>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

日本工業規格

JIS

 A

8305

-1988

建設機械の騒音の音響パワーレベル

測定方法

Method for the Measurement of Airborne Noise emitted by Construction

Equipment intended for Outdoor Use

1.

適用範囲  この規格は,建設機械(以下,機械という。)が発生する騒音について,音源の A 特性音

響パワーレベル又はオクターブバンド音響パワーレベル(

1

)

,及び必要な場合にはその指向特性を求めるた

めの屋外での測定方法について規定する。ここに規定される測定方法は,広帯域騒音,狭帯域騒音,離散

的周波数成分をもつ騒音及びそれらを結合した騒音で,定常音(

2

)

又は非定常音(

3

)

を放射する音源について

適用する。

(

1

)

一般に対象とする中心周波数範囲は.125∼8 000Hz とする。

(

2

)

少なくとも 30 秒以上にわたって,ほぼ定常的に継続する音をいう。

(

3

)

単発の音又は毎秒 10 回程度以下の頻度で繰り返される衝撃音を除き,測定時間内で統計的に安

定した非定常性の音をいう。

引用規格: 

JIS C 1505

  精密騒音計

JIS C 1513

  オクターブ及び

3

1

オクターブバンド分析器

JIS C 5515

  標準コンデンサマイクロホン

JIS Z 8732

  無響室又は半無響室における音響パワーレベル測定方法

対応国際規格: 

ISO 4872

  Acoustics−Measurement of airborne noise emitted by construction equipment intended for

outdoor use

−Method for determining compliance with noise limits

関連規格  JIS Z 8106  音響用語(一般)

JIS Z 8731

  騒音レベル測定方法

JIS Z 8733

  一般の音場における音響パワーレベル測定方法

2.

用語の意味  この規格で用いる主な用語の意味は,次のとおりとする。

(1)

音圧レベル  音圧の二乗を,基準の音圧 (20

µPa)  の二乗で除した値の常用対数の 10 倍。単位はデシ

ベル,単位記号は dB。特に,JIS C 1505(精密騒音計)に規定される A 特性で重み付けられた音圧を

対象とする場合には,A 特性音圧レベル(騒音レベル)といい,JIS C 1513(オクターブ及び

3

1

オク

ターブバンド分析器)に規定されるオクターブバンドごとの音圧を対象とする場合には,オクターブ

バンド音圧レベルという。

(2)

音響パワーレベル  音源から放射される全音響パワー(音響出力ともいう。)を基準の音響パワー


2

A 8305-1988

(1pW)

で除した値の常用対数の 10 倍。単位はデシベル,単位記号は dB。特に,JIS C 1505 に規定さ

れる A 特性で重み付けられた音響パワーを対象とする場合には,A 特性音響パワーレベルといい,JIS 

C 1513

に規定されるオクターブバンドごとの音響パワーを対象とする場合には,オクターブバンド音

響パワーレベルという。

(3)

測定面  測定対象音源を取り囲み,その上にマイクロホンが配置される仮想表面。

(4)

暗騒音  測定音場における測定対象音源が発生する音以外のすべての音。

(5)

基準音源  測定周波数範囲において,十分でかつ安定した出力と平たんな周波数特性及び良好な全指

向性をもつ小型の音源で,JIS Z 8732(無響室又は半無響室における音響パワーレベル測定方法)に

よって反射面上に設置したときの音響パワーレベルが校正されているもの。

3.

測定器

3.1

音圧レベル測定器  測定に使用する音圧レベル測定器は,JIS C 1505 に規定される性能と同等又は

それ以上の性能をもつものとする。

また,A 特性周波数回路は,JIS C 1505 に規定される A 特性周波数補正回路とする。

3.2

周波数分析器  測定に使用する周波数分析器は,JIS C 1513 に規定される II 形(オクターブバンド)

帯域周波数分析器とする。

3.3

音圧レベル測定器の校正方法  測定を行うに際し,±0.2dB の精度をもつピストンホンなどの校正器

によって,対象とする周波数範囲内の一つ又はそれ以上の周波数において,測定に使用する音圧レベル測

定器(マイクロホンを含む。

)の感度を校正する(

4

)

(

4

)

これとは別に,音圧レベル測定器の定期的な校正として,公的な検定機関などで検定又は検査

を受ける必要がある。

4.

測定環境  測定環境は,次の条件を満たす屋外の平たんな地表面上とする。

4.1

測定環境の音響的条件  音響的に完全な反射面上で,反射面以外には音響反射物のない半自由音場

が得られる測定環境が理想的である。反射面の大きさは,その上に設定される測定面の底面を含む広さ以

上とする(

5

)

。測定環境が理想から外れる場合には,

附属書 に規定する方法で音場補正値を求め,8.2 に従

って音響パワーレベルの測定値の補正を行う必要がある。

なお,音圧レベルを測定するために設定する測定面上における音場補正値は,測定を行うすべての周波

数帯域で±2dB であることが望ましい。

(

5

)

地表面がアスファルト又はコンクリートのような固い平たん面で,周囲が十分に開けた屋外の,

逆二乗則(JIS Z 8732

附属書1参照)が成り立つことがあらかじめ確認されている領域で測定

を行う場合には,音場補正値は0dB とする。

4.2

暗騒音  それぞれの測定点において,測定対象音源が作動しているときと,それを停止させたとき

との音圧レベル又は A 特性音圧レベルの差が 10dB を超える場合には,暗騒音及び測定系の自己雑音(以

下,これらを合わせて暗騒音という。

)の影響は無視できる。その差が 6dB から 10dB の間である場合には,

音源が作動している状態で測定された音圧レベルに,

表 に示す補正を行う必要がある。

また,その差が 6dB 未満の場合には測定不可能とする。


3

A 8305-1988

表 1  暗騒音に対する補正値

単位 dB

機械運転時に測定された音圧レベル

と暗騒音レベルとの差

機械運転時に測定された音圧レベル

から差し引かれるべき補正値

6

未満

測定値は無効

6 1.0

7 1.0

8 1.0

9 0.5

10 0.5

10

を超える場合 0.0

4.3

風  試験場所における風速は,8m/s 未満でなければならない。1m/s を超える風速に対してはマイク

ロホンに風防を装着する。この場合には,風防使用による感度の変化に十分注意する必要がある。

5.

機械の設置及び運転  機械から放射される騒音は,多くの場合,機械の運転状態とともにその支持又

は据付け条件に左右されるので,機械の設置及び運転に関する一般的基準を規定する。個々の機種に対す

る設置と運転に関する詳細な事項は,それぞれの試験方法によるものとする。

5.1

補助装置  供試機械に関しては,音源と不可分であると考えられる部分と,音源にとっては補助的

とみなされる部分とを区別しなければならない。

試験中,運転に必要であるが音源の一部ではないすべての補助装置は,できれば試験環境の外に置くか

又は音響的に隔離し,試験結果に影響を及ぼさないようにすることが望ましい。

幾つかの交換可能な作業装置をもつ機械(例えばニューマティックツール)の場合には,少なくともそ

の機械の主な用途の一つである作業装置と,できれば最大の騒音を発生する装置について試験を行う必要

がある。

5.2

機械の運転  騒音測定中は,機械は通常使用される代表的な方法で運転されなければならない。

また,測定開始前に機械は安定な運転状態に達していなければならない。

試験中の機械の運転に関する詳細な注意事項については,

その機械に対応する試験方法を参照すること。

試験には,一つ以上の負荷運転状態での騒音測定を含むことが望ましい。負荷運転は,実作業状態又は

それを模した状態のいずれでもよい。機関を備えた機械の場合には,更に,機関の定格回転速度における

無負荷運転(アイドリング)状態での試験を行うものとする。

6.

音圧レベル測定点の配置

6.1

基準直方体の設定  音圧レベル測定点を設定するための基準として,まず測定対象音源に外接する

基準直方体(

6

)

を設定する。この場合,主要な音響放射体でない突起部分などは無視してよい。設定された

基準直方体について,次の式によって特性距離 d

0

を算出する。

2

3

2

2

2

1

0

)

5

.

0

(

)

5

.

0

(

l

l

l

d

+

+

 (1)

ここに,  l

1

:  基準直方体の縦の長さ (m)

l

2

:  基準直方体の横の長さ (m)

l

3

:  基準直方体の高さ (m)

(

6

)

測定対象音源の形状及び寸法を代表するために設定する直方体(

1参照)で,その底面は反射

面と一致する。


4

A 8305-1988

図 1  基準直方体の寸法

6.2

測定点の取り方  次のいずれかの方法によって測定点を設定する。多くの建設機械に対しては,半

球面上の測定点(6.2.1 参照)が適しているが,非常に大きい機械の場合,暗騒音が比較的高い試験場の場

合及び広い地表面が得られない場合には,直方体上の測定点(6.2.2 参照)を選択してもよい。類似した音

源,例えばコンクリートミキサ,コンプレッサなどの一連の測定に対しては,同一の方法によることが推

奨される。

備考  測定対象音源の放射指向特性を表す指向指数を求める場合には,6.2.1 の方法によらなければな

らない。指向指数の求め方は,

附属書 による。

6.2.1

半球面上の測定点  図 又は図 に示すように音源を取り囲む半球面を設定する。半球面の中心は,

基準直方体の幾何学的中心の反射面への投影点とする。

また,その半径は特性距離 d

0

の 2 倍以上,又は基準直方体の一辺の寸法のうちの最大寸法の 2 倍以上と

する。なお,この半径としては,4m,6m,8m,10m,12m のいずれかであることが望ましい。このよう

にして設定された測定半球面の面積 を次の式によって算出する。

S

=2

π

r

2

 (2)

ここに,  r:  測定半球面の半径 (m)

半球測定面上のマイクロホンの配置は,次に示す

選択 及び選択 のいずれかを用いるものとする。試

験報告書には,

選択 A,選択 のうちどのマイクロホン配置を用いたかを明記しなければならない。

(1)

選択 A  10 個のマイクロホンを,図 及び表 に示すように半径  (r)  の半球面上に配置する(

7

)

(

8

)

(

7

)

直上点(

2の測定点10)における測定に困難を伴う場合には,この点を省略してもよい。ただ

し,それによって音響パワーレベルの測定結果に1dB 以上の差が生じないことをあらかじめ確

認しておく必要がある。

(

8

)

音響パワーレベルの測定結果に 1dB 以上の差が生じないことがあらかじめ確認されている場合

には,

図 及び図 に示す測定点の一部を省略してもよい。

(2)

選択 B  12 個のマイクロホンを,図 及び表 に示すように半径  (r)  の半球面上に配置する(

8

)


5

A 8305-1988

図 2  測定半球面上の測定点(選択 A

表 2  測定半球面上の測定点(選択 A

No.

r

x

r

y

r

z

1

−0.99 0

0.15

2 0.50

−0.86 0.15

3 0.50  0.86  0.15

4

−0.45 0.77  0.45

5

−0.45

−0.77 0.45

6 0.89  0

0.45

7 0.33  0.57  0.75

8

−0.66 0

0.75

9 0.33

−0.57 0.75

10 0

0

1.0

備考

r

: 測定半球面の半径 (m)

xyz

: 測定半球面の中心を原点とし,

反射面に垂直な方向を 軸とし
た直角座標系の座標 (m)


6

A 8305-1988

図 3  測定半球面上の測定点(選択 B

表 3  測定半球面上の測定点(選択 B

No.

r

x

r

y

z

1 1

0

1.5

2 0.7

0.7  1.5

3 0

1

1.5

4

−0.7 0.7 1.5

5

−1 0 1.5

6

−0.7

−0.7 1.5

7 0

−1 1.5

8 0.7

−0.7 1.5

9 0.65  0.27  0.71r

10

−0.27 0.65 0.71r

11

−0.65

−0.27 0.71r

12 0.27

−0.65 0.71r

備考

r

: 測定半球面の半径 (m)

xyz

: 測定半球面の中心を原点とし,

反射面に垂直な方向を 軸とし
た直角座標系の座標 (m)


7

A 8305-1988

6.2.2

直方体上の測定点  図 に示すように音源を取り囲む直方体面を設定する。その各面は,それぞれ

基準直方体の五つの面から等しい距離 だけ離れ,それらに平行になるようにとる。距離 は,1m,2m,

4m

のうちから選ぶことが望ましい。このようにして設定された測定直方体面の面積 を次の式によって

算出する。

S

=4 (abbcca)  (3)

ここに,  a: 0.5l

1

d (m)

b

: 0.5l

2

d (m)

c

:  l

3

d (m)

基本測定点は,

図 に示す 9 点とする(

9

)

(

10

)

。ただし,

図 に示す は,原則として測定直方体面の高

さ 

2

1

とする。

(

9

)

直上点(

4の測定点9)における測定が困難な場合には,この点を省略してもよい。ただし,

それによって音響パワーレベルの測定結果に1dB 以上の差が生じないことをあらかじめ確認し

ておく必要がある。

(

10

)

音響パワーレベルの測定結果に 1dB 以上の差が生じないことがあらかじめ確認されている場合

には,

図 に示す測定点の一部を省略してもよい。

次の場合には,

図 に示す追加測定点を設定しなければならない。

(1)

基本測定点において測定された音圧レベルの最大値と最小値の差(デシベル単位の数値)が,基本測

定点の数よりも大きい場合。

(2)

基準直方体の縦,横,高さのいずれかの長さが,測定距離 の 2 倍より大きい場合。

図 4  測定直方体上の測定点


8

A 8305-1988

7.

音圧レベルの測定  各測定点において,A 特性音圧レベル又はオクターブバンド音圧レベルを測定す

(

11

)

。その場合,音圧レベル測定器の動特性は JIS C 1505 に定める遅い特性 (SLOW) を用いる。SLOW

特性による指示値の変動が±3dB 未満の場合には,測定対象音は定常音とみなすことができ,測定時間内

における最大値と最小値との算術平均をもって測定値とする。

なお,測定対象音が定常音とみなせない場合には,各測定点において

附属書 によって長時間平均音圧

レベルを測定し,その値を各測定点における音圧レベルとする(

12

)

以上の方法によって測定された,各測定点における A 特性音圧レベル又はオクターブバンド音圧レベル

(

13

)

から,次の式によって測定面上の A 特性補正平均音圧レベル又はオクターブバンド平均音圧レベルを

算用する。

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

å

=

N

i

L

L

i

i

N

L

L

1

10

10

p

pA

p

pA

10

1

log

10

又は

又は

 (4)

ここに,

pA

L

測定面上の A 特性平均音圧レベル [dB (A)]

L

pAi

i

番目の測定点において測定された A 特性音圧レベル[dB (A)]

p

L

測定面上のオクターブバンド平均音圧レベル (dB)

L

pi

i

番目の測定点において測定されたオクターブバンド音圧レ

ベル (dB)

N

測定点の総数

(

11

)

音場補正値が0dB であるとみなすことができる場合についてだけ,A 特性音圧レベルによる測

定を行うことができる。音場補正を必要とする場合には,オクターブバンド音圧レベルを測定

し,各帯域ごとに

附属書1

によって補正値を求めなければならない。

(

12

)

それぞれの測定点において,測定対象音源が作動しているときと,それを停止させたときの音

圧レベルの差が 6dB から 10dB の間である場合には,

4.2

によって暗騒音による影響の補正を行

わなければならない。

(

13

)

各測定点での測定時間は,15秒以上とする。中心周波数が125Hz の帯域については30秒以上と

する。

備考

測定面上における音圧レベルを測定する場合のマイクロホンの向きは,面上の測定点ではその

面に直角の方向に,またりょう(稜)線や頂点の測定点では基準直方体の底面の中心に向ける。

8.

音響パワーレベルの算出

  測定面上の A 特性音圧レベル又はオクターブバンド平均音圧レベルから,

次によって測定対象音源の A 特性音響パワーレベル又はオクターブバンド音響パワーレベルを算出する。

8.1

A

特性音響パワーレベル

8.1.1 A

特性音圧レベルを測定する場合

  音場補正を必要としない場合で,各測定点で A 特性音圧レベ

ルを測定した場合には,次の式によって A 特性音響パワーレベルを算出する。

)

/

(

log

10

0

10

PA

WA

S

S

L

L

+

 (5)

ここに,

L

wA

音源の A 特性音響パワーレベル (dB)

pA

L

測定面上の A 特性平均音圧レベル (dB)

S

測定面の面積 (m

2

)

S

0

1m

2


9

A 8305-1988

8.1.2

オクターブバンド音圧レベルを測定する場合

8.2

によって求められたオクターブバンド音響パワ

ーレベルの値と,

表 4

で与えられるオクターブバンドごとの A 特性補正値から,次の式によって A 特性音

響パワーレベルを算出する。

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

å

=

+

N

i

C

L

i

i

L

1

10

10

WA

W

10

log

10

 (6)

ここに,  L

WA

音源の A 特性音響パワーレベル (dB)

N

7

L

wi

i

番目の帯域のオクターブバンド音響パワーレベル (dB)

C

i

オクターブバンドごとの A 特性補正値 (dB)

表 4  特性補正値 C

i

i

オクターブバンド

中心周波数 (Hz)

C

i

 (dB)

1 125

−16.0

2 250

− 8.5

3 500

− 3.0

4 1

000  0

5 2

000  1.0

6 4

000  1.0

7 8

000

− 1.0

8.2

オクターブバンド音響パワーレベル

  測定面上のオクターブバンド平均音圧レベルから,次の式に

よって測定対象音源のオクターブバンド音響パワーレベルを算出する。

K

S

S

L

L

+

)

/

(

log

10

0

10

P

W

 (7)

ここに,

L

w

音源のオクターブバンド音響パワーレベル (dB)

P

L

測定面上の平均音圧レベル (dB)

S

測定面の面積 (m

2

)

S

0

1m

2

K

附属書 1

による音場補正値 (dB)

9.

測定結果の表示及び付記事項

9.1

測定結果の表示

  測定結果の表示は次による。

(1)

  A

特性音響パワーレベル。ただし,オクターブバンド音響パワーレベルを測定した場合にはその値を

付記する。

備考

音響パワーレベルの数値は,1dB ごとに整理し,図又は表で表示する。図で表示する場合には,

横軸に 1 オクターブ当たり 15mm になるように中心周波数を取り,縦軸には 10dB が 20mm に

なるように音響パワーレベルを取る。

(2)

必要があれば,

附属書 2

による指向指数。

(3)

その他,必要があれば測定半球面上の平均音圧レベルなど。

9.2

付記事項

  付記事項は,次による。

(1)

測定対象機械

(a)

機械の名称,型式,製造業者名

(b)

機械の概略仕様(寸法,形状など。

(c)

基準直方体の寸法


10

A 8305-1988

(d)

機械の設置条件

備考

測定対象機械を作動させるために補助装置を必要とする場合には,その詳細と機械との接続位

置関係を明記する。

(e)

機械の作動条件

(f)

必要がある場合は,発生音の聴感上の特徴(純音の有無,衝撃成分の有無,時間的変動など。

(2)

測定環境条件

(a)

測定環境の周囲状況(音響反射物及び周囲の地形と音源の位置との関係を示す見取図など。

(b)

測定対象音源を設置した反射面の種類及び材料

(c)

オクターブバンドごとの音場補正値

(d)

測定時における暗騒音の音圧レベル及び必要があればその補正値

(e)

地上高 2m で測定された気温  (℃),気圧 (mbar),相対湿度 (%),風速 (m/s) 及び風向き

(3)

測定器

(a)

音圧レベル測定器の種類,型式,製造業者名など

(b)

音圧レベル測定器の測定時の校正方法及び定期的な検査(検定を含む。

)を行った日

(c)

周波数分析器の種類,型式,製造業者名など

(d)

基準音源を使用した場合には,その型式,特性(校正音響パワーレベル,指向特性)及び製造業者

(e)

その他に使用した測定器の種類,型式など

(4)

測定方法  測定面の形状,寸法,測定点の位置及び音場補正値の測定方法

(5)

測定年月日

(6)

測定機関名


11

A 8305-1988

附属書 1  音場補正値の求め方

1.

適用範囲

  この

附属書

は,本体に従って建設機械の音響パワーレベルを測定する際に必要な音場補正

値の求め方について規定する。

2.

音場補正値の求め方

  音場補正値は,基準音源を用いて求めるものとする。

2.1

基準音源の設置

  測定対象音源を移動し,基準直方体の底面の中心に基準音源を設置する。ただし,

基準直方体の底面の縦,

横の寸法比が 2 を超える場合には,

各辺の中点 4 か所に基準音源を順次設置する。

2.2

測定音場における基準音源の音響パワーレベルの測定

  測定対象音源について,本体の

6.2.1

又は

6.2.2

によって設定した測定点において,本体の

7.

の方法によって基準音源による測定面上の測定周波数帯

域ごとの平均音圧レベル(以下,平均音圧レベルという。

)を求める。その結果から,本体の

8.2

の式(7)

で,K=0 として測定周波数帯域ごとの測定音場における基準音源の音響パワーレベルを算出する。基準音

源の設置位置を 4 点として順次測定を行った場合には,次の式によって測定音場における基準音源の音響

パワーレベルを算出する。

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

å

=

4

1

10

10

W

Wr

10

4

1

log

10

i

L

r

i

L

 (1.1)

ここに,  L'

Wr

測定音源における基準音源の音響パワーレベル (dB)

L'

wri

基準音源を 番目の設定位置に置いたときの,測定音場にお
ける基準音源の音響パワーレベル (dB)

2.3

音場補正値の算出

  次の式によって,測定周波数帯域ごとの音場補正値を算出する。

K

L'

wr

L

wr

 (1.2)

ここに,

K

音場補正値 (dB)

L'

wr

測定音場における基準音源の音響パワーレベル (dB)

L

wr

基準音源の校正音響パワーレベル (dB)


12

A 8305-1988

附属書 2  指向指数の算出方法

1.

適用範囲

  この

附属書

は,本体

6.2.1

の方法によった場合の測定半球面上の音圧レベルの測定値から,

音源の指向指数を算出する方法について規定する。

2.

指向指数の算出

  次の式によって音源の指向指数を算出する。

P

P

L

L

DI

 (2.1)

ここに,

DI

ある向きの指向指数 (dB)

L

p

その向きに対応する測定点で測定された音圧レベル (dB)

P

L

測定半球面上の平均音圧レベル (dB)


13

A 8305-1988

附属書 3  音圧レベルの時間変動が大きい場合の測定方法

1.

適用範囲

  この

附属書

は,音圧レベルの時間変動が大きく,音圧レベルの測定器の遅い特性 (SLOW)

による指示値の変動が±3dB 以上の場合に,長時間平均音圧レベルを測定する方法について規定する。

2.

長時間平均音圧レベルの測定

  長時間平均音圧レベルの測定は,次のいずれかによる。

2.1

音圧の二乗積分による方法

  次の式によって測定時間

(

1

)

全体にわたって音圧を二乗積分し,測定時

間で平均して長時間平均音圧レベルを算出する。

ú

û

ù

ê

ë

é

ò

m

0

2

0

2

m

10

ave

p,

)

(

1

log

10

T

dt

p

t

p

T

L

 (3.1)

ここに,

L

p, ave

長時間平均音圧レベル (dB)

p (t)

瞬時音圧 (Pa)

p

0

基準音圧 (20

µPa)

T

m

測定時間 (s)

(

1

)

測定時間は,得られる平均値の変動が小さくなるように,十分長くする必要がある。

2.2

音圧レベルのサンプリングによる方法

  音圧レベル測定器などを用いて,測定時間

(

1

)

全体にわたっ

て一定時間間隔ごとに音圧レベルを測定し,その結果から次の式によって長時間平均音圧レベルを算出す

る。

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

å

=

N

i

L

i

N

L

1

10

10

ave

p,

p

10

1

log

10

 (3.2)

ここに,

L

p, ave

長時間平均音圧レベル (dB)

L

pi

i

番目の音圧レベルの測定値 (dB)

N

測定値の総数

なお,サンプリングの間隔は,音圧レベルの程度に応じて選定されるが,

JIS C 1505

(精密騒音計)に

定める遅い動特性 (SLOW) を用いて 2 秒以下とすることが望ましい。ただし,音圧レベルの変動が緩やか

で,測定時間が数分以上に及ぶ場合には,時間間隔を 5 秒程度まで広げてもよい。


14

A 8305-1988

原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

藤  本  義  二

建設機械化研究所

中  田  哲  雄

通商産業省機械情報産業局

笹  谷      勇

工業技術院標準部

伊  藤  健  一

労働省労働基準局

樋  下  敏  雄

建設省土木研究所

鈴  木      隆

建設省建設大学校

子  安      勝

有限会社音響研究所

福  本  且  臣

社団法人日本建設機械化協会

佐  藤  瑞  穂

三菱重工業株式会社

長谷川  保  裕

キャタピラー三菱株式会社

高  橋      務

株式会社小松製作所

渡  辺      正

日立建機株式会社

鈴  木  欣  一

小松メック株式会社

阿曽沼  洋  治

株式会社神戸製鋼所

橋  本  弘  章

川崎重工業株式会社

染  谷  昌  美

東洋運搬機株式会社

森  木  泰  光

マルマ重車輛株式会社

中  山  武  夫

日本国土開発株式会社

藤  野  茂  雄

大成建設株式会社

佐  藤  裕  俊

株式会社トデック

内  藤  光  顕

日本舗道株式会社

橋  本  和  巳

ハザマ機工株式会社

木  下  幹  雄

株式会社熊谷組

野  村  昌  弘

国土開発工業株式会社

雨  田  孝  雄

キャタピラー三菱株式会社

大久保  全  勝

株式会社小松製作所

亀  下  隆太郎

東洋運搬機株式会社

会  田  紀  雄

三菱重工業株式会社

植  原  武  男

日立建機株式会社

鈴  木  圭  治

小松メック株式会社

高  畑  元  彦

株式会社豊田自動織機製作所

石  田  宏一郎

マルマ重車輛株式会社

岩  永  明  男

工業技術院標準部

境      友  昭

建設省土木研究所

滝  本  哲四郎

株式会社神戸製鋼所

大  橋  秀  夫

社団法人日本建設機械化協会