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日本工業規格

JIS

 A

8505

-1994

アースドリルの仕様書様式

Standard form of specifications of earth-drills

1.

適用範囲  この規格は,アースドリルの仕様書(以下,仕様書という。)の様式及び記入要領について

規定する。

備考  この規格の引用規格を,次に示す。

JIS Z 8731

  騒音レベル測定方法

2.

仕様書の様式  仕様書の様式は,次による。

(1)

仕様書は,

付表 の様式による。

(2)

仕様書は,アースドリルの諸元及び性能の概略を示すもので,記入の際は,目的に応じて項目を適当

に選んでも差し支えない。

なお,各部の構造・材料・試験方法なども,必要に応じて付記する。

(3)

必要に応じて,全体図などの図面を添付する。

3.

仕様書の記入要領  仕様書の記入順序及び記入要領は,次による。

(1)

名称  アースドリルの呼び方に用い,製造業者名略称及び呼び名の順序に記入する。

(2)

製造業者名  製造業者名を記入する。

(3)

形式  形式は,次の項目について記入する。

(a)

バケット形式  ドリリングバケット,ショートオーガなどの別。

(b)

ケリーバ駆動方式  機械式・油圧式又は電動式の別。

(c)

走行方式  クローラ式又はホイール式の別。

(d)

ブーム又はリーダの形式  ブーム又はリーダの別。

(4)

寸法  寸法は,次の項目について記入する。

(4.1)

全高  ブーム又はリーダを標準の作業状態(

1

)

にした場合の,地面から機体の最上端までの高さ。

(

1

)

燃料,潤滑油,作動油及び冷却水を規定量とし,製造業者が指定する作業装置を装備した状態。

(4.2)

全幅  標準の作業状態(

1

)

にした場合の機体の最大幅。アウトリガ付きのものは,アウトリガ使用時

の最大幅も(  )で記入する。

(4.3)

全長  標準の作業状態(

1

)

にした場合の機体の最大長さ。ただし,掘削具を除く。

(4.4)

ブーム又はリーダの長さ

(4.5)

旋回半径  旋回部の最大旋回半径。

(a)

前部(掘削具を除く。

(b)

後部

(4.6)

作業半径  旋回中心からバケット中心までの距離。


2

A 8505-1994

(4.7)

バケット中心から機体最前端までの距離

(4.8)

バケット中心から機体最側端までの距離

(4.9)

バケット下端高さ  標準バケット(

2

)

装着時のバケット下端の地上高さ。

(

2

)

製造業者の指定する標準のバケット。

(4.10)

バケットふた開放高さ  標準バケット(

2

)

装着時における底ふたを開放した場合のバケットふた下端

の最大高さ。

(4.11)

クローラ全長  標準状態(

3

)

に調整されたクローラベルトの前後端の水平距離。

(

3

)

製造業者の指定するクローラベルトの張りの状態。

(4.12)

クローラ全幅  左右クローラの外側端間の水平距離。伸縮形においては,作業状態の最大幅と輸送

時における最大幅。

なお,輸送時の幅は(  )で記入する。

(4.13)

クローラ中心距離  左右クローラの作業時における中心間の距離。

(4.14)

クローラシュー幅

(4.15)

タンブラ中心距離  標準状態に調整された駆動輪と遊動輪の中心間の距離。

(4.16)

軸距  車軸間の水平距離。

(4.17)

輪距  左右タイヤの中心間の距離。

(a)

前輪

(b)

後輪

(4.18)

車輪  タイヤサイズ。

(4.19)

最低地上高さ  地面から下部走行体車軸中央最下端までの高さ。

(4.20)

輸送時寸法  輸送時における全高,全幅及び全長。

(5)

質量  質量は,次の項目について記入する。

(a)

機械質量  燃料,潤滑油,作動油及び冷却水を規定量とし,製造業者が指定する作業装置を装備し

たときの質量。

(b)

各部質量  本体,カウンタウエイト,ブーム又はリーダ,アタッチメント(駆動装置及びバケット

を含む。

)などの質量。

(c)

輸送時最大質量  輸送に当たって解体される部分の最大質量。

(6)

性能  性能は,次の項目について記入する。

(6.1)

走行速度  最大走行速度。

(6.2)

旋回速度  最大旋回速度。

(6.3)

輸送時登坂能力  輸送状態での登坂能力。

(6.4)

平均接地圧  標準作業状態における平均接地圧。

(6.5)

最大掘削径  掘削可能な最大掘削径。

(6.6)

最大掘削深度  ステムロッドがあるとき及びないときの最大掘削深さ。

(6.7)

ケリーバ押し下げストローク

(6.8)

バケット回転速度  バケットの最大回転速度。

(6.9)

バケット最大回転トルク

(6.10)

バケット最大巻上げ力

(6.11)

バケットの巻上げロープ速度及び巻下げロープ速度

(6.12)

補助つり能力  最大つり上げ荷重。


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A 8505-1994

(6.13)

原動機  駆動する装置別。

(6.13.1)

エンジン

(a)

製造業者名略称,呼び名及び名称

(b)

定格出力

(c)

定格回転速度

(d)

最大トルク

(6.13.2)

電動機

(a)

形式,名称

(b)

出力,定格

(c)

周波数

(d)

電圧

(e)

回転速度

(f)

全負荷電流

(g)

起動電流

(h)

起動方法

(i)

製造業者名

(6.14)

騒音レベル  周囲騒音レベル。

騒音レベルは,機体前後左右 4 方向のエネルギー平均値とし,四捨五入した整数値を記入する。

なお,

騒音レベルの測定位置は,

ベースマシンの上部旋回体最外側から距離 30 m 離れた地点とし,

測定高さは地上 1.5 m とする。ただし,測定条件は,次のとおりとする。

(a)

機械の状態  機械は,良好に整備されたもので十分に暖機運転を行った後,運転席にオペレータ 1

名が乗り,キャブのあるものはその窓,扉などの開閉部分を閉じ,各種フロントアタッチメントを

外したベースマシンだけの状態とする。

(b)

運転状態  エンジンは,無負荷最高回転速度とする。ただし,操作レバー中立時において,自動的

にエンジン回転速度が低下する装置のついたものは,その装置が作動しない状態で測定する。

(c)

地盤状態  水平な堅土上とする。

(d)

その他  その他の測定方法,条件などは,JIS Z 8731 による。

(7)

構造  構造は,次の事項について記入する。

(7.1)

走行装置(下部走行体)

(a)

駆動方式  機械式・油圧式などの別。

(b)

操向装置  クローラ式の場合は,操向クラッチ式・左右独立駆動式などの別。

ホイール式の場合は,前輪かじ取り・後輪かじ取りなどの別。

(7.2)

旋回装置(上部旋回体)

(a)

旋回サークルの形式  旋回ローラ式・転がり軸受式などの別。

(b)

駆動方式  機械式・油圧式などの別。

(c)

旋回ロック方式  ピン式・スプライン式などの別。

(7.3)

ブーム

(a)

ブーム形式  ラチス形・伸縮形などの別。

(b)

ブーム起伏方式  ウインチ式・油圧シリンダ式などの別。

(7.4)

リーダ


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A 8505-1994

(a)

リーダ形式  懸垂式・3 点支持式などの別。

(b)

リーダ傾動方式  油圧シリンダ式・スクリュ式などの別。

(7.5)

ケリーバ駆動装置

(a)

形式  機械チェーン式・エンジン直結式・油圧モータ直結式の別。

(b)

駆動方式  油圧式・電気式・機械式などの別。

(c)

ケリーバ形式  段数及び丸形・角形の別。

(7.6)

バケット

(a)

種類  ドリリングバケット・底ざらいバケット・チョッピングバケット・ショートオーガなど使用

可能なバケットの種類。

(b)

寸法  装着可能な最大バケットについて,掘削径,バケット径及びバケット高さ。

(c)

容量  装着可能な最大バケットのバケット容量。

(d)

質量  装着可能な最大バケットの質量。

(7.7)

アウトリガ

(a)

形式  機械式・油圧式の別。

(b)

アウトリガ張出し中心距離  アウトリガを最大に張り出した場合のアウトリガフロートの中心間の

水平距離。4 点支持の場合は,

(  )で前後のアウトリガ中心間の水平距離。

(8)

拡底バケット装置  拡底くい(杭)が施工できるものは,次の項目について記入する。

(a)

拡底バケットの形式

(b)

最小軸部径

(c)

最大拡底部径

(d)

最大掘削深度

(e)

機械質量

(9)

附属品  附属品の名称及び数を記入する。

(10)

その他  その他必要と思われるものを記入する。


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付表 1  アースドリル仕様書様式


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A 8505-1994


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A 8505-1994

JIS

改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

藤  本  義  二

株式会社エミック

安  達  俊  雄

通商産業省機械情報産業局

高  木  譲  一

工業技術院標準部

高  島  信  也

労働省労働基準局安全衛生部

今  岡  亮  司

建設省建設経済局

吉  田      正

建設省土木研究所材料施工部

石  原  晴  美

建設省建設大学校建設部

永  盛  峰  雄

千葉工業大学

杉  山  庸  夫

社団法人日本建設機械化協会

倉  田  恒  三

マルマ重車輌株式会社

鈴  木  猛  夫

株式会社小松製作所技術本部業務部

会  田  紀  雄

三菱重工業株式会社相模原製作所

高  木  靖  夫

新キャタピラー三菱株式会社技術部

服  部  士  朗

小松メック株式会社

前  田  英  一

株式会社神戸製鋼所建設機械事業部

渡  辺      正

日立建機株式会社マーケティング本部

北  崎      誠

東洋運搬機株式会社竜ケ崎工場

岡  崎  治  義

水資源開発公団第一工務部

小  室  一  夫

西松建設株式会社平塚製作所

立  川      昭

株式会社熊谷組工事総合本部機材部

水  口      弘

株式会社大林組東京本社機械部

山  岸  宏  充

大成建設株式会社安全・機材本部機械部

木  村  隆  一

鹿島建設株式会社機械部

高  野      漠

日本舗道株式会社

野  村  昌  弘

国土開発工業株式会社

(事務局)

大  橋  秀  夫

社団法人日本建設機械化協会規格部

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

長      健  次

建設省土木研究所

中  田  哲  雄

通商産業省機械情報産業局

笹  谷      勇

工業技術院標準部

出  原      浩

建設省土木研究所

中  井      登

建設省建設経済局

山  名  至  孝

本州四国連絡橋公団工務第二部

松  尾  龍  之

株式会社大林組技術研究所

小  林      仁

鹿島建設株式会社機械部

高  見  直  人

大成建設株式会社機械部

鈴  木  昭  夫

株式会社竹中工務店技術研究所

稲  村  利  男

東洋基礎工業株式会社開発技術研究室

荻  須  一  致

社団法人日本基礎建設協会(利根工事株式会社)

藤  森  光  治

株式会社加藤製作所設計部

安  藤  正  幸

住友建機株式会社名古屋工場

島  村  光  昭

日立建機株式会社クレーン技術部

前  田  英  一

株式会社神戸製鋼所建設機械事業部

今  枝  勇  一

日本車輌製造株式会社機電本部

溝  口      喬

三菱重工業株式会社神戸造船所

大  橋  秀  夫

社団法人日本建設機械化協会