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B 0005-1 : 1999 (ISO 8826-1 : 1989)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによって JIS B 0005 : 1973 は廃止され,JIS B 0005 のこの部及び

第 部に置き換

えられる。

JIS B 0005

は,規格の名称の前付け部及び主題部を“製図−転がり軸受”とした次の 2 部で構成される。

第 部:基本簡略図示方法

第 部:個別簡略図示方法


日本工業規格

JIS

 B

0005-1

: 1999

 (I

8826-1

: 1989

)

製図−転がり軸受−

第 1 部:基本簡略図示方法

Technical drawings

−Rolling bearings−

Part 1 : General simplified representation

序文  この規格は,1989 年に第 1 版として発行された ISO 8826-1, Technical drawings−Rolling bearings−Part

1 : General simplified representation

を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更することなく,作成した

日本工業規格である。

製図の方法は,線を用いて一定の尺度で対象物を描くことである。簡略図示方法では,

(時間及び労力を省

くために)主要な形状である外形だけを表すのが望ましい。

簡略の程度は,図示する対象の種類,製図の尺度及び書類作成の目的によって,基本簡略図示方法(

第 1

部)又は個別簡略図示方法(第 部)のいずれかを用いる。個別簡略図示方法は,列数又は調心など転が

り軸受をより詳細に示すものである(JIS B 0005-2 参照)

誤解を避けるために,一つの図面においては基本簡略図示方法又は個別簡略図示方法のどちらか一つだけ

を用いる。

1.

適用範囲  この規格は,転がり軸受の基本簡略図示方法について規定する。

この図示方法は,転がり軸受の正確な形状及び詳細を示す必要のないとき,例えば,組立図中で用いる。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの規格は,その最新版を適用する。

JIS Z 8316

  製図における図形の表し方

備考  ISO 128 : 1982, Technical drawings−General principles of presentation からの引用事項は,この規

格の該当事項と同等である。

3.

図示方法

3.1

線の種類  簡略図示方法によるすべての図形は,図面の外形線として用いられる線と同一の線の太

さで描く(線の形式  A 形  JIS Z 8316 参照)

3.2

尺度  簡略図示方法の外形は,その図面に用いられる尺度と同じ尺度で描く。

3.3

基本簡略図示方法  一般的な目的(軸受の荷重特性又は形状を正確に示す必要がない場合)には,

転がり軸受は,四角形及び四角形の中央に直立した十字で示す(

図 参照)。この十字は,外形線に接して

はならない。


2

B 0005-1 : 1999 (ISO 8826-1 : 1989)

この図示方法は,軸受中心軸に対して軸受の片側又は両側を示す場合に用いる(水平な軸受中心軸の場

合は,

図 参照)。

転がり軸受の正確な外形を示す必要があるときには,中央位置に直立した十字をもつその断面を実際に

近い形状で図示する(

図 参照)。その十字は,外形線に接してはならない。

特別な注意を必要とする転がり軸受の組立図では,その要求事項は,例えば,文書又は仕様書で示す。

図 1

図 2

図 3

4.

ハッチング  簡略図示方法においては,ハッチングは施さない方がよい。カタログで詳細な表示又は

説明図などを必要とする場合には,転動体を除いて軸受の部品が同一のものであれば,

図 のように同一

方向の細い実線(B 形 JIS Z 8316 参照)でハッチングするのがよい。

軸受の部品が異なるものであれば,異なる方向及び/又は異なる間隔でハッチングしてもよい。


3

B 0005-1 : 1999 (ISO 8826-1 : 1989)

図 4

機械基本分野国際整合化分科会  転がり軸受製図 JIS 原案作成 WG  構成表

氏名

所属

(主査)

中  込  常  雄

中込技術士事務所

(幹事)

平  田  幸  雄

日本精工株式会社

(委員)

中  嶋      誠

通商産業省機械情報産業局

本  間      清

工業技術院標準部

是  永      敦

工業技術院機械技術研究所

桑  田  浩  志

トヨタ自動車株式会社

黒  澤  克  美

株式会社東芝

日  高  俊  幸

株式会社日立製作所

永  田  杉  彦

東芝機械株式会社

迫  田  國  昭

三菱重工業株式会社

斉  藤      充

石川島播磨重工業株式会社

喜  井  武  司

社団法人日本ベアリング工業会

藤  原  正  明

株式会社不二越

徳  田  昌  敏 NTN 株式会社(平成 9 年 12 月 31 日まで)

瀧  本  正  彦 NTN 株式会社(平成 10 年 1 月 1 日より)

小  津  秀  夫

光洋精工株式会社

(事務局)

杉  田  光  弘

財団法人日本規格協会

田  代  和  也

財団法人日本規格協会

文責  平田  幸雄