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B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本工作機械工業会 (JMTBA) /財

団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本

工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって,JIS B 6336 : 1986 及び JIS B 6338 : 1985 は廃止され,JIS B 6336 の規格群に置き換えられ

る。

制定に当たっては,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日本工業規格を基礎にした国際規格原

案の提案を容易にするために,ISO 10791-7 : 1998  Test conditions for machining centers−Part 7 : Accuracy of

a finished test piece

を基礎として用いた。

JIS B 6336-7

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)  参考文献

JIS B 6336

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

B

6336-1

  第 1 部:横形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(水平 Z 軸)

JIS

B

6336-2

  第 2 部:立て形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直 Z 軸)(予定)

JIS

B

6336-3

  第 3 部:固定又は連続割出万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直 Z 軸)

JIS

B

6336-4

  第 4 部:直進及び回転運動軸の位置決め精度

JIS

B

6336-5

  第 5 部:パレットの位置決め精度

JIS

B

6336-6

  第 6 部:送り速度,主軸速度及び補間運動の精度

JIS

B

6336-7

  第 7 部:工作精度

JIS

B

6336-8

  第 8 部:直交 3 平面内での輪郭運動性能の評価(予定)

JIS

B

6336-9

  第 9 部:工具交換及びパレット交換時間の評価(予定)

JIS

B

6336-10

  第 10 部:熱変形の評価(予定)

JIS

B

6336-11

  第 11 部:騒音放射の評価(予定)

JIS

B

6336-12

  第 12 部:振動シビアリティの評価(予定)


日本工業規格

JIS

 B6336-7

: 2000

 (I

10791-7

: 1998)

マシニングセンタ−検査条件−

第 7 部:工作精度

Test conditions for machining centers

Part 7 : Accuracy of a finished test piece

序文  この規格は,1998 年に第 1 版として発行された ISO 10791-7,Test conditions for machining centers−

Part 7 : Accuracy of a finished test piece

を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した

日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

マシニングセンタは,フライス削り,中ぐり,穴あけ及びねじ立てを含む複数の切削作業ができ,かつ,

加工プログラムに従って工具マガジン又は同様の格納装置から工具を取り出し,自動交換ができる数値制

御工作機械である。

この規格の目的は,比較,受渡し,保守又はその他の目的のために行う検査に関してできるだけ幅広く,

かつ,理解しやすい情報を提供することである。

この規格は,JIS B 6191 の関係する箇条を参照して,横形又は立て形,若しくは種々の万能主軸頭をもち,

単独で使用するか又はフレキシブル生産システムに組み込んで使用するマシニングセンタの検査事項につ

いて規定する。この規格は,また,普通精度のはん(汎)用のマシニングセンタに対応する検査結果の許

容値又は許容できる最大値について規定する。

構造形態,構成要素及び運動がこの規格に規定する検査事項とほとんど変わらなければ,この規格の全部

又は一部は,数値制御フライス盤及び数値制御中ぐり盤にも適用できる。

1.

適用範囲  この規格は,JIS B 6191 に基づいて,標準の工作物を用いて仕上げ条件下で行う工作精度

検査,すなわち,仕上げられた工作物の幾何学的精度の検査事項について規定する。この規格は,機械の

工作精度を評価するための必要最小限の条件を提供することを目的としている。受渡当事者間の協定に基

づいて,これとは別に,より厳しく,また,費用のかかる検査を行ってもよい。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD(修

正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 10791-7 : 1998, Test conditions for machining centers

−Part 7 : Accuracy of a finished test piece

(IDT)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。


2

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

JIS B 6191

  工作機械−静的精度試験方法及び工作精度試験方法通則

備考  ISO 230-1 : 1996, Test code for machine tools−Part1 : Geometric accuracy of machines operating

under no-load or finishing conditions

が,この規格と一致している。

ISO 6462 : 1983, Face milling cutters with indexable inserts

−Dimensions

3.

一般事項

3.1

測定単位  この規格では,長さ,長さの偏差及び許容値は,mm で表す。角度は,度(°)で表し,

角度の偏差及び許容値は,通常,長さの比(例えば,0.00x/1 000)で表すが,マイクロラジアン  (

µrad)  又

は秒  (”)  で表してもよい。ただし,これらの間には次の関係がある。

0.010/1 000

=10

µrad≒2”

3.2

JIS B 6191

の参照  この規格を適用するに当たって,特に検査前の機械の据付け,主軸及び他の運

動部品の暖機運転,測定方法並びに測定器の推奨精度については,JIS B 6191 を参照。

3.3

検査の順序  この規格に示す検査の順序は,実際の検査の順序を決めるものではない。測定器の取

付け及び検査が容易になるようにするために,検査は,どのような順序で行ってもよい。

3.4

実施する検査  機械を検査するときは,必ずしもこの規格に示されたすべての検査を行う必要はな

い。この検査が受渡しのために必要なとき,使用者は,製造業者との協定に基づいて関心のある機械の構

成要素及び/又は特性に関係する検査事項を選択してもよい。検査事項は,機械を発注するときに明確に

しなければならない。実施する検査事項の指定がなく,また,その検査に要する経費についての協定もな

い状態でこの規格をただ受取検査に引用するだけでは,受渡当事者間の拘束条件にはならない。

3.5

測定器  この規格に示す測定器は,例としてだけ示したものである。同じ量が測定でき,同等以上

の精度をもつ他の測定器を使用してもよい。ダイヤルゲージの目量は,0.001mm 又はそれよりも小さいも

のでなければならない。

4.

工作物の種類  この規格では,次に示す 2 種類の工作物を考慮している。それぞれ,二つの大きさが

ある。工作物の種類,大きさ及びそれに対応する呼びは,

表 による。

表 1  工作物の種類,大きさ及び呼び

単位 mm

種類

大きさ

呼び

A

位置決め及び輪郭加工用工作物

160

320

工作物 JIS B 6336-7−A160

工作物 JIS B 6336-7−A320

B

面削り用工作物

80

160

工作物 JIS B 6336-7−B80

工作物 JIS B 6336-7−B160

通常,受渡検査では,A 形及び B 形の各 1 個の工作物を加工するのが望ましい。機械の性能を統計的に

評価するような特別な要求がある場合には,受渡当事者間の協定に基づいて,2 個以上の工作物を用いて

検査をしてもよい。

5.

工作物の取付位置  工作物を極端な位置に取り付けることは,受渡当事者間で協定されているときだ

けに採用してもよい。特に指定されていない場合には,工作物は,X 軸の動きの中央に置き,かつ,工作

物及び/又は取付具の位置並びに工具の長さに適切に合わせ,Y 軸及び Z 軸に平行に適切な位置に置くの

が望ましい。


3

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

6.

工作物の取付け  工具及び取付具が最も安定した状態になるように,工作物は,適切な取付具に取り

付けなければならない。取付具及び工作物の取付面は,平面でなければならない。工作物の取付面と加工

面との平行度は,検査しておくのが望ましい。工作物外面を加工したときの工具の逃げ及び中央の円筒穴

を中ぐりしたときの逃げを確保するための適切な方法を採用することを推奨する。さらに,一連の加工で

ボルトと干渉しないようにするために,工作物を六角穴付きボルトで取付具に固定することを推奨する。

ここに示す以外の固定方法も可能であり,採用してもよい。工作物の厚さは,選択した固定方法によって

決まる。

7.

工作物材料,工具及び切削条件  工作物材料,工具及び切削条件は,受渡当事者間の協定によって,

記録しなければならない。推奨する切削条件は,9.及び 10.に示す。

8.

工作物の大きさ  位置決め及び輪郭加工用工作物(A 形)を数回の検査にわたって再使用すると,外

形寸法は徐々に小さくなり,穴寸法は大きくなるが,工作精度検査に使用するのであれば,機械の工作精

度が現れるように最終回で使用する工作物がこの規格に規定した寸法になるようにしておくことを推奨す

る。

すでに何回か検査に使用した位置決め及び輪郭加工用工作物(A 形)を再使用する場合には,その寸法

は,この規格に規定した寸法の±10%以内におさまるようにしておくのが望ましい。その工作物を再使用

するとき,新しく切削する前に,すべての表面を清浄にするために浅切込みで仕上げなければならない。

また,参考のために,この工作物に機械の型式,検査の日付,並びに軸の名称及び向きを印しておき,

機械とともに提供することを推奨する。

9.

位置決め及び輪郭加工用工作物(形)

9.1

概要  この検査は,様々な運転条件における機械の性能を調べることを目的としているので,5 個の

穴の位置決め及び中ぐり加工,並びに様々な輪郭面に沿った仕上げ加工を行う。例えば,1 軸だけの送り,

2

軸直線補間及び円弧補間を行う。

この検査は,通常,XY 平面内で行う。次に示す表示は,XY 面内で行う場合を想定しているが,万能主

軸頭が使用できる場合には,他の平面内で同様に検査を行うことができる。

9.2

寸法  2 種類の輪郭加工用工作物の大きさをこの規格で考慮し,その寸法は,表 による。

表 2  工作物の寸法

単位 mm

呼び寸法  l

m

p

q

r

320

280 50 220 100

160 140

30

110

52

工作物の最終形状は,

図 及び図 に示すように,次の加工を行った結果でなければならない。

a)

工作物中央にある直径 の貫通中ぐり穴

b)  1

辺の長さ の外側の正方形及び 1 辺の長さ の下部の正方形

c)

外側の正方形の上面にある 1 辺の長さ q,高さ 6mm のひし(菱)形(75°傾けた正方形)

d)

その菱形の上面にある直径  (q−2),高さ 6mm の円

e)

その外側の正方形の二辺の全長にわたる角度 3°又は正接 0.05 の緩斜面。高さは,その外側の正方形

の上面から 6mm とする。


4

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

f)

直径 26mm(呼び寸法 320mm の場合には 43mm)の四つの中ぐり穴,及び直径 28mm(呼び寸法 320mm

の場合には 45mm)の四つの中ぐり穴:26mm の穴は,軸の正の向きに近づけ,28mm の穴は,軸の負

の向きに近づける。これらの穴の中心位置は,工作物中心線からそれぞれ の距離にある。

それぞれの輪郭面は,高さが異なるので,面と面との接触を避けるために低い方の表面とは 10 分の数

mm

工具を逃がすのが望ましい。工作物の全高は,選んだ固定方法によって決まる。

備考  固定用ボルト穴は,M16 の六角穴付きボルトに対応している。

図 1  呼び寸法 320mm の輪郭加工用工作物


5

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

備考  固定用ボルト穴は,M10 の六角穴付きボルトに対応している。

図 2  呼び寸法 160mm の輪郭加工用工作物

9.3

工具  検査するすべての輪郭面を加工するときには,同一の工具を使用する:直系 30mm,切れ刃長

さ 35mm のエンドミルを使用する。ただし,中ぐり穴の加工には,中ぐり工具を使用する。

9.4

切削条件  9.3 を参照して,次の切削条件を推奨する。

9.4.1

切削速度  鋳鉄の場合には,約 50m/min,アルミニウムの場合には,約 300m/min が望ましい。

9.4.2

送り量  1 刃当たり約 0.05mm から 0.1mm の送り量が望ましい。


6

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

9.4.3

切込み  エンドミル及び中ぐり加工における半径方向切込みは,0.2mm が望ましく,9.2 の b)c)

及び d)のエンドミルによる側面削りにおける軸方向切込みは,約 6mm が望ましい。

9.5

工作物及び前加工  工作物は,1 辺の長さ の正方形で,選んだ固定方法によって変わるが,適切

な高さをもつ底部をもつものでなければならない。

固定用ボルトを入れる座ぐり穴は,

図 及び図 に示すように,ひし形の側面と正方形の底面の各角部

との間の領域に配置しなければならない。

前加工は,切込み深さが一定になるようにするために,行わなければならない。

9.6

検査事項及び許容値  この規格に従って加工された工作物に適用する検査事項及び許容値は,表 3

による。

9.7

記載する情報  この規格の条件に従って行われた検査については,検査報告書に次の事項をできる

だけ完全に記載する。

a)

工作物の材料及び寸法

b)

工具の材料及び寸法

c)

切削速度

d)

送り速度

e)

切込み

f)

緩斜面の角度を 3°又は 0.05 のどちらにしたか。


7

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

表 3  輪郭加工用工作物の精度検査

単位 mm

許容値

検査事項

呼び寸法 320

呼び寸法 160

測定器

中心穴

a)

円筒度 0.015

0.010

CMM(

1

)

b)

穴中心線と基準面 A との直角度

φ

0.015(

2

)

φ

0.010(

2

) CMM

正方形

c)

各側面の真直度 0.015

0.010

CMM

,又は直定規及び

ダイヤルゲージ

d)

隣り合う側面間の基準面 B に対す
る直角度

0.020 0.010

CMM

,又は直定規及び

ダイヤルゲージ

e)

向かい合う側面間の基準面 B に対

する平行度

0.020 0.010

CMM

,ハイトゲージ又

はダイヤルゲージ

ひし形

f)

各側面の真直度 0.015

0.010

CMM

,又は直定規及び

ダイヤルゲージ

g)

基準面 B に対する 75°の角度精度 0.020

0.010

CMM

,又はサインバー

及びダイヤルゲージ

h)

真円度 0.020

0.015

CMM

,ダイヤルゲージ

又は真円度測定器

i)

中心穴 C と円との同心度

φ

0.025(

2

)

φ

0.025(

2

) CMM

,ダイヤルゲージ

又は真円度測定器

緩斜面

j)

各面の真直度 0.015

0.010

CMM

,又は直定規及び

ダイヤルゲージ

k)

基準面 B に対する角度の精度 0.020

0.010

CMM

,又はサインバー

及びダイヤルゲージ

四つの中ぐり穴

n)

中心穴 C に対する穴の位置度

φ

0.05(

2

)

φ

0.05(

2

) CMM

o)

大きい方の穴 D に対する小さい穴

の同心度

φ

0.02(

2

)

φ

0.02(

2

) CMM

,ダイヤルゲージ

又は真円度測定器

(

1

)

三次元座標測定機

(

2

) ISO 10791-7

では,この許容値に“

φ

”を付けていないが,JIS B 0021 の表示方法に従って付け

た。

備考1.  できれば,三次元座標測定機 (CMM) に工作物を持って行き,必要な測定を行う。

2.

真直な側面(正方形,ひし形及び緩斜面の)については,真直度,直角度及び平行度の偏差

を測定するために,少なくとも 10 点で測定子を被測定面に当てる。

3.

真円度(又は円筒度)については,測定が連続的でなければ,

(各測定平面内における円筒度

に対して)少なくとも 15 点で測定する。真円度については,フィルタを通さないで,連続測

定することを推奨する。

10.

面削り用工作物

10.1

一般  この検査の目的は,工具直径の約 20%が重なるようにして 2 回の面削りを行い,仕上げ加工

された面の平面度を検査することである。通常,試験は,X 軸に平行な長手方向運動及び Y 軸に平行な横

送りによって行われるが,製造業者と使用者との条件として別の方法で行うことができる。

10.2

寸法  採用する工作物の寸法及びそれに適した工具の選択は,製造業者と使用者との協定による。

表 に示すように,工作物の幅は,工具直径の 80%の幅で 2 回切削ができるように,工具直径の 1.6 倍


8

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

になっている。

2

回の切削がほぼ等しい切削幅となるように,1 回目の切削では,工具は,その直径の約 20%を工作物

の側面からはみ出さなければならない。2 回目の切削では,工具は,工作物のもう一方の側面から約 1mm

はみ出さなければならない(

図 参照)。

工作物の長さは,切削面の幅の 1.25 倍から 1.6 倍が望ましい。

表 4  切削条件

切削面の幅

W

mm

切削面の長さ

L

mm

切削幅

w

mm

工具直径

mm

刃数

80 100

∼130 40  50  4

160 200

∼250 80  100  8

図 3  面削り用工作物

10.3

工具  スロアウェイチップを使用した正面フライス(ISO 6462 参照)

10.4

切削条件  工作物の材料は規定しないが,鋳鉄を使う場合に採用する寸法及び切削条件の指針を表 4

に示す。

送り速度 300mm/min のとき,1 刃当たりの送り量は,約 0.12mm で一定である。切込みは,0.5mm を超

えないのが望ましい。切削面に直角な軸(通常 Z 軸)は,できれば切削中は固定する。

10.5

工作物及び前加工  工作物は,横形及び立て形マシニングセンタの剛性を十分に発揮させるために,

テーブル/パレット又はジグへの固定に適した底部をもっていなければならない。前加工は,切込みが一

定になるようにするために,行わなければならない。

工具は,取り付けたとき,次の許容値を満足しなければならない。

a)

振れ≦0.02mm

b)

端面振れ≦0.03mm

10.6

仕上げ面の平面度の許容値  仕上げ面の平面度の偏差は,呼び寸法 80mm の工作物に対しては

0.02mm

を,呼び寸法 160mm の工作物に対しては,0.03mm を超えてはならない。送り方向に直角な方向

の真直度の検査は,2 回の切削の重なりの影響を示し,送り方向に平行な方向の真直度の検査は,工具の

削り始め又は削り終わりの影響を示す。


9

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

10.7

記載する情報  この規格の条件に従って行った検査については,検査報告書に次の事項をできるだ

け完全に記載する。

a)

工作物の材料及び寸法

b)

工具の材料及び寸法

c)

切削速度

d)

送り速度

e)

切込み


10

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

附属書 A(参考)  参考文献

[1]  JIS B 0021 : 1998

  製品の幾何特性仕様 (GPS) −幾何公差表示方式−形状,姿勢,位置及び振れの公

差表示方式

備考  ISO/DIS 1101 : 1996, Geometrical product specifications (GPS) − Geometrical tolerancing −

Tolerancing of form, orientation, location and run-out

が,この規格と一致している。


11

B6336-7 : 2000 (ISO 10791-7 : 1998)

原案作成委員会構成表

氏名

所属

(委員長)

清  水  伸  二

上智大学

青  山  藤詞郎

慶應義塾大学

堤      正  臣

東京農工大学

竹  森  謙  三

株式会社荏原製作所

澤  江  政  信

富士電機株式会社

遠  藤  治  彦

石川島播磨重工業株式会社

江  草  友  良

株式会社クレオ

磯  部      章

住友重機械工業株式会社

岩  脇      晃

トヨタ自動車株式会社

鈴  木  治  男

株式会社オギハラ

窪  野  和  夫

エンシュウ株式会社

大  類  恒  夫

日立精機株式会社

横  田  純  一

日立ビアメカニクス株式会社

浅  野  英  仁

株式会社池貝

吉  野  光  男

倉敷機械株式会社

内  海  敬  三

株式会社牧野フライス製作所

峯  岸  和  美

三井精機工業株式会社

岡  本  洋  一

株式会社森精機製作所

古  橋  静  児

オークマ株式会社

山  内  政  行

大阪機工株式会社

吉  田  博  通

東芝機械株式会社

神  谷  洋  治

豊田工機株式会社

北  山      稔

ヤマザキマザック株式会社

橋  本      進

財団法人日本規格協会

(事務局)

櫻  庭      肇

社団法人日本工作機械工業会

大  槻  文  芳

社団法人日本工作機械工業会

米  谷  理  史

社団法人日本工作機械工業会