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A 9521

:2014

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  種類及び製品記号  

2

4.1

  種類  

2

4.2

  製品記号  

4

5

  品質 

8

5.1

  特性  

8

5.2

  寸法  

13

5.3

  外観  

14

6

  試験 

14

6.1

  試験場所及び試験前の状態調節  

14

6.2

  試料の採取及び試験片の作製  

15

6.3

  外観  

15

6.4

  寸法  

15

6.5

  ホルムアルデヒド放散特性  

18

6.6

  熱伝導率  

20

6.7

  密度  

21

6.8

  透湿係数  

22

6.9

  圧縮強さ  

23

6.10

  曲げ強さ  

23

6.11

  燃焼性  

24

6.12

  吸水量  

24

6.13

  吸水厚さ膨張率  

24

6.14

  含水率  

24

6.15

  熱抵抗  

25

7

  検査 

25

7.1

  検査の種類及び検査項目  

25

7.2

  判定基準  

26

8

  製品の呼び方  

26

8.1

  熱伝導率の呼び方を表す記号  

26

8.2

  熱抵抗の呼び方を表す記号  

27

8.3

  製品の呼び方  

27

9

  表示 

27

附属書 A(規定)発火促進試験方法  

29


A 9521

:2014  目次

(2)

ページ

附属書 B(規定)燃焼性試験方法  

33

附属書 C(規定)吸水試験方法  

36

附属書 D(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表  

38


A 9521

:2014

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。これによって,JIS A 9521:2011 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 27 年 9 月 21 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS A 9521:2011 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 A

9521

:2014

建築用断熱材

Thermal insulation materials for buildings

適用範囲 

この規格は,住宅及び建築物において,主として常温で使用する断熱材(以下,断熱材という。

)につい

て規定する。この規格は,発泡プラスチック断熱材にあっては,発泡剤としてフロン類

1)

 を使用しない断

熱材とする。

この規格は,冷凍倉庫など特殊な温湿度環境下で使用する断熱材並びに住宅及び建築物の設備機器,配

管などに使用する保温材には適用しない。

1)

  フロン類とは,クロロフルオロカーボン(CFC),ハイドロクロロフルオロカーボン(HCFC)

及びハイドロフルオロカーボン(HFC)を指し,HFO-1233zd,HFO-1336mzz に代表されるハイ

ドロフルオロオレフィン(HFO)は該当しない。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 0202

  断熱用語

JIS A 1324

  建築材料の透湿性測定方法

JIS A 1412-1

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 1 部:保護熱板法(GHP 法)

JIS A 1412-2

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 2 部:熱流計法(HFM 法)

JIS A 1423

  赤外線放射温度計による放射率の簡易測定方法

JIS A 1901

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散

測定方法−小形チャンバー法

JIS A 1902-1

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放

散量測定におけるサンプル採取,試験片作製及び試験条件−第 1 部:ボード類,壁紙及び床材

JIS A 1902-4

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放

散量測定におけるサンプル採取,試験片作製及び試験条件−第 4 部:断熱材

JIS A 5430

  繊維強化セメント板

JIS A 6111

  透湿防水シート

JIS A 6930

  住宅用プラスチック系防湿フィルム

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7503

  ダイヤルゲージ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7512

  鋼製巻尺


2

A 9521

:2014

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS K 7100

  プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気

JIS K 7201-2

  プラスチック−酸素指数による燃焼性の試験方法−第 2 部:室温における試験

JIS K 7220

  硬質発泡プラスチック−圧縮特性の求め方

JIS K 7221-2

  硬質発泡プラスチック−曲げ試験−第 2 部:曲げ特性の求め方

JIS K 7222

  発泡プラスチック及びゴム−見掛け密度の求め方

JIS K 7225

  硬質発泡プラスチック−水蒸気透過性の求め方

JIS P 3401

  クラフト紙

JIS Z 0208

  防湿包装材料の透湿度試験方法(カップ法)

JIS Z 1514

  ポリエチレン加工紙

JIS Z 1520

  はり合せアルミニウムはく

JIS Z 1702

  包装用ポリエチレンフィルム

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS A 0202 によるほか,次による。

3.1 

断熱材 

断熱の目的で使用される材料であり,23  ℃における熱伝導率が 0.065 W/(m・K)  以下のもの。

注記 JIS 

0202

の定義を変更している。

3.2 

基材 

断熱材において,断熱性能を発揮するために不可欠な部分。繊維系断熱材では繊維状多孔材料部分,発

泡プラスチック断熱材では発泡体部分などをいう。

3.3 

外被材 

人造鉱物繊維断熱材の防湿,放射,保護,施工性の向上などを目的として基材の外部を覆うもの。

注記 JIS 

0202

の定義を変更している。

3.4 

面材 

発泡プラスチック断熱材の基材の表面又は裏面に一体化されたシート状又はフィルム状の材料。

3.5 

成形面材 

面材のうち,断熱材製造時に基材と一体となる基材成形上必要な面材。

3.6 

スキン層 

発泡プラスチック断熱材の発泡時に断熱材の表面に成形される基材の樹脂層。

種類及び製品記号 

4.1 

種類 


3

A 9521

:2014

断熱材は,次のとおり区分する。

a) 

基材による区分  断熱材の基材による区分は,表 による。

表 1−基材による区分 

種類

基材

説明

人造鉱物繊維断熱材

グラスウール断熱材

グラスウール

ガラスを溶融し,製造した繊維をバインダを

用いて成形したもの。必要に応じて外被材を
用いる。

ロックウール断熱材

ロックウール

石灰及びけい酸を主成分とするスラグ及び

鉱物を溶融し,製造した繊維をバインダを用

いて成形したもの。必要に応じて外被材を用
いる。

有機繊維断熱材

インシュレーション
ファイバー断熱材

木質繊維

主に木材などの植物繊維を成形した繊維板。

発泡プラスチック

断熱材

ビーズ法ポリスチレ

ンフォーム断熱材

ビ ー ズ 法 ポ リ ス

チレンフォーム

ポリスチレン又はその共重合体に発泡剤,難

燃剤(HBCD を含まない。

)及び添加剤を加

えた発泡性ビーズを型内発泡成形又は発泡
成形したブロックから切り出したもの。

押出法ポリスチレン
フォーム断熱材

押 出 法 ポ リ ス チ
レンフォーム

ポリスチレン又はその共重合体に発泡剤及
び添加剤を溶融混合し,連続的に押出発泡成

形したもの,又は押出発泡成形したブロック

から切り出したもの。

硬質ウレタンフォー
ム断熱材

硬 質 ウ レ タ ン フ
ォーム

ポリイソシアネート,ポリオール及び発泡剤
を主剤として,発泡成形したもの,発泡成形

したブロックから切り出したもの,又は成形

面材の間で発泡させ一体化した成形面材付
きのもの。

ポリエチレンフォー
ム断熱材

高 発 泡 ポ リ エ チ
レンフォーム

ポリエチレン又はその共重合体に発泡剤及
び添加剤を混合して,発泡成形したもの。

フェノールフォーム

断熱材

フ ェ ノ ー ル フ ォ

ーム

レゾール樹脂,発泡剤及び硬化剤を主剤とし

て,成形面材の間で発泡させ,サンドイッチ

状に成形した成形面材付きのもの,又はレゾ
ール樹脂,発泡剤及び硬化剤を主剤として,

発泡成形した成形面材なしのもの。

b) 

包装による区分  断熱材の包装方法による区分は,表 による。ただし,圧縮包装しないものは記号

を省略してもよい。

表 2−包装による区分 

包装方法

記号

圧縮包装したもの L

圧縮包装しないもの H

c) 

外被材,面材又はスキン層による区分  断熱材の外被材,面材又はスキン層による区分は,表 によ

る。


4

A 9521

:2014

表 3−外被材,面材又はスキン層による区分 

種類

外被材,面材又は

スキン層の種類

記号

説明

人造鉱物繊維
断熱材

輝面外被材付き F

輝面外被材(輝面をもつ外被材)

JIS Z 1520 に規定するはり合

せアルミニウムはく,金属蒸着プラスチックフィルムなどで,

JIS A 1423

によって求めた放射率 ε が 0.2 以下のもの。

防湿外被材付き V

防湿材(防湿を主目的にする外被材)

JIS Z 1702 によるポリエ

チレンフィルム,JIS A 6930 によるプラスチック系防湿フィル
ム,その他アスファルト防水紙などで,JIS Z 0208 又はこれと

同等以上の精度をもつ試験装置を用いた試験方法によって求め

た透湿度が 24 時間当たり 75 g/m

2

以下のもの。このときの試験

条件は,JIS Z 0208 で規定する条件 A とする。

その他外被材付き C

その他外被材(その他保護及び施工性を主目的とする外被材)

JIS A 6111

による透湿防水シート,JIS P 3401 によるクラフト

紙,穴あきポリエチレン,ガラス繊維不織布,寒冷しゃ(紗)

などの布類など。

外被材,面材,スキ
ン層なし

N

発泡プラスチ
ック断熱材

透湿性面材付き S

透湿性面材:JIS P 3401 に規定するクラフト紙,ポリエステル
不織布,ポリプロピレン不織布,無機質充塡ガラス繊維不織布,

ガラス繊維不織布など。

非透湿性面材付き P

非透湿性面材:JIS Z 1514 に規定するポリエチレン加工紙,JIS 

Z 1520

に規定するはり合せアルミニウムはく,又はこれと同等

以上の品質のもの。

スキン層付き X

外被材,面材,スキ
ン層なし

N

外被材は,

附属書 に規定する発火促進試験方法によって,発火しないことを確認したものを用いる。

人造鉱物繊維断熱材は,室内側,室外側の順に記号を並べる。

例 1  室内片側輝面外被材付き・室外側防湿外被材付き:FV 
例 2  両側防湿外被材付き:VV

発泡プラスチック断熱材は,表裏両面が同じ面材の場合は一つの記号で表し,異なる場合は記号を並べる。

例 1  両側透湿面材付き:S,両側非透湿面材付き:P,両側スキン層付き:X 
例 2  片側透湿面材付き・片側非透湿面材付き:SP,片側非透湿面材付き:PN

4.2 

製品記号 

断熱材の種類及び製品記号は,

表 4∼表 による。


5

A 9521

:2014

表 4−人造鉱物繊維断熱材の種類及び製品記号 

種類

製品記号

包装に

よる区分

外被材に 
よる区分

グラスウール断熱材

通常品

10-50 GW10-50

L

H

FF

FV 
FC 
FN 
VF

VV 
VC 
VN

CF

CV

CC

CN

NF

NV 
NC 
NN

10-49 GW10-49 
10-48 GW10-48

高性能品

HG10-47 GWHG10-47 
HG10-46 GWHG10-46 
HG10-45 GWHG10-45 
HG10-44 GWHG10-44 
HG10-43 GWHG10-43

通常品

12-45 GW12-45 
12-44 GW12-44

高性能品

HG12-43 GWHG12-43 
HG12-42 GWHG12-42 
HG12-41 GWHG12-41

高性能品

HG14-38 GWHG14-38 
HG14-37 GWHG14-37

通常品

16-45 GW16-45 
16-44 GW16-44

高性能品

HG16-38 GWHG16-38 
HG16-37 GWHG16-37 
HG16-36 GWHG16-36

通常品

20-42 GW20-42 
20-41 GW20-41 
20-40 GW20-40

高性能品

HG20-38 GWHG20-38 
HG20-37 GWHG20-37 
HG20-36 GWHG20-36 
HG20-35 GWHG20-35 
HG20-34 GWHG20-34

通常品 24-38  GW24-38

高性能品

HG24-36 GWHG24-36 
HG24-35 GWHG24-35 
HG24-34 GWHG24-34 
HG24-33 GWHG24-33

高性能品

HG28-35 GWHG28-35 
HG28-34 GWHG28-34 
HG28-33 GWHG28-33

通常品 32-36  GW32-36

高性能品

HG32-35 GWHG32-35 
HG32-34 GWHG32-34 
HG32-33 GWHG32-33

高性能品

HG36-34 GWHG36-34 
HG36-33 GWHG36-33 
HG36-32 GWHG36-32 
HG36-31 GWHG36-31


6

A 9521

:2014

表 4−人造鉱物繊維断熱材の種類及び製品記号(続き) 

種類

製品記号

包装に

よる区分

外被材に 
よる区分

グラスウール断熱材

高性能品

HG38-34 GWHG38-34

HG38-33 GWHG38-33 
HG38-32 GWHG38-32 
HG38-31 GWHG38-31

通常品 40-36  GW40-36

高性能品

HG40-34 GWHG40-34 
HG40-33 GWHG40-33 
HG40-32 GWHG40-32

通常品 48-35  GW48-35

高性能品

HG48-33 GWHG48-33 
HG48-32 GWHG48-32 
HG48-31 GWHG48-31

通常品 64-35  GW64-35

通常品 80-33  GW80-33

通常品 96-33  GW96-33

ロックウール断熱材

密度 24 kg/m

3

以上

RWLA 
RWLB 
RWLC 
RWLD

密度 30 kg/m

3

以上

RWMA 
RWMB 
RWMC

密度 60 kg/m

3

以上

RWHA 
RWHB 
RWHC

表 5−有機繊維断熱材の種類及び製品記号 

種類

製品記号

インシュレーション

ファイバー断熱材

ファイバーマット IM

ファイバーボード

未研磨板 DIB

研磨板 DIBP


7

A 9521

:2014

表 6−発泡プラスチック断熱材の種類及び製品記号 

種類

製品記号

面材又はスキン層

による区分

ビーズ法 
ポリスチレンフォーム
断熱材

1 号 EPS1

S,P,X, 
SP,SX,SN, 
PX,PN,XN, 
N

a)

2 号 EPS2 
3 号 EPS3 
4 号 EPS4

押出法 
ポリスチレンフォーム
断熱材

1 種

b

A XPS1bA 
B XPS1bB 
C XPS1bC

2 種

b

A XPS2bA 
B XPS2bB 
C XPS2bC

3 種

a

A XPS3aA 
B XPS3aB 
C XPS3aC 
D XPS3aD

b

A XPS3bA 
B XPS3bB 
C XPS3bC 
D XPS3bD

硬質ウレタンフォーム
断熱材

1 種 PUF1

N

a)

2 種

1 号 PUF2.1

P

2 号 PUF2.2 
3 号 PUF2.3 
4 号 PUF2.4

ポリエチレンフォーム
断熱材

1 種

1 号 PE1.1

N

a)

2 号 PE1.2

2 種 PE2 
3 種 PE3

フェノールフォーム断
熱材

1 種

1 号

A

I PF1.1A1

S,P,N

a)

SP,SN,PN

II

PF1.1A2

B

I PF1.1B1

II

PF1.1B2

C

I PF1.1C1

II

PF1.1C2

D

I PF1.1D1

II

PF1.1D2

E

I PF1.1E1

II

PF1.1E2

2 号

A

I PF1.2A1

II

PF1.2A2

B

I PF1.2B1

II

PF1.2B2

C

I PF1.2C1

II

PF1.2C2

D

I PF1.2D1

II

PF1.2D2

E

I PF1.2E1

II

PF1.2E2


8

A 9521

:2014

表 6−発泡プラスチック断熱材の種類及び製品記号(続き) 

種類

製品記号

面材又はスキン層

による区分

フェノールフォーム断

熱材

1 種

3 号

A

I PF1.3A1

II

PF1.3A2

B

I PF1.3B1

II

PF1.3B2

C

I PF1.3C1

II

PF1.3C2

D

I PF1.3D1

II

PF1.3D2

E

I PF1.3E1

II

PF1.3E2

2 種

1 号

A

I PF2.1A1

II

PF2.1A2

2 号

A

I PF2.2A1

II

PF2.2A2

3 号

A

I PF2.3A1

II

PF2.3A2

3 種

1 号

A

I PF3.1A1

II

PF3.1A2

a)

  製品又は包装へは表示しないことを示す。

品質 

5.1 

特性 

特性は,6.56.14 に規定する試験を行ったとき,

表 7∼表 10 に適合しなければならない。

ただし,ホルムアルデヒド放散特性において,ユリア樹脂,メラミン樹脂,フェノール樹脂,レゾルシ

ノール樹脂,ホルムアルデヒド系防腐剤,メチロール基含有モノマー,ロンガリット系触媒などのホルム

アルデヒドを放散する材料を使用していない製品は,6.5 の試験は行わずに F☆☆☆☆としてもよい。ここ

でいう製品とは,

表 から表 の製品記号で特定された製品そのものをいう。


9

A 9521

:2014

表 7−人造鉱物繊維断熱材の特性 

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m・K)

グ ラ ス ウ ー ル

断熱材

通常品

10-50

10±2

0.050 以下

10-49

0.049 以下

10-48

0.048 以下

高性能品

HG10-47

0.047 以下

HG10-46

0.046 以下

HG10-45

0.045 以下

HG10-44

0.044 以下

HG10-43

0.043 以下

通常品

12-45

12±2

0.045 以下

12-44

0.044 以下

高性能品

HG12-43

0.043 以下

HG12-42

0.042 以下

HG12-41

0.041 以下

高性能品

HG14-38

14±2

0.038 以下

HG14-37

0.037 以下

通常品

16-45

16±2

0.045 以下

16-44

0.044 以下

高性能品

HG16-38

0.038 以下

HG16-37

0.037 以下

HG16-36

0.036 以下

通常品

20-42

20±2

0.042 以下

20-41

0.041 以下

20-40

0.040 以下

高性能品

HG20-38

0.038 以下

HG20-37

0.037 以下

HG20-36

0.036 以下

HG20-35

0.035 以下

HG20-34

0.034 以下

通常品 24-38

24±2

0.038 以下

高性能品

HG24-36

0.036 以下

HG24-35

0.035 以下

HG24-34

0.034 以下

HG24-33

0.033 以下

高性能品

HG28-35

28±4

0.035 以下

HG28-34

0.034 以下

HG28-33

0.033 以下

通常品 32-36

32±4

0.036 以下

高性能品

HG32-35

0.035 以下

HG32-34

0.034 以下

HG32-33

0.033 以下

高性能品

HG36-34

36±4

0.034 以下

HG36-33

0.033 以下

HG36-32

0.032 以下

HG36-31

0.031 以下


10

A 9521

:2014

表 7−人造鉱物繊維断熱材の特性(続き) 

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m・K)

グ ラ ス ウ ー ル

断熱材

高性能品

HG38-34

38±4

0.034 以下

HG38-33

0.033 以下

HG38-32

0.032 以下

HG38-31

0.031 以下

通常品 40-36

40±4

0.036 以下

高性能品

HG40-34

0.034 以下

HG40-33

0.033 以下

HG40-32

0.032 以下

通常品 48-35

48±4

0.035 以下

高性能品

HG48-33

0.033 以下

HG48-32

0.032 以下

HG48-31

0.031 以下

通常品 64-35

64±6 0.035 以下

通常品 80-33

80±7 0.033 以下

通常品 96-33

96±9 0.033 以下

ロ ッ ク ウ ー ル

断熱材

LA

24 以上

0.045 以下

LB 0.043 以下 
LC 0.041 以下 
LD 0.039 以下

MA

30 以上

0.038 以下

MB 0.037 以下 
MC 0.036 以下

HA

60 以上

0.036 以下

HB 0.035 以下 
HC 0.034 以下

表 8−有機繊維断熱材の特性 

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m・K)

曲げ強さ

N/cm

2

吸水厚さ膨張率

%

含水率

%

インシュレーション 
ファイバー断熱材

ファイバーマット

30 以上

0.040 以下

規定しない

規定しない

  5 以上
13 以下

ファイバーボード 150 以上

0.052 以下

0.5 以上 10 以下


11

A 9521

:2014

表 9−発泡プラスチック断熱材の特性 

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m・K)

透湿係数

(厚さ 25 mm

の場合)

ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮強さ

N/cm

2

曲げ強さ

N/cm

2

燃焼性

吸水量

g/100 cm

2

ビ ー ズ 法 ポ
リ ス チ レ ン

フ ォ ー ム 断

熱材

1 号 30 以上 0.034 以下

145 以下 16 以上

32 以上

3 秒以内に炎
が消えて,残
じんがなく,

かつ,燃焼限

界 指 示 線 を
越 え て 燃 焼

しない

1.0 以下

2 号 25 以上 0.036 以下

205 以下 12 以上

25 以上

3 号 20 以上 0.038 以下

250 以下

8 以上

18 以上

4 号 15 以上 0.041 以下

290 以下

5 以上

10 以上

押 出 法 ポ リ

ス チ レ ン フ

ォ ー ム 断 熱

1 種 b

A

20 以上

0.040 以下

スキン層なし
145 以下, 
スキン層あり
55 以下

16 以上

20 以上

0.01 以下

B

0.038 以下

C

0.036 以下

2 種 b

A

25 以上

0.034 以下

18 以上

B

0.032 以下

C

0.030 以下

3 種

a

A

25 以上

0.028 以下

10 以上

B

0.026 以下

C

0.024 以下

D

0.022 以下

b

A

0.028 以下

20 以上

25 以上

B

0.026 以下

C

0.024 以下

D

0.022 以下

硬 質 ウ レ タ

ン フ ォ ー ム
断熱材

1 種 35 以上 0.029 以下

185 以下 20 以上

25 以上

燃焼時間 120

秒以内で,か
つ,燃焼長さ

が 60 mm 以

3.0 以下

2 種

1 号 35 以上 0.023 以下

40 以下

10 以上

25 以上

2 号 25 以上 0.024 以下

8 以上

15 以上

3 号 35 以上 0.027 以下

10 以上

25 以上

4 号 25 以上 0.028 以下

8 以上

15 以上

ポ リ エ チ レ
ン フ ォ ー ム

断熱材

1 種

1 号

10 以上 0.042 以下

30 以下

2 以上

− 2.0 以下

2 号 55 以下

2 種 20 以上 0.038 以下

30 以下

3 種 10 以上 0.034 以下

150 以下

フ ェ ノ ー ル
フ ォ ー ム 断

熱材

1 種  1 号

A

I

45 以上

0.022 以下

60 以下 15 以上

25 以上

酸素指数 
28 以上

4.0 以下

II

B

I

0.021 以下

II

C

I

0.020 以下

II

D

I

0.019 以下

II

E

I

0.018 以下

II


12

A 9521

:2014

表 9−発泡プラスチック断熱材の特性(続き) 

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m・K)

透湿係数

(厚さ 25 mm

の場合)

ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮強さ

N/cm

2

曲げ強さ

N/cm

2

燃焼性

吸水量

g/100 cm

2

フ ェ ノ ー ル

フ ォ ー ム 断
熱材

1 種

2 号

A

I

25 以上

0.022 以下

60 以下 10 以上

15 以上

酸素指数 
28 以上

5.0 以下

II

B

I

0.021 以下

II

C

I

0.020 以下

II

D

I

0.019 以下

II

E

I

0.018 以下

II

3 号

A

I

15 以上

0.022 以下

100 以下

5 以上

10 以上

酸素指数 
26 以上

5.0 以下

II

B

I

0.021 以下

II

C

I

0.020 以下

II

D

I

0.019 以下

II

E

I

0.018 以下

II

2 種

1 号 A

I

45 以上 0.036 以下

145 以下

15 以上

25 以上

酸素指数 
28 以上

4.0 以下

II

2 号 A

I

35 以上 0.034 以下

10 以上

20 以上

5.0 以下

II

3 号 A

I

25 以上 0.028 以下

7 以上

15 以上

II

3 種  1 号 A

I

13 以上 0.035 以下

1 以上

2 以上

10 以下

II

表 10−ホルムアルデヒド放散特性 

種類

区分

記号

ホルムアルデヒド放散速度

グラスウール断熱材

ロックウール断熱材 
フェノールフォーム断熱材

F☆☆☆☆等級

F☆☆☆☆ 5

μg/(m

2

・h)  以下

F☆☆☆等級

F☆☆☆ 20

μg/(m

2

・h)  以下

インシュレーションファイバー断熱材

ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材

押出法ポリスチレンフォーム断熱材 
硬質ウレタンフォーム断熱材

ポリエチレンフォーム断熱材

F☆☆☆☆等級

F☆☆☆☆ 5

μg/(m

2

・h)  以下


13

A 9521

:2014

5.2 

寸法 

5.2.1 

厚さ 

厚さの範囲は,

表 11 のとおりとし,厚さの許容差は 6.4 に規定する試験を行ったとき,表 11 に適合し

なければならない。

なお,製造業者は

表 11 に規定する厚さの範囲から製品の厚さを選び,呼び厚さとする。

表 11−厚さ 

単位  mm

種類

包装による区分

厚さの範囲

呼び厚さに対する

許容差

グラスウール断熱材

圧縮包装し

たもの

板状品 50 以上,200 以下

+規定しない,0

ロール品

50 以上,200 以下

圧縮包装し
ないもの

板状品 20 以上,150 以下

+3,0

ロックウール断熱材

圧縮包装したもの 50 以上,200 以下

+規定しない,0

圧縮包装しないもの 20 以上,150 以下

+5,−3

インシュレ
ーションフ

ァイバー断

熱材

ファイバーマット

− 40 以上,200 以下

+5.0,−3.0

ファイバーボード 10 以上,30 未満

未研磨板±1.5,

研磨板±1.0

30 以上,60 以下

未研磨板±2.0,

研磨板±1.0

ビーズ法ポリスチレンフォーム
断熱材

− 10 以上 50 以下

+2,0

50 超 300 以下

+2,0

300 超 600 以下

+3,0

押出法ポリスチレンフォーム

断熱材

15 以上 160 以下

スキン層なし+2,0

スキン層あり+2,−1

硬質ウレタンフォーム断熱材

5 以上 150 未満

±2

150 以上 300 以下

±5

ポリエチレンフォーム断熱材

5 以上 10 未満

+1.5,−1.0

10 以上 25 未満

+2.0,−1.5

25 以上 50 未満

+3.0,−1.5

50 以上 90 未満

+4.0,−2.5

90 以上

+5,−3

フェノールフォーム断熱材

5 以上 100 以下

I 種の場合:+2,−1.0
II 種の場合:+2,0

100 超 300 以下

I 種の場合:+3,−1
II 種の場合:+3,0

5.2.2 

幅及び長さ 

幅及び長さの範囲は,

表 12 のとおりとし,幅及び長さの許容差は 6.4 に規定する試験を行ったとき,表

12

に適合しなければならない。

なお,製造業者は,

表 12 に規定する寸法(幅及び長さ)の範囲から製品の寸法(幅及び長さ)を選ぶこ

ととする。


14

A 9521

:2014

表 12−幅及び長さ 

単位  mm

種類

包装による区分

長さ

寸法の

範囲

寸法に対する

許容差

寸法の

範囲

寸法に対する

許容差

グラスウール断熱材

圧縮包装し

たもの

板状品

40 以上 
1 200 以下

+20,0 40 以上

3 000 以下

+規定しない,0

ロ ー ル

40 以上 
1 200 以下

3 000 以上 
33 000 以下

圧縮包装し

ないもの

板状品

40 以上 
1 200 以下

+8,0 40 以上

3 000 以下

+規定しない,0

ロックウール断熱材

圧縮包装したもの 250 以上

1 000 以下

+20,0 800 以上

33 000 以下

+規定しない,0

圧縮包装しないもの

250 以上 
1 000 以下

+8,0 800 以上

11 000 以下

+規定しない,0

インシュレ
ーションフ

ァイバー断

熱材

フ ァ イ バ
ーマット

− 385 以上

600 以下

±5 600 以上

1 240 以下

±5

フ ァ イ バ

ーボード

455 以上 
1 820 以下

±4 1

210 以上

3 030 以下

±4

ビーズ法ポリスチレン

フォーム断熱材

− 10 以上

6 000 以下

10 以上 1 000 未満:
±8 
1 000 以上 6 000 以
下:±10

10 以上 
6 000 以下

10 以 上 1 000 未
満:±8 
1 000 以上 6 000 以
下:±10

押出法ポリスチレンフ

ォーム断熱材

100 以上 
2 000 以下

1 000 未満:+10,0
1 000 以上:+15,0

100 以上 
4 000 以下

1 000 未満:+15,0
1 000 以上:+20,0

硬質ウレタンフォーム

断熱材

30 以上 
2 000 以下

1 000 未満:±8 
1 000 以上:±10

1 00 以上 
15 000 以下

1 000 未満:±8 
1 000 以上:±10

ポリエチレンフォーム

断熱材

20 以上 
1 000 以下

500 未満:±10 
500 以上:±15

150 以上 
2 000 以下

1 000 未満:+30,0
1 000 以上:+50,0

フェノールフォーム断

熱材

20 以上 
3 000 以下

1 000 未満:±4 
1 000 以上:±5

150 以上 
6 000 以下

1 000 未満:±4 
1 000 以上:±5

5.3 

外観 

外観は,6.3 に規定する試験を行ったとき,使用上支障となるきず,汚れ,欠けなどがあってはならない。

試験 

6.1 

試験場所及び試験前の状態調節 

6.1.1 

人造鉱物繊維断熱材 

試験片は,常温常湿で保管された製品から抽出し,6.2.1 によって試験片を作成する。ただし,ホルムア

ルデヒド放散特性試験片については,6.5.1 a)  の規定による。寸法及び密度の試験は,常温常湿で行う。

熱伝導率の試験は,周囲の温度が試験片の平均温度 23  ℃±1  ℃と同等になるように管理できる恒温容器

に納めた装置で行う。また,ホルムアルデヒド放散特性の試験場所については,JIS A 1901 の箇条 7(試

験条件)の規定による。

6.1.2 

有機繊維断熱材 

試験片は,気乾状態のもの又は温度 20±2  ℃,湿度 (65±5) %で,質量が恒量に達したものを用いる。

なお,気乾状態とは,試験片を通風のよい室内に 7 日間以上放置したもので,製造上で含水率が調整さ


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A 9521

:2014

れた材料,又は製品出荷状態と同等の含水率であることが確保されたものとする。また,恒量とは,24 時

間ごとの質量を測定し,その変化率が 0.1 %以下になったもの,又は変化量の測定が困難な場合には,合

理的な方法によって恒量であることを確認したものとする。

6.1.3 

発泡プラスチック断熱材 

試験片の状態調節及び試験場所は,次による。ただし,ホルムアルデヒド放散特性試験は 6.5.3 による。

また,熱伝導率試験は次の a)  及び 6.6.3 b)  による。

a)

試験場所は,JIS K 7100 に規定する標準温度状態 3 級(温度 23  ℃±5  ℃)及び標準湿度状態 3 級[相

対湿度  (

20

10

50

+

) %]に保持する。

b)

試験片は,試験前に a)  と同じ温度及び相対湿度に 16 時間以上保持する。

6.2 

試料の採取及び試験片の作製 

6.2.1 

人造鉱物繊維断熱材 

試料は,通常,製品から抜き取り,試験片は原寸

2)

  試料若しくは試料の周辺部を除く中央部分から切り

出したもの,又は製品と同一製造条件で製造されたものとする。

試料の数量は,板状に包装する製品の場合は,1 包装から 3 枚以上とし,ロール状に包装する製品の場

合は,1 包装とする。ただし,グラスウール断熱材については,板状及びロール状に包装する製品のいず

れの場合も 5 枚以上採取できるように必要な包装数から抽出する。ただし,ホルムアルデヒド放散特性試

験を除く。

2)

  原寸とは,製品そのままの大きさをいう。

6.2.2 

有機繊維断熱材 

試験片は,試料の周辺部を除く中央部分から採取する。ただし,ホルムアルデヒド放散特性試験を除く。

6.2.3 

発泡プラスチック断熱材 

発泡プラスチック断熱材の試料の採取及び試験片の作製は,次による。

a)

ロットは,形式検査に合格したものと同じ設計・製造条件によって連続して製造された製品を 1 ロッ

トとする。

b)

試料は,製品から採取するものとし,成形面材を除く面材付き製品は,面材を取り付ける前のものを

試料とする。ただし,ホルムアルデヒド放散特性試験においては面材の有無によらず製品から採取し

たものを試料とし,6.5.3 a)  によって試験片を作成する。

c)

試験片の数は,各試験での試験片の項目に記載がなければ,1 個とする。試料から必要な大きさの試

験片を作製することができない場合は,試験片を作製できる大きさに製品と同一条件で製造されたも

のを試料としてもよい。

6.3 

外観 

外観は,目視などによる。

6.4 

寸法 

6.4.1 

人造鉱物繊維断熱材 

人造鉱物繊維断熱材の寸法は,次によって測定する。

a) 

試験片  試験片は,6.2.1 による。

b) 

測定器  測定器は,次による。

1)

厚さの測定には,質量 100 g±1 g で大きさ 150 mm±1 mm 角の剛性のある板で,その中央に孔を設

けた荷重板と,その孔に自由に差し込める針からなる

図 に示すような専用器具を用いる。荷重板

から突き出した針の長さの測定には,JIS B 7516 に規定する金属製直尺,又は JIS B 7507 に規定す


16

A 9521

:2014

るノギスを用いる。また,その針の代わりに JIS B 7507 に規定する M 形ノギスのデプスバーを用い

てもよい。

なお,厚さは,0.5 mm の単位で測定する。

2)

幅及び長さの測定には,JIS B 7516 に規定する金属製直尺を用いて,1 mm の単位で測定する。ただ

し,長さが 1 000 mm 以上の場合は,JIS B 7512 に規定する鋼製巻尺を用いてもよい。

単位  mm

図 1−荷重板及び針の例 

c) 

測定手順  測定手順は,次による。

1) 

幅及び長さの測定手順 

1.1)

外被材付き製品の幅及び長さの測定は,外被材を取り除いてから行う。ただし,外被材を取り除

くことによって寸法が変化する場合は,そのまま測定する。

1.2)

長さが 1 000 mm 未満の試験片の長さの測定は,a)  に規定した試験片の周辺から 100 mm 以上内側

でそれぞれ各辺に平行に 2 か所ずつ b)  に規定した測定器を用いて 1 mm の読取り精度で測定し,

その平均値とする。製品寸法上それが難しい場合には,中央部を測定する。また,試験片の幅寸

法の測定も同様の手順で行う。

1.3)

長さ 1 000 mm 以上の試験片の長さの測定は,b)  に規定した測定器を用いて 10 mm の読取り精度

で製品中央部を 1 か所測定する。

2) 

厚さの測定手順 

2.1)

試験片は,化粧合板などの硬質平板の上に置き測定する。

2.2)

圧縮包装したものについては,厚さの復元を促すため,試験片の幅方向の両端を手で持ち,水平

方向に波打つようによく振って,4 時間経過した後に測定する。ただし,長さの長い試験片で床に

触れずに振ることが難しい場合には,適切な長さに切断して振っても差し支えない。

2.3)

厚さの測定箇所は,

図 に示すように荷重板の中心が試験片の端から 100 mm 以上内側になる位置

で,試験片全体を代表するようにほぼ均等に分布した 5 か所以上とし,厚さはその平均値とする。

外被材のあるものは,厚さ測定箇所にあらかじめ測定用の孔を外被材にあけてもよい。


17

A 9521

:2014

単位  mm

図 2−板状試験片の厚さ測定位置の例 

2.4) b) 

2)

に規定した専用器具の荷重板に針を挿入し,針先が荷重板から試験片の厚さ以上突き出した

状態を維持しながら,針先を 2.3)  で規定した測定箇所に合わせ,針を試験片に垂直に 2.1)  の硬質

平板に届くまで挿入する。外被材のある試験片では,2.3)  であけた外被材の孔を通して針を垂直

に挿入する。試験片に挿入した針を保持したまま,針に沿って荷重板を試験片上に静かに下ろす。

2.5)  1

分間以上経過して荷重板の沈下が止まった後,荷重板から突出した針を指などで固定した状態で

荷重板を試験片から外す。ただし,ロックウール断熱材の場合は,針挿入時の外圧で厚さが変化

しにくいので,2.3)  で規定した測定箇所に荷重板を設置して安定した後,針を挿入してもよい。

2.6)  b)

に規定した測定器を用いて荷重板下面から突き出した針の長さを 0.5 mm まで測定する。

2.7)

外被材のある製品の断熱材の厚さ測定の手順は,次による。

2.7.1)

外被材を含んだ厚さを,2.1)2.6)  によって測定する。

2.7.2)

外被材の厚さを,JIS B 7502 に規定するマイクロメータを用いて,接着剤のついていない部分を

1 か所選び,0.1 mm の精度で測定する。

2.7.3)

外被材のある製品の断熱材の厚さは,2.7.1)  の測定値から 2.7.2)  の測定値を減じた値とする。た

だし,2.7.2)  の測定値が 0.1 mm 以下の場合には,2.7.1)  で測定した値を外被材のある製品の断

熱材の厚さとする。

6.4.2 

有機繊維断熱材 

有機繊維断熱材の寸法は,次によって測定する。

a) 

試験片  試験片は,6.2.2 による。

b) 

測定器  幅及び長さは,1 mm 以上の精度をもつ測定器を用いる。また,厚さの測定は,0.05 mm 以上

の精度をもつ測定器を用いる。

c) 

測定手順  測定手順は,次による。

1)

幅及び長さの測定箇所は,周辺から約 100 mm 内側で,それぞれ各辺に平行に幅及び長さを 2 か所

ずつ測定し,その平均値とする。

2)

厚さは,試験体の周辺から 15 mm 以上内側の 4 点を測り,4 点の平均値を求めて板の厚さとする。

この場合,測定器が試料の表面に接する部分は,直径 6 mm 以上の円とする。

6.4.3 

発泡プラスチック断熱材 

発泡プラスチック断熱材の寸法は,次によって測定する。

a) 

試験片  試験片は,試料のままとする。


18

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b) 

測定器  寸法は,JIS B 7516 に規定する金属製直尺又は JIS B 7512 に規定する鋼製巻尺を使用して 1

mm の単位で測定する。ただし,100 mm 以下の厚さにおいては,JIS B 7507 に規定するノギス又は同

等の精度をもつノギスを使用して 0.1 mm の単位で測定する。

c) 

測定手順  寸法の測定は,次による。

1)

幅及び長さは,それぞれ長さ及び幅方向の両端から 50 mm∼100 mm の範囲で各 1 か所,計 2 か所

について測定し,その平均値を製品の幅及び長さとする。ただし,製品の幅又は長さが 200 mm 以

下の場合は,中央 1 か所を測定し,幅又は長さとする。

2)

厚さは,幅方向の両端から 20 mm∼100 mm の範囲で各 1 点と残りを 2 等分した範囲から 1 か所以

上の計 3 か所以上について測定し,その平均値を製品厚さとする。ただし,測定する辺が 400 mm

未満の場合は中央 1 か所について測定し,製品厚さとしてもよい。

6.5 

ホルムアルデヒド放散特性 

6.5.1 

人造鉱物繊維断熱材 

人造鉱物繊維断熱材のホルムアルデヒド放散特性試験は,次による。

a) 

試験片  試験片は,次による。

1)

試験片作製のためのサンプル採取及び試験片作製は,JIS A 1902-4 による。

2)  6.2.1

によって製品から必要な包装数を抽出し,試験片の全表面積と b)  に規定する試験装置の容積

との比率(以下,試料負荷率という。

)が 10 m

2

/m

3

以下になるように試験片の寸法を算出し,切り

出して作製する。この場合,試験片の全表面積とは,試験片の厚さ面を含む全表面積とする。

3)

製品厚さが 50 mm を超えるもので試料負荷率を 10 m

2

/m

3

以下として試験を行う場合は,厚さを 50

mm に圧縮した試験片を用いてもよい。このとき,試料負荷率算定に用いる表面積は,圧縮前の製

品呼び厚さでの表面積とする。

注記  試験装置の容積が 20 L,試料負荷率が 10 m

2

/m

3

の場合の試験片の寸法例を,

表 13 に示す。

表 13−試料負荷率 10 m

2

/m

3

の試験片の寸法例 

単位  mm

呼び厚さ

幅×長さ×試験片数

100 145×145×2 個 
 75

162×162×2 個

 60

172×172×2 個

 55

175×175×2 個

 50

179×179×2 個

4)

切り出した試験片は,直ちに試験に供する。ただし,やむを得ず試験まで試験片を保管する場合,

又は外部機関に試験を委託するために移送する場合の試験片の保護は,いずれも JIS A 1902-4 の規

定による。

5)

試験片の作製及び包装は,1 時間以内に終了しなければならない。

b) 

試験装置  ホルムアルデヒド放散特性試験装置は,JIS A 1901 の箇条 6(器具)による。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

ホルムアルデヒド放散特性試験は,JIS A 1901 の箇条 11(試験方法)による。ただし,測定条件は,

JIS A 1902-4

の 7.(測定条件)による。

2)  a)

に規定した試験片をそのまま b)  に規定したホルムアルデヒド放散特性試験装置(以下,小形チ


19

A 9521

:2014

ャンバーという。

)内に静置し,試験を開始する。

3)

試験開始後 7 日以内に,JIS A 1901 の箇条 11 に規定する捕集管を用いて小形チャンバーからの排出

空気を 2 回捕集する。捕集は,時間を空けずに連続して行うのがよい。

4)

捕集した排出空気をそれぞれ JIS A 1901 の箇条 12(分析方法)に規定する分析方法を用いてホルム

アルデヒド濃度を求め,その濃度を小形チャンバー内のホルムアルデヒド濃度とする。

5)

小形チャンバー内のホルムアルデヒド濃度がいずれかでも 100  μg/m

3

を超える場合は,試験片の寸

法を修正するなどして試料負荷率を試験開始のときより小さくし,再度 2)  から試験を行い,小形

チャンバー内のホルムアルデヒド濃度がいずれも 100 μg/m

3

以下になるまで繰り返す。

6)

小形チャンバー内のホルムアルデヒド濃度がいずれも 100 μg/m

3

以下である場合は,JIS A 1901 の箇

条 12 及び箇条 13(放散速度の算出及び結果の表現方法)によって放散速度を求める。

7)

放散速度は,2 回の平均値を求め,四捨五入して整数に丸め,μg/(m

2

・h)  の単位で表す。

6.5.2 

有機繊維断熱材 

有機繊維断熱材のホルムアルデヒド放散特性試験は,次による。

a) 

試験片  試験片は,次による。

1)

試験片作製のためのサンプル採取及び試験片作製は,JIS A 1902-1 の 4.(サンプルの採取,包装及

び保管)及び 5.(試験片の作製)を参照する。

2)

製品から 1 包装抽出し,試料負荷率が 2.2 m

2

/m

3

以下になるように試験片の寸法を算出し,切り出し

て作製する。この場合,試験片の全表面積とは,ファイバーマットの場合は,試験片の厚さ面を含

む全表面積とし,ファイバーボードの場合は厚さ面(小口面)を除いた表裏面の両表面積とする。

試料負荷率が 2.2 m

2

/m

3

の場合の寸法例を,

表 14 に示す。

表 14−試料負荷率 2.2 m

2

/m

3

の試験片の寸法例 

単位  mm

種類

幅×長さ×試験片数

ファイバーマット

厚さ 100

79×79×1 個

ファイバーボード

厚さ 9∼60

147×147×2 個

3)

ファイバーボード試験片の小口面は,試験に影響しないアルミテープなどでシールする。

4)

切り出した試験片は,直ちに試験に供する。ただし,やむを得ず試験まで試験片を保管する場合,

又は外部機関に試験を委託するために移送する場合の試験片の保護は,試験片からのホルムアルデ

ヒド放散を防ぐため,例えば,光沢面を外側にしたアルミニウムはくで包み,更にポリエチレン製

の袋で密封し,常温常湿下で保管する。

なお,試験片の作製及び包装は,1 時間以内に終了するように行う。

b) 

試験装置  ホルムアルデヒド放散特性試験装置は,6.5.1 b)  による。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

ホルムアルデヒド放散特性試験は,JIS A 1901 の箇条 11 による。ただし,測定条件は,JIS A 1902-1

の 7.(測定条件)によるものとし,試料負荷率は 2.2 m

2

/m

3

とする。

2)  a)

に規定した試験片をそのまま b)  に規定した小形チャンバー内に静置し,試験を開始する。

3)

試験開始後 7 日以内に,JIS A 1901 の箇条 11 に規定する捕集管を用いて小形チャンバーからの排出


20

A 9521

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空気を 2 回捕集する。捕集は,時間を空けずに連続して行うのがよい。

4)

捕集した排出空気をそれぞれ JIS A 1901 の箇条 12 に規定する分析方法を用いてホルムアルデヒド

濃度を求め,その濃度を小形チャンバー内のホルムアルデヒド濃度とする。

6.5.3 

発泡プラスチック断熱材 

発泡プラスチック断熱材のホルムアルデヒド放散特性試験は,次による。

a) 

試験片  試験片は,次による。

1)

試料は,通常の手順で製造・包装され常温常湿で保管された製品とし,かつ,製造後 7 日以内のも

のを 1 包装抽出する。

ここでいう製造後とは,

製造工程から取り出したものを寸法安定化のために,

工場出荷前に一定期間保管したものをいう。試料負荷率が 2.2 m

2

/m

3

になるように試験片の寸法を算

出し,試料から切り出して試験片とする。この場合,試験片の全表面積とは,試験片の厚さ面(小

口面)を除いた表裏面の両表面積とする。

なお,小口面は,試験に影響しないアルミテープなどでシールする。また,成形面材付きの製品

は,製品の厚さを試験片の厚さとする。

2)

切り出した試験片は,直ちに試験に供する。ただし,外部機関に試験を委託する場合は,試験に供

するまでの保存期間中(4 週間を限度とする。

)に,試験片からのホルムアルデヒド放散を防ぐため,

例えば,光沢面を外側にしたアルミニウムはくで包み,更にポリエチレン製の袋で密封し,常温常

湿下で保管する。

なお,試験片の作製及び包装は,1 時間以内に終了するように行う。

b) 

試験装置  ホルムアルデヒド放散特性試験装置は,6.5.1 b)  による。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

ホルムアルデヒド放散特性試験方法は,JIS A 1901 の箇条 11 による。ただし,換気回数は 0.5 回/h

±0.05 回/h とする。

2)  a)

によって作製した試験片をそのまま小形チャンバー内に静置し,試験を開始する。試験開始後 7

日(168 時間)直後にチャンバーからの排出空気を 1 回採取して放散速度を求める。

3)

チャンバー内のホルムアルデヒド濃度が 100  μg/m

3

を超える場合には,試料負荷率を小さくするこ

とによって,チャンバー内のホルムアルデヒド濃度を 100  μg/m

3

以下となる条件で試験しなければ

ならない。

6.6 

熱伝導率 

6.6.1 

人造鉱物繊維断熱材 

人造鉱物繊維断熱材の熱伝導率測定は,次による。

a) 

試験片  試験片は,6.2.1 による。

b) 

試験装置  熱伝導率の試験装置は,JIS A 1412-1 の 2.(測定装置),又は JIS A 1412-2 の 2.(測定装置)

のいずれかによる。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

熱伝導率の試験方法は,試験装置に JIS A 1412-1 の 2.(測定装置)を選択した場合は,JIS A 1412-1

の 3.(試験方法)とし,試験装置に JIS A 1412-2 の 2.(測定装置)を選択した場合は,JIS A 1412-2

の 3.(試験方法)とする。

2)

熱伝導率は,平均温度 23  ℃±1  ℃での値とする。ただし,グラスウール断熱材については,呼び

厚さを用いる。ロックウール断熱材については,圧縮包装していない断熱材の場合は,6.4.1 によっ

て測定した厚さを用い,圧縮包装した断熱材の場合には,呼び厚さを用いる。


21

A 9521

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3)

熱伝導率の値は,四捨五入によって小数点以下 3 桁に丸めた値とする。

なお,試料のばらつきを考慮し,試験片 3 枚以上の測定値を平均し,四捨五入によって小数点以

下 3 桁に丸めた値としてもよい。

6.6.2 

有機繊維断熱材 

有機繊維断熱材の熱伝導率測定は,次による。

a) 

試験片  試験片は,製品から抽出した試料をそのまま試験片とし,製品から抽出する数量は,1 枚の

板から 1 枚とする。

b) 

試験装置  熱伝導率の試験装置は,JIS A 1412-1 の 2.(測定装置)又は JIS A 1412-2 の 2.(測定装置)

のいずれかによる。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

熱伝導率の試験方法は,試験装置に JIS A 1412-1 の 2.(測定装置)を選択した場合は,JIS A 1412-1

の 3.(試験方法)とし,試験装置に JIS A 1412-2 の 2.(測定装置)を選択した場合は,JIS A 1412-2

の 3.(試験方法)とする。

2)

熱伝導率は,試験片の平均温度 23  ℃±1  ℃での値とする。

3)

熱伝導率は,2)  で求めた値を四捨五入によって小数点以下 3 桁に丸めた値とする。

6.6.3 

発泡プラスチック断熱材 

発泡プラスチック断熱材の熱伝導率測定は,JIS A 1412-1 又は JIS A 1412-2 のいずれかによるほか,次

による。

a) 

試験片  試験片は,6.2.3 b)  の試料から作成し,JIS A 1412-2 の 3.2.2.1 b)(養生)に規定する養生を行

う。

なお,成形面材及びスキン層付きの製品は,製品の厚さを試験片の厚さとする。

密度 20 kg/m

3

以下の製品については,JIS A 1412-1 の 3.4.2(材料の伝熱特性を測定するための最小

厚さを求める手順)又は JIS A 1412-2 の 1.8.3 b)(材料の熱特性を求めるための最小厚さ)に留意し,

試験片最小厚さを決定する。

b) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

熱伝導率は平均温度は 23  ℃±1  ℃の値とする。

2)

熱伝導率は,1)  で求めた値を四捨五入によって小数点以下 3 桁に丸めた値とする。

6.7 

密度 

6.7.1 

人造鉱物繊維断熱材 

人造鉱物繊維断熱材の密度測定は,次による。

a) 

試験片  試験片は,6.2.1 によるものとし,試験片の寸法は原寸又は 1 m

2

以上とする。

b) 

試験器  測定器は,次による。

1)

幅及び長さの測定には,6.4.1 b)  に規定した測定器を用いる。

2)

質量の測定には,

表 15 に規定した測定精度をもつはかりを用いる。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

幅及び長さは,外被材のあるものは外被材を取り除いて b) 1)  に規定した測定器を用いて測定する。

2)

質量は,外被材のあるものは外被材を取り除いて b) 2)  に規定したはかりを用いて測定する。ただ

し,外被材の接着剤塗布量を含む質量があらかじめ分かっているものは,外被材が付いた状態で測

定し,外被材の接着剤塗布量を含む質量を差し引く。

3)

密度(ρ)は,a)  に規定する試験片について質量(M)及び体積(V)から,式(1)によって求めた値


22

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を平均し,小数点以下第 1 位を四捨五入して求めた整数とする。

なお,試験片の体積を求める場合,試験片の厚さは呼び厚さを用い,幅及び長さは c) 1)  に規定

する方法による。

V

M

=

ρ

  (1)

ここに,

ρ

密度(kg/m

3

M

質量(kg)

V

体積(m

3

表 15−質量の測定精度(人造鉱物繊維の場合) 

試験片の質量

kg

はかりの最小目盛

g

5 以上 50 以下

1 以上

5 未満 10 以下

 0.5 以上

1 未満

5 以下

0.5 未満

1 以下

6.7.2 

有機繊維断熱材 

有機繊維断熱材の密度測定は,次による。

a) 

試験片  試験片は,製品厚さのまま試料の周辺部を除く中央部分から幅 100 mm,長さ 100 mm の寸法

で採取する。製品から抽出する数量は,1 枚の板から 1 枚とする。

b) 

試験方法  密度(

ρ

)は,幅,長さ及び厚さを測定し,それぞれについての平均値を求め試験片の幅,

長さ及び厚さとし,体積(

V

)を求める。次に,質量(

M

)を測定し,式(1)によって求める。

なお,厚さは 0.05 mm,幅及び長さは 0.1 mm,質量は 0.1 g の精度まで測定し,密度は 10 kg/m

3

位まで算出する。

6.7.3 

発泡プラスチック断熱材 

発泡プラスチック断熱材の密度測定は,JIS K 7222 によるほか,次による。

a) 

試験片  試験片は,6.2.3 b)  の試料のまま測定するか,又は厚さは試料のままとし,幅及び長さを約

100 mm×100 mm 若しくは約 200 mm×200 mm の試験片を切り出し測定する。

なお,成形面材付き及びスキン層付きの製品は,製品の厚さを試験片の厚さとする。

b) 

試験装置  試験装置は,JIS K 7222 による。

c) 

試験方法  試験片 3 個の平均値を密度とする。

なお,成形面材付き試験片の密度は,式(2)によって求める。

g

g

V

V

m

m

ρ

=

  (2)

ここに,

ρ: 密度(kg/m

3

m

試験片の質量(kg)

m

g

試験片の面材の質量(kg)

V

試験片の体積(m

3

V

g

試験片の面材の体積(m

3

6.8 

透湿係数 

透湿係数の測定は,JIS K 7225,又は JIS A 1324 の 5.2(カップ法)のいずれかによるほか,次による。


23

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なお,JIS K 7225 による場合は,JIS K 7225 で定義される“水蒸気透過度”を“透湿係数”とする。

a) 

試験片  試験片は,次による。

1)

試験片は 6.2.3 b)  の試料から切り出して作成する。

なお,成形面材及びスキン層付きの製品は,製品の厚さを試験片の厚さとする。

2)

試験片の厚さは,25 mm±3 mm とする。

b) 

試験装置  試験装置は JIS K 7225 の 5.(装置及び材料),又は JIS A 1324 の 5.2.1(測定用器具)のい

ずれかによる。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

透湿係数の測定は,JIS K 7225 の 8.(操作)又は JIS A 1324 の 5.2.2(測定方法)とする。

2) 

試験条件は,温度 23  ℃±1  ℃,相対湿度勾配は低湿度側を (0

2

0

+

) %とし高湿度側を (50±2) %とす

る。

3)

透湿係数が小さい試料又は吸湿性のある試料は,試験容器に吸湿剤を入れないブランク試験体を作

成して試験体とともに試験し,そのブランク試験体の質量の増減を求め,試験体の質量に加減して

質量を補正する。

6.9 

圧縮強さ 

圧縮強さの測定は,JIS K 7220 によるほか,次による。ただし,試験片の数は 3 個とし,平均値を圧縮

強さとする。

a) 

試験片  試験片は,次による。

1)

試験片は,6.2.3 b)  の試料から JIS K 7220 の 7.(試験片)によって作成する。

なお,成形面材及びスキン層付きの製品は,製品の厚さを試験片の厚さとする。

2)

試料の厚さが 50 mm に満たない場合は,試験片の厚さを試料厚さとしてもよい。

b) 

試験装置  試験装置は JIS K 7220 の 6.(装置)による。

c) 

試験方法  試験の手順は,次による。

1)

圧縮強さの測定は,JIS K 7220 の 8.(操作)による。

2)

ポリエチレンフォーム保温材は,試験速度を 10 mm/min とし,変形率 25 %時の圧縮応力を圧縮強さ

とする。

6.10 

曲げ強さ 

6.10.1 

有機繊維断熱材 

曲げ強さの測定は,JIS K 7221-2 によるほか,次による。

a) 

試験片  試験片は,製品厚さのまま試料の周辺部を除く中央部分から,50 mm の幅で,長さはスパン

L

)に 50 mm を加えた寸法で採取する。スパンは表示厚さの 15 倍とし,かつ,150 mm 以上とする。

製品から抽出する数量は,1 枚の板から 1 枚とする。

b) 

試験装置及び試験方法  図 に示す試験装置を用いて,試験片の表面から平均変形速度約 10 mm/min

の荷重を加え,その最大荷重(

P

)を測定し,式(3)によって求める。

なお,曲げ強さ(

σ

)は,縦方向と横方向との試験の結果のいずれか小さい方の値とする。

2

2

3

bt

PL

=

σ

  (3)

ここに,

σ

曲げ強さ(N/mm

2

P

最大荷重(N)

L

スパン(mm)


24

A 9521

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b

試験片の幅(mm)

t

試験片の厚さ(mm)

単位  mm

図 3−曲げ強さ試験装置例 

6.10.2 

発泡プラスチック断熱材 

曲げ強さの測定は,JIS K 7221-2 によるほか,次による。

a) 

試験片  試験片は 6.2.3 b)  の試料から JIS K 7221-2 の 5.(試験片)によって所定寸法に切り出して作

製する。試験片の数は 3 個とする。

なお,成形面材及びスキン層付きの製品は,製品の厚さを試験片の厚さとする。

b) 

試験装置  JIS K 7221-2 の 4.(装置)による。

c) 

試験方法  JIS K 7221-2 の 7.(操作)によって試験し,3 個の平均値を曲げ強さとする。

6.11 

燃焼性 

燃焼性の試験は,

附属書 による。

6.12 

吸水量 

吸水量の試験は,

附属書 による。

6.13 

吸水厚さ膨張率 

吸水厚さ膨張率(

TS

)の試験は,次による。

a)

試験片は,製品厚さのままとし,試料の周辺部を除く中央部分から幅 50 mm,長さ 50 mm の寸法で採

取する。製品から抽出する数量は,1 枚の板から 1 枚とする。

b)

あらかじめ,試験片の中央部の厚さを 0.05 mm の精度まで JIS B 7503 に規定するダイヤルゲージ又は

JIS B 7502

に規定するマイクロメータで測定し,これを 20±1  ℃の水中に水面下約 30 mm に水平に置

き,2 時間浸した後,取り出して水分を拭き取り,厚さを測定し,式(4)によって算出する。

100

1

1

2

×

=

t

t

t

TS

  (4)

ここに,

TS

吸水厚さ膨張率(

%

t

1

吸水前の厚さ(

mm

t

2

吸水後の厚さ(

mm

6.14 

含水率 

含水率の試験は,次による。

a)

試験片は,製品厚さのままとし,試料の周辺部を除く中央部分から幅

100 mm

長さ

100 mm

の寸法で

採取する。製品から抽出する数量は,

1

枚の板から

1

枚とする。

b)

含水率(

MC

)は,試験前の質量(

m

1

)を測定した試験片を

103

℃±

2

℃の空気乾燥器に入れ,恒量

となったときの質量(

m

0

)を測定し,式

(5)

によって小数第

1

位まで算出して求める。


25

A 9521

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100

)

(

0

0

1

×

=

m

m

m

MC

  (5)

ここに,

MC

含水率(

%

m

0

乾燥後の質量(

g

m

1

乾燥前の質量(

g

6.15 

熱抵抗 

熱抵抗は,次に示すとおり,熱伝導率及び厚さを用いて計算する。熱抵抗の計算方法は,次による。

a)

熱伝導率(

λ

)は,

表 7∼表 に規定する値の上限値を用いる。

b)

厚さ(

d

)は,

表 11 の呼び厚さで,製品に許容される最小厚さとする。

c)

熱抵抗(

R

)は,次の式

(6)

によって求め,四捨五入によって小数点以下

1

桁に丸めた値とする。

λ

d

R

=

  (6)

ここに,

R: 熱抵抗(

m

2

K/W

d: 断熱材厚さ(

m

λ: 熱伝導率[

W/(m

K)

検査 

7.1 

検査の種類及び検査項目 

検査は,形式検査

3)

と受渡検査

4)

とに区分し,検査の項目は,それぞれ次による。

なお,形式検査及び受渡検査の抜取検査方式は,合理的な抜取方式によるものとし,抜取方式は,受渡

当事者間の協議による。

3)

形式検査とは,製品の品質が,設計で示す全ての特性を満足しているかどうかを判定するため

の検査であり,製造設備の新設及び変更,生産条件の変更などを行ったときに実施する検査。

4)

受渡検査とは,既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による断熱材の受渡しをする場

合,必要と認める特性が満足するものであるかどうかを判定するための検査。

a)

形式検査項目

1)

人造鉱物繊維断熱材の場合

1.1)

熱伝導率

1.2)

熱抵抗

1.3)

ホルムアルデヒド放散特性

1.4)

密度

1.5)

寸法

1.6)

外観

2)

有機繊維断熱材の場合

2.1)

熱伝導率

2.2)

熱抵抗

2.3)

ホルムアルデヒド放散特性

2.4)

含水率

2.5)

曲げ強さ

2.6)

吸水厚さ膨張率

2.7)

密度


26

A 9521

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2.8)

寸法

2.9)

外観

3)

発泡プラスチック断熱材の場合

3.1)

熱伝導率

3.2)

熱抵抗

3.3)

ホルムアルデヒド放散特性

3.4)

透湿係数

3.5)

圧縮強さ

3.6)

曲げ強さ(ポリエチレンフォーム断熱材は除く。

3.7)

燃焼性(硬質ウレタンフォーム断熱材

2

種及びポリエチレンフォーム断熱材は除く。

3.8)

吸水量

3.9)

密度

3.10)

寸法

3.11)

外観

b)

受渡検査項目

1)

人造鉱物繊維断熱材

1.1)

外観

1.2)

寸法

1.3)

密度

2)

有機繊維断熱材

2.1)

形状

2.2)

外観

2.3)

寸法

2.4)

密度

2.5)

含水率

2.6)

曲げ強さ(ファイバーマットは除く。

2.7)

吸水厚さ膨張率(ファイバーマットは除く。

3)

発泡プラスチック断熱材

3.1)

外観

3.2)

寸法

3.3)

密度

3.4)

圧縮強さ(ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材及び硬質ウレタンフォーム断熱材を除く。

3.5)

曲げ強さ(フェノールフォーム断熱材に限る。

7.2 

判定基準 

検査は,箇条 に規定した試験を行ったとき,箇条 の規定を満足するものを合格とする。

製品の呼び方 

8.1 

熱伝導率の呼び方を表す記号 

熱伝導率の呼び方を表す記号は

表 16 によるものとし,熱伝導率は,種類ごとに表 7∼表 に規定する熱

伝導率の最大値を用いる。


27

A 9521

:2014

表 16−熱伝導率の呼び方を示す記号 

記号

熱伝導率

W/(m・K)

λ 52

0.052 以下

λ 18

0.018 以下

8.2 

熱抵抗の呼び方を表す記号 

熱抵抗の呼び方を表す記号は

表 17 によるものとし,熱抵抗の値は 6.15 で求めた熱抵抗を用いる。

表 17−熱抵抗の呼び方を示す記号 

記号

熱抵抗

m

2

・K/W

R 0.1

0.1 以上

R 2.1

2.1 以上

以下同様に,0.1 刻みで区分する。

以下同様に,0.1 の単位で区分する。

8.3 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,

表 18 に示す項目の順に呼ぶこととする(表 18 の例参照)。

表 18−製品の呼び方の例 

種類又は製品記号

ホルムアル

デヒド

放散特性

熱伝導

熱抵抗

呼び寸法

厚さ×幅×長さ

(mm)

包装によ

る区分

外被材,面材又
はスキン層によ

る区分

GWHG16-38 F☆☆☆☆

λ38 R2.8 105×435×2 880

L

VC

RWMA F☆☆☆☆

λ38 R2.6 100×425×1 360

L

VC

IM F☆☆☆☆

λ40 R2.5 100×385×1 240

DIB F☆☆☆☆

λ52 R0.8 40×900×1 210

EPS1 F☆☆☆☆

λ34 R2.2 75×425×1 360

押出法ポリスチレン

フォーム断熱材 3 種 aA

F☆☆☆☆

λ28 R1.8  50×910×910

X

XPS3bA F☆☆☆☆

λ28 R1.8 50×910×1 820

硬質ウレタンフォーム

断熱材 1 種

F☆☆☆☆

λ29 R1.7

50×1 000×1 500

PUF2.1 F☆☆☆☆

λ23 R2.2

50×1 000×1 500

P

PE1.2 F☆☆☆☆

λ42 R0.6 25×269×1 820

フェノールフォーム

断熱材 1 種 2 号 AI

F☆☆☆☆

λ22 R2.3 50×910×1 820

S

表示 

この規格の全ての要求事項に適合した製品又はその包装には,次の事項を表示しなければならない。

なお,

1

荷造単位ごとに表示してもよい。

a)

規格名称又は規格番号


28

A 9521

:2014

b)

製品の呼び方

c)

製造年月又はその略号

d)

製造業者名又はその略号

e)

その他,必要な事項

人造鉱物繊維断熱材においては,a)e)

に加えて,次の事項を表示する。

f)

取扱い上の注意事項

1)

雨水にぬらさない。

2)

施工の際,空気層は屋外に設けるようにする。

3)

防湿層をもつものについては,防湿層を室内側に向ける。


29

A 9521

:2014

附属書 A

(規定)

発火促進試験方法

A.1 

一般 

この附属書は,発火促進試験方法について規定する。

A.2 

試験装置 

A.2.1 

試験装置の構成 

試験装置の構成は,

図 A.1 による(図 A.2 参照)。

A.2.2 

電熱ラジエータ 

電熱ラジエータ(以下,ラジエータという。

)は,

図 A.3 に示すような寸法とし,試験片設置部中央で

1

W/cm

2

の放射が得られるものとする。放射の分布は,中央から直径

100 mm

以内の位置で

1 W/cm

2

±

0.05

W/cm

2

とする。

A.2.3 

試験片移動装置 

試験片と調整板とを速やかに交換でき,試験片又は放射計を所定の位置に固定できる機構をもつ装置と

する。

A.2.4 

附属品 

附属品は,次による。

a)

仕切板は,ラジエータと試験片との間に挿入し,試験片に試験開始まで放射加熱を与えないためのも

ので,ステンレス鋼製とする。

b)

調整板は,放射が安定するまで試験片の代わりに用いるものであり,JIS A 5430 に規定するけい酸カ

ルシウム板とする。

A.2.5 

付加装置 

付加装置は,次による。

a)

電力調整装置は,出力電圧の変動量が±

1 %

の精度をもつもので,ラジエータの電流容量に適合し,

所定の放射レベルに調整できるものとする。

b)

放射計は,

1 W/cm

2

の放射が測定できるもので,放射量の変化に対する応答は,放射指定値の

95 %

到達するまで

10

秒以下の応答速度をもつものとする。放射受熱面は,直径

10 mm

以下とし,かつ,

平たんなもので,黒色としたものを用いる。放射計の露出面全体は,放射受熱面を含めて全面積が

80

mm

2

を超えてはならない。

A.3 

試験の準備 

A.3.1 

ラジエータの放射レベルの調節 

ラジエータは,A.2.4 b)

に規定する調整板を試験片設置位置に設置してから,A.2.2 に規定する放射レベ

ルが得られるような電流を

1

時間以上供給した後,調整板の位置に A.2.5 b)

に規定する放射計で放射レベ

ルの測定を行い,測定値が,

1 W/cm

2

±

0.05 W/cm

2

であることを確かめる。

A.3.2 

試験片の準備 

内のり寸法

165 mm

×

165 mm

,厚さが

1 mm

で深さが

50 mm

の JIS G 4305 に規定するステンレス鋼製の


30

A 9521

:2014

受皿に,温度

40

℃±

5

℃で

1

時間乾燥した外被付きの試料を設置する。ただし,外被付きの試料の厚さ

が厚い場合は,厚さを約

50 mm

に調整したものを試料とする。試験片は,

図 A.4 に示すように,厚さが

0.015 mm

0.020 mm

のアルミニウムはくの中央に

140 mm

の孔をあけたもので全体を包んだものとする。

A.4 

試験方法 

試験は,次の手順で実施し,発火の有無を調べる。

a)

A.3.1

に規定した放射レベルを確認した後,ラジエータと調整板との間に仕切板を入れ,調整板と交換

に A.3.2 に規定した試験片を入れる。

b)

試験片を入れた後,

10

秒以内に仕切板を撤去する。

c)

試験時間は,

5

分間とし,その間に試験片が発火するかどうかを観察する。

図 A.1−装置ブロック図 


31

A 9521

:2014

図 A.2−試験装置の機構例 

単位  mm

図 A.3−ラジエータ 


32

A 9521

:2014

単位  mm

図 A.4−試験片の製作方法 


33

A 9521

:2014

附属書 B

(規定)

燃焼性試験方法

B.1 

一般 

この附属書は,住宅・建築物用断熱材のうち,発泡プラスチック断熱材の燃焼性試験方法について規定

する。ただし,ポリエチレンフォーム断熱材及び硬質ウレタンフォーム断熱材の

2

種には適用しない。

B.2 

試験方法 

燃焼性の測定は,次の測定方法

A

,測定方法

B

又は測定方法

C

による。

B.2.1 

測定方法 

測定方法

A

は,

ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材及び押出法ポリスチレンフォーム断熱材に適用し,

次のとおりとする。

a)

試験片は,厚さ約

10 mm

,長さ約

200 mm

,幅約

25 mm

とし,試料から

5

個切り出す。

次に,この試験片に

図 B.1 に示すような着火限界指示線及び燃焼限界指示線を付ける。

単位  mm

図 B.1−燃焼性試験 

b)

火源用ろうそくは,太さ約

20 mm

,定常燃焼時,芯の長さ約

10 mm

のとき,炎の長さ

50 mm

以上,

太さ約

7 mm

以上となるものを用いる。

c)

試験片及び火源用ろうそくが

図 B.1 に示す関係になるようにする。ろうそくは,容易に水平方向に移

動できるようにして,芯を鉛直に立て,所定の炎であることを確認する。


34

A 9521

:2014

揺れていない炎を試験片の

a

端(

図 B.1 参照)に当て,約

5

秒間かけてろうそくを等速度で着火限

界指示線まで水平に移動させる。

着火限界指示線に達したら,炎を手早く後退させ,その瞬間から炎が消えるまでの時間(秒)を測

定し,残じんの有無,及び燃焼の停止位置を確認する。試験片

5

個の消炎時間の平均値を求める。

B.2.2 

測定方法 

測定方法

B

は,硬質ウレタンフォーム断熱材

1

種に適用し,次のとおりとする。

a)

試験片は,厚さ約

13 mm

,長さ約

150 mm

,幅約

50 mm

とし,試料から

5

個切り出す。

なお,試料の厚さが

13 mm

未満である場合は,試料の厚さをそのまま用いる。

b)

試験装置は,

図 B.2 に示すように,魚尾灯付きブンゼンバーナー,試験片定置用枠(以下,定置用枠

という。

)及び定置用枠を固定する台(以下,定置用枠台という。

)から構成する。

単位  mm

図 B.2−試験装置 

1)

定置用枠は,縦約

75 mm

,横約

250 mm

及び高さ

175 mm

±

25 mm

とする。

なお,高さは,魚尾灯の頂部から

13 mm

±

1 mm

離すことができるものとする。

2)

定置用枠台は,その上面をアルミニウムはくで覆ったものとする。

3)

定置用枠の上には,線径

0.8 mm

及び網目寸法

6.5 mm

程度の金網を,縦

75 mm

及び横

215 mm

の大

きさとして,縦の端を

15 mm

直角に曲げた状態にし,

図 B.2 に示すように置き,試験片を載せる台

(以下,金網台という。

)とする。

4)

ブンゼンバーナーには,幅

48 mm

の魚尾灯を備える。ブンゼンバーナーの燃料は,プロパンガスと

する。

5)

試験装置は,ドラフト内に備える。

c)

試験片を,

図 B.3 に示すように金網台の上に載せ,内炎

6.5 mm

±

1 mm

及び外炎

38 mm

±

2 mm

のブン

ゼンバーナーの炎を

図 B.4 に示すように試験片に当てる。炎を

60

秒間当てた後,ブンゼンバーナーを

試験片から

150 mm

以上離す。


35

A 9521

:2014

単位  mm

図 B.3−試験片の置き方 

単位  mm

図 B.4−炎の当て方 

d)

試験片に炎を当ててから試験片の炎が消えるまでの時間(秒)及び試験片の燃えた部分の長さ(単位:

ミリメートル)を測定する。試験片

5

個の平均値を求める。

e)

定置用枠台のアルミニウムはく及び金網台は,試験を行うごとに新しいものに取り替える。

また,魚尾灯の頂部も試験ごとに十分に清掃する。

B.2.3 

測定方法 

測定方法

C

は,フェノールフォーム断熱材に適用し,試験方法は JIS K 7201-2 によるものとし,試験片

は基材から切り出し,その型は

II

とする。


36

A 9521

:2014

附属書 C 
(規定)

吸水試験方法

C.1 

一般 

発泡プラスチック断熱材の吸水量の測定は,次の測定方法

A

又は測定方法

B

(アルコール法)による。

C.2 

試験片 

試験片は 6.2.3 b)

の試料から,厚さ約

25 mm

,幅約

100 mm

及び長さ約

100 mm

の試験片を

3

個切り出

し,寸法を

0.1 mm

の単位で測定する。成形スキン層又は面材のある試料及び厚さが

25 mm

に満たない試

料は,そのまま試験片としてもよい。

C.3 

測定方法 

この試験方法は,ビーズ法ポリスチレンフォーム断熱材,硬質ウレタンフォーム断熱材,ポリエチレン

フォーム断熱材及びフェノールフォーム断熱材に適用する。

a) 

試験方法 

1)

試験方法に規定される試験片を

23

℃±

3

℃の清水の入った容器の水面下

50 mm

に完全に埋没する

ように浸せきし,

10

秒間経過後に試験片を取り出し,鉛直から

30

°傾斜した網目寸法が約

3 mm

金網に載せて

30

秒間放置させた後,質量を

0.01 g

の単位で測定し,これを基準質量とする。次に,

再び清水に浸せきし,

24

時間吸水させた後,基準質量測定のときと同じ方法で質量を測定する。

2)

表面積

100 cm

2

当たりの吸水量(W

a

)を,式

(C.1)

によって求め,試験片

3

個の平均値で表す。

100

0

1

a

×

=

A

m

m

W

cm

2

  (C.1)

ここに,

W

a

吸水量(

g

m

0

基準質量(

g

m

1

最終吸水後の質量(

g

A: 全表面積(

cm

2

3)

試験片

3

個の平均値を吸水量とする。

C.4 

測定方法 B(アルコール法) 

この試験方法は,押出法ポリスチレンフォーム断熱材に適用する。

a) 

試験方法  試験片を

23

℃±

3

℃の清水の入った容器の水面下

50 mm

に完全に埋没するように浸せき

し,

10

秒間経過後に試験片を取り出し,鉛直から

30

°傾斜した網目寸法が約

3 mm

の金網に載せて

30

秒間放置させた後,質量を

0.01 g

の単位で測定し,これを基準質量とする。次に,再び清水に浸せ

きし,

24

時間吸水させた後,基準質量測定のときと同じ方法で質量を測定する。

着水の影響を少なくするために,

24

時間吸水させる操作の前後において,表面水分をガーゼなどで

拭き取り,エタノール中に

10

秒間浸せきし,再び表面をガーゼなどで拭き取り,

60

分間放置した後,

質量を測定した値を,基準質量及び最終吸水後の質量とする。

表面積

100 cm

2

当たりの吸水量(W

a

)を,式

(C.2)

によって求め,試験片

3

個の平均値で表す。


37

A 9521

:2014

100

0

1

a

×

=

A

m

m

W

cm

2

  (C.2)

ここに,

W

a

吸水量(

g

m

0

基準質量(

g

m

1

最終吸水後の質量(

g

A: 全表面積(

cm

2


38

A 9521

:2014

附属書 D 
(参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格(JIS A 9521:2014)

旧規格(JIS A 9521:2011)

改正理由

箇条番号及び題名

内容

箇条番号及び題名

内容

1  適用範囲

住宅を含む建築物全体へ適用するものと

し,常温で使用する断熱材に適用する。

1  適用範囲

住宅に使用する人造鉱物繊維断熱材につ

いて適用する。

建築物に使用する断熱材の統一

規格として適用範囲を拡大した。

4.1  種類

基材,包装及び外被材,面材又はスキン層
で区分し,製品記号と種類の一覧表を示

す。

4  種類

材料,包装及び外被材によって区分する。 適用する断熱材の範囲を拡大し

たことにより,区分を変更した。

5  品質

特性,寸法,外観について規定する。

なお,熱性能は熱伝導率にて規定する。

5  品質

熱抵抗及びホルムアルデヒド放散特性に

ついて規定する。

熱抵抗で規定していた熱性能の

規定を,製品固有の熱性能を表す
熱伝導率へ変更し,熱抵抗につい

ても換算方法を規定化した。

5.2  寸法

厚さ,幅及び長さとも範囲で規定し,その

範囲における許容差を規定する。

6  寸法

厚さ,幅及び長さを規定し,その許容差を

規定する。

市場の要求が複雑化しているこ

とによって,寸法は範囲で規定し
使用者の要求に柔軟な対応がで

きる規定とした。

6  試験

断熱材の種類ごとに,品質に対応する試験

方法を規定する。

8  試験

寸法,ホルムアルデヒド放散特性,熱抵抗

について規定する。

断熱材の種類による特性に合わ

せるため,個別に試験方法を規定
した。

6.1  試験場所及び
試験前の状態調節

断熱材の種類別に試験片の養生,試験場所

の温湿度などを規定する。

発泡プラスチック断熱材におい

ては,試験場所の温湿度及び養生

時間が重要であることから規定
することとし,全ての種類につい

ても同様に規定した。

6.2  試料の採取及
び試験片の作製

断熱材の種類別に試料の採取方法を規定

している。

断熱材の種類によって採取方法

が異なり,これを明確にした。

6.15  熱抵抗

熱伝導率及び呼び厚さから,熱抵抗を求め
る計算方法を規定する。

使用者にとって熱抵抗は必要な
熱特性であるため,換算方法を規

定した。

38

A

 9

521


20
14


39

A 9521

:2014

現行規格(JIS A 9521:2014)

旧規格(JIS A 9521:2011)

改正理由

箇条番号及び題名

内容

箇条番号及び題名

内容

7  検査

断熱材の種類別に規定している。

断熱材の種類ごとに特性が異な
るため,個別に規定した。

8  製品の呼び方

熱伝導率及び熱抵抗の呼び方を規定し,品

種ごとに製品の呼び方の例を示している。

10  呼び方

製品の呼び方の例を示している。

従来は熱抵抗の呼び方を品質の

箇条で規定していたが,呼び方に

おいて規定することが適切と判
断した。

附属書 B

発泡プラスチック断熱材に適用する燃焼

性の試験方法を規定している。

発泡プラスチック断熱材に適用

するため。

附属書 C

発泡プラスチック断熱材に適用する吸水

量の試験方法を規定している。

発泡プラスチック断熱材に適用

するため。

39

A

 9

521


20
14