>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

 

1

B4630 :

 19
98
 解

解説付表 1  JIS と対応する国際規格との対比表 

JIS B 4630 : 1998

  スパナ

ISO 691 : 1996

  二面幅許容差,ISO 1085 : 1986  レンチサイズの組合せ,ISO 1703 : 1983  工具一覧表

ISO 1711 : 1983

  技術仕様,ISO 3318 : 1990  頭部の最大外幅,ISO 4229 : 1977  片口スパナ,ISO 10102 : 1990  両口スパナ

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国際規格番号

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)  JIS と国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策

(1)

適用範囲

ISO 4229

ISO 10102 

○ 二面幅が 50∼120mm のエンジ

ニア用片口スパナの頭部最大
外幅寸法と技術仕様について
規定。

ADP

本体;ボルト,ナット及び四角止

めねじの組付け又はその取外しに
用いる丸形及びやり形スパナにつ
いて規定。 
附属書:二面幅が 50∼120mm の片
口スパナ及び両口スパナについて
規定。

○ ISO 1711 : 1982 の C シリーズ

の試験トルクに適合している

エンジニア用両口スパナの全
長と頭部厚さについて規定。

国内の使用実憩を考慮し

付属書方式を採用した

が,次回の見直し時に具
体的な統一方法を検討す

る。

本体:次のとおり規定。

普通級

片口

強力級

普通級

丸形

両口

強力級

片口

やり形

両口

(2)

種 類 及 び 等

附属書:片口スパナ及び両口スパ

− 規定なし。

ADP JIS

は,頭部の形状によっ

て 2 種類,口の数によって
それぞれ 2 種類,丸形スパ
ナでは口の数によってそ

れぞれ 2 等級規定されて
いる。

(3)

形 状 及 び 寸

(3.1)

形状

○  本体:原則として図による。

附属書:図は単なる例にすぎない。
したがって設計に影響を与えるも
のではない。

ISO 1703

ISO 4229

ISO 10102

○ 図は,単なる例にすぎない。形

状を示していたり,設計に影響

を与えるものではない。

ADP

(3.2)

二面幅

○  本体:呼び寸法 5.5∼80 の 42 種を

規定。 
附属書:呼び寸法 32∼120 の 48 種
を規定。

ISO 691

○ 呼び寸法 3.2∼120 の 48 種を規

定している。

ADP


 

2

B 4630

: 19

98
 解


解説付表 1  JIS と対応する国際規格との対比表(続き) 

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国際規格番号

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)  JIS と国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策

(3.3)

寸法

○  本体:

ADP

①丸形片口スパナ  呼び寸法 5.5

∼80 の 41 種について,外幅 S

1

大,厚さ 最大,全長 L±6%を規
定。

ISO 4229

○ 片口スパナ  呼び寸法 50∼12

の 15 種について,外幅 最大,
序さ 最大及ぴ aの計算式
を規定。全長の規定がない。

○  ②丸形両口スパナ  組合せ方 5.5

×7∼46×50 の 41 種について,外
幅 S

1

最大,厚さ 最大,全長 L±

6%

を規定。

ISO 1085

ISO 10102

○ 組合せ方 3.2×4∼55×60 の 46

種(うち 23 種は,推奨しない
組合せ)について,全長最小 L

厚さ最大 を規定している。

ADP

○  ③やり形片口スパナ  呼び寸法

5.5

∼30 の 22 種について,外幅 S

1

最大,口の深さ 最大,厚さ 
大,全長 L±6%を規定。

ISO 3318

○ 呼び寸法  3.2∼60 の 41 種につ

いて外幅 b

1

b

2

最大,及びその

計算式を規定

ADP

○  ④やり形両口スパナ  組合せ方

5.5

×7∼30×32 の 35 種について,

外幅 S

1

最大,口の深さ 最大,厚

さ 最大,全長 L±6%を規定。

ISO 4229

○ 片口スパナ  呼び寸法 50∼120

の 15 種について,外幅 最大,
厚さ 最大及び aの計算式
を規定。

全長の規定がない。

ADP

附属書: 
①片口スパナ  呼び寸法 50∼120

の 15 種について,外幅 a 最大,厚
さ 最大及び a

e

の計算式を規定。

ISO 1085

ISO 10102

○ 組合せ方  3.2×4∼55×60 の

46

種(うち 23 種は,推奨しな

い組合せ)について,外幅 b

1

b

2

最大,全長 最小,厚さ 

大を規定


 

3

B4630 :

 19
98
 解

解説付表 1  JIS と対応する国際規格との対比表(続き) 

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国際規格番号

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)  JIS と国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策

②両口スパナ  組合せ方 3.2×4∼

55

×60 の 46 種(うち 23 種は,推

奨しない組合せ)について,外幅

e

1

最大,外幅 b

2

最大,全長 L 最小,

厚さ 最大,を規定及び b

1

b

2

L

e

の計算式を規定。

ISO 3318

○ 呼び寸法 3.2∼60 の 41 種につ

いて外幅 b

1

最大,b

2

及びその

計算式を規定。

(4)

品質

(4.1)

外観

○  使用上有害な欠点がなく,仕上げ

の程度は良好でなければならな
い。

− 規定なし。

− JIS は,外観を包括的に規

定している。

(4.2)

硬さ

○  本体:丸形の普通級は 36HRC 以

上,強力級は 39HRC 以上,やり形
は 39HRC 以上とする。 
附属書:炭素鋼で製造するものは
最小 36HRC,合金鋼で製造するも
のは最小 39HRC と規定。

ISO 1711

○ 炭素鋼で製造するものは,最小

36HRC

,合金鋼で製造するもの

は,最小 39HRC と規定。

(4.3)

強さ

○  試験を行った後に,使用性能に影

響するような永久変形,その他の
損傷を示していてはならない。

ISO 1711

○ 試験を行った後,使用性能に影

饗するような永久変形,その他
の損傷を示していてはならな
い。

(5)

材料

−  本体:規定なし

ISO 1711

附属書:片口スパナは炭素鋼,両
口スパナは炭素鋼又は合金鋼で製
造する。

片口スパナは炭素鋼,両口スパ
ナは炭素鋼又は合金鋼で製造
するものとする。


 

4

B 4630

: 19

98
 解


解説付表 1  JIS と対応する国際規格との対比表(続き) 

対比項目

規定項目

(I)  JIS

の規定内容 (II)

国際規格番号

(III)

国際規格の規定内容 (IV)

JIS

と国際規格との相違点 (V)  JIS と国際規格との整

合が困難な理由及び今
後の対策

(6)

試験方法

○  本体:口に六角試験棒をくわえ,

規定の試験トルクを加える。 
試験は,スパナの片側方向だけ荷

重を加える。 
試験棒の二面幅寸法は,の最小
寸法を基準とし,硬さは 50HRC 以

上。 
試験棒は,ISO によるものを使用
してもよい。

附属書:ISO 1711 のトルク試験を
箇条にして規定。

ISO 1711

○ 口に六角試験棒をくわえ,規定

の最小トルクを加える 
試験は,スパナの両方向につい

て 1 回ずつ荷重を加える。 
試険棒の二面幅寸法は,の基
津 寸 法 を 基 準 と し , 硬 さ は

55HRC

以上。

(7)

検査

○  形状及び寸法並びに品質について

行い,それぞれ 4.及び 5.(附属書
は 3.及び 4.)の規定に適合しなけ

ればならない。

− 規定なし。

ADP ISO

には,検査の規定がな

い。

JIS

指定商品として必要

な規定項目である。

(8)

製 品 の 呼 び

○  本体:規格番号又は規格の名称,

種類,等級及び呼びによる。

附属書:規格番号又は規格の名称,
種類及ぴ呼びによる。

− 規定なし。

ADP ISO

には,製品の呼び方の

規定がない。

ISO/DIS2752 : 1996

に規

定されているため将来規

定の可能性がある。JIS 
定商品として必要な規定
項目である。

(9)

表示

○  本体:適切な箇所に,次の事項を

表示する a)呼び,b)等級を表す記

号,c)製造業者名又はその略号附
属書:適切な箇所に,呼び寸法及
び製造業者の商標又はその略号を

表示する

− 規定なし。

ADP ISO

には,表示の規定がな

い。

ISO/DIS2725 : 1996

に規

定されているため将来規

定の可能性がある。

JIS

指定商品として必要

な規定項目である。

備考1.  表中の(I)及び(III)欄にある“○”は,該当する規定項目を規定していることを示し,“−”,規定していないことを示す。

2. 

表中の(IV)欄にある“ADP”は,JIS は国際規格を技術的内容の変更なしで採用しているが,JIS として必要な規定内容を追加していることを示す。また,

“−”

は該当項目がない場合を示す。