>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

B 2051

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  種類 

2

5

  流体の温度と最高許容圧力との関係  

3

6

  品質 

4

6.1

  性能  

4

6.2

  構造,形状及び寸法  

5

6.2.1

  共通事項  

5

6.2.2

  玉形弁  

8

6.2.3

  仕切弁  

8

6.2.4

  リフト逆止め弁  

8

6.2.5

  スイング逆止め弁  

8

6.3

  外観  

9

7

  材料 

9

7.1

  一般  

9

7.2

  弁箱及び蓋の材料  

9

7.3

  トリム及びソフトシートの材料  

9

7.4

  その他の材料  

10

8

  防せい(錆)  

10

9

  試験 

11

10

  検査  

11

10.1

  一般  

11

10.2

  形式検査  

11

10.3

  受渡検査  

11

11

  製品の呼び方  

11

12

  表示  

12

附属書 A(規定)ダクタイル鉄鋳造品  

17

附属書 B(参考)樹脂粉体塗装方法  

21

附属書 C(参考)ハンドル操作制限トルク  

26


B 2051

:2013

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

バルブ工業会(JVMA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工

業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS B 2051:1994 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 12 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS B 2051:1994 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 B

2051

:2013

可鍛鋳鉄弁及びダクタイル鋳鉄弁

Malleable iron and ductile iron valves

序文 

今回の改正は,大幅な種類の追加,JIS B 2239 の改正に伴う流体の温度と最高許容圧力との関係の改正,

JIS B 2003

の改正に伴う弁座の許容漏れ量の改正,関連材料が規定されている JIS の改正に伴う材料の改

正などを行うとともに,より設計の自由度を増す規格とした。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,一般の機械装置などに用いる可鍛鋳鉄製及びダクタイル鋳鉄製のねじ込み形弁及びフラン

ジ形弁(以下,バルブという。

)について規定する。

また,バルブのハンドル操作を行う場合の操作制限トルクを,

附属書 に参考として示す。

注記 1  規格名称の可鍛鋳鉄は,黒心可鍛鋳鉄の,ダクタイル鋳鉄は,球状黒鉛鋳鉄及びこの規格の

附属書 に規定するダクタイル鉄鋳造品の総称である。

注記 2  圧力は,全てゲージ圧とする。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0100

  バルブ用語

JIS B 0203

  管用テーパねじ

JIS B 0253

  管用テーパねじゲージ

JIS B 2001

  バルブの呼び径及び口径

JIS B 2002

  バルブの面間寸法

JIS B 2003

  バルブの検査通則

JIS B 2004

  バルブの表示通則

JIS B 2239

  鋳鉄製管フランジ

JIS G 0320

  鋼材の溶鋼分析方法

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3202

  圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3214

  圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒


2

B 2051

:2013

JIS G 5121

  ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502

  球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5705

  可鍛鋳鉄品

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3250

  銅及び銅合金の棒

JIS H 5120

  銅及び銅合金鋳物

JIS K 6896

  四ふっ化エチレン樹脂成形粉

JIS K 7137-1

  プラスチック−ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)素材−第 1 部:要求及び分類

JIS Z 2241

  金属材料引張試験方法

JIS Z 2242

  金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

JIS Z 2611

  金属材料の光電測光法による発光分光分析方法通則

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0100 による。

種類 

バルブの種類は,呼び圧力,弁種及び呼び径の組合せによって,

表 による。


3

B 2051

:2013

表 1−種類 

材料

呼び 
圧力

弁種

呼び径

面間

寸法

肉厚

A 15 20 25 32 40 50 65 80 100 125 150 200 250 300 
B

1

/

2

3

/

4

1 1

1

/

4

1

1

/

2

2 −

− − − − −  −  −

表番号−欄番号

MD 10K

ねじ込み

内ねじ玉形弁

○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-1

7-1

内ねじ仕切弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-4

リフト逆止め弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-1

スイング逆止め弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-1

フランジ

内ねじ玉形弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-1

内ねじ仕切弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-5

リフト逆止め弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-1

MD

及び

MDS

10K

ねじ込み

内ねじ玉形弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-2

7-2

内ねじ仕切弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-5

リフト逆止め弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-2

フランジ

内ねじ玉形弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-2

内ねじ仕切弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-6

リフト逆止め弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-2

外ねじ玉形弁

− − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

−  − 6-2

7-4

外ねじ仕切弁

− − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎  ◎  ◎

6-6

スイング逆止め弁  − − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎  ◎  ◎

6-2

MD

及び

MDS

16K

ねじ込み

内ねじ玉形弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-2

7-2

内ねじ仕切弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-5

リフト逆止め弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-2

フランジ

内ねじ玉形弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-2

内ねじ仕切弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-6

リフト逆止め弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-2

外ねじ玉形弁

− − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

−  − 6-2

7-4

外ねじ仕切弁

− − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎  ◎  ◎

6-6

スイング逆止め弁  − − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎  ◎  ◎

6-2

MDS 20K

ねじ込み

内ねじ玉形弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-3

7-3

内ねじ仕切弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-6

リフト逆止め弁

○ ○ ○ ○ ○ ○

− − − − − −  −  − 5-3

フランジ

内ねじ玉形弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-3

内ねじ仕切弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-7

リフト逆止め弁

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

− − − − − −  −  − 6-3

外ねじ玉形弁

− − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎

−  − 6-4

7-5

外ねじ仕切弁

− − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎  ◎  ◎

6-8

スイング逆止め弁  − − − − −

◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎ ◎  ◎  ◎

6-4

注記 1  呼び径欄の○及び◎印は,適用する呼び径を示す。○印は,表 の B 欄(以下,B 呼びという。),◎印は,

A 欄(以下,A 呼びという。)であることを示す。

注記 2  表番号−欄番号の数字は,この規格の表番号及び欄番号を示す。 

例  “5-1”は,表 の欄番号 1 を示す。

流体の温度と最高許容圧力との関係 

流体の温度と最高許容圧力との関係(以下,圧力−温度基準という。

)は,次による。

なお,バルブは,高圧ガス保安法その他によって,a)  及び b)  に関係なく,使用禁止又は使用制限が加

えられていることがある。この規格の使用者は,法令の制限内でバルブを使用しなければならない。


4

B 2051

:2013

a)

圧力−温度基準は,

表 2,表 及び図 による。ただし,必要に応じ表 2,表 及び図 の範囲内で変

更することができる。

b) 16K

及び 20K のソフトシートのバルブの圧力−温度基準は,

表 及び図 の範囲内で,設定してよい。

表 2−メタルシートの圧力−温度基準 

単位  MPa

呼び圧力

最高許容圧力

流体の温度  ℃

−10∼120

220 300 350

10K 1.4

1.2

1.0

16K

2.2 2.0 1.8 1.6

20K

2.8 2.5 2.3 2.0

注記  表 に示す温度の中間の温度における最高許容圧力は,比例補間法によって求める。

表 3−ソフトシートの圧力−温度基準 

単位  MPa

呼び圧力

ソフトシートの材料

最高許容圧力

流体の温度  ℃

−10∼120

183 220

10K

強化四ふっ化エチレン樹脂  1.4 1.2 1.0

四ふっ化エチレン樹脂 1.4

1.0

注記  表 に示す温度の中間の温度における最高許容圧力は,比例補間法によって求める。

図 1−圧力−温度基準 

品質 

6.1 

性能 

バルブの性能は,次による。

a) 

耐圧性能  バルブの耐圧部は,箇条 の a)  によって試験を行ったとき,各部に漏れ,にじみ又は異

常があってはならない。


5

B 2051

:2013

b) 

弁座漏れ性能  弁座の漏れは,箇条 の b)  によって試験を行ったとき,表 に適合しなければなら

ない。

c) 

作動性能  箇条 の c)  によって試験を行ったとき,各運動部は,バルブの開閉操作に適するように

円滑に作動しなければならない。また,リフト逆止め弁及びスイング逆止め弁は,自重で閉止の位置

に戻るものでなければならない。

表 4−弁座の許容漏れ量 

弁種

レート

玉形弁

メタルシート


B

a)

ソフトシート A

仕切弁

メタルシート


D

a)

逆止め弁

メタルシート D

ソフトシート


B

a)

注記 1  レートは,JIS B 2003 で規定する漏れ量の区

分を示す。

注記 2  計算に用いる呼び径は,A 呼びとする。 

a)

  使用上差し支えない場合に適用する。

6.2 

構造,形状及び寸法 

6.2.1 

共通事項 

バルブの構造及び形状は,目視によって確認し,寸法は,箇条 の d)  によって試験を行い,次による。

a)

バルブの口径は,JIS B 2001 による。

b)

弁座口径は,バルブの口径と同じとする。ただし,フランジ形仕切弁の呼び径 50 以下は,弁座口径を,

一つ下の呼び径の弁座口径にしてもよい。

c)

ねじ込み形弁の弁箱両端のねじ及びドレン用のねじは,JIS B 0203 による。

d)

フランジ形弁の弁箱両端のフランジは,JIS B 2239 による。

e)

バルブの面間寸法は,

表 及び表 による。面間寸法と弁種との対応は,表 による。ただし,フラ

ンジ形弁の面間寸法は,必要に応じて JIS B 2002 によってもよい。

f)

弁箱の肉厚及び弁棒径は,

表 による。肉厚と弁種との対応は,表 による。

g)

ドレン用のねじは,必要に応じて設ける。

なお,弁箱の肉厚が規定の有効ねじ部の長さに比較し不十分な場合は,ドレン座を設ける。ねじ及

びドレン座の寸法は,

表 による。

h)

バルブの大きさを知るための参考として,バルブの中で最も大きい呼び圧力 20K のバルブの全開高さ

及びハンドル車の径を

表 及び表 に示す。

i)

構造及び形状の一例を

図 2∼図 に示す。図 2∼図 の部品番号と部品名称との対応は,表 11 による。

j)

バルブの開閉は,ハンドル車の逆時計回りを“開き”

,時計回りを“閉じ”とする。

k)

弁箱と蓋との接続は,スクリュードボンネット形,ユニオンボンネット形又はボルテッドボンネット

形とする。

l)

弁体には,弁体付き弁座を取り付けてもよい。弁座の取付け方法は,ねじ込み又は圧入のいずれでも


6

B 2051

:2013

よい。

m)

弁箱付き弁座は,ねじ込み又は押し広げのいずれでもよい。

n)

蓋ボルトは,次の条件を満足しなければならない。

a

b

g

45

.

0

σ

A

A

P

ここに,

P

呼び圧力( MPa)

A

g

ガスケットの有効外径に囲まれた面積 (mm

2

)

A

b

ボルトの総有効断面積 (mm

2

)

σ

a

ボルト材料の許容応力 (N/mm

2

)

JIS G 4051

の S35C の場合は,76 N/mm

2

とする。

o)

ソフトシートは,弁体又は弁座に取り付ける。

p)

弁箱の両端のフランジのガスケット座は,全面座又は平面座のいずれでもよい。ただし,呼び圧力 20K

のバルブは,平面座にするのがよい。

q)

弁棒のねじは,台形ねじとする。ただし,他のねじによる場合は,受渡当事者間の協定による。

r)

弁棒のねじとめねじとのはめ合い長さは,

表 の弁棒径の 1.5 倍以上でなければならない。

s)

パッキン室の深さは,弁棒とパッキン室との隙間の 5 倍以上でなければならない。ただし,内ねじ弁

は除く。

t)

必要に応じて,歯車付き手動,電動,空気圧,油圧又はその他の操作機を取り付けてもよい。

u)

次に示す寸法,傾きなどの許容差及び許容値は,JIS B 2003 による。

1)

面間寸法の許容差

2)

両端のフランジの傾きの許容値

3)

両端のねじの軸線間の同軸度の許容値

4)

ボルテッドボンネット形の場合,弁箱と蓋の接合部のフランジ外周の食い違いの許容値

表 5−ねじ込み形弁の弁箱両端のねじ及び面間寸法 

単位  mm

呼び径

欄番号

1 2 3 4 5 6

両端のねじ

面間寸法(最小)

ねじの呼び

ねじ長さ

最小

玉形弁及び逆止め弁

仕切弁

B 10K

10K,16K

20K 10K

10K,16K 20K

    ½ 
    ¾ 

1 ¼ 
1 ½ 
2

R

C

 ½

R

C

 ¾

R

C

 1

R

C

 1¼

R

C

 1½

R

C

 2

11 
13 
15 
17 
18 
20

 65 
 80 
 90 
105 
120 
140

 70 
 80 
 90 
110 
120 
140

 75 
 90 
105 
120 
135 
160

 60 
 70 
 75 
 85 
 95 
105

 65 
 75 
 80 
 90 
100 
110

 70 
 75 
 85 
 95 
105 
115


7

B 2051

:2013

表 6−フランジ形弁の面間寸法 

単位  mm

欄番号 1

2

3

4  5  6

7  8

全開高さ(参考)

系列番号 18

20

23

24

− 6  6 10

呼び径

面間寸法

玉形弁及び逆止め弁

仕切弁

玉形弁

仕切弁

A 10K

10K,16K 20K  20K  10K 10K,16K

20K 20K 20K  20K

 15 
 20 
 25 
 32 
 40 
 50 
 65 
 80 
100 
125 
150 
200 
250 
300

 85 
 95 
110 
130 
150 
180

− 

− 

108 
117 
127 
140 
165 
203 
216 
241 
292 
356 
406 
495 
622 
698

− 

− 

330

a)

356

a) 

− 

110 
120 
130 
160 
180 
230

− 

− 

− 

267 
292 
318 
356 
400 
444

559 533

a)

622 
711

 90 
100 
110 
120 
130 
140

− 

− 

108 
117 
127 
140 
165 
178 
190 
203 
229 
254 
267 
292 
330 
356

108 
117 
127 
140 
165 
178

− 

− 

− 

216 
241 
283 
305 
381 
403 
419 
457 
502

140 
160 
180 
205 
210 
330 
355 
390 
445 
520 
600 
690

 175 
 185 
 215 
 245 
 285 
 385 
 440 
 500 
 590 
 700 
 820 
1030 
1290 
1440

注記  表 に示す系列番号は,JIS B 2002 に一致している。 

a)

  スイング逆止め弁に適用する。

表 7−肉厚及び弁棒径 

単位  mm

欄番号

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11

ハンドル車の径

(参考)

呼び径

肉厚 
最小

弁棒径(パッキンと接する部分)最小

a)

玉形弁及び

仕切弁

玉形弁

仕切弁

玉形弁

仕切弁

A 10K

10K,
16K

20K 10K,

16K

20K

10K,
16K

20K

10K,
16K

20K

10K,
16K

20K 20K  20K

 15 
 20 
 25 
 32 
 40 
 50 
 65 
 80 
100 
125 
150 
200 
250 
300

2.5 
2.5 
2.5 
3.0 
3.5 
4

− 

− 

− 

3.5 
3.5 

4.5 

5.5

− 

− 

− 



4.5 

5.5 
6.5

− 

− 

− 

− 

− 
− 

6.5 



9

10 
12 
13

− 

− 


7.5

9

10

11

13 
16 
19

8.5 
8.5 
9

11 
11

13

− 

− 

− 

 9 
 9 
11 
13 
14 
14 
− 

− 

− 

− 

− 
− 
20 
20 
24 
26 
28 
32 
38 
− 

− 

− 
− 
20 
24 
26 
28 
32 
38 
46 
− 

− 

− 
− 
20 
20 
24 
26 
28 
30 
32 
36 
40

− 

− 
− 
20 
20 
24 
26 
28 
32 
36 
40 
42

 63 
 80 
100 
125 
140 
224 
250 
300 
315 
355 
400 
450

− 

 80 
 80 
100 
125 
124 
180 
180 
225 
250 
300 
315 
450 
560 
630

a)

  通常のはめ合いの軸の寸法差分だけ小さくてもよい。


8

B 2051

:2013

表 8−ドレン用ねじ及びドレン座の寸法 

呼び径 40∼100 125∼300

ドレン用ねじの呼び e R

C

 ½

R

C

 ¾

有効ねじ部の長さ  T(最小)mm 13 14

ドレン座の直径    A(最小)mm 38 45

6.2.2 

玉形弁 

玉形弁の構造及び形状は,次による。

a)

ボルテッドボンネット形のフランジは,丸形とする。ただし,呼び径 65 以下は角形でもよい。

b)

弁座面の形状は,円すい又は平面のいずれでもよい。

c)

弁体及び弁棒は,脱落せず,かつ,円滑に回転するような構造とする。

d)

蓋と弁棒又は弁押さえとには,逆座を設けることができる。

6.2.3 

仕切弁 

仕切弁の構造及び形状は,次による。

a)

ボルテッドボンネット形のフランジは,呼び圧力 10K 及び 16K はオーバル形,20K は丸形とする。た

だし,呼び径 65 以下は,角形でもよい。

b)

弁箱と弁体とには,適当なガイドを設けなければならない。

c)

弁体は,くさび形とする。

d)

バルブを全開した場合,弁体が口径部に残ってはならない。

e)

弁棒は単体で,弁体との接合部は,T 形又はボタン形とする。

f)

弁棒の頂部は,

弁座が摩耗して最低位置に達しても,

ヨークスリーブの頂面より下がってはならない。

g)

蓋と弁棒とには,逆座を設けることができる。

6.2.4 

リフト逆止め弁 

リフト逆止め弁の構造及び形状は,次による。

a)

ボルテッドボンネット形のフランジは,丸形とする。ただし,呼び径 65 以下は,角形でもよい。

b)

弁座面の形状は,円すい又は平面のいずれでもよい。

c)

弁体のガイド部は,弁体を確実に案内する適当な形状でなければならない。

d)

弁体の作動によって,ガイド部の流体が圧縮されるような構造の場合は,ガイド部又は弁体に逃がし

穴を設ける。

6.2.5 

スイング逆止め弁 

スイング逆止め弁の構造及び形状は,次による。

a)

ボルテッドボンネット形のフランジは,呼び圧力 10K 及び 16K は丸形又はオーバル形,20K は丸形と

する。ただし,呼び径 65 以下は角形でもよい。

b)

弁体は,弁箱又は蓋に設けられたストッパの位置まで開くものでなければならない。

c)

弁体は,直接又はアームを介してヒンジピンに接続する構造とする。

d)

弁体とアームとの接続は,弁体とアームを直接接続するか又は弁体ボルトを介して接続する構造とす


9

B 2051

:2013

る。

e)

弁箱のヒンジピン用の穴は,ヒンジピンを一端から容易に取り出せる構造にした場合には,貫通して

いなくてもよい。

f)

弁箱のヒンジピン用の穴は,プラグをねじ込むか,又は他の適当な方法で密封しなければならない。

g)

使用者の指定がある場合は,弁箱にバイパス用のボスを設けるか又はバイパス弁付きとすることがで

きる。

h)

呼び径 150 以上のバルブの蓋には,必要に応じアイボルトを取り付けるのがよい。

6.3 

外観 

バルブの外観は,JIS B 2003 の箇条 7(外観検査)によるほか,バルブの両端フランジのガスケット座

面には,有害なきずその他の欠陥があってはならない。

材料 

7.1 

一般 

バルブの材料は,箇条 の e)  によって試験を行い,次による。

7.2 

弁箱及び蓋の材料 

a)

弁箱及び蓋の材料は,シャルピー吸収エネルギー値を規定した材料(以下,MDS という。

)及び撃値

を規定しない材料(以下,MD という。

)の 2 種類があり,

表 

1)

による。ただし,リフト逆止め弁及

びスイング逆止め弁の蓋は,JIS G 3101 の SS400

1)

JIS G 4051 の S25C 又は JIS G 3202 の SFVC2A

にしてもよい。また,リフト逆止め弁で蓋が弁体ガイドを兼ねている場合は,弁体ガイド(トリム)

と同じ材料とする。

1)

  高圧ガス保安法その他に,使用制限がある。

b) MDS

弁の材料を MD 弁に使用してもよい。

c)

弁箱と蓋の材料が異なってもよい。

表 9−弁箱及び蓋の材料 

弁種

機械的性質

材料規格

引張強さ

N/mm

2

耐力

N/mm

2

伸び

%

シャルピー吸収エネルギー

J

JIS

番号及び種類の記号

MDS 弁

350 以上 200 以上 10 以上

3 個の平均値 15 以上 
最低値            13 以上

JIS G 5705

の FCMB 35-10S

412 以上 275 以上 18 以上

この規格の

附属書 の FCD-S

MD 弁

350 以上 200 以上 10 以上

JIS G 5705

の FCMB 35-10

350 以上 220 以上 22 以上

JIS G 5502

の FCD 350-22

400 以上 250 以上 15 以上

JIS G 5502

の FCD 400-15

450 以上 280 以上 10 以上

JIS G 5502

の FCD 450-10

7.3 

トリム及びソフトシートの材料 

トリム及びソフトシートの材料は,次による。

a)

トリムの材料は

表 10 による。ただし,表 10 の材料規格の欄は,材料欄に対応する代表的なものを示

す。

表 10 に示した規格の中の同等の種類又はそれらと同等の化学成分及び機械的性質の材料を使用し

てよい。

なお,ここでいうトリムとは,次のものをいう。


10

B 2051

:2013

1)

一体形弁体の弁座面,弁体付き弁座及び弁箱付き弁座の弁座面。

なお,弁座面以外の部分の材料は,トリムと同じ材料又は弁箱と同等以上の機械的性質の材料と

する。

2)

弁棒,ヒンジピン,弁体ガイド及びブシュ。

b)

弁棒が CR13,弁座が HF のように,必要に応じ異なるトリムの材料を使用してもよい。

c)

用途によって

表 10 の材料が使用できない場合は,受渡当事者間の協議によって他の材料を使用しても

よい。

d)

トリムが CR13 ステンレス鋼の組合せの場合は,かじり防止のために,硬度差を設ける,隙間を大き

くする,表面処理を施すなど適切な対策をするのがよい。

e)

弁座面にソフトシートを用いる場合のソフトシートの材料は,

表 10 による。ただし,圧力−温度基準

を満足させる他の樹脂又はゴム系材料を用いてもよい。

表 10−トリム及びソフトシートの材料 

材料

材料規格

種類

記号

化学成分  (数字は最低%)

JIS

番号と種類の記号

13Cr 鋼系 CR13

11.5Cr

JIS G 4303

の SUS403,JIS G 5121 の SCS1

硬化肉盛り合金 HF Co 系合金,Ni 系合金

18Cr-8Ni 鋼系 304

18Cr

8Ni

JIS G 4303

の SUS304,JIS G 5121 の SCS13,JIS G 

3214

の SUSF 304

18Cr-12Ni-Mo 鋼系

316

16Cr 10Ni 2Mo

JIS G 4303

の SUS316,JIS G 5121 の SCS14,JIS G 

3214

の SUSF 316

青銅系 BC

Cu-Sn 合金

JIS H 5120

の CAC406,JIS H 3250 の C3771

ソフトシート RPTFE

強化四ふっ化エチレン樹脂

PTFE

四ふっ化エチレン樹脂

JIS K 6896

JIS K 7137-1

7.4 

その他の材料 

バルブのその他の材料は,次による。

a)

その他の材料は,

表 11 に示す材料又は表 11 中の材料と同等以上の機械的性質をもつ材料を用いるの

がよい。

b)

弁押さえ,蓋はめ輪,パッキン受け輪及びパッキン押さえ輪は,必要に応じ,さ(錆)びない材料を

用いるのがよい。ただし,蓋はめ輪又はパッキン受け輪のないものは,蓋の材料のままでよい。また,

パッキン押さえ輪がパッキン押さえと一体のものは,パッキン押さえの材料のままでよい。

c)

表 11 中での材料の選択,表 11 以外の材料の採用,表 11 にない部品の材料などは,用途,圧力−温度

基準,トリムの材料などから,総合的に判断して決めるのがよい。

防せい(錆) 

バルブの防せい(錆)は,目視によって確認し,次による。

a)

バルブの内外面には,適当な防せい(錆)処理を施さなければならない。

b)

受渡当事者間の協定によって,バルブに樹脂粉体塗装を施してもよい。

注記  樹脂粉体塗装方法を,附属書 に示す。


11

B 2051

:2013

試験 

バルブの試験は,次による。

a) 

弁箱耐圧試験  バルブの弁箱耐圧試験は,JIS B 2003 の 9.2.1(水圧試験)及び 9.2.2(空気圧試験)に

よる。

b) 

弁座漏れ試験  バルブの弁座漏れ試験は,JIS B 2003 の 9.3.1(水圧試験)及び 9.3.2(空気圧試験)に

よる。

c) 

作動試験  バルブの作動試験は,バルブの組立後,無負荷の状態でバルブを開閉して行い,各運動部

の円滑な作動の有無を調べる。

d) 

寸法試験  バルブの寸法試験は,JIS B 2003 の箇条 6(寸法検査)による。

なお,ドレン用の管用テーパねじは,JIS B 0253 によって測定する。この場合の基準径の位置は,

端面とする。

e) 

材料試験  バルブの材料試験は,JIS B 2003 の箇条 8(材料検査)による。

10 

検査 

10.1 

一般 

バルブの検査は,形式検査と受渡検査とに区分し,形式検査は 10.2 に,受渡検査は 10.3 によって行い,

箇条 6,箇条 及び箇条 12 に適合しなければならない。

10.2 

形式検査 

バルブの形式検査は,次による。

a)

弁箱耐圧検査[ただし,JIS B 2003 の 9.2.1(水圧試験)によって行う。

b)

弁座漏れ検査[ただし,JIS B 2003 の 9.3.1(水圧試験)によって行う。

c)

作動検査

d)

構造,形状検査及び寸法検査

e)

外観検査

f)

材料検査

g)

防せい(錆)検査

h)

表示検査

10.3 

受渡検査 

バルブの受渡検査は,次による。

a)

弁箱耐圧検査

b)

弁座漏れ検査

c)

作動検査

d)

構造,形状検査及び寸法検査

e)

外観検査

f)

防せい(錆)検査

g)

表示検査

11 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,次による。

a)

バルブの材料区分による総称は,MDS 弁又は MD 弁とする。材料名を付ける場合は,ダクタイル鉄


12

B 2051

:2013

弁,黒心可鍛鋳鉄弁又は球状黒鉛鋳鉄弁とする。

b)

バルブの呼び方は,規格番号,材料,呼び圧力,弁種,呼び径及びトリム材料による。ただし,材料

は MDS 又は MD でもよい。また,トリムが BC 又は CR13 の場合は,入れなくてよい。

例  JIS B 2051  MDS 20K フランジ形    玉形弁 100  ソフトシート

12 

表示 

バルブの表示は,JIS B 2004 によるほか,次による。

a) 

弁箱の表面  弁箱の表面には,次の事項を表示する。ただし,弁箱が小さく表示ができない場合は,

銘板に表示してもよい。

1)

呼び圧力及び呼び径

なお,呼び径は,ねじ込み形弁は B 呼びとし,フランジ形弁は A 呼びとする。ただし,数値の後

の A 又は B の符号は,省略してよい。

2)

材料を表す記号又はその略号

3)

流れ方向を示す矢印(仕切弁は除く。

4)

製造業者名又はその略号

b) 

ハンドル車の表面又は銘板  ハンドル車の表面又は銘板に,開閉を示す文字又はその略号及び矢印を

表示する。

c) 

銘板  銘板には b)  の規定によるほか,次の事項を表示する。ただし,リフト逆止め弁及びスイング

逆止め弁は,蓋の表面に直接表示してもよい。

1)

トリム材料は,

表 10 に規定する材料記号を表示する。ただし,CR13 は表示しない。

2)

樹脂粉体塗装を施した場合は,その材料名及びバルブの使用可能範囲(圧力−温度基準又はこれに

代わるもの)

d)

上記以外の表示が必要な場合は,JIS B 2004 による。


13

B 2051

:2013

表 11−バルブの部品名称及びその材料 

部品

番号

部品名称

材料

玉形弁

仕切弁

逆止め弁 MDS 弁 MD 弁

1

弁箱

7.2

による。

7.2

による。

2

3

ユニオンナット

7.1

に準じる。

7.1

に準じる。

4

ヨーク

アーム

5

蓋ボルト

JIS G 4051

の S35C(ボルト)

,S25C(ナット)

(使用温度 220  ℃以下は,JIS G 3101 の SS400 でも
よい。

6

六角ナット

7

弁体ボルト

8

六角ナット

9

弁体

7.3

による。

10  弁体付き弁座 
11  弁箱付き弁座 
12  弁棒

ヒンジピン

13  −

弁体ガイド

14  −

ブシュ

15  弁押さえ

7.4

の b)  による。

16  蓋はめ輪

17  パッキン受け輪

18  パッキン押さえ輪

19  パッキン押さえナット

JIS G 5705

の FCMB27-05

20  パッキン押さえ

21  パッキン押さえボルト

アイボルト

JIS G 3101

の SS400

22  六角ナット

プラグ

23  −

ヨークボルト

24  −

六角ナット

25  ソフトシート

7.3

による。

26  シート押さえ

シート押さえ

7.3

に準じる。又は JIS G 3101 の SS400

27  六角ナット

六角ナット

28  ねじはめ輪

ヨークスリーブ −

JIS H 3100

の C2801P,JIS H 3250 の C6782BD,

C3771,C3604BE,JIS H 5120 の CAC300 系及び
CAC406

29  −

座金

30  ハンドル車

JIS G 5705

の FCMB27-05,10K 及び 16K は JIS G 

5501

の FC200 でもよい。

31  六角ナット

ハンドルナット −

JIS G 3101

の SS400 又は JIS G 5705 の FCMB27-05

32  パッキン

用途によって選定する。

33  ガスケット


14

B 2051

:2013

図 2−小口径玉形弁 

図 3−小口径仕切弁 


15

B 2051

:2013

リフト逆止め弁 

スイング逆止め弁 

図 4−小口径逆止め弁 

図 5−大口径玉形弁 


16

B 2051

:2013

図 6−大口径仕切弁 

図 7−大口径スイング逆止め弁 


17

B 2051

:2013

附属書 A

(規定)

ダクタイル鉄鋳造品

A.1 

一般 

この附属書は,

表 に規定する弁箱及び蓋の材料として用いるダクタイル鉄鋳造品(以下,鋳造品とい

う。

)について規定する。

なお,鋳造品の記号は,FCD-S とする。

A.2 

製造 

溶解及び黒鉛の球状化は,製品品質に悪影響を与えない方法で行い,鋳造は鋳造品の各部に均一な機械

的性質を与えるように,また,熱処理は,鋳造品が均一なフェライト相になるように行う。

A.3 

製品 

鋳造品は,鋳巣,亀裂,鋳砂の焼付き,その他有害な欠陥がなく,その表面は滑らかであり,かつ,そ

の品質は,A.4 の規定を満足しなければならない。鋳造品は,溶接,ろう付けなどによる補修を行っては

ならない。

A.4 

品質 

鋳造品の品質は,次による。

a) 

化学成分  鋳造品の化学成分は,表 A.1 による。

表 A.1−鋳造品の化学成分 

成分

規格値

試験方法

炭素 3.00

%以上

A.7

の a)  による。

けい素 2.50

%以下

a)

りん 0.08

%以下

a)

a)

  りんを 0.01 %低くするごとに,けい素を 0.08 %ずつ増すことができるが,こ

の場合,けい素 2.75 %を超えてはならない。

b) 

機械的性質  鋳造品の機械的性質は,表 A.2 による。

表 A.2−鋳造品の機械的性質 

項目

規格値

供試材

試験片・試験方法

引張強さ 412

N/mm

2

以上

A.5

による。

A.7

の b)  による。

0.2 %耐力 275

N/mm

2

以上

伸び率 18

%以上

ブリネル硬さ 143

HB 以上 187 HB 以下

a)

A.7

の c)  による。

シャルピー吸収工ネルギ

ー値

3 個の平均値 15J 以上 
最低値      13J 以上

A.7

の d)  による。

a)

  硬さ試験の結果が許容範囲を外れた場合は,A.4 の c)  とこの表の引張強さとを満足していれば,特別に

採用とすることができる。


18

B 2051

:2013

c) 

顕微鏡組織  鋳造品の顕微鏡組織における黒鉛の形状は,図 A.1 に示す A 形又は B 形とする。また,

黒鉛の球状化率は 90 %以上でなければならない。

なお,試験の方法は,A.7 e)  による。

A

 

B

 

図 A.1−鋳造品の顕微鏡組織 

A.5 

供試材 

供試材は,次による。

a)

試験片を採取する供試材は,黒鉛球状化処理のとりべごとに,その最終溶湯から最終壁厚 38 mm の適

正な鋳型を用いて鋳造する(製品の鋳造後,速やかに行う。

。供試材は,鋳造品と同一炉で同時に熱

処理を行う。

b)

供試材には,鋳造品と対比できる標識を付ける。

c)

引張試験,硬さ試験及び衝撃試験に用いる試験片は,通常 Y ブロックから採取する。

Y ブロックの形状・寸法は,鋳造品の肉厚によって図 A.2 及び表 A.3 による。

単位  mm

図 A.2ブロックの形状及び寸法 


19

B 2051

:2013

表 A.3ブロックの寸法 

単位  mm

寸法

鋳造品の肉厚

13 未満 13∼38 38 を超えるもの

a)

A

約 13

約 25

約 75

B

約 40

約 50

約 100

C

約 50

約 75

約 125

D

約 100

約 150

約 175

E

約 175

約 175

約 200

a)

  肉厚 38 mm を超えるものの寸法は,参考値である。

d)

顕微鏡組織試験に用いる試験片は,

図 A.3 に示す鋳型を用いて作った供試材から採取するか,又は鋳

造品に付けたテストラグから採取する。

単位  mm

図 A.3−顕微鏡組織試験片鋳造鋳型 

A.6 

試験回数及び再試験 

引張試験,硬さ試験及び衝撃試験は,黒鉛球状化処理のとりべごとに作成した Y ブロック供試材につい

て 1 回ずつ行う。

顕微鏡組織試験は,特に指定のない限り,A.7 の b)  の規定による引張試験の代わりに行うことができる。

顕微鏡組織試験を適用する場合は,とりべごとに 1 回行う。ただし,この場合の引張試験は,各自の溶解

及び熱処理ごとに 1 回行う。

引張試験片に鋳造上又は機械加工上の欠陥があるときは,同一 Y ブロック供試材,又は同一とりべ,同

一熱処理の他の Y ブロック供試材から採取した試験片で再試験を行うことができる。

試験片が不合格となったときは,不合格となった試験項目について,更に 2 回の試験を行うことができ

る。この場合,いずれかの試験の結果が不合格となったときは,この鋳造品を不合格とする。

A.7 

試験の方法 

試験の方法は,次による。


20

B 2051

:2013

a) 

分析試験  鋳造品の成分分析は,JIS G 0320 又は JIS Z 2611 による。ただし,炭素の分析に用いる試

料は,ドリルの切粉からは採用しない。

b) 

引張試験  引張試験片は,JIS Z 2241 の 4 号試験片又は図 A.4 の形状・寸法とする。図 A.2 に示す Y

ブロックの 寸法が 13 mm 未満の場合は,

図 A.4 の試験片とする。引張試験方法は,JIS Z 2241 によ

る。

単位  mm

図 A.4−引張試験片の寸法及び形状 

c) 

硬さ試験  硬さ試験片及び試験方法は,JIS Z 2243 による。試験荷重は 29.42 kN とする。

d) 

衝撃試験  衝撃試験片及び試験方法は,JIS Z 2242 による。試験片は,U ノッチ試験片とする。試験

温度は,23±5  ℃とする。ただし,−10  ℃を超える低温で使用するものの場合は,その最低使用温度

以下とし,その試験温度を製品に刻印する。

e) 

顕微鏡組織試験  顕微鏡組織試験を適用する場合,顕微鏡組織における黒鉛の球状化率の算定は,倍

率 100 倍の視野中で,

図 A.1 に示す A 形のように球状化している黒鉛の数を,図 A.5 に示す球状化し

ていない黒鉛の数も含めた全体の黒鉛の数で除した百分率で示す。引張試験の代わりに行う顕微鏡組

織試験では,その写真を,鋳造品と対比できる標識を付けて保存しなければならない。

図 A.5−鋳造品の顕微鏡組織 


21

B 2051

:2013

附属書 B

(参考)

樹脂粉体塗装方法

B.1 

一般 

この附属書は,常温で使用するバルブに塗装するエポキシ樹脂粉体塗装及びナイロン樹脂粉体塗装並び

にその塗装方法について示す。

B.2 

塗装部品 

バルブを構成する次の部品は,内面(接水面)及び外面(非接水面)とも塗装の範囲とする。ただし,

外面,かん合部及び合わせ面は除いてよい。

a) 

玉形弁  弁箱,蓋,弁体及びパッキン押さえ。

b) 

内ねじ仕切弁  弁箱,蓋,パッキン箱,弁体及びパッキン押さえ。

c) 

外ねじ仕切弁  弁箱,蓋,ヨーク,弁体及びパッキン押さえ。

d) 

リフト逆止め弁  弁箱,蓋,弁体及び弁体ガイド。

e) 

スイング逆止め弁  弁箱,蓋,弁体及びアーム。

B.3 

塗料 

塗料は,使用上有害な成分を含まないもので,硬化後は水に溶けず,かつ,水質に悪影響を与えないも

のであって,組成及び品質は,次による。

a) 

組成  塗料の組成は,エポキシ樹脂,硬化剤及び顔料を主とする原料を用いた熱硬化性の粉体塗料,

又はナイロン樹脂と顔料を主とする原料を用いた熱可塑性の粉体塗料とする。

b) 

品質  塗料の塗装塗膜の品質は,表 B.1 による。

B.4 

塗装方法 

B.4.1 

塗装面の前処理 

塗装面の前処理は,次による。

a)

鋳こぶ,さび,その他塗装に有害な付着物などは,グラインダ,サンダなどを用いて除去し,できれ

ば平滑に仕上げる。

b)

塗装面の前処理は,ブラスト処理とする。ナイロン樹脂を用いる場合は,更に下地処理を行う。

c)

前処理を施した塗装面は,塗装するまでの間,再びさびたり,ほこり,油分などが付いたりしないよ

うに保護する。

B.4.2 

塗料の調製 

塗料は,塗料製造業者の指定する有効期限内に使用する。また,回収した塗料を使用する場合は,150

∼200 μm のふるいを用いて異物を除去した後,

新しい塗料の 50 %以内に配合して使用することができる。

B.4.3 

塗装 

塗装は,次による。

a)

塗装は,予熱した部品に,適切な粉体塗装装置を用いて塗料を吹き付け,塗膜を形成させる。予熱度

は,塗料製造業者の指定による。


22

B 2051

:2013

なお,塗装の終わった部品は,塗膜を十分硬化させなければならない。

b)

塗装は,異物の混入,塗りむら,ピンホール,塗りもれなどの欠点がなく,表面は滑らかで,均一な

塗膜が得られるように行う。

表 B.1−塗料の塗装塗膜の品質 

品質項目

試験項目

品質

エポキシ樹脂

ナイロン樹脂

塗膜の比重

比重試験 1.5 以下 1.1 以下

塗膜の付着性

碁盤目試験

評価点数が 8 以上。試験方法及び判定基準は JIS K 

5400

:1990 による。

塗膜の耐衝撃性

衝撃変形試験

衝撃による変形で割れ,剝がれができない。

塗膜の可とう性

エリクセン試験

亀裂が発生しない。

塗膜の引っかき抵抗性

鉛筆引っかき試験

硬度 H の鉛筆で異常がな
い。

硬度 2B の鉛筆で異常がな
い。

塗膜の防食性

塩水噴霧試験 500 時間の塩水噴霧試験に耐える。

塗膜の耐温度繰返し性

低温・高温繰返し試験

しわ,割れ,膨れ,剝がれなどが発生せず,つやの減少,
変色が大きくない。

B.5 

塗料の塗装塗膜の試験 

B.5.1 

試験の一般条件 

試験の一般条件は,JIS K 5400:1990 の 3.

による。

なお,試験は,塗料製造業者が行い,その試験成績書を塗装業者に提出しなければならない。また,使

用者が必要と認めたときは,使用者は,その試験に立ち会うとともに,その試験成績書を提出させること

ができる。

B.5.2 

塗料の採取方法 

塗料の採取方法は,

表 B.2 に示すロットごとに JIS K 5400:1990 の 2.

によって採取する。

B.5.3 

塗装塗膜試験片の作成 

B.5.3.1 

試験項目別の試験片の材料,寸法及び数量 

試験項目別の試験片の材料,寸法及び数量は,

表 B.2 による。

B.5.3.2 

試験片の作成 

試験片の作成は,

表 B.2 に示す鋼板を用いて,B.4.3 によって 0.2 mm 以上の塗膜厚さに塗装し,常温ま

で冷却する。

表 B.2−試験項目別の試験片の材料,寸法,数量及びロットの大きさ 

試験項目

試験片の材料

試験片の寸法

mm

数量

ロットの大きさ

エポキシ樹脂

ナイロン樹脂

塗膜の比重試験

製造ロット

同一塗料の 1 年間に

製造されたロット

碁盤目試験

鋼板 150×70×2.0 3

衝撃変形試験 3

エリクセン試験 90×90×1.2 1

鉛筆引っかき試験 150×70×2.0 1

塩水噴霧試験 3

同一塗料の 1 年間に

製造されたロット

低温・高温繰返し試験 2


23

B 2051

:2013

B.5.4 

試験方法 

B.5.4.1 

塗膜の比重試験 

塗膜の比重試験は,JIS K 5101:1991 の 19.

による。

B.5.4.2 

碁盤目試験 

碁盤目試験は,JIS K 5400:1990 の 8.5.1 による。

B.5.4.3 

衝撃変形試験 

衝撃変形試験は,JIS K 5400:1990 の 8.3.2 による。ただし,落下高さは,50 cm とする。

B.5.4.4 

エリクセン試験 

エリクセン試験は,JIS Z 2247 によって行う。ただし,ポンチを押し込む距離は,エポキシ樹脂を用い

る場合は 3 mm,ナイロン樹脂を用いる場合は 8 mm とする。

B.5.4.5 

鉛筆引っかき試験 

鉛筆引っかき試験は,JIS K 5400:1990 の 8.4.1 による。ただし,鉛筆はエポキシ樹脂を用いる場合は硬

度 H,ナイロン樹脂を用いる場合は硬度 2B のものを用いる。

B.5.4.6 

塩水噴霧試験 

塩水噴霧試験は,JIS K 5400:1990 の 9.1 によって行い,500 時間後にさび,膨れ,割れなどのないこと

を確認する。ただし,試験片に引っかききずは作らない。

B.5.4.7 

低温・高温繰返し試験 

低温・高温繰返し試験は,次の操作を行った後,2 枚の試験片について,塗膜の状態を調べる。

まず,試験片を 20±1  ℃に保った恒温器に 2 時間保持した後,−30±1  ℃に保った恒温器に 2 時間保持

し,次いで 20±1  ℃に保った恒温器に 1 時間保持した後,70±1  ℃に保った恒温器に 2 時間保持し,更に

20±1  ℃に保った恒温器に 17 時間保持する。これを 1 サイクルとして,4 サイクル繰り返して行う。

B.6 

製品の塗膜の品質 

B.6.1 

外観 

塗膜の外観は,B.7.2 によって試験を行ったとき,異物の混入,塗りむら,塗りもれがなく,火花の発生

するような欠陥のないものでなければならない。

B.6.2 

付着性 

塗膜の付着性は,B.7.3 によって試験を行ったとき,エポキシ樹脂の場合は,剝離のないもの,ナイロン

樹脂の場合は,引き剝がしの力が,40 N/10 mm 幅以上のものでなければならない。

B.6.3 

塗膜の硬化 

塗膜は,B.7.4 によって試験を行ったとき,異常がないものでなければならない。

B.6.4 

塗膜の厚さ 

硬化後の塗膜の厚さは,次による。

a) 

エポキシ樹脂塗装  内面は,0.3∼1.0 mm の範囲とする。外面は,0.15 mm 以上とする。

b) 

ナイロン樹脂塗装  内面は,0.3 mm 以上とする。外面は,塗膜を均一にする。

B.7 

製品の塗膜試験 

B.7.1 

試験一般条件 

試験の一般条件は,次による。

a)

塗膜の試験の範囲は,B.2 による。


24

B 2051

:2013

b)

試験は,塗装業者が行う。

B.7.2 

外観試験 

外観試験は,次の方法による。

a)

異物の混入,塗りむら及び塗りもれは,目視によって行う。

b)

ピンホールは,ホリデーディテクタを用いて 1 000 V の電圧をかけて行い,火花の発生するような欠

陥があるかどうかを調べる。

B.7.3 

付着性試験 

付着性試験は,次の方法による。

a)

エポキシ樹脂の場合は,テストハンマで塗装面を軽くたたいて行う。

b)

ナイロン樹脂の場合は,可鍛鋳鉄又はダクタイル鋳鉄の板状試験片に製品と同一条件で塗装し,常温

図 B.1 に示すように鋭利な刃物で素地に達する切れ目を 10 mm の幅で入れる。次に,皮膜にきずつ

けないように片端を起こし,ばねばかりなどを用いて 90°方向に徐々に引き剝がし,そのときの力を

常温で測定する。試験は,製造ロットごとに行うものとし,40 N/10 mm 幅以上の力があるかどうかを

調べる。

図 B.1−付着性試験 

B.7.4 

硬化試験 

硬化試験は,鉛筆の引っかき試験で行う。鉛筆引っかき試験は,B.5.4.5 の方法に準じて行う。試験箇所

は,各部品内面又は外面の 1 か所以上について行う。

B.7.5 

塗膜の厚さの測定 

塗膜の厚さの測定は,電磁微厚計又は他の適当な測定器具を用いて測定する。その測定箇所は,長さ方

向に対して任意の 2 か所を定め,その箇所の円周上の任意の 4 点とする。

B.8 

手直し 

B.9

の検査結果,軽微な欠陥については,使用者の承認を得て,エポキシ樹脂を用いる場合は,常温硬

化性のエポキシ樹脂系塗料を,ナイロン樹脂を用いる場合は,同材質の樹脂を熱融着するか又は常温硬化

性のウレタン樹脂系塗料を用いて手直しすることができる。

B.9 

検査 

B.9.1 

塗料の塗装塗膜検査 

塗料の塗装塗膜の検査は,B.5 に基づいて,塗膜の比重,塗膜の付着性,塗膜の耐衝撃性,塗膜の可と

う性,塗膜の引っかき抵抗性,塗膜の防食性,及び塗膜の耐温度繰返し性について行い,

表 B.1 に適合

しなければならない。


25

B 2051

:2013

B.9.2 

製品の塗膜検査 

製品の塗膜の検査は,B.7 に基づいて,塗膜の外観,塗膜の付着性,塗膜の硬化の程度(塗膜の引っか

き抵抗性)及び塗膜の厚さについて行い,B.6 に適合しなければならない。

B.10 

参考文献 

JIS K 5101:1991

  顔料試験方法

JIS K 5400:1990

  塗料一般試験方法

JIS Z 2247

  エリクセン試験方法


26

B 2051

:2013

附属書 C 
(参考)

ハンドル操作制限トルク

C.1 

一般 

この附属書は,バルブのハンドル操作を行う場合の操作制限トルクについて示す。

C.2 

制限トルク 

バルブを手で操作することが困難な場合には,

表 C.1 に示すハンドル操作制限トルクを超えない範囲で,

ハンドル回しを使用してもよい。

表 C.1−ハンドル操作制限トルク 

単位  N・m

呼び径

弁種

10K 玉形弁 16K 玉形弁

20K 玉形弁

10K 仕切弁

16K 仕切弁 20K 仕切弁

 40 
 50 
 65 
 80 
100 
125 
150 
200 
250 
300

 40 
 50 
 75 
100 
155 
245 
300 
360

− 

 40 
 50 
 75 
100 
155 
245 
300 
400

− 

  57 
  75 
 120 
 175 
 290 
 540 
 790 
1200

− 

 40 
 45 
 63 
 83 
112 
150 
200 
270 
350 
420

 40 
 45 
 63 
 83 
112 
150 
200 
315 
400 
500

 50 
 75 
100 
130 
170 
225 
280 
360 
440 
540