>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本工作機械工業会 (JMTBA) /財

団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申し出があり,日本

工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。これによって,JIS B 6361 :

1985

は廃止され,JIS B 6361-1 及び JIS B 6361-2 に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS B 6361-2

には,次に示す附属書がある。

附属書(参考)  門形形彫り放電加工機−運転試験


(1) 

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  機械各部の名称及び用語

2

3.1

  スライドヘッド形

2

3.2

  複合テーブル形

3

4.

  一般事項

3

4.1

  測定単位

3

4.2

  JIS B 6191 の参照

4

4.3

  検査の順序

4

4.4

  実施する検査

4

4.5

  測定器

4

4.6

  最小許容値

4

4.7

  静的精度検査

4

4.8

  位置決め精度検査及

4

4.9

  工作精度検査

4

5.

  静的精度検査

5

5.1

  基本直進運動

5

5.2

  テーブル

12

5.3

  ヘッド,クイル及び主軸

16

6.

  位置決め精度検査 19

6.1

  手動送りによる軸

20

6.2

  数値制御による軸

21

7.

  工作精度検査

25

附属書(参考)  門形形彫り放電加工機−運転試験

26


日本工業規格

JIS

 B

6361-2

 : 1999

門形形彫り放電加工機−精度検査

Machine tools

−Test conditions for die-sinking electro-discharge machines

(EDM)

Terminology and testing of accuracy

−Part 2 : Two column machines

(slide-head type and cross-slide table type)

序文  この規格は,1998 年に発行された ISO 11090-2, Machine tools−Test conditions for die-sinking

electro-discharge machines (EDM)

−Terminology and testing of accuracy−Part 2 : Two column machines

(slide-head type and cross-slide table type)

を翻訳し,一部を除き技術的内容及び規格票の様式を変更する(軽

微な技術上の差異を除く)ことなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所及び附属書(参考)は,対応国際規格にない事項又は変更

した事項である。

1.

適用範囲  この規格は,JIS B 6191 及び JIS B 6192 に基づいて,普通精度のはん(汎)用門形形彫り

放電加工機 (EDM) の静的精度検査,工作精度検査及び位置決め精度検査について規定する。

この規格は,機械の精度検査だけを取り扱い,通常,精度検査前に行う機械の運転試験(振動,異常騒

音,構成部品のスティックスリップなど)には適用しない。

また,この規格は,機械各部及び座標軸の名称についても規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 11090-2 : 1998

  Machine tools−Test conditions for die-sinking electro-discharge machines

(EDM)

−Terminology and testing of accuracy−Part 2 : Two column machines (slide-head type

and cross-slide table type)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの規格は,記載の発効年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって,その後の改正版,

追補は適用しない。

JIS B 6191 : 1999

  工作機械−静的精度試験方法及び工作精度試験方法通則

備考  ISO 230-1 : 1996  Test code for machine tools−Part 1 : Geometric accuracy of machines operating

under no-load or finishing conditions

が,この規格と一致している。

JIS B 6192 : 1999

  工作機械−数値制御による位置決め精度試験方法通則

備考  ISO 230-2 : 1997  Test code for machine tools−Part 2 : Determination of accuracy and repeatability

of positioning numerically controlled axes

が,この規格と一致している。

JIS B 6310 : 1998

  産業オートメーションシステム−機械及び装置の制御−座標系及び運動の記号


2

備考  ISO/DIS 841 : 1994  Industrial automation systems−Physical device control−Coordinate systems

and motion nomenclature

が,この規格と一致している。

3.

機械各部の名称及び用語

3.1

スライドヘッド形  機械各部及び座標軸の名称は,図 及び表 による。

図 1  門形形彫り放電加工機(スライドヘッド形)

表 1  機械各部の名称及び用語

番号

名称

対応英語(参考)

1

ベッド Bed

2

コラム Column

3

テーブル(Y 軸) Table

(Y-axis)

4

サドル(X 軸) Saddle

(X-axis)

5

加工槽 Work

tank

6

ヘッド(W 軸) Head

(W-axis)

7

クイル(Z 軸) Quill

(Z-axi

8

電極取付板 Electrode

platen

9

主軸(C 軸) Spindle

(C-axi

10

電極 Electrode

11

ビーム Beam


3

3.2

複合テーブル形  機械各部及び座標軸の名称は,図 及び表 による。

図 2  門形形彫り放電加工機(複合テーブル形)

表 2  機械各部の名称及び用語

番号

名称

対応英語(参考)

1

ベッド Bed

2

コラム Column

3

テーブル(Y 軸) Table

(Y-axis)

4

サドル(X 軸) Saddle

(X-axis)

5

加工槽 Work

tank

6

ヘッド(W 軸) Head

(W-axis)

7

クイル(Z 軸) Quill

(Z-axi

8

電極取付板 Electrode

platen

9

主軸(C 軸) Spindle

(C-axi

10

電極 Electrode

11

ビーム Beam

4.

一般事項

4.1

測定単位  長さ,長さの偏差及び許容値は,ミリメートルで表し,角度は,度(°)で表す。ただ

し,角度の偏差及び許容値は,原則として長さの比(例えば,0.00

χ/1 000)で表すが,マイクロラジアン  (µrad)

又は秒(″)で表してもよい。

なお,マイクロラジアンと秒の間には,次の関係がある。

0.010/1 000

=10×10

6

=10

µrad≒2″


4

4.2

JIS B 6191

の参照  この規格を適用するに当たって,特に検査前の機械の据付け,主軸及びそれ以

外の運動部品の暖機運転,測定方法並びに測定器の精度については,JIS B 6191 を参照する。

各検査事項の備考欄には,その検査に関係する JIS B 6191 の参照番号又は注意事項を示す。

4.3

検査の順序  この規格に示す検査事項の順序は,必ずしも実際の検査の順序を示すものではない。

測定器の取付け又は測定を容易にするために,検査は任意の順序で行ってもよい。

4.4

実施する検査  機械を検査するときは,必ずしもこの規格に示されたすべての検査を行う必要はな

い。使用者は,製造業者との合意に基づいて関心のある特性に関する検査事項を選択してもよいが,検査

事項は,機械を発注する際に明確にしなければならない。

あらかじめ検査事項を指定しないで,また,その検査に要する経費についての合意もなく,この規格を

受取り検査として用いても,受渡当事者間の拘束条件にはならない。

4.5

測定器  検査事項に示す測定器は,例として示したものである。同じ物理量が測定でき,同等以上

の精度の測定器を使用してもよい。使用するダイヤルゲージの目量は,0.001mm が望ましい。

4.6

最小許容値  この規格と異なる測定範囲に対する許容値を決めるときは,許容値の最小値を

0.005mm

とする(JIS B 6191 の 2.311 参照)

4.7

静的精度検査  静的精度検査において,機械に組み込まれた補正機能を使用した場合には,その事

実を記載するのが望ましい。

試験していない軸上の軸スライド又は運動部品の位置は,試験報告書に記載する。

4.8

位置決め精度検査及び JIS B 6192 の参照  検査 P2∼P5 は,数値制御の放電加工機だけに適用する。

これらの検査を適用するに当たって,特に,環境条件,機械の暖機運転,測定方法の説明及び結果の評価

並びに解釈については,JIS B 6192 を参照する。

W

軸運動は,ヘッドの調整に使うため,W 軸の位置決め精度検査は,行わない。必要があれば,Z 軸の

検査と同じ方法で行う。

4.9

工作精度検査  工作精度検査は,仕上げ加工条件下で行い,大きな加工力の発生する加工条件下で

は行わない。

検査を行った位置及び補正機能を,試験報告書に記載する。


5

5.

静的精度検査  静的精度検査は,表 による。

5.1

基本直進運動

表 3

単位 mm

検査事項

G1 

X

軸運動の真直度

a)  XY

面内(水平面)

b) ZX

面内(垂直面)

測定方法図 

 
 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 500 について  0.015

測定値

a) b) 

測定器

直定規,ダイヤルゲージ及びブロックゲージ,又は光学式測定器

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.232.11 

ダイヤルゲージをヘッドに取り付ける。

a)  

直定規を XY 平面の X 軸方向と平行に置き,ダイヤルゲージの測定子を直定規に当てる。テーブルを X 軸方

向に測定長さだけ移動させて読みをとる。

b)

同じ方法で ZX 面内についても検査を行う。


6

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G2 

Y

軸運動の真直度

a)

XY

面内(水平面)

b) YZ

面内(垂直面)

測定方法図 

 
 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 500 について  0.015

測定値

a) b) 

測定器

直定規,ダイヤルゲージ及びブロックゲージ,又は光学式測定器

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.232.11 

ダイヤルゲージをヘッドに取り付ける。

a)

直定規を XY 平面の Y 軸方向と平行に置き,ダイヤルゲージの測定子を直定規に当てる。テーブルを Y 軸方

向に測定長さだけ移動させて読みをとる。

b)

同じ方法で YZ 面内についても検査を行う。


7

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G3 

X

軸運動と Y 軸運動との直角度

測定方法図 

許容値

測定長さ  500 について  0.02

測定値 
 

測定器

直定規,直角定規及びダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.522.4 

直定規を X 軸運動と平行になるようにテーブル上に置き,直角定規を直定規の一辺に当てる。ダイヤルゲージを
ヘッドに取り付け,ダイヤルゲージの測定子を直角定規のもう一つの辺に当てる。Y 軸を測定長さだけ移動させ
て読みをとる。

直角定規だけを用いて測定することも可能である。この場合には,

a)

直角定規の長い辺を X 軸運動に平行に置く。

b)  Y

軸運動と短い辺との平行度を測定する。


8

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G4 

クイル(Z 軸)運動の真直度

a) ZX

面内

b)  YZ

面内

測定方法図 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 300 について  0.015

測定値

a) b) 

測定器

円筒スコヤ,定盤,調整ブロック及びダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.232.11 

定盤をテーブル上面に置く。

ダイヤルゲージをクイルに取り付ける。

a)

円筒スコヤを ZX 平面の Z 軸方向と平行に置き,ダイヤルゲージの測定子を円筒スコヤに X 軸方向から当て

る。クイルを Z 軸方向に測定長さだけ移動させて読みをとる。

b)

同じ方法で YZ 面内についても検査を行う。


9

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G5 

クイル(Z 軸)運動と X 軸運動及び Y 軸運動との直角度

a)  X

軸運動

b)  Y

軸運動

測定方法図 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 300 について  0.02

測定値

a) b) 

測定器

円筒スコヤ,定盤,調整ブロック及びダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.222.4 

定盤をテーブル上面に置き,その上面が X 軸及び Y 軸運動の両方に平行になるように調整する。円筒スコヤを定
盤上に置く。ダイヤルゲージをクイルに取り付ける。

a)

ダイヤルゲージの測定子を円筒スコヤに X 軸方向から当て,クイルを Z 軸方向に測定長さだけ移動させて読

みをとる。

b) 

同じ方法で Y 軸方向についても検査を行う。


10

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G6 

ヘッド(W 軸)運動と X 軸運動及び Y 軸運動との直角度

a)  X

軸運動

b)  Y

軸運動

測定方法図 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 500 について  0.02

測定値

a) b) 

測定器

円筒スコヤ,定盤,調整ブロック及びダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.222.4 

定盤をテーブル上面に置き,その上面が X 軸及び Y 軸運動の両方に平行になるように調整する。円筒スコヤを定

盤上に置く。ダイヤルゲージをヘッドに取り付ける。

a)

ダイヤルゲージの測定子を円筒スコヤに X 軸方向から当て,ヘッドを W 軸方向に測定長さだけ移動させて読

みをとる。

b)

同じ方法で Y 軸方向についても検査を行う。


11

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G7 

Z

軸運動中のクイルのねじれ

測定方法図 

許容値

測定長さ 300 について  0.04/200

測定値 
 

測定器

ダイヤルゲージ及び円筒スコヤ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.231.3 

定盤をテーブル上面に置き,その上面が X 軸及び Y 軸運動の両方に平行になるように調整する。円筒スコヤを定
盤上に置く。アームを介したダイヤルゲージをクイルに取り付ける。ダイヤルゲージの測定子を円筒スコヤの Y
軸方向から当て,クイルを測定長さだけ Z 軸方向に移動させて,複数位置で読みをとり,その位置で印を付ける。

次にダイヤルゲージをクイルの反対方向に移動し,ダイヤルゲージが先程の測定位置と一致するよう X 軸を動か
す。ダイヤルゲージ目盛は前の測定で 0 とした同じ主軸の高さと円筒スコヤ上の印の位置で 0 に戻す。先程の測
定位置と同じ高さでの読みをとる。X 軸運動のねじれ偏差が無視できない場合には,それを考慮して各測定高さ

ごとに二つの読みの差を計算する。その最大値と最小値との差から測定値を求める。その値は,次の式による。

d

最大値−最小値

値 はダイヤルゲージの二つの測定位置の間の距離である。


12

5.2

テーブル

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G8 

テーブル上面の平面度

測定方法図 

 

許容値

測定長さ  1 000 について    0.03

長さが    1 000 増すごとに  0.01 を加える。

備考  測定長さは,O−X 又は O−Y の長いほうの長さを示す。

測定値 
 

測定器

精密水準器又は直定規,ブロックゲージ及びダイヤルゲージ,又は光学式測定器

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.322

5.3235.324 

テーブルは X 軸及び Y 軸運動の中央に置く。図に示す X 軸方向及び Y 軸方向のそれぞれについて,精密水準器
を用いて,二点連鎖法によって各測定点における Z 軸方向の変位量を求めて記録する。測定結果から得られる代

表平面に対する各測定点の偏差の最大差を測定値とする。 
記録は,O,O',…C を開始点として,X 軸方向にそれぞれ線 OA,線 O'A',…線 CB について行い,Y 軸方向は

O

を開始点として線 OC について行う。


13

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G9 

テーブル上面と X 軸運動及び Y 軸運動との平行度

a)  X

軸運動

b)  Y

軸運動

測定方法図 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 500 について  0.02

最大許容値  0.05

測定値

a) b) 

測定器

ダイヤルゲージ,直定規及びブロックゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.422.21

5.422.22 

ダイヤルゲージをヘッドに取り付ける。

a)

直定規をブロックゲージの上に X 軸方向に置き,ダイヤルゲージの測定子を直定規に当て,テーブルを X 軸

方向に測定長さだけ移動させて読みをとる。

b)

同じ方法で Y 軸方向についても検査を行う。

直定規を用いずにテーブル上面を直接測定してもよい。


14

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G10 

テーブルの基準面又は基準 T 溝の X 軸方向の真直度

測定方法図 

許容値

測定長さ  500 について  0.02

最大許容値  0.05

測定値 
 

測定器

直定規,ダイヤルゲージ及び案内用直角定盤,又は光学式測定器

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.212

5.212.1 

テーブル上面の基準 T 溝又は基準面と平行に直定規を置く。ダイヤルゲージを案内用直角定盤に取り付け,ダイ
ヤルゲージの測定子を直定規に当てる。案内用直角定盤を基準 T 溝又は基準面に X 軸方向に移動させて,ダイヤ

ルゲージの読みをとる。


15

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G11 

テーブルの基準 T 溝又は基準面と X 軸運動との平行度

測定方法図 

許容値

測定長さ  300 について  0.015 
最大許容値  0.04

測定値 
 

測定器

ダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.412.21

5.422.22 

ダイヤルゲージをヘッドに取り付ける。ダイヤルゲージの測定子を基準 T 溝又は基準面に当てる。X 軸方向に測
定長さだけ移動させて読みをとる。


16

5.3

ヘッド,クイル及び主軸

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G12 

電極取付板の電極取付面と X 軸運動及び Y 軸運動との平行度

a)  X

軸運動

b)  Y

軸運動

測定方法図 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 500 について  0.03

測定値

a) b) 

測定器

ダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.422.21

5.422.22 

ダイヤルゲージをテーブル上に取り付ける。

ダイヤルゲージの測定子を電極取付板の電極取付面に当てる。

a)  X

軸を測定長さだけ移動させて,読みをとる。測定は複数の位置で行う。それぞれの読みの最大差は許容値

を超えてはならない。

b)

同じ方法で Y 軸方向についても検査を行う。


17

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G13 

主軸の振れ

a) 

テストバーの口元近くで

b)  100

の距離で

測定方法図 

許容値

a) 0.005

b) 0.01

測定値

a) b) 

測定器

テストバー及びダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.612.3 

主軸にテストバーを取り付ける。

機械の固定部分にダイヤルゲージを取り付ける。

a)

ダイヤルゲージの測定子をテストバーの口元近くに当て,主軸を回転させて読みをとる。

b)

同じ方法で 100mm 離れた位置についても検査を行う。


18

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G14 

主軸中心線と Z 軸運動との平行度

a) ZX

面内

b) YZ

面内

測定方法図 

許容値

a)

及び b)

測定長さ 100 について  0.01

測定値

a) b) 

測定器

テストバー及びダイヤルゲージ

備考及び JIS B 6191 の参照項目

5.412.1

5.422.3 

ダイヤルゲージを機械の固定部分に取り付ける。

a) ZX

面内でダイヤルゲージの測定子をテストバーに当て,主軸を回転させて主軸の振れ平均位置を見い出す。

クイルを Z 軸方向に移動させて読みをとる。

b)

同じ方法で YZ 面内についても検査を行う。


19

表 3  (続き)

単位 mm

検査事項

G15 

クイルとテーブルの間の全バックラッシ

a)  X

軸方向

b)  Y

軸方向

測定方法図 

許容値

a)

及び b)

力 に対して  0.04

備考  力 は,許容最大電極荷重の 10%で 100N を限度とし,その値は,製造業者が決めることが望ましい。

測定値

a) b) 

測定器

ダイヤルゲージ及びロードセル,又はばねばかり

備考及び JIS B 6191 の参照項目 

X

軸及び Y 軸を動きの中央に置く。

クイルを最大繰出し長さまで繰り出し,ダイヤルゲージをテーブル上に取り付ける。

a)

ダイヤルゲージの測定子を電極取付板に X 軸方向に当てる。テーブルから電極取付板に力 をダイヤルゲー

ジの反対側から加えて読みをとり,次に同じ力をダイヤルゲージと同じ側から加えて読みをとる。二つの読み

のうちの大きいほうを測定値とする。

b)

同じ方法で Y 軸方向についても検査を行う。


20

6.

位置決め精度検査  位置決め精度検査は,表 による。

6.1

手動送りによる軸

表 4

単位 mm

検査事項

P1 

送り機構のバックラッシ

a)  X

b)  Y

c)  Z

測定方法図 

許容値

a)

b)及び c) 0.03

測定値

a) b)  c) 

測定器

ダイヤルゲージ及びブロック

備考及び JIS B 6191 の参照項目

ダイヤルゲージをクイル端又は電極取付板に取り付け,ブロックを a)X 軸方向のテーブル送りによってダイヤル
ゲージに当てられるようにテーブル上に置く。

ダイヤルゲージがブロックに接触するまで遅い送りでテーブルを手動操作で送ってダイヤルゲージとハンドルの
位置とを読みとる。次に,ハンドルをわずかに(例えば,2mm 程度)送って,最初のハンドルの位置に戻し,ダ
イヤルゲージの読みをとる。この二つの読みの差を求める。

同じハンドル位置で 5 回測定を繰り返し,この平均値をバックラッシとしての測定値とする。

軸の両端及び中央の 3 位置でバックラッシを測定し,その最大値を軸のバックラッシの値とする。

同じ方法で b)Y 軸及び c)Z 軸についても測定を行う。


21

6.2

数値制御による軸

表 4  (続き)

単位 mm

検査事項

P2 

X

軸運動の位置決め精度

測定方法図 

測定長さ

許容値

≦500

≦1 000

≦2 000

測定値

*両方向位置決めの正確さ

A 0.016 0.020 0.025

*一方向位置決めの繰返し性

R

↑又は R

0.006 0.008 0.010

両方向位置決めの繰返し性

R 0.010 0.013 0.016

*反転値

B 0.006 0.008 0.010

平均反転値

B

 0.005 0.005 0.006

両方向位置決めの系統偏差

E 0.013 0.016 0.020

平均両方向位置決め偏差

M 0.008 0.010 0.013

*は,受渡検査の基本項目

測定器

ダイヤルゲージ及びブロックゲージ,又は標準尺及び測微顕微鏡,又はレーザ干渉測長器

備考及び参照項目

JIS B 6191/2.322.1

及び JIS B 6192 

標準尺又はレーザ干渉測長器の光軸は,運動軸と平行に設置する。

備考  位置決めは,受渡当事者間の協定による送り速度とする。


22

表 4  (続き)

単位 mm

検査事項

P3 

Y

軸運動の位置決め精度

測定方法図 

測定長さ

測定値

許容値

≦500

≦1 000

≦2 000

*両方向位置決めの正確さ

A 0.016 0.020 0.025

*一方向位置決めの繰返し性

R

↑又は R

0.006 0.008 0.010

両方向位置決めの繰返し性

R 0.010 0.013 0.016

*反転値

B 0.006 0.008 0.010

平均反転値

B

 0.005 0.005 0.006

両方向位置決めの系統偏差

E 0.013 0.016 0.020

平均両方向位置決め偏差

M 0.008 0.010 0.013

*は,受渡検査の基本項目

測定器

ダイヤルゲージ及びブロックゲージ,又は標準尺及び測微顕微鏡,又はレーザ干渉測長器

備考及び参照項目

JIS B 6191/2.322.1

及び JIS B 6192 

標準尺又はレーザ干渉測長器の光軸は,運動軸と平行に設置する。

備考  位置決めは,受渡当事者間の協定による送り速度とする。


23

表 4  (続き)

単位 mm

検査事項

P4 

Z

軸運動の位置決め精度

測定方法図 

測定長さ

許容値

≦250

≦500

≦1 000

測定値

*両方向位置決めの正確さ

A 0.013 0.016 0.020

*一方向位置決めの繰返し性

R

↑又は R

0.005 0.006 0.008

両方向位置決めの繰返し性

R 0.008 0.010 0.013

*反転値

B 0.005 0.006 0.008

平均反転値

B

 0.005 0.005 0.005

両方向位置決めの系統偏差

E 0.010 0.013 0.016

平均両方向位置決め偏差

M 0.006 0.008 0.010

*は,受渡検査の基本項目

測定器

ダイヤルゲージ及びブロックゲージ,又は標準尺及び測微顕微鏡,又はレーザ干渉測長器

備考及び参照項目

JIS B 6191/2.322.1

及び JIS B 6192 

標準尺又はレーザ干渉測長器の光軸は,運動軸と平行に定置する。

備考  位置決めは,受渡当事者間の協定による送り速度とする。


24

表 4  (続き)

単位 mm

検査事項

P5 

C

軸運動の位置決め精度

測定方法図 

許容値(秒)

測定値(秒)

*両方向位置決めの正確さ

A 120

*一方向位置決めの繰返し性

R

↑又は R

 50

両方向位置決めの繰返し性

R

80

*反転値

B

50

平均反転値

B

30

両方向位置決めの系統偏差

E 100

平均両方向位置決め偏差

M

60

*は,受渡検査の基本項目

測定器

ダイヤルゲージ及び直定規,

又はオートコリメータ及び多面鏡, 
又はロータリエンコーダ, 
又はレーザ干渉測長器及び割出し台

備考及び参照項目

JIS B 6191/2.322.1

及び JIS B 6192 

少なくとも 4 か所で測定する。例えば,0 度,90 度,180 度及び 270 度。

オートコリメータと多面鏡とを検査に使う場合には,測定位置の数は,多面鏡の面の数によって決まる。


25

7.

工作精度検査  工作精度検査は,表 による。

表 5

単位 mm

検査事項

M1

仕上げ加工による加工穴のピッチ精度及び直径差

a)

ピッチ精度

b)  X

軸及び Y 軸方向で測定した直径差

加工形状

穴の直径

φ

10

φ

12

穴のピッチ  120×90

穴の深さ  5

半径方向除去量  0.5

(下穴径は,

φ

10

に対し

φ

9

でよい。

工作物

鋼  200×150

推奨する厚さ  (t)  は,25

であるが,5 でもよい。が 5
を超えるときは裏座ぐり加

工が必要である。

電極

銅の円筒棒

仕上げ条件

仕上げ面粗さが 2

µmRa 以

下であるような仕上げ条件。

加工条件

測定方法図

電極は,回転させてはなら

ない。

許容値

a)

ピッチ精度  90 と 120 に対して

:0.02

対角線 150 に対して

:0.03

b)  X

軸及び Y 軸方向で測定した直径差 :0.02

測定値

a)

b)

測定器

a)

座標測定器,又は光学式測定器

b)

内径測定装置,又はピン及びマイクロメータ,又は座標測定器,又は光学式測定器

備考及び JIS B 6191 の参照項目

4. 


26

附属書(参考)  門形形彫り放電加工機−運転試験

この附属書(参考)は,規格本体にはない事項を参考として示すものであって,規格の一部ではない。

備考  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS B 0601

  表面粗さ−定義及び表示

JIS B 6003

  工作機械−振動測定方法

JIS B 6004

  工作機械の騒音レベル測定方法

JIS B 6014

  工作機械の安全通則

JIS B 6201

  工作機械−運転試験方法及び剛性試験方法通則

JIS G 4401

  炭素工具鋼鋼材

JIS G 4404

  合金工具鋼鋼材

JIS H 2121

  電気銅地金

1.

運転試験方法

1.1

機能試験

1.1.1

数値制御によらない機能試験  形彫り放電加工機及び数値制御形彫り放電加工機の数値制御によ

らない機能試験は,手動によって各部を操作し,

附属書表 によって行う。

附属書表 1

番号

試験項目

試験方法

参考

JIS B 6201

の 3.2 

対応番号

 1

送りの始動,停止及び送
り速度の変換(

1

)

操作

X

軸,Y 軸,Z 軸及び W 軸の各方向並びに U 軸,V 軸の各

方向及び C 軸周りのそれぞれについて,

表示の少なくとも最

低,中間及び最高の三つの送り速度並びに早送りに送り速度
を変換し,各軸の正負の向きについて始動,停止を行い,そ
の作動の円滑さと機能の確実さとを試験する。

1-21

2-22

 2

寸動(

1

)

X

軸,Y 軸,Z 軸及び W 軸の各方向並びに U 軸,V 軸の各

方向及び C 軸周りのそれぞれについて寸動操作を行い,

その

作動の円滑さと機能の確実さとを試験する。

1-21

 3

X

軸,Y 軸,Z 軸及び W

(

1

)

の移動限自動停止

装置

X

軸,Y 軸,Z 軸及び W 軸の各方向について,早送りで移

動限自動停止を行い,その作動の円滑さと機能の確実さとを

試験する。

1-32

 4

X

軸送りの送り操作

X

軸方向の移動を行い,動きの全長にわたって作動の円滑さ

と均一さとを試験する。

1-27

 5

Y

軸送りの送り操作

Y

軸方向の移動を行い,動きの全長にわたって作動の円滑さ

と均一さとを試験する。

1-27

 6

W

軸送りの送り操作(

1

)

W

軸方向の移動を行い,動きの全長にわたって作動の円滑

さと均一さとを試験する。

1-27

 7

Z

軸送りの送り操作

Z

軸方向の移動を行い,動きの全長にわたって作動の円滑さ

と均一さとを試験する。

1-27

 8

締付けの操作

各軸の締付け機構について,それぞれ動きの任意の一つの位
置において締め付け,その確実さを試験する。

1-33

 9

工具電極及び工作物の

取付け及び取外し

工具電極,工作物などの取付け及び取外しの確実さと円滑さ

とを試験する。

1-41

1-42


27

番号

試験項目

試験方法

参考

JIS B 6201

の 3.2 

対応番号

10

加工液調整装置

液圧又は流量調整弁の操作の円滑さと,圧力計又は流量計の

指示の確実さとを試験する。

1-55

11

加工槽及び加工液供給

装置

加工槽の油密及び加工液供給装置の浄化機能の確実さを試

験する。

1-55

12

電気装置

運転試験の前後にそれぞれ 1 回絶縁状態を試験する。

1-51

13

数値制御装置(

1

)

数値制御装置の各種表示灯,テープリーダ,ファンなどの作
動の円滑さと機能の確実さとを試験する。

1-57

14

安全装置

作業者に対する安全,加工液の液面・液温などの検出機能の

確実さと,制御系の誤動作の場合,又は加工液用及び油圧装
置用電動機の過熱,過負荷が生じた場合の非常停止機能など
の機械防護機能の確実さとを試験する。

JIS B 6014 参照)

1-52

15

潤滑装置

油密,油量の適正な配分など機能の確実さを試験する。

1-53

16

油圧及び空圧装置(

1

)

油密,気密,圧力調整など機能の確実さを試験する。

1-54

17

附属装置

機能の確実さを試験する。

1-55

(

1

)

この機能を具備しているものについて行う。 

1.1.2

数値制御による機能試験  数値制御形彫り放電加工機の数値制御による機能試験は,試験用数値制

御テープ及びその他の数値制御指令(

2

)

によって各部を作動させ,

附属書表 によって行う。

(

2

)

その他の数値制御指令には,ガード,オンライン,手動データ入力装置による入力及び操作盤

上での押しボタンなどの手動入力による数値制御指令を含む。

附属書表 2

番号

試験項目

試験方法

1

送りの始動,停止及び送

り速度の変換(

1

)

X

軸,Y 軸,Z 軸及び W 軸の各方向並びに U 軸,V 軸の各

方向及び C 軸周りのそれぞれについて,

表示の少なくとも最

低,中間及び最高の三つの送り速度並びに早送りに送り速度
を変換し,各送りの正負の向きについて始動,停止を行い,

その作動の円滑さと機能の確実さとを試験する。

2

原点復帰(

1

)

復帰可能な任意の 2 位置からそれぞれ 1 回原点復帰を行い,

作動の円滑さと機能の確実さとを試験する。

3

その他の機能(

1

)

位置決め,直線補間,円弧補間,放物線補間,ドゥエル,自

動加減速,軸選択,固定サイクル,プログラムストップ,オ
プショナルストップ,エンドオブブロック,加工液ポンプの
始動・停止,シングルブロック送り,原点オフセット,オプ

ショナルブロックスキップ,プログラム一時停止,送り速度
オーバライド,フィードホールド,非常停止(リセット)

シーケンス番号表示・サーチ,現在位置表示・そのクリア・

そのオフセット,誤動作表示(リセット)

,ミラーイメージ,

ピッチ誤差補正,バックラッシ補正などの機能の円滑さと確
実さとを試験する。

備考  連続無負荷運転試験と同時に行ってもよい。

1.2

無負荷運転試験  数値制御形彫り放電加工機の無負荷運転試験は,最低,最高の二つの送り速度及

び早送りについて

附属書表 の記録様式 に規定する各項を測定する。

また,振動,騒音を観察する。振動,騒音を特に問題とする場合は,JIS B 6003 及び JIS B 6004 による。


28

附属書表 3  記録様式 1

(

3

)

速度とその向きについて記録する。

備考  負荷軸があるものは,それについても行う。

1.3

連続無負荷運転試験  数値制御形彫り放電加工機の連続無負荷運転試験は,数値制御形彫り放電加

工機の各種機能を含めた試験テープ又はその他の数値制御指令によって 30 分程度の連続運転を行い,

異常

の有無を試験する。

この場合の試験テープ又はその他の数値制御指令は,少なくとも次の内容を含む。

a)

送り速度は各軸とも表示の最低,最高及び早送りとする。移動距離は表示のほぼ全域とする。

b)

各軸とも移動距離のほぼ全域にわたる適当な位置での位置決め(

4

)

を含む。

(

4

同時2軸以上の制御機能を具備しているものはこれも含む。

備考  テーブル上の荷重は無負荷とする。

1.4

負荷運転試験  形彫り放電加工機(数値制御方式を含む。)の負荷運転試験は,最大加工電流で加工

を行い,

附属書表 の記録様式 に規定する各項を測定する。

また,振動,騒音及び異常の有無を観察する。

振動,騒音を特に問題とする場合は JIS B 6003 及び JIS B 6004 による。

附属書表 4  記録様式 2

(

5

)

加工条件は,ノッチ番号で表してもよい。

(

6

)

ここでいう最大負荷時の電力とは,最大加工電流における負荷電力をいう。

a)

工作物

材料  原則として JIS G 4401 に規定する SK5 又は JIS G 4404 に規定する SKS3 とし,熱処理は施さな

いものとする。

形状  厚さ 10mm 以上のものとし,下穴は設けない。

b)

工具電極

材料  原則として JIS H 2121 とする。


29

形状  穴あき円柱とし,寸法は,最大加工電流を流したときの平均加工電流密度が,工具電極の底面

1cm

2

当たり 10 A 以下になるようなものとする。

c)

加工液  特に規定しないが,使用した加工液の種類を記録する。

d)

加工時間  加工時間は 10 分間以上とする。

1.5

加工性能試験  形彫り放電加工機(数値制御方式を含む。)の加工性能試験は,次の条件によって加

工を行い,

附属書表 の記録様式 に規定する各項を測定する。


30

附属書表 5  記録様式 3

(

7

)

加工底面粗さは(I)又は(II)のいずれかと,(III)(IV)又は(V)のいずれかの二つについて行い,工具電極消耗率は,
いずれか一つについて行う。

(

8

)

工具電極消耗率は,次の式によって算出し,加工速度で用いる加工量の単位による消耗率で表す。

工具電極消耗率=

放電加工量

工具電極消耗量

×100

(

9

)

加工速度は,次の式によって算出する。

加工速度=

加工時間

放電加工量

a)

工作物

材料  原則として JIS G 4401 に規定する SK5 又は JIS G 4404 に規定する SKS3 とし,熱処理は施さ

ない。

なお,密度は SK5 は 7.8g/cm

3

,SKS3 は 7.9g/cm

3

とする。

形状  平板とし,下穴は設けない。


31

b)

工具電極

材料  原則として JIS H 2121 とし,密度は 8.9g/cm

3

とする。

形状  形状は穴あき円柱とし,寸法は附属書表 による。

附属書表 6

加工底面粗さ

µmR

max

寸法 mm

加工し得る
最小粗さ

3

∼5 10 程度 20 程度 50 以上

外径

10 10 20 20 35

内径

5 5 5 5 5

c)

加工液  加工液の種類及び液圧は規定しないが記録する。

d)

加工底面粗さの測定は,JIS B 0601 に規定する 4.[最大高さ  (R

y

)

の定義及び表示]とし,使用した測

定器名を記録する。

1.6

接触感知機能の精度検査  数値制御形彫り放電加工機の接触感知機能の精度検査は,附属書表 

よる。

附属書表 7

単位 mm

番号

検査項目

測定方法

測定方法図

許容値

1

工 具 電 極 中

心 線 の 繰 返
し 位 置 決 め
精度

図に示すように,クイルに取り付け

た鋼球と,テーブル上に取り付けた鋼
球とを用いて,接触感知方式による工
具電極中心線の位置決めを行う。位置

決めは 7 回行い,読みの最大値と最小
値との差を求める。

この測定は,X 軸,Y 軸及び Z 軸の

それぞれについて行い,差の最も大き
な値を測定値とする。

0.01


32

JIS B 6361-2

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

富  本  直  一

三菱電機株式会社(∼1998 年 10 月)

(委員長)

上  原  達  雄

株式会社牧野フライス製作所(1998 年 11 月∼)

(委員)

国  枝  正  典

東京農工大学工学部

鈴  木  俊  雄

三菱電機株式会社

大  西  嘉  範

株式会社ソディック

横  田  悦二郎

黒田精工株式会社

岸      雅  一

日立ビアメカニクス株式会社

野  田  容  徳

西部電機株式会社

渡  邊  一  樹

トヨタ自動車株式会社

佐  藤  紘  介

日立電線株式会社

(事務局)

大  槻  文  芳

社団法人日本工作機械工業会

米  谷  理  史

社団法人日本工作機械工業会