B 0202 : 1999
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS B 0202-1982は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正では，改正された国際規格との整合を図った。
JIS B 0202には，次に示す附属書がある。
附属書（規定） ISO 228-1に規定されていない管用平行ねじ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 0202 : 1999
管用平行ねじ
Parallel pipe threads
序文 この規格は，1994年に第3版として発行されたISO 228-1, Pipe threads where pressure-tight joints are
not made on the threads−Part 1 : Dimensions, tolerances and designationを元に，本体には国際規格の技術的内
容を変更することなく作成した日本工業規格である。また，附属書（規定）には，従来，日本工業規格で
規定していた種類とこれらの形状・寸法，表し方及び検査とを規定している。
なお，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，管用(1)平行ねじについて規定したもので，管，管用部品，流体機器などの接
合において，機械的結合を主目的とするねじ(2)に適用する。
なお，ねじの呼びPF1/8〜PF6の管用平行めねじB級，及びPF7〜PF12の管用平行ねじは，附属書（規
定）による。
注(1) “くだよう”と読む。
(2) 電線管その他，特定のもののねじには適用しない。
備考1. ねじ部の耐密性を主目的とする管用ねじは，JIS B 0203による。
2. ねじは，この規格の本体に規定するものを優先して使用する。
3. この規格の対応国際規格を，次に示す。
ISO 228-1 : 1994 Pipe threads where pressure-tight joints are not made on the threads−Part 1 :
Dimensions, tolerances and designation
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0101 ねじ用語
JIS B 0203 管用テーパねじ
JIS B 0254 管用平行ねじゲージ
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS B 0101による。
4. 種類・等級 管用平行ねじの種類は，管用平行おねじ及び管用平行めねじ(3)とし，管用平行おねじの
等級は，有効径の寸法許容差によって，A級とB級とに区分する。
注(3) この管用平行めねじは，管用平行おねじに対して使用するもので，JIS B 0203に規定する管用平
行めねじとは寸法許容差が異なる。
2
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5. 形状・寸法及び寸法許容差
5.1
基準山形，基準寸法及び寸法許容差 管用平行ねじの基準山形及び基準寸法は付表1に，寸法許容
差は付表2による。
5.2
ねじ山の形状 ねじは，山の項を許容差の範囲内で切り取った形状を標準とする（付表1参照）。た
だし，めねじで，JIS B 0203に規定する管用テーパおねじと接合する可能性のある場合を除く。
備考 このような場合のめねじの長さは，JIS B 0203に規定するめねじの長さ以上でなくてはならな
い。
参考 この規格の管用平行おねじと，JIS B 0203に規定する管用平行めねじとを組み合わせる場合は，
関連する製品規格でJIS B 0203に規定するめねじの寸法許容差を考慮しなければならない。
このようなねじの組合せでは，耐密性を確保できないことがある。
6. 表し方 この規格の本体によるねじの表し方は，付表1に示すねじの呼びによる。ただし，おねじの
場合は，ねじの呼びの後に等級を表す記号（A又はB）をつける。
左ねじの場合は，更にそれらの後にLHの記号をつける。
例1. おねじA級の場合 G11/2A
例2. おねじB級の場合 G11/2B
例3. めねじの場合 G11/2
例4. 左ねじの場合 G11/2ALH
7. 検査 この規格によって製作したねじの検査は，原則としてJIS B 0254に規定する平行ねじゲージに
よる。
3
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 基準山形及び基準寸法
単位mm
ねじの呼び
ねじ山数
25.4mm
につき
n
ピッチ
P
（参考）
ねじ山の高
さ
h
山の頂及び
谷の丸み
r
おねじ
外径
d
有効径
d2
谷の径
d1
めねじ
谷の径
D
有効径
D2
内径
D1
G1/16
28
0.907 1
0.581
0.12
7.723
7.142
6.561
G1/8
28
0.907 1
0.581
0.12
9.728
9.147
8.566
G1/4
19
1.336 8
0.856
0.18
13.157
12.301
11.445
G3/8
19
1.336 8
0.856
0.18
16.662
15.806
14.950
G1/2
14
1.814 3
1.162
0.25
20.955
19.793
18.631
G5/8
14
1.814 3
1.162
0.25
22.911
21.749
20.587
G3/4
14
1.814 3
1.162
0.25
26.441
25.279
24.117
G7/8
14
1.814 3
1.162
0.25
30.201
29.039
27.877
G1
11
2.309 1
1.479
0.32
33.249
31.770
30.291
G11/8
11
2.309 1
1.479
0.32
37.897
36.418
34.939
G11/4
11
2.309 1
1.479
0.32
41.910
40.431
38.952
G11/2
11
2.309 1
1.479
0.32
47.803
46.324
44.845
G13/4
11
2.309 1
1.479
0.32
53.746
52.267
50.788
G2
11
2.309 1
1.479
0.32
59.614
58.135
56.656
G21/4
11
2.309 1
1.479
0.32
65.710
64.231
62.752
G21/2
11
2.309 1
1.479
0.32
75.184
73.705
72.226
G23/4
11
2.309 1
1.479
0.32
81.534
80.055
78.576
G3
11
2.309 1
1.479
0.32
87.884
86.405
84.926
G31/2
11
2.309 1
1.479
0.32
100.330
98.851
97.372
G4
11
2.309 1
1.479
0.32
113.030
111.551
110.072
G41/2
11
2.309 1
1.479
0.32
125.730
124.251
122.772
G5
11
2.309 1
1.479
0.32
138.430
136.951
135.472
4
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位mm
ねじの呼び
ねじ山数
25.4mm
につき
n
ピッチ
P
（参考）
ねじ山の高
さ
h
山の頂及び
谷の丸み
r
おねじ
外径
d
有効径
d2
谷の径
d1
めねじ
谷の径
D
有効径
D2
内径
D1
G51/2
11
2.309 1
1.479
0.32
151.130
149.651
148.172
G6
11
2.309 1
1.479
0.32
163.830
162.351
160.872
付表2 寸法許容差
単位μm
ねじの
呼び
ねじ
山数
25.4
mm
に
つき
n
おねじ
めねじ
外径d
有効径(4)
d2
谷の径
d1
谷の径
D
有効径(4)
D2
内径
D1
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の許容差
上の
許容差
下の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
A級
B級
G1/16
28
0
−214
0
−107 −214
0
規
定
し
な
い
0
規
定
し
な
い
0
＋107
0
＋282
G1/8
28
0
−214
0
−107 −214
0
0
0
＋107
0
＋282
G1/4
19
0
−250
0
−125 −250
0
0
0
＋125
0
＋445
G3/8
19
0
−250
0
−125 −250
0
0
0
＋125
0
＋445
G1/2
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142
0
＋541
G5/8
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142
0
＋541
G3/4
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142
0
＋541
G7/8
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142
0
＋541
G1
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180
0
＋640
G11/8
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180
0
＋640
G11/4
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180
0
＋640
G11/2
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180
0
＋640
G13/4
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180
0
＋640
G2
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180
0
＋640
G21/4
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G21/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
5
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位μm
ねじの
呼び
ねじ
山数
25.4
mm
に
つき
n
おねじ
めねじ
外径d
有効径(4)
d2
谷の径
d1
谷の径
D
有効径(4)
D2
内径
D1
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の許容差
上の
許容差
下の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
A級
B級
G23/4
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G3
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G31/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G4
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G41/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G5
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G51/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
G6
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217
0
＋640
注(4) 薄肉の製品に対しては，この許容差は互いに直角の方向に測った二つの有効径の平均値に対して適用する。
備考 この表では，山の半角の許容差及びピッチの許容差は特に定めていないが，これらは有効径に換算して有
効径の公差中に含めてある。
6
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書（規定） ISO 228-1に規定されていない管用平行ねじ
1. 適用範囲 この附属書は，ISO 228-1に規定されていない管用平行ねじについて規定したもので，管，
管用部品，流体機器などの接続において機械的結合を主目的とするねじに適用する。
なお，この附属書のねじは，次回改正時に廃止年限を明らかにする。
備考 ねじ部の耐密性を主目的とする管用ねじは，JIS B 0203による。
2. 種類・等級 管用平行ねじの種類は，管用平行おねじ及び管用平行めねじ(1)とし，その等級は，それ
ぞれ有効径の寸法許容差によって，A級とB級とに区分する(2)。
注(1) この管用平行めねじは，管用平行おねじに対して使用するもので，JIS B 0203の附属書1（規定）
に規定する管用平行めねじとは寸法許容差が異なる(2)。
(2) ねじの呼びPF1/8〜PF6のめねじA級は規定しないが，その寸法許容差は，本体の付表2に規定
するねじの呼びG1/8〜G6のめねじ有効径の許容差と同じである。
3. 基準山形，基準寸法及び寸法許容差 管用平行ねじの基準山形及び基準寸法は附属書付表1に，寸法
許容差は附属書付表2による。
4. 表し方 この附属書によるねじの表し方は，次による。
附属書付表1に示すねじの呼び − 等級を表す記号（A又はB）
例：PF11/2−B
5. 検査 この附属書によって製作したねじの検査は，原則としてJIS B 0254の附属書（規定）に規定す
るねじ用限界ゲージによる。
附属書付表1 基準山形及び基準寸法
7
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位mm
ねじの呼び
ねじ山数
25.4mm
につき
n
ピッチ
P
（参考）
ねじ山の高さ
h
山の頂及び
谷の丸み
r
おねじ
外径
d
有効径
d2
谷の径
d1
めねじ
谷の径
D
有効径
D2
内径
D1
PF1/8
28
0.907 1
0.581
0.12
9.728
9.147
8.566
PF1/4
19
1.336 8
0.856
0.18
13.157
12.301
11.445
PF3/8
19
1.336 8
0.856
0.18
16.662
15.806
14.950
PF1/2
14
1.814 3
1.162
0.25
20.955
19.793
18.631
PF5/8
14
1.814 3
1.162
0.25
22.911
21.749
20.587
PF3/4
14
1.814 3
1.162
0.25
26.441
25.279
24.117
PF7/8
14
1.814 3
1.162
0.25
30.201
29.039
27.877
PF1
11
2.309 1
1.479
0.32
33.249
31.770
30.291
PF11/8
11
2.309 1
1.479
0.32
37.897
36.418
34.939
PF11/4
11
2.309 1
1.479
0.32
41.910
40.431
38.952
PF11/2
11
2.309 1
1.479
0.32
47.803
46.324
44.845
PF13/4
11
2.309 1
1.479
0.32
53.746
52.267
50.788
PF2
11
2.309 1
1.479
0.32
59.614
58.135
56.656
PF21/4
11
2.309 1
1.479
0.32
65.710
64.231
62.752
PF21/2
11
2.309 1
1.479
0.32
75.184
73.705
72.226
PF23/4
11
2.309 1
1.479
0.32
81.534
80.055
78.576
PF3
11
2.309 1
1.479
0.32
87.884
86.405
84.926
PF31/2
11
2.309 1
1.479
0.32
100.330
98.851
97.372
PF4
11
2.309 1
1.479
0.32
113.030
111.551
110.072
PF41/2
11
2.309 1
1.479
0.32
125.730
124.251
122.772
PF5
11
2.309 1
1.479
0.32
138.430
136.951
135.472
PF51/2
11
2.309 1
1.479
0.32
151.130
149.651
148.172
PF6
11
2.309 1
1.479
0.32
163.830
162.351
160.872
PF7
11
2.309 1
1.479
0.32
189.230
187.751
186.272
PF8
11
2.309 1
1.479
0.32
214.630
213.151
211.672
PF9
11
2.309 1
1.479
0.32
240.030
238.551
237.072
PF10
11
2.309 1
1.479
0.32
265.430
263.951
262.472
PF12
11
2.309 1
1.479
0.32
316.230
314.751
313.272
備考 表中の管用平行ねじを表す記号PFは，必要に応じ省略してもよい。
8
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書付表2 寸法許容差
単位μm
ねじの
呼び
ねじ
山数
25.4
mm
に
つき
n
おねじ
めねじ
外径
d
有効径
d2
谷の径
d1
谷の径
D
有効径
D2
内径
D1
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の許容差 上の
許容差
下の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の
許容差
上の許容差 下の
許容差
上の
許容差
A級 B級
A級 B級
PF1/8
28
0
−214
0
−107 −214
0
規
定
し
な
い
0
規
定
し
な
い
0
＋107 ＋214
0
＋282
PF1/4
19
0
−250
0
−125 −250
0
0
0
＋125 ＋250
0
＋445
PF3/8
19
0
−250
0
−125 −250
0
0
0
＋125 ＋250
0
＋445
PF1/2
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142 ＋284
0
＋541
PF5/8
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142 ＋284
0
＋541
PF3/4
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142 ＋284
0
＋541
PF7/8
14
0
−284
0
−142 −284
0
0
0
＋142 ＋284
0
＋541
PF1
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180 ＋360
0
＋640
PF11/8
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180 ＋360
0
＋640
PF11/4
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180 ＋360
0
＋640
PF11/2
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180 ＋360
0
＋640
PF13/4
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180 ＋360
0
＋640
PF2
11
0
−360
0
−180 −360
0
0
0
＋180 ＋360
0
＋640
PF21/4
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF21/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF23/4
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF3
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF31/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF4
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF41/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF5
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF51/2
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
PF6
11
0
−434
0
−217 −434
0
0
0
＋217 ＋434
0
＋640
9
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位μm
ねじの
呼び
ねじ
山数
25.4
mm
に
つき
n
おねじ
めねじ
外径
d
有効径
d2
谷の径
d1
谷の径
D
有効径
D2
内径
D1
上の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の許容差 上の
許容差
下の
許容差
下の
許容差
上の
許容差
下の
許容差
上の許容差 下の
許容差
上の
許容差
A級 B級
A級 B級
PF7
11
0
−636
0
−318 −636
0
規
定
し
な
い
0
0
＋318 ＋636
0
＋640
PF8
11
0
−636
0
−318 −636
0
0
0
＋318 ＋636
0
＋640
PF9
11
0
−636
0
−318 −636
0
0
0
＋318 ＋636
0
＋640
PF10
11
0
−636
0
−318 −636
0
0
0
＋318 ＋636
0
＋640
PF12
11
0
−794
0
−397 −794
0
0
0
＋397 ＋794
0
＋800
備考1. この表では，山の半角の許容差及びピッチの許容差は特に定めていないが，これらは有効径に換算して有効
径の公差中に含めてある。
2. 規格の本体に規定するねじを含めて互いに異なる等級のおねじとめねじとを組み合わせて使用することが
できる。
3. この表における
の部分は，この附属書の規定外事項であるが，その許容差は，本体の付表2に規定す
るねじの呼びG1/8〜G6のおねじ及びめねじの許容差と同じである。しかし，ねじの呼びが異なっているの
で，ISO規格との整合性上，使用しないのがよい。
JIS B 2301ほか2規格改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
朝 田 泰 英
東京大学
（幹事）
渡 辺 宣 行
日立金属株式会社
小 谷 泰 久
通商産業省機械情報産業局
西 澤 滋
建設省大臣官房官庁営繕部
本 間 清
工業技術院標準部
橋 本 繁 晴
財団法人日本規格協会
吉 本 勇
日本ねじ研究協会（東京工業大学名誉教授）
北 出 昭 二
高庄ガス保安協会
大 脇 錠 治
社団法人日本鉄鋼連盟（日本鋼管株式会社）
小笠原 静 夫
社団法人日本鉄道車輌工業会
福 谷 賢 一
社団法人日本バルブ工業会（東陶機器株式会社）
前 島 健
社団法人空気調和・衛生工学会（株式会社森村設計）
井 出 邦 康
社団法人日本ガス協会
本 野 光 彦
社団法人日本水道協会
板 垣 信 義
社団法人日本空調衛生工事業協会（斎久工業株式会社）
岩 下 廣
全国管工事協同組合連合会
大 槻 健
全国管工機材商業連合会（大槻機材株式会社）
藤 浪 昌 幸
日本鋼管継手株式会社
岡 崎 剛 夫
株式会社リケン
日 野 博 一
株式会社吉年
大 畑 博 義
東尾メック株式会社
池 中 芳 治
レッキス工業株式会社
（事務局）
大 山 康 郎
鉄管継手協会
10
B 0202 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS B 2301ほか2規格改正原案作成委員会分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
渡 辺 宣 行
日立金属株式会社
藤 浪 昌 幸
日本鋼管継手株式会社
神 原 有 三
東亜高級継手バルブ製造株式会社
岡 崎 剛 夫
株式会社リケン
日 野 博 一
株式会社吉年
池 内 隆
株式会社中西可鍛鋳鉄所
京 田 広 則
帝国金属株式会社
上 坂 美 治
シーケー金属株式会社
大 畑 博 義
東尾メック株式会社
長 井 卓 夫
日立金属株式会社
（事務局）
大 山 康 郎
鉄管継手協会