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日本工業規格

JIS

 B

2001

-1987

バルブの呼び径及び口径

Nominal Size and Bore of Valves

1.

適用範囲  この規格は,主として配管に用いるバルブ(

1

)

の呼び径及び口径について規定する。

(

1

)

次のバルブは除く。

(a)

圧力逃がし弁

(b)

水栓

(c)

トラップ,空気弁  及び  これに類するバルブ

(d)

油圧用,空気圧用,冷凍装置用など特定分野に用いられるバルブ

引用規格: 

JIS B 0100

  バルブ用語

対応国際規格: 

ISO 6708-1980

  Pipe components−Definition of nominal size

2.

用語の意味  この規格で用いる主な用語の意味は,JIS B 0100(バルブ用語)によるほか,次による。

(1)

呼び径  バルブの大きさを表すための呼び寸法。

参考  ISO 6708 (Pipe Components−Definition of nominal size)  には,“配管系において管,バルブ及びそ

の他すべての部品に共通な,大きさを表す数値。使用上の便宜のため適当にまるめられており,

製作寸法と正確には一致しない。

”とある。

(2)

口径  管との接続端面におけるバルブの流路の直径。

備考1.  付図に例を示す。

2.

この規格では,バルブの弁座における流路の直径は規定しない。

3.

呼び圧力  この規格で呼び径及び口径を規定するバルブの呼び圧力は,次のとおりとする。

2K 4.5K(

2

) 5K 7.5K(

2

) 10K

16K

20K

30K

40K

63K

(

2

)

屋外水道用だけに用いる。


2

B 2001-1987

4.

呼び径  バルブの呼び径は,次のとおりとする。呼び径は,すべての接続端のバルブに適用する。

なお,括弧を付けた呼び径は,使用しないのが望ましい。

A  6  8  10 15 20 25 32 40 50

B  1/8 1/4 3/8 1/2 3/4  1 1

1/4

1

1/2 2

A 65

75(

3

)  80  (90)  100  125  150 (175) 200

B 2

1/2

−  3 (3

1/2) 4

5

6  (7)  8

A (225) 250 300 350 400 450 500 550 600

B  (9) 10 12 14 16 18 20 22 24

A

650

700

750

800

(850)

900

1 000

1 100

1 200

B  26 28 30 32 (34) 36 40 44 48

A

(1 300)

1 350

1 400

1 500

1 600

1 650(

3

)

1 800

2 000

(2 100)

B (52) 54 56 60

A

2 200

2 400

2 600

B

(

3

)

屋外水道用だけに用いる。

備考  呼び径は A 及び B のいずれかを用い,A による場合は A,B による場合は B の符号を,それぞれ

の数字の後に付けて区分する。

5.

口径  フランジ形弁の口径は,付表 のとおりとし,呼び径は A だけとする。

なお,

付表 は,差込み溶接形,突合せ溶接形,ねじ込み形  及び  ウェハー形弁には適用しない。

船用は船用だけに,屋外水道用は屋外水道用だけに適用する。対応する呼び圧力及び呼び径に対し,一

般機械装置用の口径を船用及び屋外水道用に適用してもよい。

6.

口径の寸法許容差  フランジ形弁の口径の寸法許容差は,付表 のとおりとする。

7.

ライニングなと(

4

)

の扱い  付表 及び付表 は,ライニングなどを施す前のバルブに適用する。

ライニングなどを施す場合は,バルブの流過特性に著しく悪影響を及ぼすことがないように考慮しなけ

ればならない。

なお,受渡し当事者間の協議によって,ライニングなどを施した後のバルブに

付表 及び付表 を適用

してもよい。

(

4

)

バルブの内面に厚さ0.3 mm 以上の無機若しくは有機材料を接着若しくは機械的に取り付ける,

又は無機若しくは有機材料を融着して厚さ0.3 mm 以上とすることをいう。ライニング,コーテ

ィング及びライナー,カートリッジの取付けなどがこれに該当する。


3

B 2001-1987

付表 1  フランジ形弁の口径

単位 mm

一般機械装置用

船用

屋外水道用

呼び圧力

呼び径 (A)

2 K

5 K

10 K  16 K  20 K 30 K 40 K 63 K

5 K

10 K 4.5 K 7.5 K  10 K  16 K  20 K

10

− 10 −

10

15

− 15

12

15

20

− 20

17

20

25

− 25

22

25

32

− 32

29

32

40

 40

 38

 35

40

50

 50

 50

 48

50

 50

65

 65

 62

 57

65

75

75

80

 80

 75

 73

80

(90)

 90

 85

90

100

− 100 100

98

100

100

125

− 125 120

120

125

125

150

− 150 150

146

150

150

(175)

− 175

175

200

− 200

200

200

190

200

200

(225)

− 225

225

250

− 250

250

245

238

250

250

300

− 300

300

295

283

300

300

350

− 340

335

325

310

335

350

400

− 400

380

375

355

380

400

450 450 430

430

420

400

430

450

500 500 480

480

465

445

480

500

550 550 530

530

600 600 580

575

560

533

580

600

650 650 630

630

700 700 680

− 680

700

750 750 730

− 730

800 800 780

− 780

800

(850) 850  830

− 830

900 900 880

− 880

900

1 000

1 000

980

− 980  1

000

1 100

1 100

1 080

1 080

1 100

1 200

1 200

1 180

1 180

1 200

(1 300)

− 1

280

1 350

1 350

1 320  1320

1 330

1 350

1 400

1 400

1 370

− 1

380

1 500

1 500

1 470  1470

1 480

1 500

1 600

− 1

600

1 650

− 1

650

1 800

− 1

800

2 000

− 2

000

(2 100)

− 2

100


4

B 2001-1987

単位 mm

一般機械装置用

船用

屋外水道用

呼び圧力

呼び径 (A)

2 K

5 K

10 K  16 K  20 K 30 K 40 K 63 K

5 K

10 K 4.5 K 7.5 K  10 K  16 K  20 K

2 200

− 2

200

2 400

− 2

400

2 600

− 2

600

備考1.  表中,括弧を付けた呼び径は使用しないのが望ましい。

2.

呼び径 75 及び 1 650 は,屋外水道用だけに適用する。

3.

船用の呼び圧力 2 K,16 K,20 K,30 K,40 K 及び 63 K は,一般機械装置用の口径を適用する。

付表 2  フランジ形弁の口径の寸法許容差

単位 mm

呼び径 (A)

寸法許容差

 100

以下

± 2

125

以上

200

以下

± 2.5

225

以上

400

以下

± 3

450

以上

500

以下

± 4

550

以上

800

以下

± 5

850

以上 1 200 以下

± 6

1 300

以上 1 600 以下

± 8

1 650

以上 2 600 以下

±10

付図  フランジ形弁の口径  (d)


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B 2001-1987

機械要素部会  弁基本専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

竹  中  俊  夫

東京工業大学

大  橋  秀  雄

東京大学

吹  訳  正  憲

通商産業省機械情報産業局

坂  下  昭  雄

建設省大臣官房

森  田  昭  三

工業技術院標準部

清  水      健

株式会社五陵社

種  田      稔

有限会社種田技術士事務所

清  野  修  蔵

高圧ガス保安協会

小  郷  一  郎

財団法人日本船舶標準協会

大  貫      栄

社団法人日本水道協会

宮  田      弘

東洋エンジニアリング株式会社

比留間  栄  二

東京電力株式会社

佐々木  良  洋

日本化学工業協会

箕  輪  伸  之

千代田化工建設株式会社

早  川  幸  成

日揮株式会社

神  津  勘一郎

大成建設株式会社

浜      光  洋

株式会社北沢バルブ

大  山  康  郎

日立金属株式会社

辰  巳  修  一

久保田鉄工株式会社

平  田  純  一

東陶機器株式会社

加  藤  久  男

平田バルブ工業株式会社

鎌  倉  信  一

株式会社清水鉄工所

椎  木      晃

山武ハネウエル株式会社

比  企  正  弘

社団法人日本バルブ工業会

(専門委員)

比  企      諭

社団法人日本バルブ工業会

(事務局)

寺  田  昌  之

工業技術院標準部機械規格課