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B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS Z 8205 : 1995 は改正され,JIS B 0011 のこの部,第 2 部及び第 3 部

に置き換えられる。

JIS B 0011-1

には,次に示す附属書がある。

附属書 A(参考)  参考文献

附属書 1(参考)  従来用いていた簡略図示方法

JIS B 0011

は,次の 3 部で構成される。

第 1 部:通則及び正投影図

第 2 部:等角投影図

第 3 部:換気系及び排水系の末端装置


日本工業規格

JIS

 B

0011-1

 : 1998

 (ISO

6412-1

 : 1989

)

製図−配管の簡略図示方法−

第 1 部:通則及び正投影図

Technical drawings

−Simplified representation of pipelines−

Part 1 : General rules and orthogonal representation

序文  JIS B 0011 のこの部は,1989 年に第 1 版として発行された ISO 6412-1, Technical drawings-Simplified

representation of pipelines-Part 1 : General rules and orthogonal representation

を翻訳し,技術的内容及び規格票

の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この部で点線の下線を施してある箇所,及び

附属書 1(参考)は,原国際規格にはない事項である。

伝達しようとする情報及び要求される表現形式に応じて,正投影と等角投影との両者による図示方法の間

に区別がなければならない。

したがって,この部では,両方の表示方法(正投影及び等角投影)に用いる通則を扱う。等角投影だけに

適用できる規則は,JIS B 0011

第 部に示す。

この部では,図面上のすべての寸法及び公差は直立体文字で型板を用いて記入されている。これらの指示

はフリーハンド又は斜体文字(イタリック体)で書かれる場合があるが,指示の意味は変わらないことは

言うまでもない。

文字の表示(比率及び大きさ)については,4.4 を参照せよ。

1.

適用範囲  JIS B 0011 のこの部は,すべての材料製のあらゆる種類の管及び配管[剛体及び可とう(撓)

体]を表すための簡略図の作成について規定する。

管又は配管を簡略化された方法で図示しなければならないときには,この部による。

この部では,図は本文だけを説明するものであって,設計例として考えないほうがよい。

備考  この部は,換気装置又は空気調和装置のような類似の設備の図示にも有用な場合がある。その

ようなときには,

“管”を“ダクト”などに置き換えるのがよい。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この部に引用されることによって,この部の規定の一部を構成する。

これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0125

  油圧及び空気圧用図記号

備考  ISO 1219 : 1976, Fluid power systems and components−Graphic symbols からの引用事項は,この

規格の該当事項と同等である。

JIS Z 8312

  製図に用いる線

備考  ISO 128 : 1982, Technical drawings−General principles of presentation 及び ISO 6428 : 1982,

Technical drawings

−Requirements for microcopying からの引用事項は,この規格の該当事


2

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

項と同等である。

JIS Z 8313-1

  製図−文字−第 1 部:常用するローマ字,数字及び記号

備考  ISO 3098-1 : 1974, Technical drawings−Lettering−Part 1 : Currently used characters が,この規格

と一致している。

JIS Z 8314

  製図−尺度

備考  ISO 5455 : 1979, Technical drawings−Scales が,この規格と一致している。

JIS Z 8317

  製図における寸法記入方法

備考  ISO 129 : 1985, Technical drawings−Dimensioning−General principles, definitions, methods of

execution and special indications

及び ISO 5261 : 1981, Technical drawings for structural metal

work

からの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。

JIS Z 8318

  製図−長さ寸法及び角度寸法の許容限界記入方法

備考  ISO 406 : 1987, Technical drawings−Tolerancing of linear and angular dimensions が,この規格と

一致している。

ISO 3461-2, General principles for the creation of graphical symbols

−Part 2 : Graphical symbols for use in

technical product documentation

ISO 3545, Steel tubes and tubular shaped accessories with circular cross-section

−Symbols to be used in

specifications

ISO 4067-1, Technical drawings

−Installations−Part 1 : Graphical symbols for plumbing, heating, ventilation

and ducting

ISO 7573, Technical drawings

−Item lists

3.

定義  JIS B 0011 群では,次の定義を適用する。

3.1

正投彰図 (orthogonal representation)   投影線を投影面に対して直角の方向に当てる投影の方法に

よる図。

3.2

等角投影図 (isometric representation)   三つの座標軸のそれぞれを投影面上に等しい角度で傾ける

投影の方法による図。

3.3

流れ線 (flow line)   入口若しくは出口の流れの流路,又は物質,エネルギー若しくはエネルギー媒

体の流路を表したもの。

4.

一般原則  この項では,この部で推奨するような投影方法及び図示方法に共通する一般原則について

規定する。

4.1

管などの図示方法  管などを表す流れ線は,(管の径には無関係に)管の中心線に一致する位置に 1

本の太い実線(

表 の線の種類 A 及び JIS Z 8312 参照)で表す(ISO 4067-1 参照)。

曲り部は,簡略化して流れ線を頂点までまっすぐに伸ばしてもよい(

図 参照)。ただし,より明確にす

るために,

図 に示す形で示してもよい。この場合に,曲り部の投影がだ(楕)円で現れる場合であって

も,これらの投影は,簡略化して円弧で描いてもよい(

図 参照)。

4.2

尺度  図面が一定の尺度で描かれている場合には,尺度は,JIS Z 8314 によって指示する。

4.3


3

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

4.3.1

線の太さ  一般に,1 種類の太さの線だけを用いる。ただし,2 種類以上の太さの線を用いなけれ

ばならない場合には,線の太さは,JIS Z 8312 から選択し,線の太さの相対比 a : b : c は,2 :

2   : 1

とす

る。異なる太さの線は,次のように用いる(4.3.2 も参照)

−  線の太さ a:主流れ線

−  線の太さ b:二次流れ線,文字

−  線の太さ c:引出線,寸法線など

4.3.2

線の種類  表 に示す種類及び太さの線を用いる。

表 1

線の種類

呼び方

線の適用

A

太い実線 A1  流れ線及び結合部品

B

細い実線 B1  ハッチング

B2

  寸法記入

(寸法線,寸法補助線)

B3

  引出線

B4

  等角格子線

C

フリーハンドの波形の細い実線 C1/D1  破断線

(対象物の一部を破った境界,又

は一部を取り去った境界を表す。

D

ジグザグの細い実線

E

太い破線 E1  他の図面に明示されている流れ線

F

細い破線 F1  床

F2

  壁

F3

  天井

F4

  穴(打抜き穴)

G

細い一点鎖線 G1  中心線

EJ

極太の一点鎖線

(

1

)

 EJ1

  請負契約の境界

K

細い二点鎖線 K1  隣接部品の輪郭

K2

  切断面の手前にある形体

(

1

)

線の種類 G の4倍の太さ

4.3.3

線のすき間  平行な線相互(ハッチングを含む。)のすき間は,JIS Z 8312 によって,最も太い線

の太さの 2 倍以上とし,最小すき間は 0.7mm とする。

隣接する流れ線間,及び流れ線とその他の線との最小すき間は,10mm とするのがよい。

4.4

文字  文字は,JIS Z 8313 群,特に JIS Z 8313-1 によるものとし,B 形直立体文字が好ましい。文字

の線の太さは,その文字の近くにある,又はその文字が関連する図記号と同じ太さとする(ISO 3461-2 

照)

4.5

寸法記入

4.5.1

一般に,寸法の記入は,JIS Z 8317 による。呼び寸法は,短縮記号“DN”を用い ISO 3545 によって

指示してもよい(

図 参照)。

管の外径(d)及び肉厚(t)は,JIS Z 8317 によって指示してもよい(

図 参照)。必要ならば,関連設備を含

む管についての付加情報を記した部品表(ISO 7573 参照)を図面に追加してもよい。長さは,それが適切

である場合にはいつも,管の末端部の外表面,フランジ面又は継手の中心からとする。


4

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

参考  管の呼び径について,配管に関する日本工業規格では, “A” 又は “B” の記号を数字の後に付

して区分しているものもある。また, “DN” は標準サイズ (nominal size) を表す。

4.5.2

曲り部をもつ管は,一般に配管の中心線から中心線までの寸法を記入するのがよい(

図 及び図 2

参照)

管の外面の保護材の外側若しくは内側,又は管の表面の外側若しくは内側からの寸法を明記する必要が

ある場合には、寸法補助線又は管を表す流れ線に平行に短い細い実線を添え,その線に矢印を当てて寸法

を指定してもよい(

図 参照)。

外側から外側までの,内側から内側までの,及び内側から外側の頂点までの寸法をそれぞれ

図 3a)3b)

及び 3c)に示す。

4.5.3

曲り部の半径及び角度は,

図 に示すように指示してもよい。

機能的な角度を指示する。ただし,一般に,90°は指示しない。

図 1

図 2

図 3

図 4

4.5.4

配管の高さは,一般に管の中心で示し,ISO 129 によって指示するのがよい(

図 参照)。特別な

場合として,管の下面までの高さを指定する必要がある場合には,4.5.2 に規定するように短い細い実線に

当てた基準矢印 (reference arrow) で指示する[

図 及び 8a)参照]。

管の上面までの高さを表示する場合も,同様の規則を適用する[

図 8c)参照]。


5

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

4.5.5

こう配の方向は,直角三角形のとがった先が高いほうから低いほうを示すように,流れ線の上部に

指示する。

こう配の大きさは,

図 6に示す方法によって指示する。

傾斜している管の高さを,管の高いほうの端,若しくは低いほうの端,又はどこでも都合のよい点で,

基準とする高さに関連させて明記すると有用な場合がある(

図 参照)。

4.5.6

管の末端部の位置は,端面の中心を示す座標によって指定する。

図 5

図 6

図 7

図 8

4.6

寸法公差  寸法公差は,JIS Z 8318 によって指示する。

5.

交差部及び接続部

5.1

接続していない交差部は,通常,陰に隠れた管を表す流れ線に切れ目をつけずに交差させて描く(

9

及び ISO 4067-1 参照)

。ただし,ある管がもう 1 本の管の背後を通らなければならないことを指示する

ことが不可欠な場合には,陰に隠れた管を表す流れ線に切れ目をつける(

図 10 参照)。それぞれの切れ目

の幅は,実線の太さの 5 倍以上とする(

図 11 参照)。

図 9

図 10

図 11

5.2

永久結合部(溶接又は他の工法による。

)は,JIS B 0125 によって,目立つ大きさの点で表す(

図 12

参照)

。点の直径は,線の太さの 5 倍とする。


6

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

5.3

着脱式の結合部は,ISO 4067-1 によって図示するのがよい

1)

図 12

6.

装置の表示

6.1

一般  装置,機械類,バルブなどすべてのものは,流れ線と同じ太さの図記号を用いて図示する(ISO 

3461-2

参照)

使用する図記号は,2.及び

附属書 に示す規格による。

6.2

管継手

6.2.1

ノズル,T,ベンドのような管継手は,流れ線と同じ太さの線で描くのがよい。

6.2.2

横断面を変えるための変換部品は,

図 1315 によって図示する。

その呼び径は,記号の上部に指示する。

図 13

図 14

図 15

6.3

支持装置及びつ(吊)り金具  支持装置及びつり金具は,図 1619 によって適当な記号を用いて表

示する。

繰り返し用いられる附属物を表す場合には,

図 20 に示すように簡略化してもよい。

備考  図 1619 にはつり金具だけを示す。支持装置の場合にも同じ記号を用いるのが望ましいが,向

きが逆になることは言うまでもない。

                                                       

1)

  この部の対応国際規格の発行時点で将来,配管系に用いる他の図記号のすべてを含むような,ISO 4067

の増補が予想される。


7

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

図 16

図 17

図 18

図 19

図 20

必要ならば,支持装置及びつり金具の種類についての,より多くの情報を表す英数字記号に通し番号を

付けて,

図 1619 に示す記号に付加してもよい。通し番号を付けられた記号は,図面上又は附属文書中に

明示しなければならない(

図 21 参照)。

図 21

6.4

付帯設備  保温・保冷,被覆,ストリームトレーサラインなどの付帯設備を書き入れて明示しても

よい

1)

6.5

隣接装置  必要ならば,配管自体に含まれないタンク,機械類のような隣接装置は,図 22 に示すよ

うに細い二点鎖線(

表 の線の種類 K 及び JIS Z 8312 参照)を用いて,それらの輪郭を図示してもよい。

                                                       

1)

  将来,配管系に用いる他の図記号のすべてを含むような,ISO 4067 の増補が予想される。


8

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

図 22

6.6

流れの方向  流れの方向は,流れ線上又はバルブを表す図記号の近傍に矢印(ISO 4067-1 参照)で

指示する(

図 23 及び 24 参照)。

図 23

図 24

6.7

フランジ  フランジは,種類及びサイズにかかわらず,管の図示に使用した線と同じ太さの線を用

いて,次によって図示する(

図 22 及び 25 参照)。

−  正面からの図については,同心の二つの円

−  背面からの図については,一つの円

−  側面からの図については,短い一本線

フランジボルト穴の簡略図示方法として,適当な数の十字記号をそれらの中心線上に描いてもよい。

7.

例  正投影の例を図 25 に示す。

備考  これ以外の例は,ISO 3511-3 及び ISO 3753 に示す。


9

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

備考  管が方向を変える点及び結合部を照合番号で示してある。管及び照合番号は,JIS B 0011-2 の図 23 に示す等

角投影図のそれらと同一である。別の点の陰に隠れている点の照合番号は,括弧内に示してある。

図 25


10

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

附属書 A(参考)  参考文献

ISO 841

 : 1974

  Numerical control of machines−Axis and motion nomenclature

ISO 1101

 : 1983

  Technical drawings−Geometrical tolerancing−Tolerancing of form orientation location and

run-out

−Generalities, definitions, symbols, indications on drawings

備考  JIS B 0021-1984(幾何公差の図示方法)が,この規格と同等である。

ISO 1503

 : 1977

  Geometrical orientation and directions of movements

備考  JIS Z 8907-1987(方向性及び運動方向通則)が,この規格と同等である。

ISO 3511-1

 : 1977

  Process measurement control functions and instrumentation−Symbolic representation−Part

1 : Basic requirements

備考  JIS Z 8204-1983(計装用記号)が,この規格に対応する。

ISO 3511-2

 : 1977

  Process measurement control functions and instrumentation−Symbolic representation−Part

2 : Extension of basic requirements

ISO 3511-3

 : 1984

  Process measurement control functions and instrumentation−Symbolic representation−Part

3 : Detailed symbols for instrument interconnection diagrams

ISO 3511-4

 : 1985

  Industrial process measurement control functions and instrumentation − Symbolic

representation

−Part 4 : Basic symbols for process computer interface and shared display/control functions

ISO 3753

 : 1977

  Vacuum technology−Graphical symbols

備考  JIS Z 8207-1991(真空装置用図記号)が,この規格に対応する。

ISO 4067-6

 : 1985

  Technical drawings−Installations−Part 6 : Graphical symbols for supply water and

drainage systems in the ground


11

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

附属書 1(参考)  従来用いていた簡略図示方法

序文  この附属書(参考)は,従来用いていた ISO 6412-1 : 1989 にない,配管系の簡略図示方法を示すも

のであり,規定の一部ではない。

ISO

では,現在,技術専門委員会 ISO/TC 10 で,配管系の表示に用いる簡略図示記号の原案を作成中であ

り,将来,関連 ISO 規格の改正・増補が予想される。したがって,この附属書は,参考とし,今後はなる

べく使用しないようにする。

1.

引用規格  次に掲げる規格は,この附属書に引用されることによって,この附属書の規定の一部を構

成する。この規格は,その最新版を適用する。

JIS Z 8204

:計装用記号

備考  ISO 3511-1 : 1977, Process measurement control functions and instrumentation − Symbolic

representation

−Part 1 : Basic requirements が,この規格に対応する。

2.

配管系の仕様及び流体の種類・状態の表し方  配管系の呼び径・種類,移送流体の種類・状態などの

表し方は,次による。

(1)

表示  表示項目は,次の順序によって,必要なものを文字・文字記号を用いて表示する。

なお,追加する必要がある項目は,その後に付ける。また,文字記号の意味は,図面上の見やすい

位置に明記する。

a)

管の呼び径

b)

流体の種類・状態,配管系の識別

c)

配管系の仕様(管の種類・厚さ・配管系の圧力区分など)

d)

管の外面に施す設備・材料

(2)

図示方法  (1)の表示は,管を表す流れ線の上側に沿って図面の下辺又は右辺から読めるように記入す

る(

附属書 図 参照)。ただし,複雑な図面などで誤解を招くおそれがあるときには,それぞれ引出

線を用いて記入してもよい(

附属書 図 参照)。


12

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

附属書 図 1

附属書 図 2

3.

管継手の表し方

3.1

固定式管継手  T,クロス及びハーフカップリングは,附属書 表 の図記号によって表す。

附属書 表 1

管継手の種類

図記号

備考

T

クロス

結合方法を表す図記号と組み合

わせて用いる。

径違いの表示を必要とする場合

には,その呼び径を引出線を用

いて記入する。

ハーフカップリング

特に必要がある場合には,結合

方法を表す図記号と組み合わせ

て用いる。

3.2

可動式管継手  伸縮管継手及びたわみ管継手は,附属書 表 の図記号によって表す。

附属書 表 2

管継手の種類

図記号

備考

伸縮管継手

たわみ管継手

特に必要ある場合には,結合
方法を表す図記号と組み合
わせて用いる。


13

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

.4

管の末端部の表し方  管の末端部は,附属書 表 の図記号によって表す。

附属書 表 3

末端部の種類

図記号

閉止フランジ

ねじ込み式キャップ及びね

じ込み式プラグ

溶接式キャップ

5.

バルブ及びコックの本体の表し方  バルブ及びコックの本体は,附属書 表 の図記号を用いて表す。

附属書 表 4  バルブ及びコックの本体の表し方

バルブ・コックの種類

図記号

バルブ・コックの種類

図記号

バルブ一般

アングル弁

仕切弁

三方弁

玉形弁

逆止め弁

ボール弁

安全弁

バタフライ弁

コック一般

備考1.  バルブ及びコックと管との結合方法を,特に示したい場合には,結合方法を表す図記号と組み

合わせて用いる。

2.

バルブ及びコックが閉じている状態を,特に示す必要がある場合には,次の図のように図記号

を塗りつぶして示すか,又は閉じていることを表す文字(“閉”  , “C” など)を添えて示す。

6.

バルブ及びコックの操作部の表し方  バルブの開閉操作部の動力操作・手動操作の区別を明示する必

要がある場合には,

附属書 表 の記号によって表す。

附属書 表 5  バルブ及びコックの操作部の表し方

開閉操作

図記号

備考

動力操作

操作部・附属機械などの詳細について
表示するときには,JIS Z 8204 による。

手動操作

特に開閉を手動で行うことを指示する
必要がないときには,操作部の表示を
省略する。


14

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

7.

計器の表し方  計器を示す場合には,管を表す流れ線から分岐させた細い線の端に円を描いて表す(附

属書 図 及び参考図参照)。

附属書 図 3

参考図 

8.

投影による配管などの表し方  正投影図によって配管系の状態を立体的に表す方法は,附属書 表 6

及び

附属書 表 による。

附属書 表 6  画面に直角方向に配管されている場合

配管の状態

正投影図

等角図(参考)

管 A が画面に直角に手前に

立ち上がっている場合

管 A が画面に直角に向こう
に下がっている場合

管 A が画面に直角に手前に

立ち上がって,管 B に接続し
ている場合

管 A から分岐した管 B が画

面に直角に手前に立ち上が
って曲がっている場合

管 A から分岐した管 B が画
面に直角に向こうに下がっ
て曲がっている場合

備考  正投影図において,管が画面に垂直な場合に,その部分だけを図示するときには,次の図記号によ

る。


15

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

附属書 表 7  画面に直角以外の角度で配管されている場合

配管の状態

正投影図

等角図(参考)

管 A が上方に傾斜して立ち

上がっている場合

管 A が下方に傾斜して下が

っている場合

管 A が水平方向で手前に斜

めに曲がっている場合

管 A が水平方向で画面に傾
斜して向こう側上方に立ち

上がっている場合

管 A が水平方向で画面に傾
斜して手前上方に立ち上が

っている場合


16

B 0011-1 : 1998 (ISO 6412-1 : 1989)

配管図示方法国際整合化分科会  構成表

氏名

所属

(主査)

澤      俊  行

山梨大学工学部

(幹事)

仁戸部  鞆  彦

日本バルカー工業株式会社

(委員)

本  間      清

工業技術院標準部

大  嶋  清  治

工業技術院標準部

中  込  常  雄

中込技術士事務所

福  永  太  郎

東京都立工科短期大学名誉教授

浅  利  敏  夫

財団法人エンジニアリング振興協会(千代田化工建設株式会社)

井  坂  征  史

塩化ビニル管・継手協会

大  山  康  郎

鉄管継手協会

小  郷  一  郎

財団法人日本船舶標準協会

澤  田      豊

社団法人日本化学工業協会

定  司      崇

社団法人配管技術研究協会(株式会社東芝)

鈴  木  貴  雄

社団法人日本ガス協会

堀  切  俊  彦

社団法人日本油空圧工業会

本  野  光  彦

社団法人日本水道協会

前  島      健

社団法人空気調和・衛生工業会(株式会社森村設計)

村  上  忠  博

社団法人日本バルブ工業会(株式会社キッツ)

渡  辺  国  衛

社団法人日本電気計測器工業会(横河シスコン株式会社)

(事務局)

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会技術部

杉  田  光  弘

財団法人日本規格協会技術部