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B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本工作機械工業会 (JMTBA) /財

団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本

工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。

これによって,JIS B 6336 : 1986 及び JIS B 6338 : 1985 は廃止され,JIS B 6336 の規格群に置き換えられ

る。

制定に当たっては,国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日本工業規格を基礎にした国際規格原

案の提案を容易にするために,ISO 10791-6 : 1998  Test conditions for machining centers−Part 6 : Accuracy of

feeds, speeds and interpolations

を基礎として用いた。

JIS B 6336-6

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)  参考文献

JIS B 6336

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS

B

6336-1

  第 1 部:横形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(水平 Z 軸)

JIS

B

6336-2

  第 2 部:立て形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直 Z 軸)(予定)

JIS

B

6336-3

  第 3 部:固定又は連続割出万能主軸頭をもつ機械の静的精度(垂直 Z 軸)

JIS

B

6336-4

  第 4 部:直進及び回転運動軸の位置決め精度

JIS

B

6336-5

  第 5 部:パレットの位置決め精度

JIS

B

6336-6

  第 6 部:送り速度,主軸速度及び補間運動の精度

JIS

B

6336-7

  第 7 部:工作精度

JIS

B

6336-8

  第 8 部:直交 3 平面内での輪郭運動性能の評価(予定)

JIS

B

6336-9

  第 9 部:工具交換及びパレット交換時間の評価(予定)

JIS

B

6336-10

  第 10 部:熱変形の評価(予定)

JIS

B

6336-11

  第 11 部:騒音放射の評価(予定)

JIS

B

6336-12

  第 12 部:振動シビアリティの評価(予定)


日本工業規格

JIS

 B

6336-6

: 2000

(ISO 10791-6 :

 1998

)

マシニングセンタ−検査条件−

第 6 部:送り速度,主軸速度及び

補間運動の精度

Test conditions for machining centers

Part 6 : Accuracy of feeds, speeds and interpolations

序文  この規格は,1998 年に第 1 版として発行された ISO 10791-6,Test conditions for machining centers−

Part6 : Accuracy of feeds, speeds and interpolations

を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することな

く作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。

マシニングセンタは,フライス削り,中ぐり,穴あけ及びねじ立てを含む複数の切削作業ができ,かつ,

加工プログラムに従って工具マガジン又は同様の格納装置から工具を取り出し,自動交換ができる数値制

御工作機械である。

この規格の目的は,比較,受渡し,保守又はその他の目的のために行う検査に関してできるだけ幅広く,

かつ,理解しやすい情報を提供することである。

この規格は,JIS B 6191 及び JIS B 6194 の関係する箇条を参照して,横形又は立て形,若しくは種々の万

能主軸頭をもち,単独で使用するか又はフレキシブル生産システムに組み込んで使用するマシニングセン

タの検査事項について規定する。この規格は,また,普通精度のはん(汎)用のマシニングセンタに対応

する検査結果の許容値又は許容できる最大値についても規定する。

構造形態,構成要素及び運動がこの規格に規定する検査事項とほとんど変わらなければ,この規格の全部

又は一部は,数値制御フライス盤及び数値制御中ぐり盤にも適用できる。

1.

適用範囲  この規格は,JIS B 6191 及び JIS B 6194 に基づいて,マシニングセンタの運動学的精度の

検査条件,すなわち,主軸速度,個々の数値制御軸の直進送り速度及び二つ以上の数値制御による直進軸

及び/又は回転軸(4.参照)の同時制御によって描かれた軌跡の精度の検査条件について規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21 に基づき,IDT(一致している)

,MOD

(修正している)

,NEQ(同等でない)とする。

ISO 10791-6 : 1998

  Test conditions for machining centers−Part 6 : Accuracy of feeds, speeds and

interpolations (IDT)

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成する。

これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。


2

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

JIS B 6191

  工作機械−静的精度試験方法及び工作精度試験方法通則

備考  ISO 230-1 : 1996, Test code for machine tools−Part 1 : Geometric accuracy of machines operating

underno-load or finishing conditions

が,この規格と一致している。

JIS B 6194

  工作機械−数値制御による円運動精度試験方法通則

備考  ISO 230-4 : 1996, Test code for machine tools−Part 4 : Circular tests for numerically controlled

machine tools

が,この規格と一致している。

3.

一般事項

3.1

測定単位  この規格では,長さ,長さの偏差及び許容値は,mm で表す。角度は,度  (゚)  で表し,

角度の偏差及び許容値は,原則として長さの比(例えば,0.00x/1 000)で表すが,マイクロラジアン (

µrad)

又は秒  (〝)  で表してもよい。ただし,これらの間には次の関係がある。

0.010/1 000

=10

µrad≒2″

3.2

JIS B 6191

の参照  この規格を適用するに当たって,特に検査前の機械の据付け,主軸及び他の運

動部品の暖機運転,測定方法並びに測定器の推奨精度については,JIS B 6191 を参照。

3.3

検査の順序  この規格に示す検査の順序は,実際の検査の順序を決めるものではない。測定器の取

付け及び検査が容易になるようにするために,検査は,どのような順序で行ってもよい。

3.4

実施する検査  機械を検査するときは,必ずしもこの規格に示されたすべての検査を行う必要はな

い。この検査が受渡しのために必要なとき,使用者は,製造業者との協定に基づいて関心のある機械の構

成要素及び/又は特性に関係する検査事項を選択してもよい。検査事項は,機械を発注するときに明確に

しなければならない。実施する検査事項の指定がなく,また,その検査に要する経費についての協定もな

い状態でこの規格をただ受取検査に引用するだけでは,受渡当事者間の拘束条件にはならない。

3.5

測定器  この規格に示す測定器は,例としてだけ示したものである。同じ量が測定でき,同等以上

の精度をもつ他の測定器を使用してもよい。ダイヤルゲージの目量は,0.001mm 又はそれよりも小さいも

のでなければならない。

3.6

測定方法図  この規格に示す図は,簡単のために一つの機械の形態だけを示す。

4.

運動学的検査

4.1

主軸速度 (K1) 及び送り速度 (K2)   この二つの検査の目的は,キーボードによる指令値から運動

部品の物理的な運動までの制御システムにおけるすべての電気的,電子的及び機械的な接続の全体的な精

度について検査することである。

4.2

直線補間 (K3)   この検査の目的は,同じ送り速度(45 ゚の角度)で運動させたときの二つの直進運

動軸の同期運動の軌跡精度,及びスティック・スリップを起こす可能性がある二つの軸のうちの一方を,

極低速度(微小角度)で運動させたときの軌跡の精度について検査することである。

4.3

円弧補間 (K4)   この検査の目的は,一つの軸の送り速度が,ゼロまで減速し,次に運動の向きが

逆になる象限切替え点を含んで変化する送り速度で二つの直進運動軸を同期させて運動させたときの軌跡

の精度について検査することである。

4.4

角度補間 (K5)   この検査の目的は,45 ゚分割形万能主軸頭に適用する。常に同一平面で主軸を平行

に保って,回転軸 D を 180 ゚回し,回転軸 B を 90 ゚回すことができる二つの回転軸による固有の補間の精

度について検査することである。

主軸頭の構造が可能であれば,垂直面(又は水平面)内にある主軸軸線の動く角度が 180 ゚になると,検


3

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

査の範囲は,2 倍になる。

4.5

5

軸の球面補間 (K6)   この検査の目的は,互いに直角又は 45 ゚の角度をなす二つの回転軸をもった

万能主軸頭に適用できるが,球面に対して,主軸頭を常に垂直に保ったときの主軸端の描く円弧経路の精

度について検査することである。

この検査は,上側で手前にある 1/8 球面に限定され,一度に 3 軸を同時運動させる。機械及び主軸頭の

構造に依存して,大きな円弧又は別の向きの円弧及び球面にも拡張できる。

検査事項及び条件 

K1

  主軸速度の正確さ 
    主軸速度範囲で,最高速度の 50%及び 100%で,正転及び逆転させる。

測定方法図 

許容値 
  ±5%

速度範囲

回転の向き

指令速度

実速度

偏差%

正転

逆転

正転

逆転

正転

逆転

正転

逆転

測定値 

測定器 
  回転計,ストロボスコープ,又はその他

備考 

瞬間的な速度を読み取る場合には,5 回の読みを取り,平均値を求める。読取りは,定常速度で行い,

始動及び停止時の加速/減速領域を避ける。

オーバライドは,100%に設定する。 
主軸速度の偏差の計算は,次の式による。

  

指令速度

実測度−指令速度

偏差

   

100

)

%(

×


4

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

検査事項及び条件 

K2

  直進運動軸の送り速度の精度 
  送り速度は,次による。

a)

  100mm/min  b)  1000mm/min  c)  最高切削送り速度  d)  早送り速度

測定方法図 

許容値 

  5%

X Y Z

指令速度

向き

実速度

偏差

%

実速度

偏差

%

実速度

偏差

%

100mm/min

1000mm/min

最高切削送り速度

      mm/min

早送り速度 
      mm/min

測定値 

測定器 
  レーザ干渉計又はストップウォッチ

備考 

瞬間的な速度を読み取るレーザ干渉計を使う場合には,移動に沿って 5 回読み取り,平均値を求める。
ストップウォッチを使う場合には,運動の両端での加速/減速区間を避けるために,指令した移動距離

よりも短い測定長さで,時間を測定しなければならない。

オーバライドは,100%に設定する。 
送り速度の偏差の計算は,次の式による。

100

)

(

%

×

指令速度

実速度−指令速度

偏差


5

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

検査事項及び条件 

K3

  二つの直進運動軸の直線補間によって描かれる経路の精度 
測定長さは,100mm 以上 300mm 以下とする。 
  横形マシニングセンタ

a)

  dZ/dX=0.05  b)  dZ/dX=1  c)  dX/dZ=0.05  d)  dY/dZ=1  e)  dY/dX=0.05  f)  dY/dX=1

立て形マシニングセンタ

a)

  dY/dX=0.05  b)  dY/dX=1  c)  dX/dY=0.05  d)  dZ/dY=1  e)  dZ/dX=0.05  f)  dZ/dX=1

tan

1

 (0.05) (

=2 ゚ 51′45″)  の代わりに,3 ゚にしてもよい。これは,プログラミング機能に依存する。

測定方法図 

許容値 
  100 について 0.020

測定値 
  測定長さ      mm

a) b) 

c) 

d) 

e) 

f)

測定器 
  直定規又はサインバー及びダイヤルゲージ若しくは電気マイクロメータ及び記録計

備考 

測定範囲は,テーブルの中央における近似的な値である。 
ダイヤルゲージ(

1

)

は,移動の角度と長さとを選んだあと運動の向きに垂直にして,主軸を固定できる場

合には,主軸に取り付け,そうでなければ主軸頭に取り付ける。

直定規又はサインバーをダイヤルゲージに対して定置し,その向きに合わせる。 
送り速度 250mm/min で,両方向にプログラムした経路に沿って運動させる。運動の向きは,測定長さを

超えたところで変える。それぞれの向きにおける読みの最大値と最小値との差を記録する。

最大の偏差及びその向きを記録する。

(

1

)

できれば,読取りが容易な測定曲線の記録を取るために,記録計につないだ電気マイクロメータを使うこ
とを推奨する。

検査事項及び条件 

K4

  二つの直進運動軸(一般に XY 平面内で)を円弧補間運動させたときに生成される円経路の真円度 G 及びヒステリ
シス H 
  測定は,JIS B 6194 に基づいて 360°以上の円弧補間を,次の直径の中から一つを選び,二つの送り速度で行う。

1)

直径 40mm

a) 100mm/min

b) 250mm/min

2)

直径 80mm

a) 140mm/min

b) 350mm/min

3)

直径 160mm

a) 200mm/min

b) 500mm/min

4)

直径 320mm

a) 280mm/min

b) 700mm/min

  真円度 G は,時計回り及び反時計回りの円運動について検査する。


6

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

測定方法図 

許容値 

測定値 

送り速度=

設定経路の直径

G

XY

測定器の位置

G

YX

  −円の中心位置 (X/Y/Z)

H

XY

  −工具基準までのオフセット

a)

  −工作物基準までのオフセット

送り速度=

データの収集方法

G

XY

  −始点

G

YX

  −測定点の数

H

XY

  −データ平滑化処理の有無

使用した補正機能

試験していない軸の位置

b)

測定器 
  一次元変位計及び基準円筒,二次元変位計及び基準円盤,又はボールバー

備考及び JIS B 6194 の参照 

測定直径は,規定した値と最大で 25%違っていてもよいが,そのような場合には,送り速度を JIS B 6194

附属書 に基づいて調整しなければならない。

基準円筒が回転腕の回転中心上又は二次元変位計の測定子が基準円盤の中心になるように軸を合わせ

る。

4

象限のうちの一つから補間運動を始めるが,できればこれらの四つの象限切替え点で機械の性能を見逃

さないために,象限切替え点でない位置から始める。

一次元変位計を使って得られた偏差を図示した場合には,波長 360 ゚の曲線になるが,その影響を小さく

するには,装置の位置をよりよく合わせるか,又は軸をよりよい位置に再取付けする。


7

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

検査事項及び条件 

K5

  二つの軸の角度補間によって描かれる経路の 4 位置における主軸軸線と垂直 YZ 平面との平行度補間角度は,次の
式による。

D

D

B

cos

1

sin

2

tan

+

=

  a)

B

=0 ゚

D

=0 ゚

α=0 ゚

  b)

B

=54 ゚ 44′8″

D

=90 ゚

α=30 ゚

  c)

B

=74 ゚ 27′28″

D

=137 ゚ 3′31″

α=60 ゚

  d)

B

=90 ゚

D

=180 ゚

α=90 ゚

測定方法図 

許容値 
  製造業者と使用者との協定による。 
  a) b)  c)

d)

測定値 
  a) b)  c)

d)

測定器 
  テストバー及びダイヤルゲージ

備考 

できれば,測定中は X 軸を固定する。 
運動を始める前に,振れの影響を最小化するように主軸を手で回し,主軸の口元及び 300mm の位置で,

ダイヤルゲージの読みを取り,a)を検査する。

テストバー上に角度位置を印する。 
次に,運動を開始し,プログラムした位置で停止させる。

b)

,c)及び d)のどの位置においても,印した同じ点で主軸に近い箇所でテストバーに当てる。できれば,

X

軸を固定し,ダイヤルゲージをゼロに合わせる。Y 軸と Z 軸とだけを移動させて,主軸端から 300mm の

位置でテストバーに当てて,偏差を読み取る。


8

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

検査事項及び条件 

K6

  5 軸(同時 3 軸)球面補間によって描かれる経路の精度 
  次の a)から g)の 7 位置を通る。

 A

B

X

Y

Z

a) 90

0

0

R

0

b) 0

0

0

0

R

c) 0

゚ 90 ゚

R

0

0

d)

−90 ゚ 90 ゚

0

R

0

e)

−180 ゚ 90 ゚

R

0

0

f)

−180 ゚

0

0

0

R

g)

−90 ゚

0

0

R

0

測定方法図 

許容値 
  製造業者と使用者との協定による。

測定値 
 

測定器 
  基準球,電気マイクロメータ及び記録計,又はボールバー

備考 

初期位置から次に示す向きに各軸を移動させて,位置 a)に近づける。

X

  正の向き

Y

  負の向き

Z

  正の向き

電気マイクロメータをゼロ調整し,その信号を連続的に記録することによって設定した経路を追跡する。
指令半径 の球の中心又はボールバーの支持点を一致させなければならない。 
測定値は,設定経路に沿った読みの最大範囲である。


9

B 6336-6 : 2000 (ISO 10791-6 : 1998)

附属書 A(参考)  参考文献

[1]  JIS B 6310 : 1998

  産業オートメーションシステム−機械及び装置の制御−座標系及び運動の記号

備考  ISO/DIS 841 : 1994, Industrial automation systems−Physical device control−Coordinate system

and motion nomenclature

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

清  水  伸  二

上智大学

青  山  藤詞郎

慶應義塾大学

堤      正  臣

東京農工大学

竹  森  謙  三

株式会社荏原製作所

澤  江  政  信

富士電機株式会社

遠  藤  治  彦

石川島播磨重工業株式会社

江  草  友  良

株式会社クレオ

磯  部      章

住友重機械工業株式会社

岩  脇      晃

トヨタ自動車株式会社

鈴  木  治  男

株式会社オギハラ

窪  野  和  夫

エンシュウ株式会社

大  類  恒  夫

日立精機株式会社

横  田  純  一

日立ビアメカニクス株式会社

浅  野  英  仁

株式会社池貝

吉  野  光  男

倉敷機械株式会社

内  海  敬  三

株式会社牧野フライス製作所

峯  岸  和  美

三井精機工業株式会社

岡  本  洋  一

株式会社森精機製作所

古  橋  静  児

オークマ株式会社

山  内  政  行

大阪機工株式会社

吉  田  博  通

東芝機械株式会社

神  谷  洋  治

豊田工機株式会社

北  山      稔

ヤマザキマザック株式会社

橋  本      進

財団法人日本規格協会

(事務局)

櫻  庭      肇

社団法人日本工作機械工業会

大  槻  文  芳

社団法人日本工作機械工業会

米  谷  理  史

社団法人日本工作機械工業会