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B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

2

3

  硬さ区分の表し方,表示及び仕上げ  

3

3.1

  硬さ区分の表し方  

3

3.2

  表示  

3

3.3

  仕上げ  

4

4

  化学成分  

4

5

  機械的性質  

5

5.1

  一般  

5

5.2

  六角穴付き止めねじの保証トルク  

5

5.3

  硬さ  

6

6

  試験 

6

6.1

  六角穴付き止めねじの保証トルク試験 

6

6.2

  止めねじに対する硬さ試験  

7

附属書 A(参考)ステンレス鋼の鋼種分類及び鋼種区分  

8

附属書 B(参考)オーステナイト系ステンレス鋼の成分仕様(ISO 683-13:1986 からの抜粋)  

11

附属書 C(参考)冷間加工用オーステナイト系ステンレス鋼(ISO 4954:1993 からの抜粋)  

12

附属書 D(参考)オーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分 A218/8 鋼)における 

    粒界腐食の時間−温度線図  

13

附属書 E(参考)オーステナイト系ステンレス鋼の磁性  

14

附属書 JA(参考)ステンレス鋼の鋼種及び化学成分(JIS と ISO 規格との対比表)  

15


B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本ねじ研究協会

(JFRI)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべき

との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS B 1054-3:2001 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

JIS B 1054

の規格群には,次に示す部編成がある。

JIS B 1054-1

第 1 部:ボルト,小ねじ及び植込みボルト

JIS B 1054-2

第 2 部:ナット

JIS B 1054-3

第 3 部:引張力を受けない止めねじ及び類似のねじ部品

JIS B 1054-4

第 4 部:タッピンねじ


日本工業規格

JIS

 B

1054-3

:2013

(ISO 3506-3

:2009

)

耐食ステンレス鋼製締結用部品の機械的性質−

第 3 部:引張力を受けない止めねじ及び

類似のねじ部品

Mechanical properties of corrosion-resistant stainless steel fasteners-

Part 3: Set screws and similar fasteners not under tensile stress

序文 

この規格は,2009 年に第 2 版として発行された ISO 3506-3 を基に,技術的内容及び構成を変更するこ

となく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所及び

附属書 JA は,対応国際規格にはない事項である。

適用範囲 

この規格は,10  ℃∼35  ℃の環境温度の範囲で試験したときの,オーステナイト系ステンレス鋼製の引

張力を受けない止めねじ及び類似のねじ部品の機械的性質について規定する。機械的性質は,この環境温

度より高い温度又は低い温度では変化する。

この規格は,次の止めねじ及び類似のねじ部品に適用する。

−  ねじの呼び径 が,1.6 mm 以上で 24 mm 以下のもの

−  JIS B 0205-1 による一般用メートルねじで,ねじの呼び径とピッチとの組合せが JIS B 0205-2 及び JIS 

B 0205-3

によるもの

−  任意の形状

この規格は,溶接性能などの特殊な性質が要求される止めねじ及び類似のねじ部品には適用しない。

注記  硬さ区分に関する機械的性質の要求事項を全て満たしている場合には,この規格の鋼種区分及

び硬さ区分の表し方の体系は,この規格で規定する範囲外の寸法(例えば,d>24 mm)に対し

ても適用することができる。

この規格は,特定の環境における耐食又は耐酸化性については規定しない。

この規格の目的は,耐食ステンレス鋼製止めねじ及び類似のねじ部品を幾つかの硬さ区分に分類するこ

とである。

高温又は氷点下の温度で使用する場合,耐食及び耐酸化の性能及び機械的性質については,それぞれの

特殊な使用条件に合うように受渡当事者間で決めることができる。高温域における炭素含有量に依存する

粒界腐食の危険の度合いを,

附属書 に示す。

全てのオーステナイト系ステンレス鋼の止めねじ及び類似のねじ部品は,通常,固溶化熱処理後の状態

では非磁性であるが,冷間加工後に磁気的性質が現れるものがある(

附属書 参照)。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。


2

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

ISO 3506-3:2009

,Mechanical properties of corrosion-resistant stainless steel fasteners−Part 3: Set

screws and similar fasteners not under tensile stress

(IDT)

なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“一致している”こ

とを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0205-1

  一般用メートルねじ−第 1 部:基準山形

注記  対応国際規格:ISO 68-1:1998,ISO general purpose screw threads−Basic profile−Part 1: Metric

screw threads

(IDT)

JIS B 0205-2

  一般用メートルねじ−第 2 部:全体系

注記  対応国際規格:ISO 261:1998,ISO general purpose metric screw threads−General plan(IDT)

JIS B 0205-3

  一般用メートルねじ−第 3 部:ねじ部品用に選択したサイズ

注記  対応国際規格:ISO 262:1998,ISO general purpose metric screw threads−Selected sizes for screws,

bolts and nuts

(IDT)

JIS B 0209-3

  一般用メートルねじ−公差−第 3 部:構造体用ねじの寸法許容差

JIS B 1047

  耐食ステンレス鋼製締結用部品の不動態化

注記  対応国際規格:ISO 16048:2003,Passivation of corrosion-resistant stainless-steel fasteners(IDT)

JIS B 1053

  炭素鋼及び合金鋼製締結用部品の機械的性質−第 5 部:引張力を受けない止めねじ及び

類似のねじ部品

注記  対応国際規格:ISO 898-5:1998,Mechanical properties of fasteners made of carbon steel and alloy

steel

−Part 5: Set screws and similar threaded fasteners not under tensile stresses(IDT)

JIS B 1092

  締結用部品−品質保証システム

注記  対応国際規格:ISO 16426:2002,Fasteners−Quality assurance system(IDT)

JIS G 0573

  ステンレス鋼の 65 %硝酸腐食試験方法

注記  対応国際規格:ISO 3651-1:1998,Determination of resistance to intergranular corrosion of stainless

steels

−Part 1: Austenitic and ferritic-austenitic (duplex) stainless steels−Corrosion test in nitric acid

medium by measurement of loss in mass (Huey test)

(MOD)

JIS G 0575

  ステンレス鋼の硫酸・硫酸銅腐食試験方法

注記  対応国際規格:ISO 3651-2:1998,Determination of resistance to intergranular corrosion of stainless

steels

−Part 2: Ferritic, austenitic and ferritic-austenitic (duplex) stainless steels−Corrosion test in

media containing sulfuric acid

(MOD)

JIS Z 2243

  ブリネル硬さ試験−試験方法

注記  ISO 6506-1:2005,Metallic materials−Brinell hardness test−Part 1: Test method(MOD)

JIS Z 2244

  ビッカース硬さ試験−試験方法

注記  ISO 6507-1:2005,Metallic materials−Vickers hardness test−Part 1: Test method(MOD)

JIS Z 2245

  ロックウェル硬さ試験−試験方法

注記  ISO 6508-1:2005,Metallic materials−Rockwell hardness test−Part 1: Test method (scales A, B, C,

D, E, F, G, H, K, N, T)

(MOD)


3

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

硬さ区分の表し方,表示及び仕上げ 

3.1 

硬さ区分の表し方 

ステンレス鋼製止めねじ及び類似のねじ部品の材料の鋼種区分及び機械的性質の硬さ区分に対する表し

方の体系を,

図 に示す。ステンレス鋼製止めねじ及び類似のねじ部品に対する硬さ区分の表し方は,ハ

イフン(-)によって分けた二つのブロックから構成し,第 1 ブロックは材料の鋼種区分を表し,第 2 ブロ

ックは製品の機械的性質の硬さ区分を表す。

鋼種区分(第 1 ブロック)の表し方は,次による。

−  A:オーステナイト系ステンレス鋼

これは鋼種分類を示し,鋼種に含まれる化学成分の範囲を 1 桁の数字で示す(

表 参照)。

硬さ区分(第 2 ブロック)は,最小ビッカース硬さの 1/10 を 2 桁で示し,その後に硬さを意味する H

を付けて表す(

表 参照)。

表 1−機械的性質に対する硬さ区分の表し方

硬さ区分 12H

21H

ビッカース硬さ,HV(最小)

125 210

例 A1-12H:軟質で最小硬さ 125 HV のオーステナイト系ステンレス鋼

a)

図 で分類した鋼種分類及び鋼種区分は,附属書 に示しており,
表 の化学成分によって規定する。

b)

炭素含有量が 0.03 %を超えない低炭素オーステナイト系ステンレス
鋼の場合には,

“L”の文字を付け加えて表示することができる。

例 A4L-21H

c)

  JIS B 1047

に従って不動態化した止めねじ及び類似のねじ部品の場

合には,

“P”の文字を付け加えて表示することができる。

例 A4-21HP

図 1−ステンレス鋼製の止めねじ及び類似のねじ部品の材料の鋼種区分及び 

機械的性質の硬さ区分に対する表し方の体系

3.2 

表示 

3.2.1 

一般 

止めねじ及び類似のねじ部品に対する表示は,必ずしも施す必要はない。

表示を施す場合は,この規格の仕様によって製造した止めねじ及び類似のねじ部品には,3.1 の硬さ区分

の表し方を適用し,3.2.2 及び 3.2.3 の規定によって表示を施さなければならない。ただし,3.1 の硬さ区分

鋼種分類

a)

オーステナイト系

鋼種区分

a)

硬さ区分

c)

 A1 A2

b)

A3 A4

b)

 A5

軟質

冷間
加工

 12H

21H


4

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

の表し方と 3.2.3 による表示は,この規格の全ての要求事項を満たす場合にだけ適用する。

3.2.2 

製造業者の識別記号 

技術的に可能であれば,製造業者の識別記号の表示は,硬さ区分を表示する全ての止めねじ及び類似の

ねじ部品に対して,製造工程中に施さなければならない。硬さ区分の表示を施さない止めねじ及び類似の

ねじ部品でも,製造業者の識別記号の表示を施すのが望ましい。

3.2.3 

止めねじ及び類似のねじ部品 

止めねじ及び類似のねじ部品に表示を施す場合は,3.1 を適用し,明瞭に表示を施さなければならない。

表示には鋼種区分及び硬さ区分を含むことが望ましい。

3.2.4 

包装 

全ての種類の全てのサイズの止めねじ及び類似のねじ部品に対して,個々の包装には,

(例えば,ラべル

を貼ることによって)表示を施さなければならない。包装の表示には,製造業者及び販売業者,又はいず

れかの識別記号,

図 による鋼種区分及び硬さ区分の記号,並びに JIS B 1092 に規定する製造ロット番号

を含めなければならない。

3.3 

仕上げ 

特に指定がない限り,この規格による止めねじ及び類似のねじ部品は,表面がきれいで光沢のある状態

で供給しなければならない。最大の耐食性をもたせるために,不動態化処理(パッシベーション,

passivation

)を施すのが望ましい。不動態化処理が要求される場合には,JIS B 1047 に従って行わなければ

ならない。不動態化処理が施された止めねじ及び類似のねじ部品には,鋼種区分及び硬さ区分の記号に続

けて付加的な記号“P”を表示することができる[

図 の注

c)

参照]

特殊な注文で製造された止めねじ及び類似のねじ部品に対しては,止めねじ及び類似のねじ部品とラベ

ルの双方に付加的な表示を施すのが望ましい。既に製造された在庫の品を発送する場合の止めねじ及び類

似のねじ部品に対しては,ラベルに付加的な表示を施すのが望ましい。

化学成分 

この規格による止めねじ及び類似のねじ部品に適合するステンレス鋼の化学成分を,

表 に示す。

注記  表 の化学成分は,関連する鋼種区分に対して JIS B 1054-1 の表 に規定された化学成分と一

致している。

鋼種区分ごとに規定された範囲内での化学成分の最終的選択は,受渡当事者間の協定がない場合,製造

業者の任意とする。

粒界腐食の危険がある場合には,JIS G 0573 又は JIS G 0575 による試験の実施が望ましい。このような

場合,鋼種区分 A3 及び A5 の安定化ステンレス鋼又は炭素含有量が 0.03 %を超えない鋼種区分 A2 及び

A4

のステンレス鋼を推奨する。


5

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

表 2−ステンレス鋼の鋼種区分−化学成分

鋼種 
分類

鋼種 
区分

化学成分

a)

質量分率 %

C Si

Mn

P  S

Cr Mo Ni

Cu

オーステ

ナイト系

A1

b) c) d)

 0.12  1

6.5

0.2  0.15

∼0.35

16

∼19 0.7  5∼10 1.75∼2.25

A2

f) g)

 0.10 1  2 0.05  0.03  15

∼20

e)

8

∼19 4

A3

h)

 0.08

1 2

0.045

0.03 17

∼19

e)

9

∼12 1

A4

g) i)

 0.08 1  2 0.045

0.03 16

∼18.5

2

∼3 10∼15 4

A5

h) i)

 0.08 1  2 0.045

0.03 16

∼18.5

2

∼3 10.5∼14 1

注記 1  特定の目的をもつステンレス鋼の鋼種分類及び鋼種区分の適用に関する説明を,附属書 に示す。 
注記 2  ISO 683-13 及び ISO 4954 で規定されているステンレス鋼の例を,それぞれ附属書 及び附属書 に示す。

a)

値は,ほかに示すものがなければ,最大を示す。

b)

硫黄(S)は,セレン(Se)に置き換えてもよい。

c)

ニッケル(Ni)の含有量が 8 %以下の場合は,マンガン(Mn)の含有量を 5 %以上にしなければならない。

d)

ニッケル(Ni)の含有量が 8 %を超える場合には,銅(Cu)の含有量に下限はない。

e)

モリブデン(Mo)の添加は,製造業者の任意である。ただし,モリブデンの含有量の制限が必要な場合は,

購入者が注文時に指定しなければならない。

f)

クロム(Cr)の含有量が 17 %以下の場合には,ニッケル(Ni)の含有量の最小を 12 %とするのがよい。

g)

炭素(C)の含有量が 0.03 %以下のオーステナイト系ステンレス鋼に対しては,窒素(N)の含有量は,最大

0.22 %

まで含んでもよい。

h)

安定化のために,チタン(Ti)の含有量は,炭素(C)の含有量の 5 倍以上で,最大 0.8 %までとするか,ニ
オブ(Nb)及び/又はタンタル(Ta)の含有量は,炭素(C)の含有量の 10 倍以上で,最大 1.0 %までとす

る。

i)

直径の大きいもので,規定の機械的性質を満足させるために,炭素含有量を多くすることは,製造業者の任
意であるが,オーステナイト系ステンレス鋼に対しては,0.12 %を超えてはならない。

機械的性質 

5.1 

一般 

この規格による止めねじ及び類似のねじ部品の機械的性質は,

表 及び表 に規定する値に適合しなけ

ればならない。

受入れ目的に対する機械的性質は,

5.2

及び 5.3 を適用し,

6.1

及び 6.2 によって試験しなければならない。

5.2 

六角穴付き止めねじの保証トルク 

六角穴付き止めねじは,

表 に規定した保証トルクに適合しなければならない。


6

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

表 3−要求保証トルク

ねじの 
呼び径

試験する止めねじの最小呼び長さ l

a)

mm

硬さ区分

12H 21H

平先

とがり先

棒先

くぼみ先

保証トルク(最小)

Nm

1.6 2.5  3  3  2.5 0.03

0.05

2 4  4 4 3 0.06

0.1

2.5 4

4  5  4  0.18

0.3

3 4  5 6 5 0.25

0.42

4 5  6 8 6 0.8

1.4

5 6  8 8 6 1.7

2.8

6 8  8

10 8 3 5

8 10  10 12 10  7 12

10 12  12 16 12 14 24

12 16  16 20 16 25 42

16 20  20 25 20 63

105

20 25  25 30 25

126

210

24 30  30 35 30

200

332

a)

試験する止めねじの最小呼び長さ は,製品規格において,網かけが施してな
い呼び長さの中の最小長さであって,その長さは,標準的な六角穴の深さ 
適用される最小の製品である。

5.3 

硬さ 

止めねじは,

表 に規定する硬さに適合しなければならない。

表 4−硬さ

試験方法

硬さ区分

12H 21H

硬さ

ビッカース硬さ HV 125∼209

≧210

ブリネル硬さ HBW 123∼213

≧214

ロックウェル硬さ HRB 70∼95

≧96

試験 

6.1 

六角穴付き止めねじの保証トルク試験 

止めねじを,

図 に示すように上端が試験ブロックの上面より中側に入るように挿入し,その状態で止

めねじの先端が固定された台に当たるように取り付ける。

図 は,支えボルトを用いて,試験ブロックの

反対側から止めねじのねじ先端に向かってねじ込んで固定した例である。

六角テストビットは,二面幅 の許容差が h9,対角距離の最小値が二面幅の最小値×1.13,硬さが 50 HRC

∼55 HRC のものとする。ビットの先端が六角穴の底に当たるまで差し込み,

表 の保証トルクを加えた

とき,止めねじが破損又は割れを起こすことなく,この保証トルク値に耐えなければならない。

なお,この試験に用いるトルクレンチの校正は,正しく管理されたものでなければならない。

保証トルク試験によって六角穴に生じた目視できるきずを,不合格の理由にしてはならない。


7

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

1

トルクレンチ

2

試験状態の止めねじ

3

試験ブロック:硬さ 50 HRC 以上,めねじの公差域クラス 5H(JIS B 0209-3 による。

4

支えボルト:硬さ 450 HV∼570 HV

図 2−トルク試験装置

6.2 

止めねじに対する硬さ試験 

硬さ試験は,JIS Z 2243(HBW)

JIS Z 2244(HV)又は JIS Z 2245(HRB)によって行う。疑義が生じ

た場合には,ビッカース硬さによって合否を判定する(

表 参照)。

試験の手順は,JIS B 1053 による。


8

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

附属書 A

(参考)

ステンレス鋼の鋼種分類及び鋼種区分

A.1 

一般 

JIS B 1054

規格群に引用する鋼種分類は,次の鋼種区分 A1∼A5,C1∼C4 及び F1 とする。

−  オーステナイト系 A1∼A5

−  マルテンサイト系 C1∼C4

−  フェライト系 F1

この附属書は,これらの鋼種分類及び鋼種区分の特性を説明する。

この附属書は,本体で規定されていない鋼種分類 FA の鋼についての追加情報を記す。この鋼種分類は,

フェライト−オーステナイト系である。

A.2 

鋼種分類  A(オーステナイト系) 

A.2.1 

一般 

オーステナイト系ステンレス鋼の五つの主要な鋼種区分 A1∼A5 が,

JIS B 1054

規格群に含まれている。

これらは,硬化処理ができず,一般に非磁性体である。加工硬化の感受性を少なくするために,

表 で規

定している鋼種区分 A1∼A5 に,銅を加えてもよい。

非安定化鋼の鋼種区分 A2 及び A4 の鋼は,次のような特性がある。

−  クロム酸化物は,鋼の腐食に対して抵抗するので,低炭素量は,非安定化鋼に対して非常に重要であ

る。クロムの炭素に対する高い親和力のため,特に高温時には,クロム酸化物に代わってクロム炭化

物が生成される(

附属書 参照)。

安定化鋼の鋼種区分 A3 及び A5 の鋼は,次のような特性がある。

−  炭素及びクロム酸化物に影響を与える元素 Ti,Nb 又は Ta は,規格範囲の上限一杯に製造される。

海洋(offshore)又は似たような条件では,Cr 及び Ni が約 20 %の含有量並びに 4.5∼6.5 %の Mo の鋼が

要求される。

腐食の危険が高い場合は,専門家に相談することが望ましい。

A.2.2 

鋼種区分 A1 

鋼種区分 A1 の鋼は,切削加工用に特に設計されたもので,高い硫黄含有鋼のため,通常の硫黄含有量

に対応する鋼よりも耐食性は低い。

A.2.3 

鋼種区分 A2 

鋼種区分 A2 の鋼は,最も頻繁に使用されているステンレス鋼で,台所用品及び化学工場の装置に使用

されている。この鋼種区分のものは,非酸化性酸及び塩化物中,例えば,水泳用プール,海水などでの使

用には適さない。

A.2.4 

鋼種区分 A3 

鋼種区分 A3 の鋼は,鋼種区分 A2 の鋼の性質をもつ,安定化されたステンレス鋼である。

A.2.5 

鋼種区分 A4 

鋼種区分 A4 の鋼は,Mo 合金で,優れた耐食性を与える“耐酸鋼”である。A4 の鋼は,沸騰した硫酸

に対して開発された鋼で(それゆえ“耐酸”と名付けられた。

,化学繊維工業の広い範囲で使用されてい


9

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

て,塩化物を含む環境にも適しているため,確実に広い範囲で使用されている。また,A4 の鋼は,食品工

業及び造船業で頻繁に使用されている。

A.2.6 

鋼種区分 A5 

鋼種区分 A5 の鋼は,鋼種区分 A4 の鋼の性質をもつ安定化された“耐酸鋼”である。

A.3 

鋼種分類  F(フェライト系) 

A.3.1 

一般 

JIS B 1054

規格群には,一つのフェライト系ステンレス鋼の鋼種区分 F1 が含まれている。鋼種区分 F1

に含まれる鋼は,通常,硬化処理はできない。実際に可能な場合でも,硬化処理はしないほうがよい。F1

の鋼は,磁性体である。

A.3.2 

鋼種区分 F1 

鋼種区分 F1 の鋼は,C 及び N の含有量を極端に低くしたスーパーフェライトを除いて,一般に簡単な

装置に使用される。鋼種区分 F1 に含まれる鋼は,必要ならば鋼種区分 A2 及び A3 の鋼に置き換えること

ができ,高い塩化物を含む条件下で使用できる。

A.4 

鋼種分類  C(マルテンサイト系) 

A.4.1 

一般 

JIS B 1054

規格群には,マルテンサイト系ステンレス鋼の三つのタイプ,鋼種区分 C1,C3 及び C4 の鋼

が含まれている。これらは優れた強さに硬化処理が可能であり,磁性体である。

A.4.2 

鋼種区分 C1 

鋼種区分 C1 の鋼は,耐食性に限界がある。この鋼は,タービン,ポンプ及びナイフに使用されている。

A.4.3 

鋼種区分 C3 

鋼種区分 C3 の鋼は,鋼種区分 C1 の鋼より優れた耐食性をもっているが,その耐食性には限界がある。

この鋼は,ポンプ及びバルブに使用されている。

A.4.4 

鋼種区分 C4 

鋼種区分 C4 の鋼は,耐食性に限界がある。この鋼は,機械加工を意図したもので,そのほかは鋼種区

分 C1 の鋼と同等である。

A.5 

鋼種分類 FA(フェライト−オーステナイト系) 

鋼種分類 FA の鋼は,JIS B 1054 規格群には含まれていないが,将来は含まれ得る。

この鋼種分類の鋼は,二相鋼と呼ばれる。最初に開発された FA の鋼は,幾つかの欠点があったが,そ

の後に開発された鋼では,その欠点は取り除かれた。FA の鋼は,特に強さに関しては,鋼種区分 A4 及び

A5

の鋼よりも,よりよい性質をもっている。この鋼は,孔食及び亀裂腐食に対して非常に優れている。

成分の例を,

表 A.1 に示す。


10

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

表 A.1−フェライト−オーステナイト系の化学成分の例

鋼種分類

化学成分

質量分率 %

C

最大

Si Mn

Cr  Ni Mo

N

フェライト−オ
ーステナイト系

0.03

1.7  1.5 18.5

5  2.7 0.07

0.03

<1

<2

22 5.5  3 0.14


11

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

附属書 B

(参考)

オーステナイト系ステンレス鋼の成分仕様[ISO 683-13:1986

1)

からの抜粋]

表 B.1−オーステナイト系ステンレス鋼の成分仕様

鋼種

a)

化学成分

b)

質量分率 %

鋼種 
区分

表示

d)

C

最大

Si

最大

Mn

最大

P

最大

S N

Al

Cr

Mo Nb

c)

 Ni

Se

最小

Ti Cu

10 0.030

1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 17.0∼19.0

− 9.0∼12.0

− A2

e)

11 0.07 1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 17.0∼19.0

− 8.0∼11.0

− A2

15 0.08 1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 17.0∼19.0

− 9.0∼12.0

5

×% C≦0.80

− A3

f)

16 0.08 1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 17.0∼19.0

− 10×% C≦1.0

9.0

∼12.0

− A3

f)

17 0.12 1.0 2.0

0.060

0.15

∼0.35

− 17.0∼19.0

g)

− 8.0∼10.0

h)

− A1

13 0.10 1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 17.0∼19.0

− 11.0∼13.0

− A2

19 0.030

1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− 11.0∼14.0

− A4

20 0.07 1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− 10.5∼13.5

− A4

21 0.08 1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− 11.0∼14.0

5

×% C≦0.80

− A5

f)

23 0.08 1.0 2.0

0.045

≦0.030

− 16.5∼18.5

2.0

∼2.5 10×% C≦1.0

11.0

∼14.0

− A5

f)

19a 0.030 1.0  2.0 0.045

≦0.030

− 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− 11.5∼14.5

− A4

20a 0.07  1.0  2.0 0.045

≦0.030

− 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− 11.0∼14.0

− A4

10N 0.030  1.0  2.0 0.045

≦0.030 0.12∼0.22

− 17.0∼19.0

− 8.5∼11.5

− A2

19N 0.030  1.0  2.0 0.045

≦0.030 0.12∼0.22

− 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− 10.5∼13.5

− A4

e)

19aN 0.030  1.0

2.0  0.045

≦0.030 0.12∼0.22

− 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− 11.5∼14.5

− A4

e)

a)

この鋼種の数字は仮のもので,関連する国際規格が発行されたときに変更する。

b)

この表に記載されていない元素は,溶せん(銑)終了の目的を除いて購買者との協定なしに,故意に添加してはならない。製造時に使用するスクラップ又は他
の原料から,焼入性,機械的性質及び適用性に影響するようなものが添加されないように,合理的なあらゆる予防処置をとらなければならない。

c)

タンタル(Ta)はニオブ(Nb)で確定する。

d)

鋼種区分表示は,ISO 683-13 にはない。

e)

粒界腐食に対して優れた抵抗性をもつ。

f)

安定化鋼。

g)

質量分率 0.70 %未満モリブデン(Mo)の添加は,製造業者の任意である。

h)

継目なし管を製造する素材のニッケル(Ni)の最大質量分率は,0.5 %増加させてもよい。

1)

廃止された国際規格

11

B 105

4-

3


2

013

 (

IS

O

 3

5

06
-3


200

9)


12

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

附属書 C 
(参考)

冷間加工用オーステナイト系ステンレス鋼(ISO 4954:1993 からの抜粋)

表 C.1−冷間加工用オーステナイト系ステンレス鋼

鋼種

呼び方

a)

化学成分

b)

質量分率 %

鋼種

区分

表示

c)

番号

名称

ISO 4954:1979

による記号

C Si

最大

Mn

最大

P

最大

S

最大

Cr Mo Ni

その他

78

X2 CrNi 18 10 E

D20

≦0.030

1.00 2.00 0.045

0.030

17.0

∼19.0

 9.0

∼12.0

 A2

d)

79

X5 CrNi 18 9 E

D21

≦0.07 1.00  2.00 0.045 0.030

17.0

∼19.0

 8.0

∼11.0

 A2

80

X10 CrNi 18 9 E

D22

≦0.12 1.00  2.00 0.045 0.030

17.0

∼19.0

 8.0

∼10.0

 A2

81

X5 CrNi 18 12 E

D23

≦0.07 1.00  2.00 0.045 0.030

17.0

∼19.0

 11.0

∼13.0

 A2

82

X6 CrNi18 16 E

D25

≦0.08 1.00  2.00 0.045 0.030

15.0

∼17.0

 17.0

∼19.0

 A2

83

X6 CrNiTi 18 10 E

D26

≦0.08 1.00  2.00 0.045 0.030

17.0

∼19.0

 9.0

∼12.0

Ti: 5

×%C≦0.80 A3

e)

84

X5 CrNiMo 17 12 2 E

D29

≦0.07 1.00  2.00 0.045 0.030

16.5

∼18.5

2.0

∼2.5 10.5∼13.5

 A4

85

X6 CrNiMoTi 17 12 2 E

D30

≦0.08 1.00  2.00 0.045 0.030

16.5

∼18.5

2.0

∼2.5 11.0∼14.0

Ti: 5

×%C≦0.80 A5

e)

86

X2 CrNiMo 17 13 3 E

≦0.030

1.00 2.00 0.045

0.030

16.5

∼18.5

2.5

∼3.0 11.5∼14.5

 A4

d)

87

X2 CrNiMoN 17 13 3 E

≦0.030

1.00 2.00 0.045

0.030

16.5

∼18.5

2.5

∼3.0 11.5∼14.5

N: 0.12

∼0.22 A4

d)

88

X3 CrNiCu 18 9 3 E

D32

≦0.04 1.00  2.00 0.045 0.030

17.0

∼19.0

 8.5

∼10.5

Cu: 3.00

∼4.00 A2

a)

鋼種の番号は,連続した数字である。名称は,ISO/TC 17/SC 2 で提案されたシステムによっている。記号は ISO 4954:1979 に使用されている旧式の表示である。

b)

この表に引用されていない元素は,溶せん(銑)の終了の目的を除いて購買者との協定なしに,故意に添加しないのが望ましい。製造時に使用するスクラップ
又は他の原料から,機械的性質及び適用性に影響するようなものが添加されないように,合理的なあらゆる予防処置をとるのが望ましい。

c)

鋼種区分表示は,ISO 4954 にはない。

d)

粒界腐食に対して優れた抵抗性をもつ。

e)

安定化鋼。

12

B 105

4-

3


2

013

 (

IS

O

 3

506

-3


200

9)


13

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

附属書 D

(参考)

オーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分 A2(18/8 鋼)における

粒界腐食の時間−温度線図

図 D.1 に,五つの異なる炭素含有量をもつオーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分 A2(18/8 鋼)に対

して,550∼925  ℃の温度範囲において,粒界腐食が起こるまでの概略の時間を示す。

注記  炭素含有量が低くなると,耐粒界腐食性は向上する。

X

時間(分)

Y

温度(℃)

図 D.1−オーステナイト系ステンレス鋼の鋼種区分 A2 における粒界腐食の時間−温度線図


14

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

附属書 E

(参考)

オーステナイト系ステンレス鋼の磁性

特殊な磁性が必要な場合には,金属材料の専門家に相談することが望ましい。

オーステナイト系ステンレス鋼製止めねじ及び類似のねじ部品は,通常,非磁性であるが,冷間加工後

に磁気的性質が現れるものがある。

ステンレス鋼においても,使われる鋼種によって,磁化のされやすさに差異がある。この材料は,おそ

らく真空においてだけ完全な非磁性である。磁場内での材料の透磁率の度合いは,真空の透磁率に対する

その材料の透磁率の比

μ

r

で表す。

μ

r

が 1 に近いほど,材料の磁性は低い。

例 1 A2:

μ

r

≒1.8

例 2 A4:

μ

r

≒1.015

例 3 A4L:

μ

r

≒1.005

例 4 F1:

μ

r

≒5


15

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

附属書 JA

(参考)

ステンレス鋼の鋼種及び化学成分(JIS と ISO 規格との対比表)

表 JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分(JIS と ISO 規格との対比表)

JIS

鋼種

a)

ISO

鋼種

b)

化学成分

c)

(質量分率  %)

備考

d)

C Si Mn P  S Ni Cr Mo

Cu

その他

オーステナイト系ステンレス鋼 

 3506-3

A1

≦0.12

≦1

≦6.5

≦0.2 0.15∼0.35

5

∼10 16∼19

≦0.7 1.75∼2.25

e) f) g) 

 3506-3

A2

≦0.10

≦1

≦2

≦0.05

≦0.03 8∼19 15∼20

h)

≦4

i) j) 

 3506-3

A3

≦0.08

≦1

≦2

≦0.045

≦0.03 9∼12 17∼19

h)

≦1

k) 

 3506-3

A4

≦0.08

≦1

≦2

≦0.045

≦0.03 10∼15 16∼18.5

2

∼3

≦4

j) l) 

 3506-3

A5

≦0.08

≦1

≦2

≦0.045

≦0.03 10.5∼14 16∼18.5

2

∼3

≦1

k) l) 

SUS

304

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 8.00∼

10.50

18.00

20.00

− A2

SUS

304L

≦0.030

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 9.00∼

13.00

18.00

20.00

− A2

SUS

304J3

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 8.00∼

10.50

17.00

19.00

− 1.00∼3.00

− A2

SUS

305

≦0.12

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 10.50∼

13.00

17.00

19.00

(A2)

m)

SUS

305J1

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 11.00∼

13.50

16.50

19.00

− A2

SUS

316

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 10.00∼

14.00

16.00

18.00

2.00

∼3.00

− A4

SUS

316L

≦0.030

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 12.00∼

15.00

16.00

18.00

2.00

∼3.00

− A4

15

B 105

4-

3


2

013

 (

IS

O

 3

5

06
-3


200

9)


16

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

表 JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分(JIS と ISO 規格との対比表)(続き)

JIS

鋼種

a)

ISO

鋼種

b)

化学成分

c)

(質量分率  %)

備考

d)

C Si Mn P  S Ni Cr Mo

Cu

その他

SUS

384

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 17.00∼

19.00

15.00

17.00

SUS

XM7

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 8.50∼

10.50

17.00

19.00

− 3.00∼4.00

− A2

SUH

660

n)

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.040

≦0.030 24.00∼

27.00

13.50

16.00

1.00

∼1.50

− V:

0.10

∼0.50

Ti: 1.90

∼2.35

Al:

≦0.35

B: 0.001

∼0.010

 4954

78

≦0.030

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 9.0∼12.0 17.0∼19.0

− A2

o)

 4954

79

≦0.07

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 8.0∼11.0 17.0∼19.0

− A2

 4954

80

≦0.12

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 8.0∼10.0 17.0∼19.0

(A2)

m)

 4954

81

≦0.07

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 11.0∼13.0 17.0∼19.0

− A2

 4954

82

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 17.0∼19.0 15.0∼17.0

− A2

 4954

83

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 9.0∼12.0 17.0∼19.0

− Ti:

5

×%C≦0.80

A3

p)

 4954

84

≦0.07

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 10.5∼13.5 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− A4

 4954

85

≦0.08

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 11.0∼14.0 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− Ti:

5

×%C≦0.80

A5

p)

 4954

86

≦0.030

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 11.5∼14.5 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− A4

o)

 4954

87

≦0.030

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 11.5∼14.5 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− N:

0.12

∼0.22 A4

o)

 4954

88

≦0.04

≦1.00

≦2.00

≦0.045

≦0.030 8.5∼10.5 17.0∼19.0

− 3.00∼4.00

− A2

16

B 105

4-

3


2

013

 (

IS

O

 3

506

-3


200

9)


17

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

表 JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分(JIS と ISO 規格との対比表)(続き)

JIS

鋼種

a)

ISO

鋼種

b)

化学成分

c)

(質量分率  %)

備考

d)

C Si Mn P  S Ni Cr Mo

Cu

その他

 683-13

10

≦0.030

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 9.0∼12.0 17.0∼19.0

− A2

o)

 683-13

11

≦0.07

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 8.0∼11.0 17.0∼19.0

− A2

 683-13

15

≦0.08

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 9.0∼12.0 17.0∼19.0

− Ti:

5

×%C≦0.80

A3

p)

 683-13

16

≦0.08

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 9.0∼12.0 17.0∼19.0

− Nb:

10

×%C≦1.0

q)

A3

p)

 683-13

17

≦0.12

≦1.0

≦2.0

≦0.060 0.15∼0.35

8.0

∼10.0 17.0∼19.0

r)

− A1

 683-13

13

≦0.10

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 11.0∼13.0 17.0∼19.0

− A2

 683-13

19

≦0.030

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 11.0∼14.0 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− A4

 683-13

20

≦0.07

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 10.5∼13.5 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− A4

 683-13

21

≦0.08

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 11.0∼14.0 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− Ti:

5

×%C≦0.80

A5

p)

 683-13

23

≦0.08

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 11.0∼14.0 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− Nb:

10

×%C≦1.0

q)

A5

p)

 683-13

19a

≦0.030

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 11.5∼14.5 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− A4

 683-13

20a

≦0.07

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 11.0∼14.0 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− A4

 683-13

10N

≦0.030

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 8.5∼11.5 17.0∼19.0

− N:

0.12

∼0.22 A2

 683-13

19N

≦0.030

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 10.5∼13.5 16.5∼18.5

2.0

∼2.5

− N:

0.12

∼0.22 A4

o)

 683-13

19aN

≦0.030

≦1.0

≦2.0

≦0.045

≦0.030 11.5∼14.5 16.5∼18.5

2.5

∼3.0

− N:

0.12

∼0.22 A4

o)

17

B 105

4-

3


2

013

 (

IS

O

 3

5

06
-3


200

9)


18

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

表 JA.1−ステンレス鋼の鋼種及び化学成分(JIS と ISO 規格との対比表)(続き)

a)

  JIS

のステンレス鋼の鋼種は,JIS G 4315 に規定されているものだけを記載する。

b)

  ISO

のステンレス鋼の鋼種は,ISO 3506-1 及び ISO 4954 による。

c)

値は,一部の誤植を訂正したものを除いて,上記の JIS 及び ISO 規格に規定された数値をそのまま記載している。

d)

  ISO 3506-1

の Table 1 に規定された鋼種との対応関係を示し,ISO 3506-1 の Table 1 における化学成分に対する全ての要件を満たしている場合にだけ,対応関係

があるとしている。

e)

硫黄(S)は,セレン(Se)に置き換えてもよい。

f)

ニッケル(Ni)の含有量が 8 %以下の場合には,マンガン(Mn)の含有量を 5 %以上にしなければならない。

g)

ニッケル(Ni)の含有量が 8 %以上の場合には,銅(Cu)の含有量に下限はない。

h)

モリブデン(Mo)の添加は,製造業者の任意である。モリブデンの含有量を制限する必要がある場合には,購入者が注文時に指定しなければならない。

i)

クロム(Cr)の含有量が 17 %以下の場合には,ニッケル(Ni)の最小含有量を 12 %とすることが望ましい。

j)

炭素(C)の含有量が 0.03 %以下のオーステナイト系ステンレス鋼に対しては,窒素(N)の最大含有量は,0.22 %まで可能である。

k)

安定化のために,チタン(Ti)の含有量は炭素(C)の含有量の 5 倍以上で,最大 0.8 %までとするか,ニオブ(Nb)及び/又はタンタル(Ta)の含有量を炭素

の含有量の 10 倍以上で,最大 1.0 %までとする。

l)

直径の大きいもので,規定の機械的性質を満足するために炭素(C)の含有量を多くすることは製造業者の任意であるが,オーステナイト系ステンレス鋼に対し
ては 0.12 %を超えてはならない。

m)

炭素(C)の含有量が 0.10 %以下であれば,A2 に相当する。

n)

 SUH660

はオーステナイト系耐熱鋼(JIS G 4311 参照)であるが,JIS G 4315 に含まれるため,そのまま記載する。

o)

粒界腐食に対して優れた抵抗性をもつ。

p)

安定化鋼。

q)

タンタル(Ta)は,ニオブ(Nb)で確定する。

r)

含有率 0.70 %未満のモリブデン(Mo)の添加は,製造業者の任意である。

18

B 105

4-

3


2

013

 (

IS

O

 3

506

-3


200

9)


19

B 1054-3

:2013 (ISO 3506-3:2009)

参考文献  [1]  JIS G 4311  耐熱鋼棒及び線材

[2]  JIS G 4315

  冷間圧造用ステンレス鋼線

[3]  ISO 683-13:1986

2)

,Heat-treatable steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 13: Wrought

stainless steels

[4]  ISO 4954:1993

,Steels for cold heading and cold extruding

[5]  ISO 8044

,Corrosion of metals and alloys−Basic terms and definitions

2)

この規格は,廃止された。