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A 9511

:2006R

(1) 

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  種類

2

4

  品質

5

4.1

  外観

5

4.2

  特性

5

4.3

  寸法

8

5

  試験

15

5.1

  試験片の状態調節及び試験場所

15

5.2

  試料及び試験片

15

5.3

  数値の丸め方 

15

5.4

  外観

15

5.5

  寸法

15

5.6

  密度

16

5.7

  熱伝導率 

16

5.8

  透湿係数 

16

5.9

  圧縮強さ 

17

5.10

  曲げ強さ 

17

5.11

  引張強さ

17

5.12

  厚さ収縮率 

17

5.13

  燃焼性

18

5.14

  吸水量

21

5.15

  ホルムアルデヒド放散 

22

6

  検査

23

7

  製品の呼び方 

23

8

  表示

23

9

  取扱い上の注意点

23


A 9511

:2006R

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,日本保温保冷工業

協会(JTIA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申

出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 9511:2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


日本工業規格

JIS

 A

9511

:2006R

発泡プラスチック保温材

Preformed cellular plastics thermal insulation materials

序文 

この規格はシックハウス症候群対策を盛り込んだ建築基準法の改正及び市場の要求による製品の多品種

化を組み込んで 2006 年 3 月に改正された。その後,地球温暖化防止対策の一環として,発泡剤にフロンを

使用しない発泡プラスチック保温材の普及促進の要求が高まってきた。この環境の要求に対応するため発

泡剤の種類を明記しノンフロン製品の普及促進を図るために改正した。

なお,この規格は適合性評価に必要な規定項目及び内容を十分網羅している。

1

適用範囲

この規格は,保温保冷材として使用する板状の発泡プラスチック保温材(以下,保温板という。

,筒状

の発泡プラスチック保温材(以下,保温筒という。

)及び発泡プラスチック配管継手部保温カバー(以下,

継手カバーという。

)について規定する。

なお,発泡プラスチック保温材とは,ビーズ法ポリスチレンフォーム保温材,押出法ポリスチレンフォ

ーム保温材,硬質ウレタンフォーム保温材,ポリエチレンフォーム保温材及びフェノールフォーム保温材

の総称である。

引用規格   

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1324

  建築材料の透湿性測定方法

JIS A 1412-1

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 1 部:保護熱板法(GHP 法)

JIS A 1412-2

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 2 部:熱流計法(HFM 法)

JIS A 1412-3

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 3 部:円筒法

JIS A 1901

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散

測定方法−小形チャンバー法

JIS A 6005

  アスファルトルーフィングフェルト

JIS G 3452

  配管用炭素鋼管

JIS K 6742

  水道用硬質塩化ビニル管

JIS K 6767

  発泡プラスチック−ポリエチレン−試験方法

JIS K 7100

  プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気

JIS K 7201-2

  プラスチック−酸素指数による燃焼性の試験方法−第 2 部:室温における試験

JIS K 7220

  硬質発泡プラスチック−圧縮特性の求め方


2

A 9511

:2006R

JIS K 7221-2

  硬質発泡プラスチック−曲げ試験−第 2 部:曲げ特性の求め方

JIS K 7222

  発泡プラスチック及びゴム−見掛け密度の求め方

JIS K 7225

  硬質発泡プラスチック−水蒸気透過性の求め方

JIS P 3401

  クラフト紙

JIS Z 1514

  ポリエチレン加工紙

JIS Z 1520

  はり合せアルミニウムはく

JIS Z 8401

  数値の丸め方

種類 

種類は,発泡剤の種類によって A 種及び B 種に大別する。

  A 種:発泡剤として炭化水素,二酸化炭素(CO

2

)などを用い,フロン類を用いないもの。

  B 種:発泡剤としてフロン類を用いたもの。

なお,フロン類とは,オゾン層を破壊する物質及びハイドロフルオロカーボン(HFC)をいう。

さらに,種類は形態及び構成によって

表 のとおりに区分する。

  1−種類の区分及び記号

種類

ホ ル ム ア ル
デ ヒ ド 放 散
に よ る 区 分

a

)

面 材 に
よ る 区

記号

摘要

特号 A-EPS-B-特

1

号 A-EPS-B-1

2

号 A-EPS-B-2

3

号 A-EPS-B-3

保温板 

4

号 A-EPS-B-4

1

号 A-EPS-C-1

2

号 A-EPS-C-2

保温筒

b)

f)

h)

3

号 A-EPS-C-3

 
ビ ー ズ 法
ポ リ ス チ
レ ン フ ォ
ー ム 保 温

継手カバー

b)

f)

 
 
F

☆☆☆☆

等級

  −

d)

 

A-EPS-F

ポリスチレン又はその共重
合体の発泡性ビーズを型内
発泡成形したもの,又は発
泡成形したブロックから切
り出した保温板,保温筒若
しくは継手カバー

a A-XPS-B-1a

1

b A-XPS-B-1b

a A-XPS-B-2a

2

b A-XPS-B-2b

a A-XPS-B-3a

保温板 
 

3

b A-XPS-B-3b

1

種 A-XPS-C-1

2

種 A-XPS-C-2

A

 
 
 
 

 
 
 
 
 

 
押 出 法 ポ
リ ス チ レ
ン フ ォ ー
ム保温材 

保温筒

f)

3

 
 
F

☆☆☆☆

等級

  −

d)

A-XPS-C-3

ポリスチレン又はその共重
合体に発泡剤及び添加剤を
溶融混合し,連続的に押出
発泡成形したもの,又は押
出発泡成形したブロックか
ら切り出した保温板若しく
は保温筒


3

A 9511

:2006R

表 1−種類の区分及び記号(続き)

種類

記号

摘要

ホ ル ム ア ル
デ ヒ ド 放 散
に よ る 区 分

a

)

面 材 に
よ る 区

 

 

1

種 A-PUF-B-1

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として発泡成形
したもの,又は発泡成形したブロ
ックから切り出した板状の保温板

1

号 A-PUF-B-2.1

2

号 A-PUF-B-2.2

3

号 A-PUF-B-2.3

保温板 
 
 

 
2

g)

4

号 A-PUF-B-2.4

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として,面材の
間で発泡させ,自己接着によって
サンドイッチ状に成形した面材付
きの保温板

1

f)

 A-PUF-C-1

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として筒状に発
泡成形したもの,又はブロック状
の発泡成形体から切り出した保温

 
A

 
 
 
 

 
硬質 
ウレ 
タン 
フォ 
ーム

保 温

保温筒 
 
 
 
 
 

2

f)

g)

h)

 

 
 
F

☆☆☆☆

等級 
 
 
 
 

 

d)

 
 
 
 

A-PUF-C-2

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として発泡成形
させ,自己接着によって筒状に成
形した面材付きの保温筒

1

号 B-PUF-B-1.1

 
1

2

号 B-PUF-B-1.2

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として発泡成形
したもの,又は発泡成形したブロ
ックから切り出した,板状の保温

1

号 B-PUF-B-2.1

 
保温板 

 
2

g)

2

号 B-PUF-B-2.2

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として,面材の
間で発泡させ,自己接着によって
サンドイッチ状に成形した面材付
きの保温板

1

号 B-PUF-C-1.1

 
1

f)

2

号 B-PUF-C-1.2

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として筒状に発
泡成形したもの,若しくはブロッ
ク状の発泡成形体から切り出した
筒状の保温筒

 
B

 
 
 
 

     
硬質 
ウレ 
タン 
フォ 
ーム

保 温

保温筒 

2

f)

g)

h)

 
 
F

☆☆☆☆

等級

 

d)

B-PUF-C-2

ポリイソシアネート,ポリオール
及び発泡剤を主剤として発泡成形
させ,自己接着によって筒状に成
形した面材付きの保温筒


4

A 9511

:2006R

表 1−種類の区分及び記号(続き)

種類

ホルムアル
デヒド放散
による区分

a

)

面材による区分

記号

摘要

1

号 A-PE-B-1.1

1

2

号 A-PE-B-1.2

2

種 A-PE-B-2

保温板 
 

3

種 A-PE-B-3

1

種 A-PE-C-1

ポリ 
エチ 
レン 
フォ 
ー ム
保 温

保温 

b)

f)

h)

2

 
F

☆☆☆☆

等級

d)

 

A-PE-C-2

ポリエチレン又はその共重
合体に発泡剤及び添加剤を
混合して,板状若しくは筒
状に発泡成形したもの,又
は板状若しくはシート状に
発泡させた後,筒状に加工
した保温筒

1

号 A-PF-B-1.1

1

2

号 A-PF-B-1.2

1

号 A-PF-B-2.1

2

号 A-PF-B-2.2

2

3

号 A-PF-B-2.3

1

号 A-PF-B-3.1

レゾール樹脂,発泡剤及び
硬化剤を主剤として,面材
の間で発泡させ,サンドイ
ッチ状に成形した面材付き
の保温板 

保温 

e)

 

3

2

号 A-PE-B-3.2

レゾール樹脂,発泡剤及び
硬化剤を主剤として,発泡
成形した面材なしの保温板

1

号 A-PF-C-1.1

1

2

号 A-PF-C-1.2

1

号 A-PF-C-2.1

2

号 A-PF-C-2.2

A

 
 
 
 
 
 

 
フェ 
ノー 
ルフ 
ォー 
ム 保
温材

保温 

e)

f)

h)

2

3

F

☆☆☆☆

等級 
 
F

☆☆☆

等級 
 

c)

透湿性面材

e)

:(S)

非透湿性面材

e)

:(V)

片側透湿性・片側非

透湿性面材:(SV)

面材なし:(N)

A-PF-C-2.3

レゾール樹脂又はノボラッ
ク樹脂並びに発泡剤及び硬
化剤を主剤として,筒状に
発泡成形したもの,又は板
状の発泡成形体から切り出
した保温筒

発泡プラスチック保温材の使用温度は,ビーズ法ポリスチレンフォーム及び押出法ポリスチレンフォームの保温

板にあっては 80  ℃以下,同保温筒及びビーズ法ポリスチレンフォームの継手カバーにあっては 70  ℃以下,硬質ウ

レタンフォーム保温材にあっては 100  ℃以下,ポリエチレンフォームの保温板にあっては 70  ℃以下,同保温筒 1
種にあっては 70  ℃以下,

同保温筒 2 種にあっては 120  ℃以下,

並びにフェノールフォーム保温材にあっては 130  ℃

以下とする。 

a)

ホルムアルデヒド放散区分は,表 による。

b)

ビーズ法ポリスチレンフォーム保温筒及び同継手カバー並びにポリエチレンフォーム保温筒は,あらかじめ

JIS Z 1514

に規定するポリエチレン加工紙,JIS Z 1520 に規定するはり合せアルミニウムはく,又はこれと同

等以上の品質のものを外表面に,原料にホルムアルデヒドを使用していない接着剤ではり付けてもよい。

c)

規定しないことを表す。

d)

面材による区分(記号)がないことを表す。

e)

フェノールフォーム保温材の面材による区分の透湿性面材としては,JIS P 3401 に規定するクラフト紙,ポリ
エステル不織布,ポリプロピレン不織布,無機質充てん(填)ガラス繊維不織布,ガラス繊維不織布などを
用い,また,非透湿性面材としては,JIS Z 1514 に規定するポリエチレン加工紙,JIS Z 1520 に規定するはり

合せアルミニウムはく,又はこれと同等以上の品質のものとする。

f)

保温筒及び継手カバーは,長さ方向に沿って 1 か所切れ目を入れもよく,又は分割してもよい。また,保温
筒及び継手カバーには,相じゃくり又はさねはぎ(JIS A 0202 参照)を設けてもよい。

g)

硬質ウレタンフォーム保温板 2 種の面材は,JIS Z 1514 に規定するポリエチレン加工紙,JIS Z 1520 に規定す
るはり合せアルミニウムはく又はこれと同等以上の品質のもの,また,硬質ウレタンフォーム保温筒 2 種の
面材は,JIS A 6005  JIS Z 1514 及び JIS Z 1520 に規定するシート材,又はこれと同等以上の品質のものと

する。

h)

保温筒の外表面に設けた面材は,発泡プラスチックより張り出してもよい。また,この張出し部の裏側には,
あらかじめ,原料にホルムアルデヒドを使用していない粘着剤などの接着層を設けてもよい。


5

A 9511

:2006R

品質   

4.1 

外観

外観は,5.4 に規定する試験を行ったとき,使用上支障となるきず,変形及び空洞があってはならない。

4.2 

特性 

特性は,箇条 に規定する試験を行ったとき,

表 2の規定に適合しなければならない。

4.2.1  A

種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温材の特性は,

表 による。

表 2種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温材の特性

4.2.2  A

種押出法ポリスチレンフォーム保温材の特性は,

表 による。

表 3種押出法ポリスチレンフォーム保温材の特性

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m

・K)

(平均温度

23

℃)

透湿係数

( 厚 さ 25

mm

当たり)

ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮 
強さ

N/cm

2

曲げ 
強さ

N/cm

2

燃焼性

吸水量

(アルコール法)

g/100 cm

2

1

種 a 205

以下 10

以上 17

以上

1

種 b

20

以上

0.040

以下

16

以上

2

種 a 10

以上

2

種 b

25

以上 0.034

以下

18

以上

3

種 a 10

以上

20

以上

保温板

3

種 b

25

以上 0.028

以下

145

以下

(

スキン

なし)

55

以下

(

スキン

あり)

20

以上

25

以上

1

種 20 以上 0.040

以下

2

種 25 以上 0.034

以下

15

以上

保温筒

3

種 25 以上 0.028

以下

a)

a)

20

以上

3

秒 間 以 内

に 炎 が 消 え

て,残じんが
なく,かつ,
燃 焼 限 界 指

示 線 を 超 え
て 燃 焼 し な
い。

0.01

以下

適用試験箇条

5.6 5.7

5.8

5.9

5.10

5.13.1

5.14.2 

a)

規定しないことを表す。

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m

・K)

(平均温度

23

℃)

透湿係数

(厚さ 25 mm

当たり)

ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮 
強さ

N/cm

2

曲げ 
強さ

N/cm

2

燃焼性

吸水量

g/100 cm

2

特号 27 以上 0.034 以下

  185 以下 14 以上 29 以上

1

号 30 以上

0.036

以下

  145 以下 16 以上 32 以上

2

号 25 以上

0.037

以下

  205 以下 12 以上 25 以上

3

号 20 以上

0.040

以下 250 以下

  8

以上 18 以上

1.0

以下

保温板

4

号 15 以上

0.043

以下

  290 以下

  5

以上 10 以上 1.5 以下

1

号 35 以上

0.036

以下 40 以上

2

号 30 以上

0.036

以下 32 以上

保温筒 

3

号 25 以上 0.037 以下 25 以上

継手カバー 25 以上 0.037 以下

a)

a)

25

以上

3

秒 間 以 内

に 炎 が 消 え
て,残じんが
なく,かつ,

燃 焼 限 界 指
示 線 を 超 え
て 燃 焼 し な

い。

厚さ 30mm 未満

2.0

以下

厚さ 30mm 以上

1.0

以下

適用試験箇条

5.6

5.7

5.8

5.9

5.10

5.13.1

5.14.1

a)

規定しないことを表す。


6

A 9511

:2006R

4.2.3  A

種及び B 種硬質ウレタンフォーム保温材の特性は,

 4-1 及び表 4-2 による。

 4-1種硬質ウレタンフォーム保温材の特性

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m

・K)

(平均温度

23

℃)

透湿係数

(厚さ 25 mm

当たり)

ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮 
強さ

N/cm

2

曲げ 
強さ

N/cm

2

燃焼性

吸水量

g/100 cm

2

1

種 35 以上

0.029

以下 185 以下 20

以上

25

以上

燃焼時間 120 秒 
間以内で,かつ,
燃焼長さが 60

mm

以下である。

1

号 35 以上

0.023

以下 10

以上

25

以上

2

号  25 以上

0.024

以下 8

以上

15

以上

3

号  35 以上

0.027

以下 10

以上

25

以上

保温板

2

4

号  25 以上

0.028

以下

        40

以下

    8

以上

15

以上

a)

1

種 0.029

以下 185 以下

保温筒 

 2

35

以上

0.026

以下

40

以下

20

以上 25 以上

燃焼時間 120 秒

間以内で,かつ,
燃焼長さが 60

mm

以下である。

3.0

以下

適用試験箇条

5.6

5.7

5.8

5.9

5.10

5.13.2

5.14.1

a)

規定しないことを表す

 4-2種硬質ウレタンフォーム保温材の特性

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m

・K)

(平均温度

23

℃)

透湿係数

(厚さ 25 mm

当たり)

Ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮

強さ

N/cm

2

曲げ

強さ

N/cm

2

燃焼性

吸水量

g/100 cm

2

1

号 35 以上 0.024

以下

 185

以下 20

以上

25

以上

1

2

25

以上

0.025

以下

 225

以下 10

以上

15

以上

燃焼時間 120 秒 
間以内で,かつ,

燃焼長さが 60

mm

以下である。

1

35

以上

 0.023

以下

10

以上

25

以上

保温板

2

2

25

以上

0.024

以下

40

以下

8

以上

15

以上

a)

3.0

以下

保温筒 

1

種  1号

35

以上

0.024

以下

185

以下 20 以上

25

以上

燃焼時間 120 秒 
間以内で,かつ,
燃焼長さが 60

mm

以下である。

2

25

以上

0.025

以下

225

以下 10 以上 15 以上

2

 35

以上

0.024

以下

40

以下 20 以上 25 以上

適用試験箇条

5.6

5.7

5.8

5.9

5.10

5.13.2

5.14.1

a)

規定しないことを表す。 


7

A 9511

:2006R

4.2.4  A

種ポリエチレンフォーム保温材の特性は,

  5 による。

表 5種ポリエチレンフォーム保温材の特性 

種類

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m

・K)

(平均温度

23

℃)

透湿係数

( 厚 さ 25

mm

当たり)

ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮 
強さ

N/cm

2

引張 
強さ

N/cm

2

厚さ収縮率

%

吸水量

g/100 cm

2

1

号 30

以下 0.01 以下

1

2

10

以上 0.042

以下

55

以下 0.05 以下

2

種 20 以上 0.038

以下 30 以下

0.01

以下

保温板

3

種 10 以上 0.034 以下 150 以下

2

以上

a)

0.5

以下

1

種 10 以上 (

70

℃±5℃)

7

以下

保温筒

2

種 20 以上

0.043

以下 20 以下

a)

14

以上

(120

℃±5℃)

7

以下

0.01

以下

適用試験箇条

5.6 5.7

5.8

5.9 5.11 

5.12

5.14.1

注記 1  熱伝導率の異なる材料を積層したものについては,等価熱伝導率をもって表す。 
注記 2  等価熱伝導率とは,熱伝導率の異なる材料を積層した試験体を,5.7 に規定する方法によって試験して得ら

れた値をいう。

a) 

規定しないことを表す。

4.2.5  A

種フェノールフォーム保温材の特性は,

  6 による。

  6種フェノールフォーム保温材の特性

種類

ホルムアル
デヒド放散
による区分

面材に 
よる区 
分(記号)

密度

kg/m

3

熱伝導率

W/(m

・K)

(平均温度

23

℃)

透湿係数

(厚さ 25 mm

当たり)

ng/(m

2

・s・Pa)

圧縮 
強さ

N/cm

2

曲げ 
強さ

N/cm

2

燃焼性

吸水量

g/100 cm

2

1

45

以上 0.022 以下

 60

以下

15

以上

25

以上

4

以下

1

2

25

以上 0.022 以下

10

以上

15

以上

5

以下

1

45

以上 0.036 以下

15

以上 25 以上

4

以下

2

35

以上 0.034 以下

10

以上

20

以上

2

3

25

以上 0.028 以下

7

以上 15 以上

5

以下

1

13

以上 0.035 以下

 145

以下

1

以上

2

以上 10 以下

保温板 
   

3

2

13

以上 0.035 以下

1 300

以下

1

以上

2

以上 10 以下

1

号 45 以上 0.022 以下

15

以上 15 以上

4

以下

1

2

号 25 以上 0.022 以下

10

以上

10

以上

5

以下

1

45

以上 0.036 以下

15

以上 15 以上

4

以下

2

35

以上 0.034 以下

10

以上

12

以上

保温筒 

2

3

F

☆☆☆☆

等級 
 
F

☆☆☆

等級 
 

a)

透湿性面材:
(S) 
非 透 湿 性 面
材:(V) 
片側透湿・片
側 非 透 湿 性
面材:(SV) 
面材なし: 
(N)

25

以上 0.028 以下

 145

以下

7

以上 10

以上

28

以上

5

以下

適用試験箇条

5.15 5.6

5.7

5.8

5.9

5.10 5.13.3 

5.14.1

a)

規定しないことを表す。 


8

A 9511

:2006R

4.2.6 

ホルムアルデヒド放散による区分は,表 による。

  7−ホルムアルデヒド放散による区分

区分

記号

内容

適用試験箇条

原料にホルムアルデヒドを使用していないビーズ法ポリス
チレンフォーム保温材,押出法ポリスチレンフォーム保温

材,硬質ウレタンフォーム保温材,ポリエチレンフォーム保
温材

b)

F

☆☆☆☆等級

F

☆☆☆☆

放散速度が 5

μg/(m

2

・h)  以下 

F

☆☆☆等級

F

☆☆☆

放散速度が 20

μg/(m

2

・h)  以下 

5.15

a)

a)

使用目的、用途からホルムアルデヒド放散区分の表示を必要
としないフェノールフォーム保温材

a)

a)

規定しないことを表す。

b)

ホルムアルデヒド放散に関する試験を適用しないことを表す。

4.3 

寸法 

寸法は,5.5 に規定する試験を行ったとき,

表 816 の規定に適合しなければならない。

4.3.1  A

種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板の寸法は,

表 による。

表 8種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板の寸法

単位  mm

厚さ

厚さの許容差

幅×長さ

幅及び長さの許容差

 20

±2

   605

×

605 (1

000

未満)  ±4

 25

   605

×

910 (1

000

以上)  ±5

 30

   910

×1 820

 35

 1 000

×2 000

 40

 50

 75

100

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の

許容差は,

  8 による。

板の各面相互は,直角に構成するものとする。 


9

A 9511

:2006R

4.3.2  A

種押出法ポリスチレンフォーム保温板の寸法は,

表 による。

表 9種押出法ポリスチレンフォーム保温板の寸法

単位  mm

厚さ

厚さの許容差

幅×長さ

幅及び長さの許容差

20

25

30

35

40

50

75

  100

±2

605

×

910

 910

×

910

 605

×1 820

 910

×1 820

幅  (1 000 未満)

10

0

+

        (1 000 以上)

15

0

+

長さ (1 000 未満)

15

0

+

  (1 000 以上)

20

0

+

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の

許容差は,

表 による。

板の各面相互は,直角に構成するものとする。

4.3.3  A

種及び B 種硬質ウレタンフォーム保温板の寸法は,

表 10 による。

表 10種及び 種硬質ウレタンフォーム保温板の寸法

単位  mm

厚さ

厚さの許容差

幅×長さ

幅及び長さの許容差

 10

±2

   500

×

500 (1

000

未満)  ±4

 15

   605

×

605 (1

000

以上)  ±5

 20

   605

×

910

 25

  1 000

×1 000

 30

   910

×1 820

 35

  1 000

×2 000

 40

  1 200

×2 400

 45

 50

 60

 75

100

125

150

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の許容

差は,

 10 による。

板の各面相互は,直角に構成するものとする。


10

A 9511

:2006R

4.3.4  A

種ポリエチレンフォーム保温板の寸法は,

  11 による。

表 11種ポリエチレンフォーム保温板の寸法

単位  mm

厚さ

厚さの許容差

幅×長さ

幅及び長さの許容差

2

+1.0 
−0.5

5

+1.5 
−1.0

10

20

+2.0 
−1.5

25

30

40

+3.0 
−1.5

50

60

70

80

+4.0 
−2.5

幅          (500 未満)±10

         (500 以上)±15

長さ

(1 000

未満)+30

              0

            (1 000

以上)+50

              0

90

100

+5.0

−3.0

262

× 1 820

392

× 1 820

429

× 1 820

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の幅

及び長さの詐容差は,

 11 によるが,厚さの許容差は,受渡

当事者間の協議による。

板の各面相互は,直角に構成するものとする。


11

A 9511

:2006R

4.3.5  A

種フェノールフォーム保温板の寸法は,

 12 による。

表 12種フェノールフォーム保温板の寸法

単位  mm

厚さ

厚さの許容差

幅×長さ

幅及び長さの許容差

 10

 15

 20

 25

 30

 35

 40

 45

 50

 55

 60

 66

 70

 75

 80

 85

 90

 95

100

±2

   910

× 1 820

910

× 2 430

910

× 2 730

910

× 3 030

910

× 3 650

1 000

× 2 000

1 000

× 3 000

 1 000

× 4 000

(1 000

未満)  ±4

(1 000

以上)  ±5

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の許容差は,

表 12 による。

板の各面相互は,直角に構成するものとする。


12

A 9511

:2006R

4.3.6  A

種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温筒及び A 種押出法ポリスチレンフォーム保温筒,並びに A

種ビーズ法ポリスチレンフォーム継手カバーの寸法は,

表 13 による。

表 13種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温筒及び 種押出法ポリスチレンフォーム保温筒 

並びに 種ビーズ法ポリスチレンフォーム継手カバーの寸法

単位  mm

筒及び継手カバーの

呼び方

a)

  鋼管

A B

銅管など

筒内径

筒内径の許容差

厚さ

厚さの許容

長さ

長さの
許容差

 15

2

1

− 22

 20

4

3

− 27

 25

1

− 34

 32

1

4

1

− 43

 40

1

2

1

− 49

20

25

30

40

50

65

 50

2

− 61

 65

2

2

1

− 76

 80

3

− 89

 20

   50

 25

   65

 30

   75

 40

100 4

− 114

125 5

− 140

150 6

− 165

+2

0

200 8

− 216

250 10

267

300 12

319

+3

0

 20

   50

 25

   65

 30

   75

 40  100

− 12.70  13

− 15.88  16

 20

   40

 25

   50

 30

− 19.05  19

− 22.22  22

− 25.40  26

− 28.58  29

− 31.75  32

20

25

30

40

50

75

− 34.92  35

− 38.10  38

− 41.28  41

− 50.80  51

− 53.98  54

− 63.50  64

− 66.68  67

+2

0

30

40

50

75

単層の場合

+2 
−1

2

層の場合

+3 
−2

 605

 910

1 000

+10

−5

継手カバーの内径は配管継手部の外径,継手カバーの外径は,同じ呼び方の筒内径に保温厚さを加えた

値とする。ただし,受渡当事者間の協議によって継手カバーの外径は保温筒の外径に等しくしてもよい。

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の許容差は

 13 によるほか,受渡当事者間の

協議によってもよい。

相じゃくりがある場合は,有効長さをもって,その長さとする。 

a)

筒及び継手カバーの呼び方は,JIS G 3452 による。また,銅管などの呼び方は,その外径による。


13

A 9511

:2006R

4.3.7  A

種及び B 種硬質ウレタンフォーム保温筒の寸法は,

表 14 による。

表 14種及び 種硬質ウレタンフォーム保温筒の寸法

単位  mm

筒の呼び方

a)

筒内径

筒内径の許容差

厚さ

厚さの許容差

長さ

A B

長さの許容差

 15

2

1

 22

 20

4

3

 27

 25

1

 34

20

25

30

40

 32

1

4

1

43

 40

1

2

1

49

 50

2

 61

 65

2

2

1

76

 80

3

 89

20

25

30

40

50

100 4

114

125 5

140

150 6

165

+2

0

20

  40

25

  50

30

  65

200 8

216

250 10

267

300 12

319

+3

0

30

  65

40

  75

50

+2

−1

500

1 000

±5

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の許容差は

表 14 によるほか,受渡当事者間の協議に

よってもよい。

a)

筒の呼び方は,JIS G 3452 の呼び方による。


14

A 9511

:2006R

4.3.8  A

種ポリエチレンフォーム保温筒の寸法は,

表 15 による。

表 15種ポリエチレンフォーム保温筒の寸法

単位  mm

筒の呼び方

a)

鋼管

A B

塩化ビニル管

銅管

筒内径

筒 内 径 の

許容差

厚さ

厚さの許容

長さ

長さの許容差

  6.35

  7

  9.52

 10

 12.70

 13

5

15

7.5  20

10

 15.88

 16

 10

8

3

13

18

 19.05

 20

+3

0

 15

2

1

 16

 22.22

 22

 20

 25.40

 26

 20

4

3

 28.58

 28

 25

 31.75

 32

 25

1

 34.92

 35

 30

 38.10

 38

+4

 0

 32

1

4

1

 41.28

 43

 40

1

2

1

40

49

 53.98

 54

 5

    7.5

10

15

20

25

30

40

50

 50

2

 50

61

 66.68

 67

 65

2

2

1

65

77

 79.38

 80

 80

3

 75

90

 90

3

2

1

− 102

+5

 0

− 104.78

105

100 4

100

− 115

125 5

125

− 140

150 6

150

− 166

+6

 0

10

15

20

25

30

40

50

厚さ 5 及び

7.5

の場合

+1.5

−1.0

厚さ 10 及び

15

の場合

+2.0

−1.5

厚さ 20 以上 
の場合

+3.0

−2.0

2 000

+50

0

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。長さの許容差は,

5

.

2

0

+

%とする。 

a)

筒の呼び方は,鋼管では JIS G 3452,塩化ビニル管では JIS K 6742 及び銅管では外径による。


15

A 9511

:2006R

4.3.9

  A 種フェノールフォーム保温筒の寸法は,表 16 による。

表 16種フェノールフォーム保温筒の寸法

単位  mm

筒の呼び方

a)

A B

筒内径

筒内径の許容差

厚さ

厚さの許容差

長さ

長さの許容差

15

2

1

 22

20

4

3

 27

25 1

34

32 1

4

1

 43

40 1

2

1

 49

50 2  61

65 2

2

1

 76

80 3

89

100 4

114

125 5

140

150 6

165

+2

 0

200 8

216

250 10

267

300 12

319

+3

 0

20

30

40

50

75

100

+2 
−1

600

1 000

±5

注文品の寸法は,受渡当事者間の協議による。この場合の許容差は

 16 によるほか,受渡当事者

間の協議によってもよい。

a)

筒の呼び方は,JIS G 3452 による。また,銅管などの呼び方は,その外径による。

5

試験

5.1 

試験片の状態調節及び試験場所

試験片の状態調節及び試験場所は,次による。

ただし,

ホルムアルデヒド放散試験を除く。

a)

試験場所は,JIS K 7100 に規定する標準温度状態 3 級(温度 23  ℃±5  ℃)及び標準湿度状態 3 級[相

対湿度(

20
10

50

+

)

%]に保持する。

b)

試験片は試験前に a)  と同じ温度及び相対湿度に 16 時間以上保持する。

5.2 

試料及び試験片 

試料は,通常,発泡後 24 時間以上経過した製品から採り,試験片は,試料から切り出し,それができな

い場合は,製品と同一条件で製造した試料から切り出す。

ただし,

ホルムアルデヒド放散試験を除く。

5.3 

数値の丸め方 

数値の丸め方は,JIS Z 8401 による。

5.4 

外観 

使用上支障となるきず,変形及び空洞の有無を目視で調べる。

5.5 

寸法 

寸法の測定は,次による。

a)

幅及び長さは,1 mm の単位で測定する。

b)

厚さは,0.1 mm の単位で測定する。

また,ポリエチレンフォームの保温筒にあっては,

  1 に示すように,試験片の円周方向(5.12 

場合は,長さ方向と読み替える。

)に相対する 2 か所を JIS K 6767 に規定するダイヤルゲージを使用

して 0.1 mm の単位で測定し,その平均値で表す。


16

A 9511

:2006R

なお,厚さが 20 mm を超える場合は,ノギスを使用してもよい。

図 1−厚さ測定方法

c)

内径は,内径が 200 mm 未満は 0.1 mm の単位,200 mm 以上は 0.5 mm の単位で測定する。

なお,内径は,内周測定値を円周率 3.142 で除した値でもよい。

5.6 

密度

密度の測定は,JIS K 7222 による。ただし,試験片及び面材付き試験片の求め方は次のとおりとする。

a)

保温板の試験片は,厚さは試料のままとし,試料から約 100 mm×100 mm 又は約 200 mm×200 mm の

試験片を 3 個切り出す。保温筒及び継手カバーは,試料そのまま又は試料から約 50 cm

3

以上で体積の

求めやすい形状の試験片を 3 個切り出す。

b)

面材付き試験片の密度は,次の式によって求める。

g

g

V

V

m

m

ρ

=

ここに,

ρ

:  密度 (kg/m

3

)

m:  試験片の質量 (kg)

m

g

:  試験片の面材の質量 (kg)

V:  試験片の体積 (m

3

)

V

g

:  試験片の面材の体積 (m

3

)

5.7 

熱伝導率 

熱伝導率の測定は,JIS A 1412-1JIS A 1412-2 及び JIS A 1412-3 による。ただし,平均温度は 23

2
3

+

とする。

5.8 

透湿係数 

透湿係数の測定は,

JIS K 7225

又は JIS A 1324 のカップ法による。

ただし,

試験条件は,

温度 23  ℃±1  ℃,

相対湿度こう配は低湿度側を (0

2

0

+

)

%とし高湿度側を(50±2)  %とする。試験片の厚さは,25 mm±3 mm

とする。

ただし,スキン又は面材のある試料は,そのまま試験片とする。

なお,透湿係数が小さい試料又は吸湿性のある試料は,試験容器に吸湿剤を入れないブランク試験体を

作成して試験体とともに試験し,そのブランク試験体の質量の増減を求め,試験体の質量に加減して質量


17

A 9511

:2006R

を補正する。

5.9 

圧縮強さ 

圧縮強さの測定は,JIS K 7220 による。ただし,試験片の数は 3 個とする。

なお,試料の厚さが 50 mm に満たない場合は,試験片の厚さを試料厚さとしてもよい。

ポリエチレンフォーム保温材は,試験速度を 10 mm/min とし,変形率 25%  時の圧縮応力を圧縮強さと

する。

5.10 

曲げ強さ 

曲げ強さの測定は,JIS K 7221-2 による。ただし,試験片の数は 3 個とする。

5.11 

引張強さ 

引張強さの測定は,次による。

a)

試験片は,試料から

  2 の形状に 5 個打ち抜く。打ち抜きは,継ぎ目を外して行う。

図 2−試験片

b)

装置  引張試験装置は,最大荷重の指示装置をもち,測定値の最大荷重はその容量の 15∼85%の範囲

とし,荷重目盛の許容差は±2  %となる引張試験装置を使用する。

c)

測定方法  測定方法は,次による。

1)

試験片の厚さは,試験片のほぼ中央部で 0.1 mm の単位で測定する。

2)

試験片の幅は,打抜型の刃の内のり寸法とする。

3)

試験片の平行部の中央に間隔が 40 mm となるように標線を適切な方法で正確に,かつ,鮮明に付け

る。

d)

試験片は,測定中にゆがみ,その他の不具合を生じないように正確につかみ具に取り付ける。引張速

さは約 500 mm/min として,試験片を引っ張り,その間の最大荷重を測定する。

引張強さは,次の式によって求める。

t

b

F

t

=

σ

ここに,

σ

t: 引張強さ (N/cm

2

)

F: 切断に至るまでの最大荷重 (N)

b: 試験片の幅 (cm)

t: 試験片の厚さ (cm)

引張強さは,5 個を測って最大値及び最小値を除外して,3 個の平均値で表す。

5.12 

厚さ収縮率 

厚さ収縮率の測定は,次による。


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:2006R

a)

試験片  試験片は,試料から長さ 200 mm に切断したものとし,試験片の数は 3 個とする。

b) 

測定方法  試験片の初期厚さを 5.5 b)  によって測定する。次に,試験片の内径に相当する JIS G 3452

に規定された鋼管,又は銅管(以下,管という。

)の上に,

  3 に示すように,試験片の長さ方向に

沿って,厚さ測定位置の反対側 1 か所に切れ目を入れ,試験片をかぶせ,試験片の切れ目が開かない

ように粘着テープによって固定し,厚さ測定位置が上部にくるように試験片を管にセットする。

この状態で 1 種にあっては 70  ℃±5  ℃,

2

種にあっては 120  ℃±5  ℃にそれぞれ調整したオイル,

加熱水蒸気,又は温水を管の中に連続して通し,168 時間経過した後試験片を取り外し,5.1 a) に示

す標準状態で 24 時間以上屋内に放置する。

放置後の試験片の厚さを,5.5 b)  によって,初期厚さ測定位置と同位置で測定する。

厚さ収縮率を,次の式によって求め,3 個の平均値で表す。

100

0

1

0

×

=

t

t

t

Δt

ここに,

Δ

t:  厚さ収縮率  (%)

t

0

:  初期厚さ (mm)

t

1

:  加熱放置後試験片の厚さ (mm)

図 3−厚さ収縮率試験法

5.13

燃焼性 

燃焼性の測定は,次の測定方法 A,B 又は C による。

5.13.1 

測定方法 

測定方法 A は,次のとおりとする。

a)

試験片は,厚さ約 10 mm,長さ約 200 mm,幅約 25 mm とし,試料から 5 個切り出す。

次に,この試験片に

  4 に示すような着火限界指示線及び燃焼限界指示線を付ける。


19

A 9511

:2006R

図 4−燃焼性試験

b)

火源用ろうそくは,太さ約 20 mm,定常燃焼時,しんの長さ約 10 mm のとき,炎の長さ 50 mm 以上,

太さ約 7 mm 以上となるものを用いる。

c)

試験片及び火源用ろうそくが

  4 に示す関係になるようにする。ろうそくは,容易に水平方向に移動

できるようにして,しんを鉛直に立て,所定の炎であることを確認する。

揺れていない炎を試験片の a 端(

  4 参照)に当て,約 5 秒間かけてろうそくを等速度で着火限界

指示線まで水平に移動させる。

着火限界指示線に達したら,炎を手早く後退させ,その瞬間から炎が消えるまでの時間(秒)を測定

し,残じんの有無,及び燃焼の停止位置を確認する。試験片 5 個の消炎時間の平均値を求める。

5.13.2 

測定方法 

測定方法 B は,次のとおりとする。

a)

試験片は,厚さ約 13 mm,長さ約 150 mm,幅約 50 mm とし,試料から 5 個切り出す。

なお,試料の厚さが 13 mm 未満である場合は,試料の厚さをそのまま用いる。

b)

試験装置は,

  5 に示すように,魚尾灯付きブンゼンバーナー,試験片定置用枠(以下,定置用枠と

いう。

)及び定置用枠を固定する台(以下,定置用枠台という。

)から構成する。


20

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図 5−試験装置

1)

定置用枠は,縦約 75 mm,横約 250 mm 及び高さ 175mm±25 mm とする。

なお,高さは,魚尾灯の頂部から 13 mm±1 mm 離すことができるものとする。

2)

定置用枠台は,その上面をアルミニウムホイルで覆ったものとする。

3)

定置用枠の上には,線径 0.8 mm 及び網目寸法 6.5 mm 程度の金網を,縦 75 mm 及び横 215 mm の大

きさとして,縦の端を 15 mm 直角に曲げた状態にし,

  5 に示すように置き,試験片を載せる台

(以下,金網台という。

)とする。

4)

ブンゼンバーナーには,幅 48 mm の魚尾灯を備える。ブンゼンバーナーの燃料は,プロパンガスと

する。

5)

試験装置は,ドラフト内に備える。

c)

試験片を,

  6 に示すように金網台の上に載せ,内炎 6.5 mm±1 mm 及び外炎 38 mm±2 mm のブン

ゼンバーナーの炎を

  7 に示すように試験片に当てる。

図 6−試験片の置き方


21

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図 7−炎の当て方 

炎を 60 秒間当てた後,ブンゼンバーナーを試験片から少なくとも 150 mm 以上離す。

試験片に炎を当ててから試験片の炎が消えるまでの時間(秒)及び試験片の燃えた部分のうち燃焼長さ

が最も長い部分の長さ (mm) を測定する。

定置用枠台のアルミニウムホイル及び金網台は,試験を行うごとに新しいものに取り替える。

また,魚尾灯の頂部も試験ごとに十分に清掃する。

5.13.3 

測定方法 

測定方法 C は,JIS K 7201-2 によるものとし,試験片の型はⅡとする。

5.14 

吸水量 

吸水量の測定は,次の測定方法 A 又は B(アルコール法)による。

5.14.1 

測定方法 A   

a)

試料から,厚さ約 25 mm,幅約 100 mm 及び長さ約 100 mm の試験片を 3 個切り出し,寸法を 0.1 mm

の単位で測定する。成形スキンのある試料及び厚さが 25 mm に満たない試料は,そのまま試験片とし

てもよい。保温筒は,試料から長さ約 50 mm に切断して試験片としてもよい。

b)

試験片を 23℃±3℃の清水の入った容器の水面下 50 mm に完全に埋没するように浸せきし,10 秒間経

過後に試験片を取り出し,鉛直から 30°傾斜した網目寸法が約 3 mm の金網に載せて 30 秒間放置さ

せた後,質量を 0.01 g の単位で測定し,これを基準質量とする。次に,再び清水に浸せきし,24 時間

吸水させた後,基準質量測定のときと同じ方法で質量を測定する。

表面積 100 cm

2

当たりの吸水量(W

a

)を,次の式によって求め,試験片 3 個の平均値で表す。

W

a

100

0

1

×

A

m

m

cm

2

ここに,

W

a

吸水量 (g)

m

0

基準質量 (g)

m

1

最終吸水後の質量 (g)

A: 全表面積 (cm

2

)


22

A 9511

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5.14.2

測定方法 B(アルコール法)

a)

試料から,厚さ約 25 mm,幅約 100 mm 及び長さ約 100 mm の試験片を 3 個切り出し,寸法を 0.1 mm

の単位で測定する。成形スキンのある試料及び厚さが 25 mm に満たない試料は,そのまま試験片とし

てもよい。保温筒は,試料から長さ約 50 mm に切断して試験片としてもよい。

b)

試験片を 23  ℃±3  ℃の清水の入った容器の水面下 50 mm に完全に埋没するように浸せきし,10 秒間

経過後に試験片を取り出し,鉛直から 30°傾斜した網目寸法が約 3 mm の金網に載せて 30 秒間放置

させた後,質量を 0.01 g の単位で測定し,これを基準質量とする。次に,再び清水に浸せきし,24 時

間吸水させた後,基準質量測定のときと同じ方法で質量を測定する。

注記  着水の影響を少なくするために,24 時間吸水させる操作の前後において,表面水分をガーゼ

などでふき取り,エタノール中に 10 秒間浸せきし,再び表面をガーゼなどでふき取り,60

分間放置した後,質量を測定した値を,基準質量及び最終吸水後の質量とする。

表面積 100cm

2

当たりの吸水量(W

a

)を,次の式によって求め,試験片 3 個の平均値で表す。

W

a

100

0

1

×

A

m

m

cm

2

ここに,

W

a

吸水量 (g)

m

0

基準質量 (g)

m

1

最終吸水後の質量 (g)

A: 全表面積 (cm

2

)

5.15 

ホルムアルデヒド放散 

ホルムアルデヒド放散の測定は,次による。

a)

試験片  試験片は,通常の手順で製造・包装され常温常湿で保管された製品で,かつ,製造後

1)

  7

以内のものを 1 包装抽出し,試験片の全表面積と小形チャンバーの容積との比率(試料負荷率)が 2.2

m

2

/m

3

になるように試験片の寸法を算出し,切り出して作製する。この場合,試験片の全表面積とは,

保温板の場合は試験片の厚さ面(小口面)を除いた表裏面の両表面積とし,保温筒の場合は厚さ面を

含む全表面積とする。保温板の小口面は,試験に影響しないアルミテープなどでシールする。

切り出した試験片は,直ちに試験に供する。ただし,外部機関に試験を委託する場合は,試験に供

するまでの保存期間中(4 週間を限度とする。

)に,試験片からのホルムアルデヒド放散を防ぐため,

例えば,光沢面を外側にしたアルミホイルで包み,更にポリエチレン製の袋で密封し,常温常湿下で

保管する。

なお,試験片の作製及び包装は,1 時間以内に終了するように行う。

1)

ここでいう製造後とは,製造工程から取り出したものを寸法安定化のために,工場出荷前に一

定期間保管したものをいう。

b)

試験方法  ホルムアルデヒド放散試験方法は,JIS A 1901 による。ただし,換気回数は 0.5±0.05 回

/h

とする。a)  によって作製した試験片をそのまま小形チャンバー内に静置し,試験を開始する。試験

開始後 7 日(168 時間)直後にチャンバーからの排出空気を 1 回採取して放散速度を求める。

チャンバー内のホルムアルデヒド濃度が 0.1 mg/m

3

を超える場合には,試料負荷率を小さくするこ

とによって,チャンバー内のホルムアルデヒド濃度を 0.1 mg/m

3

以下となる条件で試験しなければな

らない。


23

A 9511

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検査 

検査は,品質について,箇条 に規定する試験を行い,箇条  4 の規定に適合しなければならない。ただ

し,検査は,合理的な抜取方式によって行ってもよい。

なお,熱伝導率,吸水量,燃焼性,ホルムアルデヒド放散及び透湿係数については,新しく設計した場

合又は技術的生産条件を変更した場合に行う。

製品の呼び方 

製品の呼び方は,次の例による。

なお,フェノールフォーム保温材において,ホルムアルデヒド放散の区分がないものは表示しない。

例 1  A 種  ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板特号  F☆☆☆☆ 20×605×605

例 2  A 種  ビーズ法ポリスチレンフォーム継手カバー  F☆☆☆☆ 15

A

×20

例 3      A-PF-B-1.2           F☆☆☆☆    S    20×910×1 820

      厚さ×幅×長さ

      内径(又は筒の呼び方)

          ×厚さ×長さ

      面材による区分の記号

      ホルムアルデヒド放散

      による区分の記号

      種類又は記号

表示 

製品又は包装には,次の事項を表示しなければならない。

a) 

種類又は記号

b) 

ホルムアルデヒド放散による区分の記号(

  7 に示す記号を表示する。)  

c) 

面材による区分の記号(フェノールフォーム保温材について適用する。

d)   

寸法(保温筒及び継手カバーは,筒及び継手カバーの内径の代わりに,筒及び継手カバーの呼び方に

代えてもよい。また,ポリエチレンフォーム保温筒は長さを省略してもよい。

e) 

製造年月又はその略号

f) 

製造業者名又はその略号

g) 

その他,必要な事項

取扱い上の注意点 

フェノールフォーム保温材は,ホルムアルデヒド放散に関する施工上の注意点をカタログなどに明記す

る。