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B 6331-3

:2013

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  一般事項

3

4.1

  測定単位

3

4.2

  JIS B 6190-7 及び JIS B 6191 の引用

3

4.3

  機械の水平出し

3

4.4

  検査の順序

3

4.5

  実施する検査

3

4.6

  測定器

3

4.7

  測定方法図

3

4.8

  ソフトウェア補正

3

4.9

  最小許容値

4

4.10

  機械の分類

4

4.11

  タレット

6

4.12

  機械の大きさの区分

7

5

  静的精度検査

8

5.1

  工作主軸

8

5.2

  工作主軸と直進運動軸との関係

10

5.3

  直進軸の運動の角度偏差

13

5.4

  タレット及び回転工具

19

5.5

  工作主軸頭の旋回

27

6

  回転軸の精度

28

6.1

  工作主軸の回転精度

28

6.2

  工具主軸の回転精度

30

附属書 A(参考)点法

32

参考文献

34

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表

35


B 6331-3

:2013

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本工作機械工業会(JMTBA)

及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出

があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

今回,対応国際規格に合わせた部編成を導入し,JIS B 6331 の第 3 部として制定した。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS B 6331

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS B 6331-1

第 1 部:水平工作主軸をもつ機械の静的精度

JIS B 6331-2

第 2 部:垂直工作主軸をもつ機械の静的精度

JIS B 6331-3

第 3 部:逆さ工作主軸をもつ機械の静的精度

JIS B 6331-4

第 4 部:直進及び回転運動軸の位置決め精度

JIS B 6331-5

第 5 部:送り速度,主軸速度及び補間運動の精度

JIS B 6331-6

第 6 部:工作精度検査

JIS B 6331-7

第 7 部:座標平面内における輪郭性能の評価

JIS B 6331-8

第 8 部:熱変形試験


日本工業規格

JIS

 B

6331-3

:2013

数値制御旋盤及びターニングセンタ−検査条件−

第 3 部:逆さ工作主軸をもつ機械の静的精度

Test conditions for numerically controlled turning machines and turning

centres-Part 3: Geometric tests for machines with inverted vertical

workholding spindles

序文

この規格は,2009 年に第 1 版として発行された ISO 13041-3 を基とし,使用者の理解のために技術的内

容を変更して作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一

覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。また,附属書 JA は対応国際規格にはない事項である。

1

適用範囲

この規格は,JIS B 6190-7 及び JIS B 6191 に基づいて,逆さ工作主軸をもつ数値制御(NC)旋盤(以下,

NC 倒立旋盤という。)及び逆さ工作主軸をもつ倒立形ターニングセンタ(以下,倒立形ターニングセンタ

という。

)の静的精度並びにそれに対応する許容値について規定する。

この規格は,NC 倒立旋盤及び倒立形ターニングセンタの構造形態並びにそれらに共通する特徴につい

て規定する。さらに,この規格では,用語及び制御軸の名称(

図 1∼図 4)についても規定する。

この規格は,機械の静的精度検査だけを扱い,一般に精度検査前に実施しておく機械の運転試験(例え

ば,振動,異音,スティックスリップ)又は特性試験(例えば,主軸回転速度,送り速度)には適用しな

い。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 13041-3:2009

,Test conditions for numerically controlled turning machines and turning centres−

Part 3: Geometric tests for machines with inverted vertical workholding spindles(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

)は適用しない。

JIS B 6190-7:2008

  工作機械試験方法通則−第 7 部:回転軸の幾何精度試験

注記  対応国際規格:ISO 230-7:2006,Test code for machine tools−Part 7: Geometric accuracy of axes of

rotation(IDT)


2

B 6331-3

:2013

JIS B 6191:1999

  工作機械−静的精度試験方法及び工作精度試験方法通則

注記  対応国際規格:ISO 230-1:1996,Test code for machine tools−Part 1: Geometric accuracy of

machines operating under no-load or finishing conditions(MOD)

JIS B 6310:2003

  産業オートメーションシステム−機械及び装置の制御−座標系及び運動の記号

注記  対応国際規格:ISO 841:2001,Industrial automation systems and integration−Numerical control of

machines−Coordinate system and motion nomenclature(IDT)

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及びその定義は,次による。

3.1

旋盤(turning machine)

工作物を回転させ,主としてバイトなどの静止工具を使用して,外丸削り,中ぐり,突切り,正面削り,

ねじ切りなどの切削加工を行う工作機械。

3.2

手動操作(manual control)

作業者が機械の各運動を個々に始動し,制御する運転モード。

3.3

数値制御(NC)(numerical control)

コンピュータ数値制御(CNC)(computerized numerical control)

工作物に対する工具の位置,速度,その他加工に必要な作業の工程などを数値情報で指令する制御(JIS 

B 0181:1998

参照)

3.4

普通旋盤(manually controlled turning machine)

数値制御加工プログラムによらずに作業者が加工工程ごとに制御又は始動させる旋盤。

3.5

数値制御旋盤(numerically controlled turning machine)

NC

旋盤(NC turning machine)

数値制御(NC,3.3 参照)又はコンピュータ数値制御(CNC,3.3 参照)によって運転する旋盤。

3.6

ターニングセンタ(turning centre)

工具主軸を備え,かつ,工作主軸をその軸周りに回転させて位置決めすることができる能力をもった数

値制御旋盤。

注記  この機械は,タレット及び/又は工具マガジンから自動工具交換するような付加機能を備えて

いる。

3.7

数値制御倒立旋盤(numerically controlled turning machine with inverted vertical workholding spindle)

NC

倒立旋盤(NC turning machine with inverted vertical workholding spindle)

下端に工作物保持具を備えた逆さ工作主軸に工作物を取り付ける NC 立て旋盤。

注記  垂直工作主軸をもつ立て旋盤については,JIS B 6331-2 を参照。


3

B 6331-3

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3.8

倒立形ターニングセンタ(turning centre with inverted vertical workholding spindle)

下端に工作物保持具を備えた逆さ工作主軸に工作物を取り付ける立て形ターニングセンタ。

注記 1  この機械には,工具マガジンから自動で工具を交換するような機能又は Y 軸運動のような機

能をもつものもある。

注記 2  垂直工作主軸をもつターニングセンタについては,JIS B 6331-2 を参照。

4

一般事項

4.1

測定単位

この規格では,長さ,長さの偏差及び許容値は,ミリメートル(mm)で表す。角度は,度(°)で表

し,角度の偏差及び許容値は,長さの比(例えば,0.00x/1 000)で表すが,場合によってはマイクロラジ

アン(μrad)又は秒(″)を使用することがある。ただし,これらの間には,次の関係がある。

0.010/1 000=10×10

6

=10 μrad≒2″

4.2

JIS B 6190-7

及び JIS B 6191 の引用

この規格を適用するに当たって,特に検査前の機械の据付け,主軸及び他の運動部品の暖機運転,測定

方法並びに測定器の推奨精度については,JIS B 6191 による。

箇条 に規定する各検査事項の“測定手順”欄には,その検査に関係する試験方法通則,JIS B 6190-7

及び JIS B 6191 の細分箇条を示す。検査事項の内容が試験方法通則に対応する場合には,それぞれの試験

方法通則の細分箇条番号を引用する。各検査事項(G1G20)にはそれぞれに対応する許容値を規定して

いる。

4.3

機械の水平出し

機械の検査を行う前に,機械は,製造業者の指示に従って水平出しをするのが望ましい(JIS B 6191 

3.11

を参照)

4.4

検査の順序

この規格に規定する検査の順序は,実際の検査の順序を決めるものではない。測定器の取付け及び検査

が容易にできるように,検査は,どのような順序で行ってもよい。

4.5

実施する検査

機械を検査するときは,必ずしもこの規格に規定した全ての検査を行う必要はない。又は行うことがで

きない。この検査が受渡しのために必要なとき,使用者は,製造業者との協定に基づいて関心のある機械

の構成要素及び/又は特性に関係する検査事項を選択してもよい。検査事項は,機械を発注するときに明

確にしなければならない。実施する検査事項の指定がなく,また,その検査に要する経費についての協定

もない状態でこの規格を受取検査に引用するだけでは,受渡当事者相互間を拘束することにはならない。

4.6

測定器

箇条 及び箇条 の測定器欄に示す測定器は,

例としてだけ示したものである。

同じ物理量が測定でき,

少なくとも同じ精度をもつ他の測定器を使用してもよい。変位計の目量は,0.001 mm 又はそれよりも小さ

いものでなければならない。

4.7

測定方法図

箇条 及び箇条 に示す測定方法図は,簡素化のために,一つの機械の形態だけを例示する。

4.8

ソフトウェア補正

幾何偏差,

位置決め偏差,

輪郭偏差及び熱変形を組込みソフトウェア機能を使って補正できる場合には,


4

B 6331-3

:2013

この検査でその補正を使用するか否かについては,受渡当事者間の協定に基づいて決定することが望まし

い。ソフトウェア補正を使用したときには,検査結果に使用したことを記述する。

4.9

最小許容値

この規格に規定する測定長さと異なる長さで許容値を決定する場合は(JIS B 6191 の 2.311 参照)

,許容

値の最小値が 0.005 mm であることを考慮する。

4.10

機械の分類

この規格で対象としている機械は,

図 に示す三つの基本形態に分類する。

また,

図 2∼図 に倒立旋盤の例を示す。軸構成は,JIS B 6310 による。

a)

  基本形態 

b)

  B'  軸機能をもつ工作主軸頭 

c)

  軸機能をもつタレットヘッド 

図 1工作主軸頭及び タレットをもつ倒立旋盤の三つの基本形態


5

B 6331-3

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各部の名称は,

表 による。

図 2−倒立旋盤の例

各部の名称は,

表 による。

図 3−倒立旋盤の例(軸機能をもつタレットヘッド)


6

B 6331-3

:2013

各部の名称は,

表 による。

図 4−倒立旋盤の例(軸機能をもつ工作主軸頭)

表 1−各部の名称(図 2∼図 参照)

番号

名称

対応英語

1

ベース base

2

コラム column

3

クロスレール cro

rail

4

往復台,X 軸 carriage,X axis

5

往復台,Y 軸 carriage,Y axis

6

工作主軸頭案内面

workholding spindle head stock slideway

7

工作主軸頭,Z 軸

workholding spindle head stock,Z axis

8

工作主軸 workholding

spindle

9

タレットヘッド turret

head

10

タレット turret

11

タレットヘッド往復台,Y 軸

turret head carriage,Y axis

12

タレットヘッド案内面

turret head slideway

13

固定刃物台 tool

plate

4.11

タレット

倒立形ターニングセンタは,静止工具だけでなく,回転工具も使用できる。これらの工具は,タレット

又は固定刃物台(

図 2∼図 の 13 を参照)に取り付ける。使用したい工具本数がタレットの容量を超えた

とき,工具の自動交換又はタレットの交換を行うことができる。工具を自動交換できる回転工具主軸の場

合には,自動工具交換装置が必要になる。しかし,この規格は,自動工具交換に伴う検査については規定


7

B 6331-3

:2013

しない。

4.12

機械の大きさの区分

機械の大きさの区分は,

表 による。

表 2−機械の大きさの区分

区分基準

a)

区分 1

区分 2

区分 3

チャックの呼び径

b)

d

D≦250 250<d≦400 400<d

最大振り径,D

D≦315 315<D≦500 500<D

a)

  チャックの呼び径を選ぶか,又は最大振り径を選ぶかは,製造業者による。

b)

  チャックの呼び径については,JIS B 6006-1JIS B 6006-2 及び JIS B 6006-3 参照。


8

B 6331-3

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5

静的精度検査

5.1

工作主軸

検査事項

工作主軸端の振れ

a)

工作主軸の振れ

b)

主軸端面の面振れ

G1

測定方法図

許容値 

区分 1

区分 2

区分 3

a) 0.005

0.008

0.012

b) 0.008

0.010

0.015

測定値 
a)

b)

測定器

変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条 
a)  5.612.2

表面が円すいの場合には,変位計の測定子は,接触面に垂直に当てる。

b)  5.632

測定は,最大直径上で行う。

測定は,全ての工作主軸について行う。


9

B 6331-3

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検査事項

工作主軸穴の振れ

a)

主軸端で

b)

主軸端から 300 mm の位置で

G2

測定方法図

許容値 

区分 1

区分 2

区分 3

a) 0.010

0.015

0.020

b) 0.015

0.020

0.025

測定値 
a)

b) 

測定器

変位計及びテストバー

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.612.3

主軸の振れを測定するときは,各測定位置で 2 回転以上ゆっくりと主軸を回す。

測定は,主軸に対してテストバーを 90°ごとに取り付けなおし,少なくとも 4 回繰り返して行う。読みの平均値

を求める。

測定は,全ての工作主軸について行う。


10

B 6331-3

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5.2

工作主軸と直進運動軸との関係

検査事項

工作主軸頭(Z 軸)運動と工作主軸の回転軸(C'軸)との平行度

a) ZX

面内で[E

B(0C')Z

b) YZ

面内で[E

A(0C')Z

G3

測定方法図

a)

b)

許容値

測定長さ 300 について,又は 300 以下の軸移動量について

区分 1

区分 2

区分 3

a) 0.010

0.015

0.020

b) 0.015

0.020

0.025

測定値 
a)

b) 

測定器

変位計及びテストバー

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.412.1

及び 5.422.3

各平面内で,工作主軸を回転させて振れの平均位置に置き,Z 方向に工作主軸頭を移動させ,読みの最大差を求

める。

この方法の代わりに,ある一つの回転位置でテストバーに沿って読みを取り,次に,主軸を 180°回転させて,

最初の測定と同じ位置で読みを取る。この二つの読みの平均値の最大差を,平行度の偏差とする。

この測定は,全ての工作主軸及び工作主軸頭(Z 軸)運動について行う。


11

B 6331-3

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検査事項

ZX 面内における工作主軸頭(Z 軸)運動と往復台(X 軸)運動との直角度[E

B(0X')Z

G4

測定方法図

許容値

測定長さ 300 について,又は 300 以下の軸移動量について

区分 1

区分 2

区分 3

 0.010 0.015  0.020

測定値 

測定器

変位計,直角定規,調整ブロック及び板状特殊ジグ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.522.1

及び 5.522.4

直角定規は,工具取付け面又はタレットに水平に固定した板状特殊ジグ上に調整ブロックを用いて X 軸運動に平

行に定置する。工作主軸端に取り付けた変位計を,直角定規の測定する Z 軸面に当て,工作主軸頭を Z 軸方向に移

動させる。変位計は,主軸の固定の影響を避けるために工作主軸頭に取り付けるのが望ましい。

変位計の読みの最大差を,直角度の偏差とする。


12

B 6331-3

:2013

検査事項

YZ 面内における工作主軸頭(Z 軸)運動と往復台(Y 軸)運動との直角度[E

A(0Y')Z

G5

測定方法図

許容値

測定長さ 300 について,又は 300 以下の軸移動量について

区分 1

区分 2

区分 3

 0.015 0.020  0.025

測定値 

測定器

変位計,直角定規,調整ブロック及び板状特殊ジグ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.522.1

及び 5.522.4

直角定規は,工具取付け面又はタレットに水平に固定した板状特殊ジグ上に調整ブロックを用いて Y 軸運動に平

行に定置する。工作主軸端に取り付けた変位計を,直角定規の測定する Z 軸面に当て,工作主軸頭を Z 軸方向に移
動距離まで移動させる。変位計は,主軸の固定の影響を避けるために工作主軸頭に取り付けるのが望ましい。

変位計の読みの最大差を,直角度の偏差とする。


13

B 6331-3

:2013

5.3

直進軸の運動の角度偏差

検査事項

工作主軸頭(Z 軸)運動の角度偏差

a) YZ

面内で  E

AZ

(ピッチ)

b) ZX

面内で  E

BZ

(ヨー)

G6

測定方法図

精密水準器による方法

レーザ干渉計による方法

記号

1

測定用精密水準器

2

基準用精密水準器

3

レーザヘッド

4

干渉計

5

ビームベンダ

6

反射鏡

許容値

a)

及び b)

  500 以下の Z 軸移動距離について,  0.04/1 000

測定値 
a)

b)

測定器

精密水準器及び板状特殊ジグ,レーザ測定器又はオートコリメータ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.232.21

5.232.22 及び 5.232.23

工作主軸端に水平に取り付けた板状特殊ジグ上に測定用精密水準器を,工具取付け面又はタレットに水平に固定

した板状特殊ジグ上に基準用精密水準器を,a)  Y 軸方向に平行,b)  X 軸方向に平行に定置する。

工作主軸頭の運動によって,工作主軸頭とタレットとの両方に角度偏差が生じる場合は,二つの角度偏差の差を

求め,そのことを記述する。

測定は,両方向の運動において移動経路に沿って等間隔にとった最小 3 点で,両方向に測定を行う。

読みの最大差を,角度偏差とする。


14

B 6331-3

:2013

検査事項

往復台(X 軸)運動の角度偏差

a) ZX

面内で  E

BX

(ピッチ)

b) YZ

面内で  E

AX

(ロール)

c) XY

面内で  E

CX

(ヨー)

なお,この検査は加工領域内だけに適用する。

G7

測定方法図

記号

1

測定用精密水準器

2

基準用精密水準器

3

レーザヘッド

4

干渉計

5

ビームベンダ

6

反射鏡

許容値

a)

b)及び c)

  500 以下の X 軸移動量について,  0.04/1 000

測定値 
a)

b)

c)

測定器 
a)

精密水準器,オートコリメータ/反射鏡,又はレーザ測定器,及び板状特殊ジグ

b)

精密水準器,及び板状特殊ジグ

c)

オートコリメータ/反射鏡,又はレーザ測定器,及び板状特殊ジグ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.232.21

5.232.22 及び 5.232.23

工作主軸端に水平に取り付けた板状特殊ジグ上に測定用精密水準器を,工具取付け面又はタレットに水平に固定

した板状特殊ジグ上に基準用精密水準器を,a)  X 軸方向に平行,b)  Y 軸方向に平行に定置する。

往復台の運動によって,工作主軸頭とタレットとの両方に角度偏差が生じる場合は,二つの角度偏差の差を求め,

そのことを記述する。

測定は,両方向の運動において移動の方向に沿って等間隔にとった最小 3 点で,両方向に測定を行う。 
読みの最大差を,角度偏差とする。


15

B 6331-3

:2013

検査事項

タレットヘッド往復台(Y 軸)運動の角度偏差

a) YZ

面内で  E

AY

(ピッチ)

b) ZX

面内で  E

BY

(ロール)

c) XY

面内で  E

CY

(ヨー)

G8

測定方法図

記号

1

測定用精密水準器

2

基準用精密水準器

3

レーザヘッド

4

干渉計

5

ビームベンダ

6

反射鏡

許容値

a)

b)及び c)

  500 以下の Y 軸の軸移動量について,  0.1/1 000

測定値 
a)

b)

c)

測定器 
a)

精密水準器,オートコリメータ/反射鏡,又はレーザ測定器,及び板状特殊ジグ

b)

精密水準器,及び板状特殊ジグ

c)

オートコリメータ/反射鏡,又はレーザ測定器,及び板状特殊ジグ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.232.21

5.232.22 及び 5.232.23

工具取付け面又はタレットに水平に固定した板状特殊ジグ上に測定器(測定用精密水準器又は反射鏡)を定置す

る。もう一つの板状特殊ジグを主軸端にも取り付ける。

工作主軸端に水平に取り付けた板状特殊ジグ上に基準用精密水準器を,a)  Y 軸に平行,b)  X 軸に平行に定置

する。

往復台の運動によって,工作主軸頭とタレットとの両方に角度偏差が生じる場合は,二つの角度偏差の差を求め,

そのことを記述する。

測定は,両方向の運動において移動の方向に沿って等間隔にとった最小 3 点で,両方向に測定を行う。 
読みの最大差を,角度偏差とする。


16

B 6331-3

:2013

検査事項

往復台(X 軸)運動の真直度

a) ZX

面内で,E

ZX

b) XY

面内で,E

YX

G9

測定方法図

a)

b) 

許容値

a)

及び b)

  測定長さ 300 について,    0.02

測定値 
a)

b) 

測定器

a)

及び b)

直定規,調整ブロック,変位計及び板状特殊ジグ,又は光学式測定器及び板状特殊ジグ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.212.11

及び 5.232.11

タレットが Y 軸方向に移動可能な場合には,工作主軸の振れの平均値がタレットの工具取付け基準穴と一直線に

なるようにタレットを位置決めする。タレット近くの位置に主軸頭を固定する。真直基準(直定規,反射鏡又はア
ライメント望遠鏡)は,工具取付け面又はタレットに水平に固定した板状特殊ジグ上に X 軸運動と平行になるよう

に調整ブロックを用い定置する。

変位計,干渉計又は目標は,工作物の位置近くの主軸上に取り付ける。工具取付け面上に固定したツーリングブ

ロックを使用する機械については,余分に長い X 軸移動量が必要になるが,短い直定規を,タレット又は工具取付

け面上に定置し,変位計は工作主軸上に取り付ける。この場合には,直定規の端まで測定したとき,変位計を取り
付け直す必要がある。この方法は,タレット上にかなり長い直定規を片持ちで取り付けるよりも,全体の移動範囲
をカバーするためには,実用的であるかもしれない。

注記  ここで“平行”とは,運動の両端における読みが同じ値になることであり,この場合には,読みの最大

差を真直度の偏差とする。


17

B 6331-3

:2013

検査事項

工作主軸頭(Z 軸)運動の真直度

a) XZ

面内で,E

XZ

b) YZ

面内で,E

YZ

G10

測定方法図

a)

b)

許容値

a)

及び b)

測定長さ 300 について,    0.02

測定値 
a)

b)

測定器

a)

及び b)

直角定規,調整ブロック,変位計及び板状特殊ジグ,又は光学式測定器及び板状特殊ジグ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.212

及び 5.232.11

真直基準(直角定規,反射鏡又はアライメント望遠鏡)は,工具取付け面又はタレットに水平に固定した板状特

殊ジグ上に Z 軸運動と平行になるように調整ブロックを用い定置する。

工作物の位置近くに置いた工作主軸頭上に変位計,干渉計又は目標物を定置する。測定線は,工作主軸の回転軸

に近づけるのが望ましい。

この方法の代わりに,G3 に規定した測定方法(工作主軸にはめたテストバー及びタレットに取り付けた変位計)

を適用できる。

注記  ここで“平行”とは,運動の両端における読みが同じ値になることであり,この場合には,読みの最大

差を真直度の偏差とする。


18

B 6331-3

:2013

検査事項

往復台(Y 軸)運動の真直度

a) YZ

面内で,E

ZY

b) XY

面内で,E

XY

G11

測定方法図

a)

b)

許容値

a)

及び b)

  測定長さ 300 について,    0.02

測定値 
a)

b)

測定器

a)

及び b)

直定規,調整ブロック変位計及び板状特殊ジグ

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.212.11

及び 5.232.11

真直基準(直定規,反射鏡,又はアライメント望遠鏡)は,工具取付け面又はタレットに水平に固定した板状特

殊ジグ上に Y 軸運動と平行になるように調整ブロックを用い定置する。

工作物の位置近くに置いた工作主軸頭上に変位計,干渉計又は目標物を定置する。測定線は,工作主軸の回転軸

に近づけるのが望ましい。

注記  ここで“平行”とは,運動の両端における読みが同じ値になることであり,この場合には,読みの最大

差を真直度の偏差とする。


19

B 6331-3

:2013

5.4

タレット及び回転工具

5.4.1

タレットの工具取付け面

検査事項

タレットの工具取付け面と工作主軸の回転軸(C'軸)との直角度 
なお,この検査は,工作主軸の回転軸に直角なタレットの工具取付け面に適用する。

G12

測定方法図

記号

L  測定長さ

許容値

  0.02/100 
L=100

測定値 

測定器

変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.512.1

及び 5.512.4

変位計は,工作主軸に固定し,タレットの工具取付け面に測定子を当て,工作主軸を回転させ読みの最大差を記

録する。

タレットの各工具取付け面について行う。


20

B 6331-3

:2013

検査事項

タレットの工具取付け面と往復台(X 軸)運動との直角度

a) ZX

面内で

b) XY

面内で

なお,この検査は,YZ 面に平行な工具取付け面に適用する。

G13

測定方法図

記号

L  測定長さ

許容値

a)

及び b)

L=100 について,    0.02

測定値 
a)

b)

測定器

テストバー及び変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.512.1

及び 5.512.4

テストバーは,タレットの工具取付け面に取り付け,変位計は,ZX 面内及び XY 面内でテストバーに変位計の測

定子が当たるように,工作主軸に取り付ける。可能であれば,変位計は,主軸の固定の影響を避けるために主軸頭
に取り付ける。

測定は,タレットの各工具取付け面について行う。


21

B 6331-3

:2013

5.4.2

タレットの工具取付け穴

検査事項

タレットの工具取付け穴と往復台(Z 軸)運動との平行度

a) ZX

面内で

b) YZ

面内で

なお,この検査は,往復台(Z 軸)運動に平行なタレットの工具取付け穴に適用する。

G14

測定方法図

記号

L  測定長さ

許容値

a)

及び b)

L=100 について,    0.02

測定値 
a)

b)

測定器

テストバー及び変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.422.3

テストバーは,タレットの工具取付け穴にはめ,変位計は,ZX 面内及び YZ 面内でテストバーに変位計の測定子

が当たるように,工作主軸に取り付ける。変位計は,主軸の固定の影響を避けるために工作主軸頭に取り付けるの
が望ましい。

測定は,タレットの各工具取付け穴について行う。


22

B 6331-3

:2013

検査事項

タレットの工具取付け穴と X 軸運動との平行度

a) ZX

面内で

b) XY

面内で

なお,この検査は往復台(X 軸)運動に平行なタレットの工具取付け穴に適用する。

G15

測定方法図

記号

L  測定長さ

許容値

a)

及び b)

L=100 について,    0.02

測定値 
a)

b)

測定器

テストバー及び変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.422.3

テストバーは,タレットの工具取付け穴にはめ,変位計は,ZX 面内及び XY 面内でテストバーに変位計の測定子

が当たるように,工作主軸に取り付ける。変位計は,主軸の固定の影響を避けるために工作主軸頭に取り付けるの
が望ましい。

測定は,タレットの各工具取付け穴について行う。


23

B 6331-3

:2013

5.4.3

回転工具用タレット

検査事項

工具主軸穴及び端面の振れ

1)

主軸テーパ穴の振れ

a)

主軸端で

b)

主軸端から 100 mm の位置で

2)

円筒穴

a)

主軸端における円筒穴の振れ

b)

工具主軸端面の振れ

G16

測定方法図

1)

2)

許容値

1)  a)

  0.010  b)  0.015

2)  a)

及び b)  0.010

測定値 
a)

b)

測定器

1)

テストバー及び変位計

2)

変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.612.3

及び 5.632

1)

測定は,主軸に対してテストバーを 90°ごとに取り付けなおし,少なくとも 4 回繰り返して行う。読みの平均
値を求める。

2)  b)

この測定は,最も大きな半径位置で行う。

測定は全ての工具主軸について行う。


24

B 6331-3

:2013

検査事項

工具主軸の回転軸と Z 軸運動との平行度

a) ZX

面内で

b) YZ

面内で

なお,この検査は,Z 軸に平行な全ての工具主軸に適用する。

G17

測定方法図

記号

L  測定長さ

許容値

a)

及び b)

L=100 について,    0.02

測定値 
a)

b)

測定器

テストバー及び変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.412.1

及び 5.422.3

工具主軸を回転させて振れの平均位置に置き,工作主軸頭を Z 方向に移動させて,読みの最大差を求める。

この方法の代わりに,ある一つの回転位置でテストバーに沿って読みを取り,次に,工具主軸を 180°回転させ

て,最初の測定と同じ位置で読みを取る。この二つの読みの平均値の最大差を,平行度の偏差とする。変位計は,
主軸の固定の影響を避けるために工作主軸頭に取り付けるのが望ましい。


25

B 6331-3

:2013

5.4.4

タレット割出しの精度及び繰返し性

検査事項 
a)

タレット割出しの繰返し性(XY 面内)

b)

タレット割出しの半径方向の繰返し性(ZX 面内)

G18

測定方法図

記号

L  測定長さ

許容値

区分 1

区分 2

区分 3

L=50

L=100  L=100

a)

及び b) 0.005 0.010 0.015

測定値 
a)

b)

測定器

テストバー及び変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

6.42

測定は,タレットの正面又は工具取付け面から長さ の位置で行う。タレットは,動きの中央に置き,変位計は,

0°及び 90°の測定位置でテストバーに接触するように位置決めする。タレットの割出し位置,軸位置及び変位計
の読みを記録する。

テストバーに平行な軸に沿ってテストバーから変位計を離し,次にタレットを 360°割り出し,自動サイクルで

測定位置まで変位計を移動させ,再び位置決めする。そのときの変位計の読みを取る。

測定開始時に変位計をゼロに合わせて,この測定を 3 回繰り返す。3 回の読みの最大差を偏差とする。変位計は,

主軸の固定の影響を避けるために工作主軸頭に取り付けるのが望ましい。この測定は,少なくとも三つの異なるタ

レット割出し位置で行う。それぞれの割出し位置で変位計をゼロに合わせる。


26

B 6331-3

:2013

検査事項

タレット割出しの精度

G19

測定方法図

許容値 

区分 1

区分 2 及び 3

 0.03  0.04

測定値 

測定器

変位計

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

変位計の測定子がタレットの基準穴又は基準溝に接触するように,その測定子を位置 a),b)及び c)に位置決めす

る。このときのタレットの位置及び変位計の読みを取る。タレットの基準面を用いる場合には,位置 c)の変位計の
代わりに位置 f)の変位計を用いる。

タレットを割り出すために,適切な直進軸を移動させて,タレットの測定面から変位計を離し,タレットを次の

位置に割り出し,元の測定位置に変位計を戻す。

全てのタレット位置について 3 回の測定を行い,次に,タレットの繰返し性の影響を最小にするために各割出し

位置の読みを平均する。全ての変位計の読み平均値の最大差をタレットの割出し精度とする。

注記  位置 a)は,タレット割出し時の軸方向の動きの影響を受ける。一方,位置 b)もタレット割出しの繰返し

性の影響を受ける。位置 c)は,タレット割出しの半径方向の動き,位置 f)は,半径方向の動きの影響を

それぞれ受ける。

工具取付け穴を位置決め穴として利用するタレットの場合には,測定は,その穴の位置決めに利用する側の位置

b)

で行い,取付け穴に設けられたクランプ用逃げの部分では行わない。


27

B 6331-3

:2013

5.5

工作主軸頭の旋回

検査事項

工作主軸頭の旋回平面(B'  軸)と ZX 平面との平行度

G20

測定方法図

許容値

旋回角度

±30°  ±60°

半径 300 のとき,0.01 0.02

測定値 

測定器

変位計及びテストバー

測定手順及び JIS B 6191 の細分箇条

5.432

テストバーは,タレットヘッドに取り付ける。 
変位計の測定子は,回転軸(B' 軸)の中心から約 300 mm 離れた位置でテストバーに当て,次に,工作主軸頭を

+30°(及び+60°)割り出し,再びテストバーの同じ位置に当てて読みの差を取る。

工作主軸頭を−30°(及び−60°)の位置まで割り出し,テストバー上の同じ位置に変位計の測定子を当てて読

みの差を取る。

この測定を少なくとも 3 回繰り返す。読みの最大差を平行度の偏差とする。

注記  テストバーを主軸にはめ,変位計をタレットヘッドに取り付けて測定した方が旋回中心の位置を合わせ

やすい。


28

B 6331-3

:2013

6

回転軸の精度

6.1

工作主軸の回転精度

検査事項

工作主軸(C 軸)の回転軸の誤差運動

a)

半径方向誤差運動(E

XC

b)

軸方向誤差運動(E

ZC

R1 

測定方法図

記号

a)

b)

1

基準器(球)

2

変位計

3

角度測定器(又はトリガセンサ)

許容値

最高速度に対する百分率

 10

%  50 %  100 %

a)

全半径方向誤差運動の値(E

XC

b)

全軸方向誤差運動の値(E

ZC

最低速度が,最高速度の 10 %を超える場合には,それに代えて,主軸は,最低

速度で運転するのが望ましい。

また,製造業者が,機械受入手順の契約にこの検査を含めることを協定する場

合には,その協定で適用することになる公差を定義するのが望ましい。

注記  この規格の改正時には,この測定に許容値を入れることになるかもし

れない。

測定値

最高速度に対する百分率 
10 %  50 %  100 %

a)

b)

測定器

精密球,非接触変位計及び角度測定器,又は主軸平均線に対して僅かに偏心して配列した精密球及び非接触変位


29

B 6331-3

:2013

測定手順及び JIS B 6190-7 の細分箇条

この検査は,固定感度方向の主軸検査である(JIS B 6190-7:2008 の 5.5

測定器を取り付け終えた後に,受渡当事者間で協定がなされない場合には,10 分間最高速度の 50 %で主軸を暖機

しなければならない。

全誤差運動の定義及び全誤差運動の値は,それぞれ JIS B 6190-7:2008 の 3.2.4 及び 3.5.1 による。

a)

全半径方向誤差運動,E

XC

半径方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008 の 5.4.2 による。半径方向誤差運動は,できるだけ主軸端近くで測

定しなければならない。

半径方向誤差運動 E

XC

については,最小二乗円(LSC)中心(JIS B 6190-7:2008 の 3.4.3)と合わせて全誤差運動

極座標表示(JIS B 6190-7:2008 の 3.3.1)したグラフを提供しなければならない。

b)

全軸方向誤差運動,E

ZC

軸方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008 の 5.4.4 による。 
軸方向誤差運動,E

ZC

については,極座標(PC)中心(JIS B 6190-7:2008 の 3.4.1)と合わせて全誤差運動極座標

表示(JIS B 6190-7:2008 の 3.3.1)したグラフを提供しなければならない。

これらの検査について,次のパラメータを記載しなければならない。

1)

測定した半径方向及び軸方向の位置

2)

使用した全てのジグ,目標物及び取付具

3)

測定装置の配置

4)

測定中に測定装置に接続されている直進テーブル又は回転テーブルの位置

5)

感度方向の向き,例えば,軸方向,半径方向,又は必要に応じて,その中間の方向

6)

測定結果の表示,例えば,誤差運動の値,極座標表示グラフ,時間表示グラフ,周波数表示グラフ

7)

主軸の回転速度(静的誤差運動については速度はゼロ)

8)

時間(秒)又は主軸回転数

9)

適切な暖機又は慣らしの手順

10)

測定器の周波数応答(Hz 又は 1 回転当たりの山の数)

,電気フィルタのロールオフ特性,デジタル測定器に

おいては,変位の分解能及びサンプリングレート

11)

誤差運動を報告する主軸頭に対する変位計の位置及び向きを含む構造ループ,主軸の軸線及び基準座標軸が
配置されている指定された要素,並びにこれらの要素に接続されている要素

12)

測定の日時

13)

全ての測定器の形式及び校正状態

14)

室温のような測定に影響を及ぼす他の運転条件

この検査は,

附属書 に記載する 3 点法を使って行ってもよい。


30

B 6331-3

:2013

6.2

工具主軸の回転精度

検査事項

工具主軸(回転工具)

(A)の回転軸の誤差運動

a)

半径方向誤差運動(E

RA

b)

軸方向誤差運動(E

XA

R2 

測定方法図

記号

a)

b)

1

基準器(球)

2

変位計

3

角度測定器(又はトリガセンサ)

許容値

最高速度に対する百分率

 10

%  50 %  100 %

a)

全半径方向誤差運動の値(E

RA

b)

全軸方向誤差運動の値(E

XA

最低速度が,最高速度の 10 %を超える場合には,それに代えて,主軸は,最低

速度で運転するのが望ましい。

また,製造業者が,機械受入手順の契約にこの検査を含めることを協定する場

合には,その協定で適用することになる公差を定義するのが望ましい。

注記  この規格の改正時には,この測定に許容値を入れることになるかもし

れない。

測定値

最高速度に対する百分率 
10 %  50 %  100 %

a)

b)

測定器

精密球,非接触変位計及び角度測定器,又は主軸平均線に対して僅かに偏心して配列した精密球及び非接触変位


31

B 6331-3

:2013

測定手順及び JIS B 6190-7 の細分箇条

この検査は,回転感度方向の主軸検査である(JIS B 6190-7:2008 の 5.4

測定器を取り付け終えた後に,受渡当事者間で協定がなされない場合には,10 分間最高速度の 50 %で主軸を暖機

しなければならない。

全誤差運動の定義及び全誤差運動の値は,それぞれ JIS B 6190-7:2008 の 3.2.4 及び 3.5.1 による。

a)

全半径方向誤差運動の値,E

RA

半径方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008 の 5.4.2 による。半径方向誤差運動は,できるだけ主軸端近くで測

定しなければならない(測定方法図の変位計 2)

半径方向誤差運動,E

RA

については,最小二乗円(LSC)中心(JIS B 6190-7:2008 の 3.4.3)と合わせて全誤差運

動極座標表示(JIS B 6190-7:2008 の 3.3.1)したグラフを提供しなければならない。

b)

全軸方向誤差運動の値,E

XA

軸方向誤差運動の測定は,JIS B 6190-7:2008 の 5.4.4 による。 
軸方向誤差運動,E

XA

については,極座標(PC)中心(JIS B 6190-7:2008 の 3.4.1)と合わせて全誤差運動極座標

表示(JIS B 6190-7:2008 の 3.3.1)したグラフを提供しなければならない。

これらの検査について,次のパラメータを記載しなければならない。

1)

測定した半径方向,軸方向又は面の位置

2)

使用した全てのジグ,目標物及び取付具

3)

測定装置の配置

4)

測定中に測定装置に接続されている直進テーブル又は回転テーブルの位置

5)

感度方向の向き,例えば,軸方向,半径方向,又は必要に応じて,その中間の方向

6)

測定結果の表示,例えば,誤差運動の値,極座標表示グラフ,時間表示グラフ,周波数表示グラフ

7)

主軸の回転速度(静的誤差運動については速度はゼロ)

8)

時間(秒)又は主軸回転数

9)

適切な暖機又は慣らしの手順

10)

測定器の周波数応答(Hz 又は 1 回転当たりの山の数)

,電気フィルタのロールオフ特性,デジタル測定器に

おいては,変位の分解能及びサンプリングレート

11)

誤差運動を報告する主軸頭に対する変位計の位置及び向きを含む構造ループ,主軸の軸線及び基準座標軸が
配置されている指定された要素,並びにこれらの要素に接続されている要素

12)

測定の日時

13)

全ての測定器の形式及び校正状態

14)

室温のような測定に影響を及ぼす他の運転条件

この検査は,

附属書 に記載する 3 点法を使って行ってもよい。


32

B 6331-3

:2013

附属書 A

参考)

3

点法

記号 
1∼3  変位計 
θ

Y 軸から測った角度

τ

変位計 1 と変位計 3 との間の角度

φ

変位計 1 と変位計 2 との間の角度

a

真円度の輪郭曲線

図 A.1点測定方法

回転軸の誤差の測定に使用する基準器の真円度偏差は,測定結果に影響を及ぼす。

“不完全な”基準器に

対して半径方向に向けて配列した 3 個の変位計を用いる次の測定方法は,回転軸の測定に及ぼす基準器の

真円度偏差の影響を排除する一つの方法である。

図 A.1 に示すように,変位計 1 と変位計 2 との間の角度を

φ

,変位計 1 と変位計 3 との間の角度を τ 

する。Y 軸から測った角度を θ とする。基準器(テストバー)の真円輪郭は,r(θ)として表せる。さらに,

x(θ)と y(θ)とは,それぞれ X 方向及び Y 方向の半径方向誤差運動を表す。

これらの三つの変位計の出力信号は,式(A.1)となる。

+

+

+

=

+

+

+

=

+

=

τ

θ

x

τ

θ

y

τ

θ

r

θ

S

θ

x

θ

y

θ

r

θ

S

θ

y

θ

r

θ

S

sin

)

(

cos

)

(

)

(

)

(

sin

)

(

cos

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

3

2

1

φ

φ

φ

  (A.1)

変位計

1

2

及び

3

の出力信号に,係数“

1

p

q

”を乗じると,その和

S(θ)

は,次式のようになる。

)

(

)

sin

sin

(

)

(

)

cos

cos

1

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

3

2

1

θ

y

τ

q

p

θ

x

τ

q

p

τ

θ

qr

θ

pr

θ

r

θ

qS

θ

pS

θ

S

θ

S

+

+

+

+

+

+

+

+

+

=

+

+

=

φ

φ

φ

(A.2)


33

B 6331-3

:2013




=

=

=

+

=

+

+

)

sin(

sin

)

sin(

sin

0

sin

sin

0

cos

cos

1

φ

φ

φ

φ

φ

τ

q

τ

τ

p

τ

q

p

τ

q

p

  (A.3)

(A.3)

を満たすように

p

q

φ

τ

を選ぶと,式

(A.2)

は,誤差運動

x(θ)

及び

y(θ)

に無関係になる。参

照した基準器の輪郭

r(θ)

は,次のようになる。

(

)

=

+

=

N

k

k

k

B

A

θ

r

2

sin

cos

)

(

  (A.4)

したがって,S(θ)は,次のようになる。

(

)

(

)

[

]

{

(

)

(

)

[

]

}

B

q

k

p

A

q

k

p

B

q

k

p

A

q

k

p

θ

S

k

k

N

k

k

k

sin

cos

cos

1

sin

sin

cos

sin

sin

cos

cos

1

)

(

2

+

+

+

+

+

+

+

+

+

=

=

φ

φ

φ

φ

  (A.5)

+

=

+

+

=

q

k

p

β

q

k

p

α

k

k

sin

sin

cos

cos

1

φ

φ

   (A.6)

式(A.6)の α

k

及び β

k

を代入すると,S(θ)のフーリエ係数,すなわち,F

k

G

k

は,式(A.7)で表せる。

+

=

+

=

k

k

k

k

k

k

k

k

k

k

B

α

A

β

G

B

β

A

α

F

  (A.7)

参照した基準器の真円輪郭のフーリエ係数 A

k

B

k

は次のようになる。



+

=

+

=

2

2

2

2

k

k

k

k

k

k

k

k

k

k

k

k

k

k

β

α

F

β

G

α

B

β

α

G

β

F

α

A

  (A.8)

次に,X 及び Y 方向における半径誤差運動は,次のようになる。ここに, r は,参照した基準器の推定

真円輪郭を表す。

[

]

{

}



=

+

=

)

(

)

(

)

(

sin

cos

)

(

)

(

)

(

)

(

)

(

1

1

2

θ

r

θ

S

θ

y

θ

r

θ

S

θ

r

θ

S

θ

x

φ

φ

φ

  (A.9)


34

B 6331-3

:2013

参考文献

[1]  JIS B 0181:1998  産業オートメーションシステム−機械の数値制御−用語

注記  対応国際規格:ISO 2806:1994,Industrial automation systems−Numerical control of machines−

Vocabulary(IDT)

[2]  JIS B 6006-1:2008  工作機械−ツーピースジョー付自己求心チャックの寸法及び静的精度検査−第 1

部:クロスキー形手動チャック

注記  対応国際規格:ISO 3442-1:2005,Machine tools−Dimensions and geometric tests for self-centring

chucks with two-piece jaws−Part 1: Manually operated chucks with tongue and groove type jaws

(IDT)

[3]  JIS B 6006-2:2008  工作機械−ツーピースジョー付自己求心チャックの寸法及び静的精度検査−第 2

部:クロスキー形パワーチャック

注記  対応国際規格:ISO 3442-2:2005,Machine tools−Dimensions and geometric tests for self-centring

chucks with two-piece jaws−Part 2: Power-operated chucks with tongue and groove type jaws(IDT)

[4]  JIS B 6006-3:2008  工作機械−ツーピースジョー付自己求心チャックの寸法及び静的精度検査−第 3

部:セレーション形パワーチャック

注記  対応国際規格:ISO 3442-3:2007,Machine tools−Dimensions and geometric tests for self-centring

chucks with two-piece jaws−Part 3: Power-operated chucks with serrated jaws(IDT)

[5]  JIS B 6202:1998  普通旋盤−精度検査

注記  対応国際規格:ISO 1708:1989,Acceptance conditions for general purpose parallel lathes−Testing

of the accuracy(MOD)

[6]  JIS B 6217:1998  タレット旋盤及び単軸自動旋盤−精度検査

注記  対応国際規格:ISO 6155:1998,Machine tools−Test conditions for horizontal spindle turret and

single spindle automatic lathes−Testing of the accuracy(MOD)

[7]  JIS B 6331-1:2006  数値制御旋盤及びターニングセンタ−検査条件−第 1 部:水平工作主軸をもつ機

械の静的精度

注記  対応国際規格:ISO 13041-1:2004,Test conditions for numerically controlled turning machines and

turning centres−Part 1: Geometric tests for machines with a horizontal workholding spindle(IDT)

[8]  JIS B 6331-2:2013  数値制御旋盤及びターニングセンタ−検査条件−第 2 部:垂直工作主軸をもつ機

械の静的精度

注記  対応国際規格:ISO 13041-2:2008,Test conditions for numerically controlled turning machines and

turning centres−Part 2: Geometric tests for machines with a vertical workholding spindle(IDT)

[9]  SHINNO, H., MITSUI, K., TATSUE, Y., TANAKA, N., OMINO, T., TABATA, T., NAKAYAMA, K. A new

method for evaluating error motion of ultra precision spindle. Ann. CIRP, 1987, 36, pp. 381-384

[10] MITSUI, K. Development of a new measuring method for spindle rotation accuracy by three points method. In:

DAVIES, B.J., editor. Proceedings of the 23rd International Machine Tool Design and Research Conference,

Manchester 1982-09-14 to 15, pp. 115-121. UMIST, Manchester

[11] DAVIES, B.J., editor. Proceedings of the 23rd International Machine Tool Design and Research Conference,

Manchester 1982-09-14 to 15, pp. 115-121. UMIST, Manchester


35

B 6331-3

:2013

附属書 JA

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS B 6331-3:2013

  数値制御旋盤及びターニングセンタ−検査条件

−第 3 部:逆さ工作主軸をもつ機械の静的精度

ISO 13041-3:2009

  Test conditions for numerically controlled turning machines and turning centres−

Part 3: Geometric tests for machines with inverted vertical workholding spindles

(I)JIS の規定

(II)

国際 
規格 
番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの

評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

箇条番号 
及び題名

内容

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

4  一般事項

4.10  機械の分類

4.10

JIS

とほぼ同じ

削除

この機種を FMS を構成する加工ユ
ニットとみなしてもよい旨の文章を

削除した。

この規格の目的とは無関係な文章であり,
不要と判断した。国際規格の見直しの際に

修正提案を行う。

5  静的精度
検査

5.1  工作主軸  5.1

JIS

とほぼ同じ

追加 G1

測定手順において,“測定は,全

ての工作主軸について行う。”を追

加。

この機種では複数の工作主軸をもつ機械
もあり,他の検査項目でも同様の記述があ

るため。国際規格の見直しの際に修正提案
を行う。

削除 G2

検査事項において,R1 試験も参

照する旨の文章を削除した。

この検査事項と R1 とは必ずしも関連する
ものではなく,不要と判断した。国際規格
の見直しの際に修正提案を行う。

5.2  工 作 主 軸 と 直
進運動軸との関係

 5.2

JIS

とほぼ同じ

追加 G4 及び G5  測定器に

“調整ブロック”

を追加した。

実際の検査では使用しており,測定方法図
でも記載されているため。国際規格の見直
しの際に修正提案を行う。

5.3  直 進 軸 の 運 動
の角度偏差

 5.3

JIS

とほぼ同じ

追加 G6

測定手順に,“工作主軸頭及び

タレット双方に角度偏差を生じる場

合”の対応を追加した。

使用者の理解を助けるため。 
国際規格の見直しの際に修正提案を行う。

追加 G7∼G11  測定器に“板状特殊ジグ”

を追加した。

実際の検査では使用しており,測定方法図
でも記載されているため。国際規格の見直

しの際に修正提案を行う。

追加 G7

測定手順に,“測定器の設置手

順”及び“工作主軸頭及びタレット
双方に角度偏差を生じる場合”の取
扱いの説明を追加した。

検査内容の近い G6 の記載に合わせ,使用

者の理解を助けるため。国際規格の見直し
の際に修正提案を行う。

35

B 633

1-

3


2

013


36

B 6331-3

:2013

(I)JIS の規定

(II) 
国際 
規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの
評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差異の理由
及び今後の対策

箇条番号 
及び題名

内容

箇条
番号

内容

箇条ごと 
の評価

技術的差異の内容

5  静的精度
検査(続き)

5.3  直 進 軸 の 運 動
の角度偏差(続き)

 5.3

JIS

とほぼ同じ

追加 G8

測定手順に,“測定器の設置手

順”及び“工作主軸頭及びタレット
双方に角度偏差を生じる場合”の取
扱いの説明を追加した。

検査内容の近い G6 及び G7 の記載に合わ

せ,使用者の理解を助けるため。国際規格
の見直しの際に修正提案を行う。

追加 G11

測定手順の真直基準の例に“直

定規”を追加した。

測定方法図及び測定器欄では使用されて
おり,最も基本的な真直基準として用いら

れているため。国際規格の見直しの際に修
正提案を行う。

5.4  タ レ ッ ト 及 び
回転工具

 5.4

JIS

とほぼ同じ

追加 G12

測定手順に,測定の手順を追記

した。

国際規格には測定の手順が規定されてお

らず,使用者の理解を助けるため。国際規
格の見直しの際に修正提案を行う。

追加 G13

測定手順に,測定の手順を追記

した。

国際規格には測定の手順が規定されてお
らず,使用者の理解を助けるため。国際規
格の見直しの際に修正提案を行う。

削除 G16

測定手順において,変位計の測

定子に接線方向への引きずりを最小
にすべきとの記述を削除した。

一部の変位計に特有の注意事項であり,こ
の箇条では不要と判断した。国際規格の見
直しの際に修正提案を行う。

削除 G17

測定手順において,Y 軸又は X

軸に平行な工具主軸にも同様の測定

を行うべきとの記述を削除した。

実際の機械では,工具主軸の回転軸が Z 軸
以外と平行になる機械は存在せず,不要と

判断した。国際規格の見直しの際に修正提
案を行う。

削除 G18

測定手順において,直進軸の位

置決めの繰返し性が測定結果に影響
す る場 合 が ある 旨 の 注記 を 削 除し
た。

影響する可能性の高い要素は位置決めの

繰返し性だけではなく,不適切な注記と判
断した。国際規格の見直しの際に修正提案
を行う。

5.5  工 作 主 軸 頭 の
旋回

 5.5

JIS

とほぼ同じ

追加 G20

測定手順に,“テストバーと変

位計の位置を逆に設置する場合”の

注記を追加した。

実際の検査では逆に設置する場合の方が
多く,規格使用者の理解を助けるため。国

際規格の見直しの際に修正提案を行う。

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 13041-3:2009,MOD

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1-

3


2

013


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B 6331-3

:2013

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

−  MOD  国際規格を修正している。

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