日本工業規格
JIS
B
0614
-1987
円すい公差方式
System of Cone Tolerances
1.
適用範囲 この規格は，テーパ比が
3
1
〜
500
1
，円すい長さが 6mm を超え，630mm 以下の剛性のある円
すい部品に適用する円すい公差方式について規定する。
ただし，
転がり軸受の円すい公差には適用しない。
なお，この規格に定めるテーパ角度公差は，プリズム部品にも適用することができる。
備考
この規格は，ISO 1947-1973 (System of cone tolerances for conical workpieces from C=1 : 3
to 1 : 500 and lengths from 6 to 630mm)
に規定されている円すい公差方式によっている。
引用規格：
JIS B 0021
幾何公差の図示方法
JIS B 0154
円すい用語
JIS B 0401
寸法公差及びはめあい
対応国際規格：
ISO 1947
System of cone tolerances for conical workpieces from C=1 : 3 to 1 : 500 and lengths from
6 to 630mm
関連規格：JIS B 0612 円すいテーパ
JIS B 0615
機械用のプリズム角度及びプリズムこう配
JIS B 0616
円すいはめあい
JIS Z 8601
標準数
ISO 3040
Technical drawings−Dimensioning and tolerancing cones
2.
用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS B 0154（円すい用語）及び JIS B 0021（幾何公
差の図示方法）による。
3.
量記号 この規格で用いる主な量記号の意味は，次による。
AT
：テーパ角度公差
備考 記号 AT はテーパ角度公差の等級を表す場合にも用いる。この場合は，記号 AT のあとに等級を
表す数字を付ける。
AT
D
：長さ単位で表したテーパ角度公差
AT
α
：角度単位で表したテーパ角度公差
C
：基準テーパ比
D
：基準大端径
D
max
：最大許容大端径
2
B 0614-1987
D
min
：最小許容大端径
ｄ
：基準小端径
ｄ
max
：最大許容小端径
ｄ
min
：最小許容小端径
D
s
：定められた軸方向位置における基準円すい直径
D
sa
：定められた軸方向位置における実円すい直径
D
smax
：定められた軸方向位置における最大許容円すい直径
D
smin
：定められた軸方向位置における最小許容円すい直径
L
：基準円すい長さ
T
D
：円すい直径公差
T
DS
：円すい断面直径公差
T
F
：円すい形状公差
α ：基準テーパ角度
α
max
：最大許容テーパ角度
α
min
：最小許容テーパ角度
⊿
α ：円すい直径公差 T
D
から生じる最大テーパ角度差
4.
円すい公差方式
4.1
円すい公差方式の基礎 円すい公差方式は，円すい直径公差，テーパ角度公差，円すい形状公差及
び円すい断面直径公差を基礎とする。
4.2
円すい直径公差 円すい直径公差 T
D
は，円すい長さ L 内のすべての実円すい直径に対して適用する
ものであって，一般に円すいの大端径 D に基づいて JIS B 0401（寸法公差及びはめあい）による基本公差
から選ぶ。
備考 円すい直径公差 T
D
は，すべての軸直角断面に対して一定の値をとる。
4.3
テーパ角度公差 テーパ角度公差は，次による。
(1)
テーパ角度公差の等級 テーパ角度公差 AT は，円すい長さの区分に対応して，それぞれ AT1〜AT12
の 12 等級に分ける
（付表参照）。ただし，必要に応じて，等級 AT0，AT01 又は AT13 などを用いるこ
とができる。
(2)
テーパ角度公差の値 円すい長さ L の区分に対する各等級のテーパ角度公差 AT
α
及び AT
D
の値は，
付
表による。
AT
D
は，一つの円すい長さの区分内で一定の差 AT
α
から計算された
µm 単位の値であって，軸線に直
角な，円すいの両端の直径差の基準値 D
−
d
からの差⊿ (D
−
d)
に適用する。
備考1. 等級 ATn の AT
α
（
µ rad 単位）の値は，次の式によって算出した値に最も近い標準数 R10とす
る。
5
1
10
140
−
×
=
n
Le
AT
α
ここに，
Le
：
円すい長さ L の区分を区切る二つ
の円すい長さの値（標準数 R5 によ
る。
）の幾何平均 (mm)
n
：
等級を表す数字
3
B 0614-1987
2.
AT
D
（
µm 単位）と AT
α
（mrad 単位）との間には，次の関係がある（L は mm 単位）
。
AT
D
＝AT
α
×L
一つの円すい長さの区分を区切る円すい長さ L
1
及び L
2
に対する AT
D
の値は，
図 1 に示す
ように変化する。
図 1 一つの円すい長さの区分（L
1
〜L
2
）内における AT
D
の変化
なお，等級 AT0 及び AT01 の値は，それぞれ AT5 及び AT4 の値の
10
1
とする。
また，AT13〜AT17 の各等級の値は，AT8〜AT12 の各等級の値を 10 倍した値とする。
(3)
テーパ角度の許容差 テーパ角度の許容差は，基準テーパ角度に対する正若しくは負の片側公差，又
は正・負の両側公差として表す。
例えば
AT
+
0
，
0
AT
−
又は
2
AT
±
のように与える。ただし，正・負の両側公差の場合には，正と負の値は
異なっても差し支えない。
(4)
テーパ角度公差域 基準テーパ角度並びにテーパ角度公差の位置及び大きさから，テーパ角度公差域
（すなわち，最大許容テーパ角度と最小許容テーパ角度との間の扇形の領域）が決まる。
備考 テーパ角度公差域は，実テーパ角度すなわち円すいの任意の軸断面内において，実円すいの二
つの母線の真直度を包含し，その間が最小となる二対の平行直線の間の角度に対して適用する。
4.4
円すい形状公差 円すい形状公差 T
F
は，母線の真直度公差及び軸直角断面の真円度公差とからなる
（
図 2 及び図 3 参照）。
円すい形状公差の指定によって，真直度公差域及び真円度公差域が定まる
（図 2 及び図 3 参照）。
4.5
円すい断面直径公差 円すい断面直径公差 T
DS
は，機能的な理由又は製造上の理由から，円すい直径
公差を局部的に減少する必要がある場合に，特定の軸直角断面にだけ適用する。
5.
円すい公差の指定 円すい公差は，基準円すいに対して，次の(1)又は(2)のいずれかの方法によって指
定する。
この公差の指定方法及び公差値の選定は，はめあい面の軸方向の相対位置，接触状態などの機能上の要
求による。
(1)
方法 1（基準テーパ法） 通常の場合には，基準円すいに対して円すい直径公差 T
D
による許容差だけ
を，JIS B 0401 による公差域クラスの記号（公差記号）を用いて指定する。これによって，許容限界
円すいと円すい直径公差域
（図 2 及び図 3 参照）が決まる。
4
B 0614-1987
図 2 許容限界円すい，許容限界円すい直径，円すい直径公差域
及び母線の真直度公差域
図 3 円すい直径公差域及び真円度公差域
円すい面がはめあいの目的に使用されないときには，公差域の位置 JS 及び js を優先的に選ぶ。
参考 円すい直径公差 T
D
だけを指定した場合には，その円すい直径公差 T
D
はテーパ角度，真直度及
び真円度に対しても適用する。したがって実テーパ角度は，基準テーパ角度
α
に対して
L
T
D
+
+
＝
⊿
α
(mrad)
から
L
T
D
＝−
⊿
α
−
(mrad)
までの間にあることが許される
（図 4 参照）。
ここに，Td は
µ
m
単位，L は mm 単位とする。
L=100mm
に対する⊿
α
の値を
参考付表に示す。
図 4 円すい直径公差 TD
d
から生じる許容限界テーパ角度
厳密な要求がある場合には，テーパ角度公差 AT によるテーパ角度の許容差
［4.3(3)参照］及び円す
い形状公差 T
F
（4.4 参照）を追加指定する。この場合にも，円すい面上のどの点も許容限界円すいの
外部にあることは許されない。
5
B 0614-1987
備考 この場合，AT
D
の値はテーパ角度の許容差が片側公差のときには，T
D
より小さく，両側公
差
( )
2
D
AT
±
のときには，2T
D
より小さくなければならない。
また T
F
の値は
2
D
T
より小さくなければならない。
(2)
方法 2（テーパ公差法） 機能的な理由又は製造上の理由から必要な場合には，基準円すいに対して
特定の軸直角断面に円すい断面直径公差による許容差を与えて，局部的に円すい直径公差を小さくし，
それとは別に，テーパ角度公差 AT によるテーパ角度の許容差
［4.3(3)参照］を指定する。
この場合のテーパ角度公差域の位置は，特定の軸直角断面における実円すい直径によって変わる
［図
5
参照
］。
このテーパ角度公差域は，許容される母線の真直度を決定するものではない。
なお，厳密な要求がある場合には，形状公差 T
F
（4.4 参照）を追加指定する。
図 5 円すい断面直径公差 T
DS
，テーパ角度公差 AT
α
及びテーパ角度公差域
(a)
特定の軸直角断面における実円すい直径が，最大許容寸法をもつ場合
(b)
特定の軸直角断面における実円すい直径が，許容限界寸法の中間にある場合
(c)
特定の軸直角断面における実円すい直径が，最小許容寸法をもつ場合
6
B 0614-1987
付表 テーパ角度公差
テーパ角度公差の等級
AT1 AT2 AT3
円すい長さ
L
の区分
mm
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
を超え
以 下
µrad
秒
µm
µrad
秒
µm
µrad
秒
µm
6 10
50 10"
0.3
…0.5 80
16"
0.5
…0.8 125
26"
0.8
…1.3
10 16
40 8"
0.4
…0.6 63
13"
0.6
…1 100 21"
1
……1.6
16 25
31.5 6"
0.5
…0.8 50
10"
0.8
…1.3 80 16"
1.3
…2
25 40
25 5"
0.6
…1 40
8"
1
……1.6 63 13"
1.6
…2.5
40 63
20 4"
0.8
…1.3 31.5
6"
1.3
…2 50 10"
2
……3.2
63 100
16
3"
1
……1.6 25 5"
1.6
…2.5 40
8"
2.5
…4
100 160
12.5 2.5"
1.3
…2 20
4"
2
……3.2 31.5 6"
3.2
…5
160 250
10
2"
1.6
…2.5 16 3"
2.5
…4 25 5"
4
……6.3
250 400 8 1.5"
2
……3.2 12.5
2.5"
3.2
…5 20 4"
5
……8
400 630 6.3 1"
2.5
…4 10
2"
4
……6.3 16
3"
6.3
…10
テーパ角度公差の等級
AT4 AT5 AT6
円すい長さ
L
の区分
mm
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
を超え
以 下
µrad
秒
µm
µrad
分・秒
µm
µrad
分・秒
µm
6 10
200 41"
1.3
…2 315 1'05"
2
……3.2 500 1'43"
3.2
…5
10 16
160 33"
1.6
…2.5 250
52"
2.5
…4 400 1'22"
4
……6.3
16 25
125 26"
2
……3.2 200
41"
3.2
…5 315 1'05"
5
……8
25 40
100 21"
2.5
…4 160 33"
4
……6.3 250
52"
6.3
…10
40 63
80 16"
3.2
…5 125 26"
5
……8 200 41"
8
……12.5
63 100
63
13"
4
……6.3 100
21"
6.3
…10 160 33"
10
……16
100 160
50
10"
5
……8 80 16"
8
……12.5
125 26"
12.5
…20
160 250
40
8"
6.3
…10 63 13"
10
……16 100
21"
16
……25
250 400
31.5 6"
8
……12.5
50 10"
12.5
…20 80 16"
20
……32
400 630
25
5"
10
……16 40
8"
16
……25 63
13"
25
……40
テーパ角度公差の等級
AT7 AT8 AT9
円すい長さ
L
の区分
mm
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
を超え
以下
µrad
分・秒
µm
µrad
分・秒
µm
µrad
分・秒
µm
6 10
800 2'45"
5
……8 1
250 4'18"
8
……12.5
2 000
6'52" 12.5
…20
10 16
630 2'10"
6.3
…10 1
000 3'26"
10
……16 1
600 5'30"
16
……25
16 25
500 1'43"
8
……12.5
800 2'45"
12.5
…20 1
250 4'18"
20
……32
25 40
400 1'22"
10
……16 630 2'10"
16
……25 1
000 3'26"
25
……40
40 63
315 1'05"
12.5
…20 500 1'43"
20
……32 800 2'45"
32
……50
63 100
250
52"
16
……25 400 1'22"
25
……40 630 2'10"
40
……63
100 160
200
41"
20
……32 315 1'05"
32
……50 500 1'43"
50
……80
160 250
160
33"
25
……40 250
52"
40
……63 400 1'22"
63
…100
250 400
125
26"
32
……50 200
41"
50
……80 315 1'05"
80
…125
400 630
100
21"
40
……63 160
33"
63
…100 250
52"
100
…160
7
B 0614-1987
テーパ角度公差の等級
AT10 AT11 AT12
円すい長さ
L
の区分
mm
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
AT
α
AT
D
を超え
以下
µrad
分・秒
µm
µrad
分・秒
µm
µrad
分・秒
µm
6 10
3
150
10'49"
20
……32 5
000 17'10"
32
……50 8
000 27'28"
50
……80
10 16
2
500
8'35"
25
……40 4
000 13'44"
40
……63 6
300 21'38"
63
…100
16 25
2
000
6'52"
32
……50 3
150 10'49"
50
……80 5
000 17'10"
80
…125
25 40
1
600
5'30"
40
……63 2
500 8'35"
63
…100 4
000 13'44"
100
…160
40 63
1
250
4'18"
50
……80 2
000 6'52"
80
…125 3
150 10'49"
125
…200
63 100
1
000 3'26"
63
…100 1
600 5'30"
100
…160 2
500 8'35"
160
…250
100 160
800 2'45"
80
…125 1
250 4'18"
125
…200 2
000 6'52"
200
…320
160 250
630 2'10"
100
…160 1
000 3'26"
160
…250 1
600 5'30"
250
…400
250 400
500 1'43"
125
…200 800 2'45"
200
…320 1
250 4'18"
320
…500
400 630
400 1'22"
160
…250 630 2'10"
250
…400 1
000 3'26"
400
…630
備考1. 表中の AT
D
欄に示す数値について
AT
D
欄の値は，L の区分を区切る二つの値に対応する AT
D
を示している。与えられた円すい
長さ L に対する AT
D
は，4.3(2)の
備考 2 に示す式 AT
D
(
µm) =AT
α
(mrad)
×L (mm) によって求
める。
例えば，L が 31mm，AT6 の場合には，AT
α
は表から 250
µrad であり，AT
D
は 0.250×31≒7.8
µm
となる。
2.
1
µrad は，辺の長さ 1m の場合に円弧の長さ 1µm が作る角度で，5µrad≒1"，300µrad≒1'で
ある。
参考付表 円すい長さ 100mm に対する円すい直径公差 T
D
から生じる最大テーパ角度差⊿
α
円すい直径の区分 (mm)
3
以下
3
を超え
6
以下
6
を超え
10
以下
10
を超え
18
以下
18
を超え
30
以下
30
を超え
50
以下
50
を超え
80
以下
円 す い
直 径 公 差
T
D
=IT
n
⊿
α (µrad)
IT01 3 4 4 5 6 6 8
IT0 5 6 6 8
10
10
12
IT1
8 10 10 12 15 15 20
IT2 12 15 15 20 25 25 30
IT3 20 25 25 30 40 40 50
IT4 30 40 40 50 60 70 80
IT5 40 50 60 80 90
110
130
IT6
60 80 90 110 130 160 190
IT7 100 120 150 180 210 250 300
IT8 140 180 220 270 330 390 460
IT9 250 300 360 430 520 620 740
IT10 400 480 580 700 840
1
000
1
200
IT11
600
750
900
1 100
1 300
1 600
1 900
IT12
1 000
1 200
1 500
1 800
2 100
2 500
3 000
IT13
1 400
1 800
2 200
2 700
3 300
3 900
4 600
IT14
2 500
3 000
3 600
4 300
5 200
6 200
7 400
IT15
4 000
4 800
5 800
7 000
8 400
10 000
12 000
IT16
6 000
7 500
9 000
11 000
13 000
16 000
19 000
8
B 0614-1987
円すい直径の区分 (mm)
80
を超え
120
以下
120
を超え
180
以下
180
を超え
250
以下
250
を超え
315
以下
315
を超え
400
以下
400
を超え
500
以下
円すい
直径公差
T
D
=IT
n
⊿
α (µrad)
IT01 10 12 20 25 30 40
IT0 15 20 30 40 50 60
IT1 25 35 45 60 70 80
IT2 40 50 70 80 90
100
IT3
60 80 100 120 130 150
IT4 100 120 140 160 180 200
IT5 150 180 200 230 250 270
IT6 220 250 290 320 360 400
IT7 350 400 460 520 570 630
IT8 540 630 720 810 890 970
IT9
870
1 000
1 150
1 300
1 400
1 550
IT10
1 400
1 600
1 850
2 100
2 300
2 500
IT11
2 200
2 500
2 900
3 200
3 600
4 000
IT12
3 500
4 000
4 600
5 200
5 700
6 300
IT13
5 400
6 300
7 200
8 100
8 900
9 700
IT14
8 700
10 000
11 500
13 000
14 000
15 500
IT15
14 000
16 000
18 500
21 000
23 000
25 000
IT16
22 000
25 000
29 000
32 000
36 000
40 000
備考 100mm と異なる円すい長さ L (mm) に対しては，表の値に
L
100
を乗じなければならない。
9
B 0614-1987
機械要素部会 形状・位置精度専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
青 木 保 雄
東京大学名誉教授
森 田 昭 三
工業技術院標準部
吉 本 勇
東京工業大学名誉教授
奈 良 治 郎
宇都宮大学
谷 村 吉 久
工業技術院計量研究所
沢 辺 雅 二
株式会社三豊製作所
伊 藤 勝 平
セイコー精機株式会社
大 園 成 夫
東京大学
川 端 実
黒田精工株式会社
石 井 章 夫
エヌ・ティ・エヌ東洋ベアリング株式会社
田 辺 芳 雄
東芝機械株式会社
新 井 克
株式会社日立製作所
中 込 常 雄
社団法人自動車技術会
羽 田 勝 彦
株式会社津上
江 川 満
株式会社東京精密
（事務局）
宮 川 清 孝
工業技術院標準部機械規格課
佐 野 浩 一
工業技術院標準部機械規格課