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この附属書(参考)は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

備考  この附属書(参考)の引用規格を,次に示す。

JIS B 6003

工作機械−振動測定方法

JIS B 6004

工作機械の騒音レベル測定方法

JIS B 6014

工作機械の安全通則

JIS B 6201

工作機械−運転試験方法及び剛性試験方法通則

JIS G 3101

一般構造用圧延鋼材

JIS G 4051

機械構造用炭素鋼鋼材

1. 

運転試験方法

1.1 

機能試験  機能試験は,附属書 表 による。

附属書   1  機能試験

番号

試験項目

試験方法

JIS B 6201

3.2

の引用試験

番号

1

主軸の始動,停止及び運転

操作(

1

)

適当な一つの主軸回転速度で正転及び逆転について始動,停止

(制動を含む)を繰り返し 10 回行い,作動の円滑さと確実さと
を試験する。

1-11

2

主軸回転速度の変換操作

(

1

)(

2

)

表示のすべての回転速度(無段変速の場合は最低,中間及び最
高)について主軸回転速度を変換し,その操作装置の作動の円
滑さと指示の確実さとを試験する。

1-12

3

テーブルの始動,停止及び
運転操作

適当な一つのテーブル送り速度で,往復運動について始動,停
止(制動を含む)を繰り返し 10 回行い,作動の円滑さと確実さ
とを試験する。

1-31

4

テーブル送り速度の変換
操作(

2

)

表示のすべての送り速度(無段変速の場合は最低,中間及び最
高)についてテーブル送り速度を変換し,その操作装置の作動

の円滑さと指示の確実さとを試験する。

1-32

5

テーブル自動停止装置の
操作

テーブル自動停止位置の設定及び作動の円滑さと確実さとを試
験する。

1-36

1-52

6

テーブルの手送り操作

テーブルの動きの少なくとも中央及び両端の 3 か所で手送りハ
ンドルを作動させ,その円滑さと均一さとを試験する。

1-37

7

テーブルのジャンプ送り
の操作

適当な一つのテーブル送り速度で,往復運動についてジャンプ
送りを繰り返し 10 回行い,その操作装置の作動の円滑さと確実
さとを試験する。

1-51

8

テーブルの機動送り及び
早送りの掛け外しの操作

テーブルの機動送り及び早送りの手動又は自動による掛け外し
の作動の円滑さと確実さとを試験する。

1-51

9

テーブルの締付け操作

動きの任意の一つの位置でテーブルを締め付け,その確実さを
試験する。

1-54

10

フライスヘッド送りの始

適当な一つのフライスヘッド送り速度で始動,停止を繰り返し

1-31


3.2

の引用試験

番号

11

フライスヘッド送り速度の
変換操作(

1

)(

2

)

表示がずべての速度(無段変速の場合は最低,中間及び最高)
についてフライスヘッド送り速度を変換し,その操作装置の
作動の円滑さと指示とを試験する。

1-32

12

フライスヘッド自動停止装
置の操作

フライスヘッド自動停止位置の設定及び作動の円滑さと確
実さとを試験する。

1-36

1-52

13

フライスヘッドの手送り操

フライスヘッドの動きの少なくとも中央及び両端の 3 か所
で手送りハンドルを作動させ,その円滑さと均一さとを試験
し,動きの任意の一つの位置で微動手送りハンドルを数回回

転し,作動の円滑さと均一さとを試験する。

1-37

14

フライスヘッドのジャンプ

送りの操作(

1

)

適当な一つのフライスヘッド送り速度で,往復運動について

ジャンプ送りを繰り返し 10 回行い,その操作装置の作動の
円滑さと確実さとを試験する。

1-51

15

フライスヘッドの機動送り

及び早送りの掛け外しの操

フライスヘッドの機動送り及び早送りの手動又は自動によ

る掛け外しの作動の円滑さと確実さとを試験する。

1-51

16

フライスヘッドの締め付け
操作(

1

)

動きの任意の一つの位置でフライスヘッドを締め付け,その
確実さを試験する。

1-54

17

クイル,ラム又はスライド

送りの始動,停止及び運転
操作(

1

)

適当な一つのクイル,ラム又はスライド送りで始動,停止を

10

回繰り返し行い,作動の円滑さと確実さとを試験する。

1-54

18

クイル,ラム又はスライド
送り速度の変換操作(

1

)(

2

)

指示のすべての送り速度(無段変速の場合は最低,中間及び
最高)についてクイル,ラム又はスライド送り速度を変換し,
その操作装置の作動の円滑さと指示の確実さとを試験する。

1-32

19

クイル,ラム又はスライド
自動停止装置の操作(

1

)

クイル,ラム又はスライド自動停止位置の設定及び作動の円
滑さと確実さとを試験する。

1-36

1-52

20

クイル,ラム又はスライド
の手送り操作(

1

)

クイル,ラム又はスライドの動きの少なくとも中央及び両端
の 3 か所で手送りハンドルを作動させ,その円滑さと均一さ
とを試験し,微動手送りハンドルは動きの任意の一つの位置

で数回回転し,作動の円滑さと確実さとを試験する。

1-37

21

クイル,ラム又はスライド
のジャンプ送りの操作(

1

)

適当な一つのクイル,ラム又はスライド送り速度でジャンプ
送りを往復連続 10 回行い,その操作装置の作動の円滑さと

確実さとを試験する。

1-51

22

クイル,ラム又はスライド

の締付け操作(

1

)

動きの任意の一つの位置でクイル,ラム又はスライドを締め

付け,その確実さを試験する。

1-54

23

クロスレールの昇降及び締
付け操作

機動又は手動による動きの全長にわたって作動させ,その円
滑さと均一さとを試験する。また,動きの任意の一つの位置

で締め付け,その確実さを試験する。

1-53

1-54

24

工具の取付け及び取外し(

1

)

工具の取付け及び取外しの確実さと円滑さとを試験する。 1-71

25

電気装置

運転試験の前後に一回絶縁状態を試験する。ただし,半導体
などを使用した回路には適用しない。

1-91

26

安全装置

作業者に対する安全と機械防護機能の確実さを試験する
JIS B 6014 参照)

1-92

27

潤滑装置

油密,油量の適正な配分など機能の確実さを試験する。 1-93

28

油圧装置

油密,圧力調整など機能の確実さを試験する。 1-94

附属装置

機能の確実さを試験する。


1.2 

無負荷運転試験  無負荷運転試験は,次による。

a) 

主軸関係  各フライスヘッドについて主軸の最低回転速度から始め,各段階(

3

)

について運転し,引き

続き最高回転速度で 30∼60 分間運転を継続して,

附属書 表 の記録様式 に示す各項を測定する(JIS 

B 6201

の 3.3.1 参照)

。また,振動・騒音を観察する。

振動・騒音を特に問題とする場合は,JIS B 6003 及び JIS B 6004 による。

(

3

無段変速のものは少なくとも最低,中間及び最高の主軸回転速度について行う。

附属書   2  記録様式 1

主軸回転速度

温度  ℃

所要電力(電源周波数 Hz)

主軸受(

4

)

番号

測定時刻

時・分

表示

実測

室温

電圧

V

電力

A

入力

kW

記事

(

4

)

主軸受の前とは,フライスに近い側をいう。

b) 

送り関係  少なくとも最低,中間及び最高の三つの送り並びに早送りについて,附属書 表 の記録

様式 に示す各項を測定する。送り用電動機と主軸用電動機とを供用しているものについては,その

旨を記事欄に記入する(JIS B 6201 の 3.3.1 参照)

。また,振動・騒音を観察する。

振動・騒音を特に問題とする場合は,JIS B 6003 及び JIS B 6004 による。

附属書   3  記録様式 2

送り速度 mm/min

所要電力(電源周波数 Hz)

                                                    測定事項

表示

実測

電圧 V

電力 A

入力 kW

記事(

5

)

前進

テーブル

後退

右進

立てフライスヘッド

左進

上昇

横フライスヘッド

下降

クイル,ラム又はスライド

上昇

クロスレール

下降

(

5

)

記事欄には,送り及び早送りの区別をする。

1.3 

負荷運転試験

1.3.1 

一般  負荷運転試験は,切削動力試験を行って所要電流を測定し,また,振動・騒音及び仕上面の

状態を観察する(JIS B 6201 の 3.4 参照)

振動・騒音を特に問題とする場合は,JIS B 6003 及び JIS B 6004 による。


なお,切削はテーブル送り及びフライスヘッド送りについて行い,その旨を記事欄に記入する。

附属書   4  記録様式 3-1

所要電力(電源周波数 Hz)

切削条件

主軸用電力

送り用電力

(n)

min

-1

(v)

m/min

(t)

mm

(w)

mm

mm/min

(s)

mm

cm

3

/min

V

A

kW

kW

(

6

)

kW

V

A

kW

(

7

)

kW

(

6

)

kW

(

8

)

1kW

当たり

の切削

cm

3

/min

(

6

)

負荷入力と無負荷入力との差をいう。

(

7

)

テーブル送りの無負荷入力は,工作物をテーブル上に載せて測定する。

(

8

) 1kW

当たりの切削量を求める場合の所要電力は,主軸用負荷入力と送り用負荷入力とを合わせたものとする。

a) 

工具  工具は,超硬正面フライスとし,その直径は 150∼400 mm とする。

なお,

附属書 表 の記録様式 3-2 によって必要事項を記入する。

附属書   5  記録様式 3-2

超硬正面フライス(

9

)

直径

mm

刃数

横すくい角

バックレーキ

横逃げ角

前逃げ角

アプローチ角

面取りコーナ幅

mm

記事

(

9

)

工具刃先の名称は,

附属書 図 による。


附属書   1  超硬正面フライスの工具刃先の名称

b) 

工作物  材料は,JIS G 4051 に規定する S45C として,工作物の長さは 1 000 mm 以下とする。工作物

の幅及び高さは適当に定めてよい。

c) 

切削条件

切削速度          v=60∼100(m/min)

切込深さ          t=3,  4,  5,

・・・・

(mm)

切削幅            w

3

2

D

(mm)

一刃当たりの送り  s=0.2, 0.3, 0.4, 0.5(mm)

ここに, D

正面フライスの直径

ただし,所定の電力に達したときは,その送りで止め,所定の電力に達しないときは,切込深さを 1 mm

ずつ増していく(JIS B 6201 の 3.4 参照)

1.3.3 

切削トルク試験  切削トルク試験は,強力切削において所定のトルクに耐えられるかどうかを試験

するもので,次の条件によって強力平面削りを行い,

附属書 表 の記録様式 に示す各項を測定する。


主軸用電力

送り用電力

(n)

min

-1

(v)

m/min

(t)

mm

(w)

mm

mm/min

(s)

mm

cm

3

/min

V

A

(W)

kW

W

0

kW

(

6

)

(W-W

0

)

kW

V

A

kW

(

7

)

kW

(

6

)

kW

(

6

)

負荷入力と無負荷入力との差をいう。

(

7

)

テーブル送りの無負荷入力は,工作物をテーブル上に載せて測定する。

(

10

)

トルク(T)は,以下のように求める。

)

(

)

(

550

9

0

m

N

n

W

W

T

=

ここに,

W

負荷入力 (kW)

W

0

無負荷入力(kW)

n

主軸回転速度(min

-1

)

a) 

工具  工具は,超硬正面フライスとし,その直径は 150∼400 mm とする。

材料は,JIS G 4051 に規定する S45C 又は JIS G 3101 に規定する SS4400 とする。

切削速度          v=100(m/min)以下

切込深さ          t=1,  2,  3,

・・・・

(mm)

一刃当たりの送り  s=0.2, 0.3, 0.4, 0.5(mm)

ただし,所定のトルクに達したときは,その送りで止め,所定のトルクに達しないときは,切込深さ

を 1 mm ずつ増していく。

備考  所定のトルクとは,その機械の設計に当たり基準として定めた有効切削トルクをいう。


番号

試験項目

測定方法

測定方法図

JIS B 6201

の 3.5 の引
用試験番号

1

テ ー ブ ル 駆

動 系 の 総 合
バ ッ ク ラ ッ

a)

テーブル送り速度変換装置を

最高及び最低速度に設定し,そ
れぞれについてテーブルを一
方向に動かして,動き始める位

置から送りを逆転してテーブ
ルが逆の向きに動き始めるま
での,駆動元軸又は手送り軸の

回転角を測定する。

b)

バックラッシは,駆動元軸の回
転角と歯車比とから計算する

か,又は手送り軸のマイクロメ
ータカラーによって,テーブル
の移動量に換算して表す。

4-23

2

フ ラ イ ス ヘ
ッ ド 送 り 系

の 総 合 バ ッ
クラッシ(

1

)

a)

フライスヘッド又はクイルの
上下又は左右送りねじを回し

たとき,フライスヘッド又はク
イルが移動し始める位置から
ねじを逆転して,フライスヘッ

ド又はクイルが逆の向きに動
き始めるまでの手送りハンド
ルの回転角を測定する。

b)

バックラッシは,駆動元軸の回
転角と送りねじのピッチとか
ら計算するか,又は手送り軸の

マイクロメータカラーによっ
て,フライスヘッド又はクイル
の移動量に換算して表す。

4-21

3

主 軸 駆 動 系
の 総 合 バ ッ
クラッシ(

1

)

a)

主軸速度変換装置を最高及び
最低速度に設定し,それぞれに
ついて主軸を正及び逆の向き

に動かしたとき,元軸が回り始
めるまでの回転軸を測定する。

b)

元軸を正及び逆の向きに動か

したとき,元軸が回り始めるま
での回転角を測定してもよい。

c)

バックラッシは主軸の回転角

で表す。

4-11

備考  バックラッシ試験は,部分組立の際に行ってもよい。


番号

試験項目

測定方法図

測定方法図

JIS B 6201

の 4.

の引用試験番号

a) 

主軸に取り付けたアーバとテーブ
ルとの間に X 軸,Y 軸及び Z 軸方向

にそれぞれ荷重(P

x

P

y

及び P

z

)を

加えたときの主軸とテーブル上面
との間の相対傾斜の変化を Y-Z 面内

及 び Z-X 面 内に つ いて 測定 す る

(

11

)(

12

)(

13

)(

14

)

b)

荷重(P

x

P

y

)は,次の表による。

主軸用電動機の定格出力が表中に
ないときは,比例計算によって求め
る。

主軸用電動機

の定格出力

kW

荷重 P

x

及び P

y

kN

3.7 1.6

5.5 2.4

7.5 3.2

11 4.7

15 6.4

18.5 8.0

22 9.4

26 11.0

30 13.0

37 16.0

55 24.0

75 32.0

1

立てフライス
ヘッドの主軸

とテーブルと
の総合剛性

c)

荷重(P

z

)は,次の式による。

      P

z

=0.4P

x

d)

この試験は,すべての立てフライス

ヘッドについて行う。

e)

相対傾斜の変化は,300 mm につい
ての変化量で表す。

5-23

5-24


の引用試験番号

a) 

主軸に取り付けたアーバとテーブ

ルとの間に X 軸,Z 軸及び Y 軸方向
にそれぞれ荷重(Q

x

Q

z

及び Q

y

を加えたときの主軸とテーブル上

面との間の相対傾斜の変化を X-Y
面内及び Y-Z 面内について測定する

(

11

)(

12

)(

14

)

b) 

荷重(Q

x

Q

z

)は,次の表による。

主軸用電動機の定格出力が表中に
ないときは,比例計算によって求め

る。

主軸用電動機

の定格出力

kW

荷重 Q

x

及び Q

z

kN

3.7 1.6

5.5 2.4

7.5 3.2

11 4.7

15 6.4

18.5 8.0

22 9.4

26 11.0

30 13.0

37 16.0

2

横フライスヘ

ッドの主軸と
テーブルとの
総合評価

c)

荷重(Q

y

)は,次の式による。

    Q

z

=0.4Q

x

d)

この試験は,すべての横フライスヘ

ッドについて行う。

e) 

相対傾斜の変化は,300 mm につい
ての変化量で表す。

(

11

)

テーブルは,動きの中央に置く。

(

12

)

クロスレールは,測定に差し支えない位置に固定する。

(

13

)

横フライスヘッドは,測定に差し支えない位置に固定する。

(

14

)

クイル,ラム又はスライドは,その動きの中央に固定する。

備考1.  荷重を加える位置は,できるだけ主軸端に近い位置とし,その主軸端からの距離を固定する。

2.

同一設計の機械の剛性試験は,代表的な一台について行った試験結果で代表させ,他のものについては省略し
てもよい。説明内容を入力して下さい。


43

B 6228

:2003

附属書 2(参考)JIS と対応する国際規格との対比表

JIS B 6228

:2003  門形プラノミラー−精度検査

ISO 8636-1

:2000,門形プラノミラー−精度検査

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ)  国際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本文の左側 
  表示方法:傍線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

1.

適 用 範

 

門 形 プ ラ ノ ミ ラ ー の静 的
精度,工作精度,位置決め
精 度 検 査 方 法 及 び 機械 各

部 及 び 座 標 軸 の 名 称に つ
いて規定

1. JIS

と同じ

IDT

2.

引 用 規

 

JIS B 6191

JIS B 6192

JIS B 6310

2. ISO 

230-1

ISO 230-2

IDT

MOD/

追加

ISO

改正時に提案していく

3.

用 語 及

び定義 

関 連 用 語 と そ の 定 義に つ
いて規定

ISO 8636-1

3.

3.1

3.1.1

3.1.2

3.1.3

3.2

3.2.1

3.2.1.1

3.2.2

3.3

3.3.1

3.3.2

3.3.3

3.3.4

3.3.5 

JIS

と同じ

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

− 
− 

− 
− 

− 
− 

− 
− 

− 
− 

43

B 6228


2003


1212

(

Ⅰ) JIS の規定

(

Ⅱ)  国際

規格番号

(

Ⅲ)  国際規格の規定

(

Ⅳ)  JIS と国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容 
  表示箇所:本文の左側

  表示方法:傍線

(

Ⅴ)  JIS と国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

項目 
番号

内容

項目 
番号

内容

項 目 ご と
の評価

技術的差異の内容

4.

機 械 各

部及び座

標軸の名
 

機 械 各 部 及 び 座 標 軸の 名
称について規定

4.

4.1

4.2 

機械各部の名称

座標軸の名称

IDT

MOD/

追加

MOD/

変更

13.

主軸を追加

図 34の軸名称を
変更

ISO

改正時に提案していく。

ISO

の規定内容は明らかな誤りであり,

今後提案していく。

5.

一 般 事

 

測定単位

JIS B 6191

の参照

温度条件 
検査の順序

実施する検査 
測定器 
最小許容値

工作精度検査 
位置決め精度検査

5.1

5.2

5.3

5.4

5.5

5.6

5.7

5.8

5.9 

測定単位

ISO 230-1

の参照

温度条件 
検査の順序

実施する検査 
測定器 
最小許容値

工作精度検査 
位置決め精度検査

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

IDT

− 
− 

− 
− 

− 

6.

静 的 精

度検査 

静的検査方法を規定

6.1

6.2

6.3

6.4

6.5 

真直度及び直角度 
テーブル 
フライス軸

旋回フライスヘッド 
横フライスヘッド

MOD/

追加

IDT

IDT

IDT

IDT

G1

に測定器を追加

− 

− 

ISO

改正時に提案していく。

7.

工 作 精

度検査 

工作精度検査方法を規定

7.1

7.2 

平フライスによる加工

側面フライス削り

IDT

IDT

8.

数 値 制

御による
位置決め
精度検査 

数 値 制 御 に よ る 位 置決 め

精度検査を規定

8.1

8.2 

直進軸

旋回軸

MOD/

追加

IDT

P1

2345

測定器を追加 

ISO

改正時に提案していく。

附属書 1
(参考) 

運転試験及び剛性試験

ISO 8636-1

Annex A

ドイツ語,イタリア語
の機械各部の名称

MOD/

変更 イ タ リ ア 語 及 び ド イ

ツ 語 の 機 械 各 部 の 名
称を削除し,運転試験

及び剛性試験を追加

イタリア語及びドイツ語はこの規格に
は不必要として削除し,旧 JIS 規格から
運転試験及び剛性試験を追加した。

44

B 6228


2003


45

B 6228

:2003

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1.  項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  技術的差異がない。 
    ―  MOD/削除………  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
    ―  MOD/追加………  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

    ―  MOD/変更………  国際規格の規定内容を変更している。 
    ―  MOD/選択………  国際規格の規定内容と別の選択肢がある。 
    ―  NEQ……………  技術的差異があり,かつ,それがはっきりと識別され説明されていない。

2.

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

    ―  IDT………………  国際規格と一致している。 
    ―  MOD……………  国際規格を修正している。

    ―  NEQ……………  技術的内容及び構成において,国際規格と同等でない。

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B 6228


2003