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日本工業規格

JIS

 B

2004

-1994

バルブの表示通則

General rules for marking on valves

1.

適用範囲  この規格は,JIS B(機械)部門に規定するバルブの表示通則について規定する。

備考1.  この規格は,他の部門のバルブにも適用することが望ましい。

2.

この規格の引用規格を,

付表 に示す。

3.

この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 5209-1977

  General purpose industrial valves−Marking

IEC 534-5-1982

  Industrial-process control valves, Part 5 : Marking

2.

用語の定義  この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0100 によるほか,次による。

(1)

必す(須)表示項目  バルブに必ず表示しなければならない表示項目。

(2)

選択表示項目  個別のバルブの製品規格で選択して規定する表示項目。

3.

表示

3.1

一般事項  表示の一般事項は,次のとおりとする。

(1)

表示は,バルブに適応した大きさ,形状とし,バルブの構造及び強度に無理のない方法で行い,明確

に読め,また,永続性がなければならない。

(2)

表示項目の使用区分を,

付表 に示す。

(3)

表示項目の表示位置及び表示方法を,

付表 に示す。

(4)

この規格で規定する以外の表示項目については,個別の製品規格の規定による。

3.2

表示項目  表示項目は,次のとおりとする。

(1)

製造業者名又は商標  製造業者名は,略号を用いてもよい。

(2)

呼び圧力

(3)

呼び径  呼び径は,原則として JIS B 2001 の規定による A 呼びを用いる。ただし,ねじ込み形弁は,

B

呼びを用いてもよい。

(4)

弁箱及びふたの材料  弁箱及びふたの材料は,材料を表す記号又はその略号を用いて表示し,略号は,

付表 に示す表示記号を用いる。

(5)

流体の流れ方向を示す矢印  流体の流れ方向に対し,一方向しか使用できないバルブは,流体の流れ

方向を示す矢印を表示する。

(6)

開閉を示す文字と矢印  開閉を示す文字と矢印は,次のとおりとする。


2

B 2004-1994

(a)

バルブの開閉を示す文字と矢印を併せて表示する。

(b)

開,閉の両方向を表示できない大きさ,形状などのバルブの場合は,開方向だけの表示としてもよ

い。

(c)

開閉方向を示す文字は,原則として次による。

OPEN SHUT

O S

(7)

製造年

(8)

製造番号  製造番号は,製品の経歴が分かるものとする。

(9)

溶解番号  溶解番号は,記号を用いてもよい。

(10)

トリムの材料  弁棒,弁座面などバルブのトリム材料は,付表 に示す表示記号を用いて表示する。

(11)

ふたボルト及びナットの材料  ふたボルト及びナットの材料は,付表 に示す表示記号を用いて表示

する。

(12)

接続端のねじの種類

(13)

バルブの用途  製品規格に規定されたバルブの用途を示す記号を表示する。

水道用の場合  水

鋳鋼弁の場合  一般機械装置用は M,化学装置用は C

(14)

リング番号  両端フランジ又はふたフランジがリングジョイント形の場合,使用するリングジョイン

トガスケットのリング番号を表示する。

(15)

ライニング及びコーティングの材料  ライニング及びコーティングの材料などを表示する。

(16)

最高使用温度  通常の使用状態におけるバルブの最高使用温度を表示する。

なお,温度は,℃で表示する。

(17)

最高許容圧力  バルブの最高使用温度に対応する最高許容圧力を表示する。

なお,圧力単位は,MPa を使用する。

(18)

容量係数  容量係数は,原則としてバルブを全開したときの A

v

K

v

又は C

v

のいずれかで表示する。

(19)

最高流速  最高流速は,バルブが全開したときの許容できる流速の最大値で,バルブの呼び径に等し

い断面積に相当する平均流速で表す。

なお,単位は,m/s とする。

3.3

表示位置  表示の位置は,次のとおりとする。

(1)

弁箱への表示は,弁箱の見やすい表面とする。

(2)

銘板は,弁箱の表面,ふたの表面,ヨーク,ハンドルの上面,操作機の表面など見やすい位置に取り

付ける。

(3)

ハンドルへの表示は,ハンドルの見やすい表示とする。

(4)

ボルトは,端面,ナットは,上面又は側面に表示する。

3.4

表示方法  表示の方法は,次のとおりとする。

(1)

表示は,鋳出し,刻印,鍛造打出し,銘板のいずれかの方法(

1

)

による。

(

1

)

給水栓は,腐食(エッチング)

,印刷又はサンドブラストによってもよい。

(2)

明確に現れなかった表示は,適切な方法で修正し,再現してもよい。

(3)

刻印する場合は,き裂の原因になったり,その部分が許容厚さ以下になるなどバルブに悪影響を与え

てはならない。


3

B 2004-1994

なお,これらの問題がある場合は,刻印座を設けて表示する。

また,樹脂粉体塗装などによって,刻印が不可能な場合は,押印による方法でもよい。

(4)

銘板は,原則として JIS Z 8304 によるもので,容易に脱落しないように適切な方法で取り付ける。

なお,銘板の材料は,個別規格で規定する。

関連規格  JIS B 2011  青銅弁

JIS B 2031

  ねずみ鋳鉄弁

JIS B 2032

  ウェハー形ゴムシートバタフライ弁

JIS B 2051

  可鍛鋳鉄 10K ねじ込み形弁

JIS B 2071

  鋳鋼フランジ形弁

JIS B 2191

  青銅ねじ込みコック

付表 1  表示項目の使用区分

鋳鉄弁(

3

)

表示項目

青銅弁(

2

)

一般用(

4

)

水道用(

5

)

鋳鋼弁

及び鍛鋼弁

1.

製造業者名又は商標

2.

呼び圧力

3.

呼び径

4.

弁箱及びふたの材料

5.

流体の流れ方向を示す矢印

6.

開閉を示す文字(又は略号)と矢印

7.

製造年

  ○(

6

)

8.

製造番号

  △(

7

)

9.

溶解番号

10.

トリムの材料

11.

ふたボルト及びナットの材料

12.

接続端のねじの種類

13.

バルブの用途

14.

リング番号

15.

ライニング及びコーティングの材料

16.

最高使用温度

17.

最高許容圧力

18.

容量係数

19.

最高流速

(

2

)  JIS B 2061

によるものは除く。給水栓の表示は,製造業者名又は商標だけでよい。

(

3

)

鋳鉄弁の材料は,ねずみ鋳鉄,黒心可鍛鋳鉄(マレアブル鉄を含む。

)及び球状黒鉛鋳鉄(ダクタ

イル鉄を含む。

)とする。

(

4

)

蒸気,空気,ガス,水,油などを通す一般配管用に用いられる鋳鉄弁である。

(

5

)  JIS B 2062

JIS B 2063JIS B 2064 などによる水道用の鋳鉄弁である。

(

6

)

製造年の代わりに製造番号を表示してもよい。

(

7

)

炭素鋼で呼び圧力 63K 以上のバルブ及び合金鋼のバルブは,必ず表示項目とする。

備考  ○印は必す表示項目,△印は選択表示項目,−印は適用しないことを示す。


4

B 2004-1994

付表 2  表示項目の表示位置及び表示方法

弁箱

銘板

ハンドル  ボルト及び

ナット

鋳造品

鍛造品

表示位置

表示方法

表示項目

鋳出し

刻印

鍛造

打出し

刻印

3.4(4)

よる。

鋳出し,鍛
造打出し又
は刻印

刻印

1.

製造業者名又は商標

○※

○※

*

2.

呼び圧力

○※

○※

*

3.

呼び径

○※

○※

*

4.

弁箱及びふたの材料

○※

○※

*

5.

流体の流れ方向を示す矢印

○※

○※

6.

開閉を示す文字(又は略号)と矢印

7.

製造年

8.

製造番号

9.

溶解番号

10.

トリムの材料

11.

ふたボルト及びナットの材料

12.

接続端のねじの種類

13.

バルブの用途

14.

リング番号

15.

ライニング及びコーティングの材料

16.

最高使用温度

17.

最高許容圧力

18.

容量係数

19.

最高流速

備考1.  ○印は,表示項目の表示位置及び表示方法を示す。

2.

表示位置が重複している場合は,最も表示に適した位置を選択し,少なくとも 1 か所に表示する。

3.

弁箱に適用する表示方法が重複している場合は,最も表示に適した方法を選択し,表示する。

4.

※印は,バルブの大きさ,形状などによって,この方法(鋳出し又は鍛造打出し)が不可能な場合だけ刻
印による方法を用いてもよいことを示す。

5.

*

印は,バルブの大きさ,形状などによって,弁箱表示が不可能な場合だけ銘板に表示してもよいことを示

す。

付表 3  弁箱及びふたの材料の表示記号

表示記号

該当材料

材料の区分

鋳造品

鍛造品

鋳造品

鍛造品

青銅

不要

JIS H 5111

の BC6

ねずみ鋳鉄

不要

JIS G 5501

の FC200

黒心可鍛鋳鉄 MI

JIS G 5702

の FCMB340

 MIS

JIS B 8270

の FCMB-S35

DI(

8

)

JIS G 5502

の FCD400 又は FCD450

球状黒鉛鋳鉄

DIS

JIS B 8270

の FCD-S

炭素鋼 PH2

FVC

JIS G 5151

の SCPH2

JIS G 3202

の SFVC2A

炭素鋼(低温用) PL1

FL1

JIS G 5152

の SCPL1

JIS G 3205

の SFL1

FL2

JIS G 3205

の SFL2

2.5Ni

鋼 PL21

JIS G 5152

の SCPL21

3.5Ni

鋼 PL31

FL3

JIS G 5152

の SCPL31

JIS G 3205

の SFL3

0.5Mo

鋼 PH11

F1

JIS G 5151

の SCPH11

JIS G 3203

の SFVAF1


5

B 2004-1994

表示記号

該当材料

材料の区分

鋳造品

鍛造品

鋳造品

鍛造品

1Cr-0.5Mo

鋼 PH21 F11A JIS G 5151 の SCPH21

JIS G 3203

の SFVAF11A

2.5Cr-1Mo

鋼 PH32 F22B JIS G 5151 の SCPH32

JIS G 3203

の SFVAF22B

5Cr-0.5Mo

鋼 PH61 F5B  JIS G 5151 の SCPH61

JIS G 3203

の SFVAF5B 又は

SFVAF5D

18Cr-8Ni

鋼 S13A

F304

JIS G 5121

の SCS13A

JIS G 3214

の SUSF304

18Cr-12Ni-Mo

鋼 S14A

F316

JIS G 5121

の SCS14A

JIS G 3214

の SUSF316

(

8

)

水道用バルブは,D の表示記号を用いる。

備考1.  表示記号は,原則としてこの表に示す記号を用いる。ただし,新設計のものを除き,日本工業規格で定め

た材料記号又は製造業者が定める記号を用いてもよい。

なお,製造業者が定める記号は,材料を明確に示す記号とする。

2.

この表に示す以外の材料を使用する場合にも,この表に準じた表示記号を用いる。

付表 4  トリムの材料の表示記号

該当材料

材料の区分

表示記号

鋳造品

伸銅品,鋼棒,鋼板及び鍛鋼品

黄銅

不要

JIS H 3250

の C3604BD 若しくは

C3604BE

又は C3771BD 若しくは

C3771BE

青銅

不要

JIS H 5111

の BC6 又は BC6C

13Cr

鋼 CR13

 (13CR)

JIS G 5121

の SCS1 又は SCS2

JIS G 4303

の SUS403 若しくは

SUS410

又 は SUS420J1 若 し く は

SUS420J2

18Cr-8Ni

鋼 304

 (18-8)

JIS G 5121

の SCS13 又は SCS13A

JIS G 4303

の SUS304, JIS G 4304 

SUS304

若しくは SUS305 又は JIS G 

3214

の SUSF304

18Cr-12Ni-Mo

鋼 316

 (18-12)

JIS G 5121

の SCS14 又は SCS14A

JIS G 4303

の SUS316 又は JIS G 

3214

の SUSF316

Ni-Cu

鋼 MONEL

 (NI-CU)

製造業者標準

異種金属による
表面肉盛硬化

HF

表面硬化

他の硬化処理 
(窒化など)

SH(

9

)

クロムめっき PLATED(

9

)

表面さび

止め処理  その他の処理

(

9

)(

10

)

ソフトシート(四ふっ化エ

チレン樹脂,ゴムなど)

(

11

)

(

9

)

台金材料を併記する。

(

10

)

処理方法を明確にし,製造業者が定めた表示記号を用いる。ただし,この規格で用いる表示記号と紛らわし
い記号は用いない。

(

11

)

製品規格の規定又は製造業者が定めた表示記号を用いる。ただし,製造業者が定める表示記号は,この規格

で用いる表示記号と紛らわしい記号を用いない。

備考1.  表示記号のうち,(  )内の表示記号はなるべく使用しないのがよい。

2.

この表以外の材料を使用する場合にも,この表に準じた表示記号を用いる。


6

B 2004-1994

付表 5  ふたボルト及びナットの材料の表示記号

表示記号

該当材料

不要

JIS G 3101

の SS400

不要

JIS G 3101

の SS490

不要

JIS G 4051

の S25C

不要

JIS G 4051

の S35C

B7

JIS G 4107

の SNB7

B16

JIS G 4107

の SNB16

不要

JIS G 4303

の SUS304


316

JIS G 4303

の SUS316

不要

JIS G 3101

の SS400

45C

JIS G 4051

の S45C

不要

JIS G 4303

の SUS304

316

JIS G 4303

の SUS316


不要

JIS H 3250

の C3604BD 又は C3604BE

備考1.  表示記号で3文字の表示ができない場合は,受渡当事者間

の協議によって他の表示記号に代えてもよい。ただし,こ
の規格で用いる表示記号と紛らわしい記号は用いない。

2.

この表以外の材料を使用する場合にも,この表に準じた表
示記号を用いる。


7

B 2004-1994

付表 6  引用規格

JIS B 0100

  バルブ用語

JIS B 2001

  バルブの呼び径及び口径

JIS B 2061

  給水栓

JIS B 2062

  水道用仕切弁

JIS B 2063

  水道用空気弁

JIS B 2064

  水道用バタフライ弁

JIS B 8270

  圧力容器(基盤規格)

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3202

  圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3203

  高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品

JIS G 3205

  低温圧力容器用鍛鋼品

JIS G 3214

  圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品

JIS G 4051

  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4107

  高温用合金鋼ボルト材

JIS G 4303

  ステンレス鋼棒

JIS G 4304

  熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 5121

  ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5151

  高温高圧用鋳鋼品

JIS G 5152

  低温高圧用鋳鋼品

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502

  球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5702

  黒心可鍛鋳鉄品

JIS H 3250

  銅及び銅合金棒

JIS H 5111

  青銅鋳物

JIS Z 8304

  銘板の設計基準


8

B 2004-1994

参考  バルブの表示例

序文  この参考は,本体の規定に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。

備考  表示項目の前に示す記号は,次のとおりとする。

(1)

◎印は,必す(須)表示項目。

(2)

○印は,選択表示項目で,製品規格において規定している項目。

(3)

△印は,製品規格で独自に規定している項目。

(4)

無印は,選択項目で,また,製品規格でも規定がない。

1.

弁箱の表示例

(1)

青銅製玉形弁………………………………

参考図 1

参考図 1

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

10K

◎  呼び径

1

1

/

2

B

弁箱及びふたの材料

BC6

◎  流体の流れ方向を示す矢印

(2)

ねずみ鋳鉄製仕切弁………………………

参考図 2

参考図 

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

10K

◎  呼び径

100A

弁箱及びふたの材料

FC200

(3)

水道用バタフライ弁………………………

参考図 3

参考図 3

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び径

700A

◎  用途

水用

△  刻印座

  ●

◎  製造年

1994

◎  弁箱及びふたの材料

FCD450

◎  流れ方向を示す矢印

(4)

可鍛鋳鉄製玉形弁…………………………

参考図 4

参考図 4

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

10K

◎  呼び径

3/4B

◎  弁箱及びふたの材料

FCMB340

流体の流れ方向を示す矢印


9

B 2004-1994

(5)

鋳鋼製仕切弁………………………………

参考図 5

参考図 5

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

20K

◎  呼び径

100A

◎  弁箱及びふたの材料

SCPH2

◎  接続端リング番号  R37

ふたフランジのリング番号 R41

◎  溶解番号

1234

○  用途

一般機械用:M

2.

銘板の表示例

(1)

青銅製弁……………………………………

参考図 及び参考図 7

参考図 6

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

10K

◎  呼び径

50A

弁箱及びふたの材料

BC6

○  弁体

耐脱亜鉛対策材料

○  弁棒

耐脱亜鉛対策材料

○  弁座

四ふっ化エチレン樹脂

製造番号

2345

参考図 

製造業者名又は商標

○○○

呼び圧力 10K

呼び径 50

弁体 Z

弁棒 Z

弁座 S

製造番号 2345

(2)

水道用弁……………………………………

参考図 及び参考図 9

参考図 8

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

7.5K

○  最高許容圧力

1.27MPa

○  最高流速

6m/s

△  ハンドルの回転数(製品規格による)

10

回転

◎  製造年

1994


10

B 2004-1994

参考図 

製造業者名又は商標

○○○

呼び圧力 7.5K

最高許容圧力 1.27MPa

最高流速 6m/s

ハンドルの回転数 10

製造年 1994

(3)

鋳鉄製弁……………………………………

参考図 10 及び参考図 11

参考図 10

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

10K

◎  呼び径

3/4B

◎  弁箱及びふたの材料

FCMB340

○  弁座の材料

充てん(塡)材入り四ふ

っ化エチレン樹脂

製造番号

345

参考図 11 

製造業者名又は商標

○○○

呼び圧力 10K

呼び径

3

/

4

弁箱及びふた MI

弁座 S

製造番号 345

(4)

鋼製弁………………………………………

参考図 12 及び参考図 13

参考図 12

◎  製造業者名又は商標

○○○

◎  呼び圧力

20K

◎  呼び径

200A

◎  弁箱及びふたの材料

SCPH11

◎  弁棒

13Cr

−表面窒化処理

◎  弁箱付弁座面

ステライト (CoCr-R)

◎  弁体付弁座面

ステライト (CoCr-R)

製造番号

6789

参考図 13 

製造業者名又は商標

○○○

呼び圧力 20K

呼び径 200

弁箱及びふた PH11

弁棒 CR13-SH

弁箱付弁座面 HF

弁体弁座面 HF

製造番号 6789


11

B 2004-1994

3.

ハンドルの表示例

(1)

ハンドル車…………………………………

参考図 14 及び参考図 15

参考図 14

参考図 15

(2) 

レバーハンドル……………………………

参考図 16 及び参考図 17

参考図 16

参考図 17

4.

ふたボルト及びナットの表示例

参考図 18 


12

B 2004-1994

機械要素部会  弁基本専門委員会  構成表(昭和 62 年 3 月 1 日制定のとき)

氏名

所属

(委員会長)

竹  中  俊  夫

東京工業大学

大  橋  秀  雄

東京大学

吹  訳  正  憲

通商産業省機械情報産業局

坂  下  昭  雄

建設省大臣官房

森  田  昭  三

工業技術院標準部

清  水      健

株式会社五陵社

種  田      稔

有限会社種田技術士事務所

清  野  修  蔵

高圧ガス保安協会

小  郷  一  郎

財団法人日本船舶標準協会

大  貫      栄

社団法人日本水道協会

宮  田      弘

東洋エンジニアリング株式会社

比留間  栄  二

東京電力株式会社

佐々木  良  洋

日本化学工業協会

箕  輪  伸  之

千代田化工建設株式会社

早  川  幸  成

日揮株式会社

神  津  勘一郎

大成建設株式会社

浜      光  洋

株式会社北沢バルブ

大  山  康  郎

日立金属株式会社

辰  巳  修  一

久保田鉄工株式会社

平  田  純  一

東陶機器株式会社

加  藤  久  男

平田バルブ工業株式会社

鎌  倉  信  一

株式会社清水鉄工所

椎  木      晃

山武ハネウエル株式会社

比  企  正  弘

社団法人日本バルブ工業会

(専門委員)

比  企      諭

社団法人日本バルブ工業会

(事務局)

寺  田  昌  之

工業技術院標準部機械規格課

(事務局)

永  井  裕  司

工業技術院標準部機械規格課(平成 6 年 11 月 1 日改正のとき)