2
B 0027 : 2000 (ISO 1660 : 1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図1
3.2
輪郭が通過するべき，連続した複数の点の直交座標又は極座標を記入する（図2参照）。
図2
3.3
3.1又は3.2に示す方法とともに，フォロアに関係付けて寸法を示すのが望ましい。その場合には，
寸法aを図面上に指示する（図3参照）。
B 0027 : 2000 (ISO 1660 : 1987)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項に基づき，財団法人日本規格協会 (JSA) から工業標準原案を
具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制
定した日本工業規格である。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
B 0027 : 2000
(ISO 1660 : 1987)
製図−
輪郭の寸法及び公差の表示方式
Technical drawings−Dimensioning and tolerancing of profiles
序文 この規格は，1987年に第2版として発行されたISO 1660 : 1987, Technical drawings−Dimensioning and
tolerancing of profilesを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格で
ある。
なお，この規格の中で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は，線である部分の輪郭 (profiled outline) 及び面である部分の輪郭 (profiled
surface) の寸法及び幾何公差の表示方式について規定する。
備考 この方式は，JIS B 0021の中に“線の輪郭度公差”及び“面の輪郭度公差”として示してある。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。この引用規格は，その最新版を適用する。
JIS B 0021 製品の幾何特性仕様 (GPS) −幾何公差表示方式−形状，姿勢，位置及び振れの公差表示
方式
備考 ISO 1101, Technical drawings−Geometrical tolerancing−Tolerancing of form, orientation, location
and run-out−Generalities, definitions, symbols, indications on drawingsからの引用事項は，こ
の規格の該当事項と同等である。
3. 寸法記入方法 輪郭に寸法を記入する場合には，3.1又は3.2に示す方法によるのがよい。
3.1
連続する円弧の半径及び必要な寸法は，曲線のそれぞれの要素に記入する（図1参照）。
2
B 0027 : 2000 (ISO 1660 : 1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図1
3.2
輪郭が通過するべき，連続した複数の点の直交座標又は極座標を記入する（図2参照）。
図2
3.3
3.1又は3.2に示す方法とともに，フォロアに関係付けて寸法を示すのが望ましい。その場合には，
寸法aを図面上に指示する（図3参照）。
3
B 0027 : 2000 (ISO 1660 : 1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
β 0ﾟ
20ﾟ 40ﾟ 60ﾟ 80ﾟ 100ﾟ 120ﾟ〜210ﾟ 230ﾟ 260ﾟ 280ﾟ 300ﾟ 320ﾟ 340ﾟ
a 50
52.5 57
63.5 70
74.5
76
75
70
65
59.5
55
52
図3
4. 輪郭度公差の表示 輪郭に幾何公差を指示する場合には，4.1又は4.2に示す方法によるのがよい。こ
の場合には，実際の輪郭は，指定された公差域内になければならない。
4.1
線の輪郭度公差の表示 線の輪郭度公差の公差域は，“真”の輪郭，すなわち，理論的に正確な寸法
を用いて明確にした輪郭を基準に決める。公差域は，真の輪郭の両側に等しく配分する。
真の輪郭をなす線に対する法線方向の公差域の幅は，すべての位置で等しい（図4及び図5参照）。
図4
公差域がデータムに関連する場合には，図5の例による。
4
B 0027 : 2000 (ISO 1660 : 1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図5
4.2
面の輪郭度公差の表示 面の輪郭度公差の公差域は，“真”の輪郭，すなわち，理論的に正確な寸法
を用いて明確にした輪郭を基準に決める。公差域は，真の輪郭面の両側に等しく配分する。
真の輪郭をなす面に対する法線方向の公差域の幅は，すべての位置で等しい（図6参照）。
5
B 0027 : 2000 (ISO 1660 : 1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図6
参考文献（参考） この規格を適用する場合には，次の規格が参考になる。
ISO 129, Technical drawings−Dimensioning−General principles, definitions methods of execution and special
indications
備考 JIS Z 8317（製図−寸法記入方法−一般原則，定義，記入方法及び特殊な指示方法）が，この
規格に対応する。
ISO 5459, Technical drawings−Geometrical tolerancing−Datums and datum-systems for geometrical tolerancing
備考 JIS B 0022（幾何公差のためのデータム）が，この規格と同等である。
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B 0027 : 2000 (ISO 1660 : 1987)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
輪郭の寸法及び公差の表示方式JIS原案作成委員会 構成表 (JIS B 0027)
氏名
所属
（委員長）
徳 岡 直 静
慶應義塾大学理工学部
（幹事）
下 田 博 一
明治大学理工学部
（委員）
八 田 勲
工業技術院標準部
中 込 常 雄
中込技術士事務所
塚 田 忠 夫
東京工業大学情報理工学研究科
大 園 成 夫
東京大学工学系研究科
八 戸 信 昭
東京都立科学技術大学名誉教授
吉 本 勇
東京工業大学名誉教授
中 野 健 一
東京都立産業技術研究所
桑 田 浩 志
トヨタ自動車株式会社
福 島 彰
財団法人日本船舶標準協会
佐 藤 隆
株式会社東芝
野 上 昭 三
株式会社アマダ
橋 本 進
財団法人日本規格協会
（事務局）
杉 田 光 弘
財団法人日本規格協会
増 森 かおる
財団法人日本規格協会
（文責：徳岡 直静）