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B 4257 : 1999 (ISO 4207 : 1977) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本工具工業会 (JSTA) /財団法人日本規格

協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の

審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願等の知的財産権にかかわる確認について,責任はもたない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

B 4257 : 1999 

(ISO 4207 : 1977) 

交換パイロット付きテーパシャンク 

座ぐりフライス 

Milling cutters−Counterbores with Morse taper shanks and detachable pilots 

序文 この規格は,1997年に発行されたISO 4207, Counterbores with Morse taper shanks and detachable pilots

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。 

なお,この規格の中で,点線の下線を施してある“箇所”は,原国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は,一般用の交換パイロット付きテーパシャンク座ぐりフライス(以下,フライ

スという。)の形状及び寸法について規定する。 

備考 この規格の対応国際規格を次に示す。 

ISO 4207 : 1977 Counterbores with Morse taper shanks and detachable pilots 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。発効年を付記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部:穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表 

備考 ISO 286-2 : 1988, ISO system of limits and fits−Part 2 : Tables of standard tolerance grades and 

limit deviations for holes and shaftsが,この規格と一致している。 

JIS B 4003 工具用テーパシャンク部及びソケット−形状・寸法 

備考 ISO 296 : 1991, Machine tools−Self-holding tapers for tool shanksからの引用事項は,この規格

の該当事項と同等である。 

JIS B 4258 座ぐりフライス及び90°沈めフライス用交換パイロット−形状・寸法 

備考 ISO 4208 : 1977, Detachable pilots for use with counterbores and 90° countersinks−Dimensions

が,この規格と一致している。 

3. 形状・寸法 フライスの形状及び寸法は,表1による。 

図は,一般的な例を示したものであって,形状の詳細を示すものではない。 

background image

B 4257 : 1999 (ISO 4207 : 1977) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表1 フライスの形状及び寸法 

単位mm 

直径D 

許容差z9 

パイロット径

dp 

許容差e8 

パイロット 

穴径 

d1 

許容差H8 

止めねじ 

d2 

全長 

刃長 

パイロット 

穴深さ 

l1 

止めねじ 

位置 

l2 

モールステー

パ番号 

寸法範囲 

寸法範囲 

を超え 

以下 

を超え  以下 

12.5 

16 

14 

M3 

132 

22 

30 

16 

16 

20 

6.3 

18 

M4 

140 

25 

38 

19 

20 

25 

22.4 

M5 

150 

30 

46 

23 

25 

31.5 

10 

28 

M6 

180 

35 

54 

27 

31.5 

40 

12.5 

35.5 

10 

M8 

190 

40 

64 

32 

40 

50 

16 

45 

12 

M8 

236 

50 

76 

42 

50 

63 

20 

56 

16 

M10 

250 

63 

88 

53 

備考 直径D,パイロット径dp,パイロット穴径d1の許容差は,JIS B 0401-2による。 
参考1. 交換パイロットは,JIS B 4258 : 1999による。 

2. 量記号は,ISO 4207では直径Dをd1,パイロット径dpをd2,パイロット穴径d1をd3,全長Lをl1,刃長l

をl2,パイロット穴深さl1をl3,止めねじ位置l2をl4,止めねじd2をd4と表示している。 

関連規格 JIS B 4254 : 1999 交換パイロット付きテーパシャンク90°沈めフライス 

B 4257 : 1999 (ISO 4207 : 1977) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

村 田 良 司 

東京理科大学理工学部 

(委員) 

藤 田 昌 宏 

通商産業省機械情報産業局 

八 田   勲 

工業技術院標準部 

伊 藤   哲 

工業技術院機械技術研究所 

橋 本   進 

財団法人日本規格協会 

倉 持   建 

日本高周波鋼業株式会社 

南 野 修 司 

日立ツール株式会社 

川 口 俊 充 

株式会社不二越 

日下部 祐 次 

神鋼コベルコツール株式会社 

宮 林 光 行 

株式会社彌満和製作所 

舞 田 靖 司 

社団法人日本機械工業連合会 

岡 安 英 雄 

社団法人日本工作機械工業会 

西 村 欣 也 

社団法人日本歯車工業会 

石 川 侑 男 

社団法人日本金型工業会 

安 武 昭 彦 

社団法人日本工作機器工業会 

手 取 正 輝 

いすゞ自動車株式会社 

小 峰 武 夫 

コベルコツールエンジニアリング株式会社 

大 沢 秀 彦 

オーエスジー株式会社 

佐 藤 直 彦 

理研製鋼株式会社 

田 中 祐 弌 

コベルコツールエンジニアリング株式会社 

三 好 忠 義 

オーエスジー株式会社 

(事務局) 

平 野 武 治 

日本工具工業会 

佐 野 保 次 

日本工具工業会