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A 6519:2018  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 各部の名称  2 

4 種類及び記号  3 

5 品質 4 

6 構造及び加工  7 

7 部材の形状・寸法及び許容差  7 

8 材料 8 

9 試験 8 

9.1 試験体及び緩衝体  8 

9.2 鉛直載荷試験  9 

9.3 繰返し衝撃試験  11 

9.4 床の弾力性試験  11 

9.5 床の緩衝性試験  12 

9.6 床の硬さ試験  13 

9.7 耐久性試験  13 

9.8 ボルト・ナットなどに用いる合成樹脂の強度試験  14 

9.9 大引,根太及び床パネルの形状安定性試験  14 

10 検査  15 

11 製品の呼び方  15 

12 表示  16 

12.1 製品の表示  16 

12.2 包装の表示  16 

13 施工上の注意事項  16 

14 取扱い上の注意事項  16 

附属書A(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表  17 

 

 


 

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(2) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本体育床下地工

業会及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの

申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。 

これによって,JIS A 6519:2013は改正され,この規格に置き換えられた。 

なお,平成31年4月21日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ

ーク表示認証において,JIS A 6519:2013によることができる。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

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体育館用鋼製床下地構成材 

Steel furring components for gymnasium floors 

 

適用範囲 

この規格は,一般体育館,柔道場,剣道場及び柔剣道場に使用する支持脚(支持台,調整ボルト・ナッ

ト,支持板,緩衝材などのいずれかで構成),大引,根太,床パネルなどの主要部材で構成された鋼製床下

地構成材(以下,構成材という。)について規定する。 

なお,過大な荷重を負荷する床(多目的床など)には適用しない。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS A 0003 建築公差 

JIS A 1414-2 建築用パネルの性能試験方法−第2部:力学特性に関する試験 

JIS A 5908 パーティクルボード 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 

JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 

JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 

JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯 

JIS G 3350 一般構造用軽量形鋼 

JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管 

JIS G 3466 一般構造用角形鋼管 

JIS G 3505 軟鋼線材 

JIS G 3506 硬鋼線材 

JIS G 3521 硬鋼線 

JIS G 4801 ばね鋼鋼材 

JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法 

JIS H 8610 電気亜鉛めっき 

JIS H 8625 電気亜鉛めっき及び電気カドミウムめっき上のクロメート皮膜 

JIS K 6386 防振ゴム−ゴム材料 

JIS K 7161-1 プラスチック−引張特性の求め方−第1部:通則 

JIS K 7161-2 プラスチック−引張特性の求め方−第2部:型成形,押出成形及び注型プラスチック

の試験条件 


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JIS K 7171 プラスチック−曲げ特性の求め方 

JIS K 7181 プラスチック−圧縮特性の求め方 

JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 

JIS Z 9015-0 計数値検査に対する抜取検査手順−第0部:JIS Z 9015抜取検査システム序論 

合板の日本農林規格 

 

各部の名称 

構成材の各部の名称は,図1及び図2による。 

 

 

図1−組床式(例図) 

 


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図2−置き床式(例図) 

 

種類及び記号 

構成材の種類及び記号は,次による。 

a) 構成による区分 構成による区分及び記号は,表1による。 

 

表1−構成による区分 

区分 

記号 

備考 

組床式 

支持脚,大引,根太などを組み合わせて構成するもの。 

置き床式 

支持脚,床パネルなどを組み合わせて構成するもの。 

 


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b) 使用目的による区分 使用目的による区分及び記号は,表2による。 

 

表2−使用目的による区分 

区分 

記号 

備考 

一般体育館用 

通常の体育館の床の構成材として使用するもの。 

柔道場用 

柔道場の床の構成材として使用するもの。 

剣道場用 

剣道場の床の構成材として使用するもの。 

柔剣道場用 

R・K 

柔道場及び剣道場に兼用される床の構成材として使用するもの。 

 

品質 

構成材の品質は,次による。 

a) 組み立てられた構成材は,使用上支障のある,ねじれ及び変形があってはならない。 

b) 調整ボルトは,接する床基盤の不陸高さの調整ができるものでなければならない。 

c) 構成材の鋼材の呼び厚さは,大引にあっては1.6 mm以上,根太にあっては1.2 mm以上,床パネルに

あっては,合板,パーティクルボード,サンドウィッチ合板などを用い,その厚さは,支持板を含め

20 mm以上とする。 

d) 緩衝材は,防振ゴム,金属製スプリング,ダンパーなどで,十分な耐久性をもつものとする。 

e) 構成材は,箇条9によって試験を行い,表3に適合しなければならない。 

 

 


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表3−性能 

性能項目 

床の用途 

一般体育館 

剣道場 

柔剣道場 

柔道場 

備考 

適用試験 

箇条 

剣道用 

柔道用 

鉛直載荷たわみ 

14.7k N/m2  載荷時,各点の最大たわみ量は20 
mm以下 
各点の最大残留たわみ量は1.5 mm以下 

14.7 kN/0.81 m2  載荷時,床に耐力上異状
があってはならない。 
各点の最大残留たわみ量は1.5 mm以下。 

柔道場の試験は,合板(900 mm
×1 800 mm×15 mm)を設置して
行う。 

9.2 

繰返し衝撃性 

使用上有害な破壊・緩み・外れがあってはならない。 

柔道場の試験は,緩衝体(H1)
を設置して行う。 

9.3 

弾力性 

弾力性値(Y) 

最高値が1.378〜0.0 
最低値が1.378〜−0.2 

− 

 

− 

9.4 

緩衝効果値(U) 15〜40 

振動の減衰時
間(TVD) 

0.45秒以下 

0.6秒以下 

−a) 

緩衝性 

緩衝性値(Uj) 

− 

− 

− 

変形エネルギー N・cm 
熟達者 3 920〜7 350 
初心者 5 635〜7 350 

緩衝体H1,H2及びH3それぞれに
ついて行う。 

9.5 

硬さ(Gs) 

B点で980 m/s2以下 

B点で637 m/s2以下 

柔道場の試験は,緩衝体(H1)
を設置して行う。 

9.6 

耐久性 

塩水噴霧 

さび,塗膜の浮き,塗膜の剝がれ,又は素地に対して有害と判断できる表面処理の変化が
あってはならない。 

− 

9.7.2 

亜鉛の付着量 

溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯:3点平均最小付着量(両面の合計)120 g/m2以上,1点最小
付着量(両面の合計)102 g/m2以上 
溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯:3点平均最小付着量(両面の合計)
90 g/m2以上,1点最小付着量(両面の合計)76 g/m2以上 

− 

9.7.3 

ボルト・ナットなどに用
いる耐久性 

亜鉛のめっき厚さ:めっきの最小厚さ2 μm以上 

− 

9.7.4 

クロメート皮膜の質量:単位面積当たり皮膜質量0.5 g/m2以下 

− 

9.7.5 

ボルト・ナットなどに用
いる合成樹脂の強度 

引張強さ7.35 kN/cm2以上 引張破壊呼びひずみ17.5 % b)以上 
曲げ強さ9.80 kN/cm2以上 
圧縮強さ7.35 kN/cm2以上 

− 

9.8 

 

 

 

5

 

A

 6

5

1

9

2

0

1

8

 

 

 

 

 


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表3−性能(続き) 

性能項目 

床の用途 

一般体育館 

剣道場 

柔剣道場 

柔道場 

備考 

適用試験

箇条 

剣道用 

柔道用 

大引及
び根太
の形状
安定性 

横曲がり mm 

2 l/1 000以下 

− 

9.9.1 

反り   mm 

2 l/1 000以下 

− 

9.9.2 

パネルの反り 
     mm 

2 l/1 000以下 

− 

9.9.3 

注a) 振動の減衰時間(TVD)は,規定しないが,できるだけ短い方がよい。 

b) 試験片の条件は,乾燥状態で行った場合による。 

 

 

6

 

A

 6

5

1

9

2

0

1

8

 

 

6

 

A

 6

5

1

9

2

0

1

8

 

 

 

 

 


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構造及び加工 

構成材の構造及び加工は,次による。 

a) 構成材は,主要部材の結合が堅固であり,がた及び緩みの生じないものでなければならない。 

b) 大引,根太及び床パネルの接合部は,仕上材の取付けに支障のある目違いがあってはならない。 

c) 各部材の防せい処理は,次による。 

1) 構成材に使用する鋼板及び附属部品にあっては,両面にJIS G 3302に規定するZ12以上の溶融亜鉛

めっき,JIS G 3321に規定するAZ90以上の溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきを施したもの,

又はこれと同等以上の防せい処理を施したものでなければならない。 

2) 調整ボルト・ナット及びねじ類は,JIS H 8610の1級以上,JIS H 8625に規定するCM1A以上,又

は,これと同等以上の防せい処理を施したものでなければならない。 

 

部材の形状・寸法及び許容差 

部材の形状・寸法及び許容差は,次による。 

a) 構成材の大引,根太及び床パネルのモデュール呼び寸法は,表4及び表5による。 

 

表4−大引及び根太のモデュール呼び寸法 

単位 mm 

部材 

長さ(L) 

大引 1 800,2 700,3 600,4 500,5 400,6 000 

根太 1 800,2 700,3 600,4 500,5 400 

 

表5−床パネルのモデュール呼び寸法 

単位 mm 

床パネルの幅(W) 

床パネルの長さ(L) 

900 

1 800 

450 

○ 

○ 

600 

○ 

○ 

900 

○ 

○ 

 

b) 構成材の製品寸法は,組床式にあっては,表4に示すモデュール呼び寸法に対し±100 mm,置き床式

にあっては,表5に示すモデュール呼び寸法に対し±50 mmの範囲とする。 

c) 構成材の製作寸法の公差は,JIS A 0003の規定に従い,表6による。 

 

表6−構成材の製作寸法 

単位 mm 

構成材の寸法区分 

 

50未満 

 50以上 
160未満 

160以上 
500未満 

500以上 

1 600未満 

1 600以上 
5 000未満 

5 000以上 

公差 

12 

 

d) 構成材の高さは,床基盤から根太上端又は置き床パネルの上端までの寸法とし,これを300 mm,600 

mm,900 mm及び1 200 mmとする。その調整しろは,±150 mmとする。 

 


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材料 

構成材に使用する材料は,次による。 

a) 主な部分に使用する材料は,表7又はこれと同等以上の品質をもつものとする。 

b) 調整ボルト・ナットなどに合成樹脂を用いる場合は,9.8によって試験を行い,表3に適合する材料と

する。 

 

表7−材料 

主要部材 

規格 

床パネル 

JIS A 5908に規定する18MR1(M)F☆☆☆☆若しくは18MR1(M)F☆☆
☆,又は18 MR2(P)F☆☆☆☆若しくは18 MR2(P)F☆☆☆ 
合板の日本農林規格に規定する1類でホルムアルデヒド放散量がF☆
☆☆☆,又はF☆☆☆ 

大引 
根太 
支持台 

JIS G 3101 
JIS G 3131 
JIS G 3141 
JIS G 3302 
JIS G 3321 
JIS G 3350 
JIS G 3444 
JIS G 3466 

支持板 

JIS A 5908に規定する18MR1(M)F☆☆☆☆若しくは18MR1(M)F☆☆
☆,又は18MR2(P)F☆☆☆☆若しくは18MR2(P)F☆☆☆ 
合板の日本農林規格に規定する1類でホルムアルデヒド放散量がF☆
☆☆☆,又はF☆☆☆ 
JIS G 3141 
JIS G 3302 
JIS G 3321 

調整ボルト及びナット 

JIS G 3505 

緩衝材 金属製スプリング JIS G 3506 

JIS G 3521 
JIS G 4801 

防振ゴム 

JIS K 6386に規定するA種 

 

試験 

9.1 

試験体及び緩衝体 

9.1.1 

試験体 

試験体は,使用状態で3 600 mm×3 600 mm以上の大きさに組み立て,中央部は最も柔らかいとみなさ

れる部分とし,構成材高さのタイプごとに想定される最大高さの床とする。次に,一般体育館,剣道場及

び柔剣道場の場合は,構成材に床張りを行い,柔道場の場合は,構成材に下張りを行う。また,横振れな

どの防止処置を施したものとする。 

9.1.2 

緩衝体 

柔道場の床の衝撃試験,柔道場及び柔剣道場(柔道用)の床の緩衝性試験及び硬さ試験に用いる緩衝体

は,図3に示す900 mm×1 800 mm×15 mmの合板の中央部に450 mm×450 mmの合板及び発泡ポリエチ

レン板を張り付けた積層体で,その種類は表8に示す3種類とする。 


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単位 mm 

 

図3−緩衝体 

 

表8−緩衝体の種類 

緩衝体 

緩衝性値Uj 

(N・cm) 

H1 

3 234〜3 626 

H2 

4 116〜4 508 

H3 

5 194〜5 586 

 

9.2 

鉛直載荷試験 

9.2.1 

一般体育館,剣道場及び柔剣道場 

試験体の中央部1 000 mm×1 000 mmに質量20 kgのおもりを用いて,均等に鉛直荷重4.9 kNを1分間

載せた後,その荷重を取り除く。これを基準として,次に,鉛直荷重を徐々に14.7 kNまで載荷した後,

最大たわみ量を測定する。次に,荷重を取り除き,15分間放置した後,残留たわみ量を測定する。 

組床式構成材の測定点は,図4に示す載荷中央(A点),支持脚近傍(B点),根太中央(C点)及び大

引中央(D点)とする。また,置き床式構成材の測定点は,図5に示す載荷中央(A点),支持脚近傍(B

点),支持脚と支持脚との中間(C点)及び床パネルと床パネルとの目地部(D点)とする。 

 

単位 mm 

 

図4−組床式構成材の測定点(例図) 

 


10 

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単位 mm 

 

図5−置き床式構成材の測定点(例図) 

 

9.2.2 

柔道場 

試験体の中央部に合板(900 mm×1 800 mm×15 mm)を設置し,900 mm×900 mmの中央部に質量20 kg

のおもりを用いて,均等に鉛直荷重4.9 kNを1分間載せた後,その荷重を取り除く。これを基準として,

次に,鉛直荷重を徐々に14.7 kNになるまで載荷し,15分間放置する。 

次に,荷重を取り除き,15分間放置した後,残留たわみ量を測定する。 

測定点は,図6及び図7のA点及びB点とする。 

 

単位 mm 

 

図6−組床式構成材の測定点(例図) 

 

 


11 

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単位 mm 

 

図7−置き床式構成材の測定点(例図) 

 

9.3 

繰返し衝撃試験 

9.3.1 

一般体育館,剣道場及び柔剣道場 

試験体中央にJIS A 1414-2の5.6(衝撃試験)に規定する質量30 kgの砂袋を図4及び図5に示すA点に

高さ90 cmから10回落下させた後,各部材及び接合部の有害な破壊,緩み,外れなどを観察する。 

9.3.2 

柔道場 

緩衝体(H1)を試験体の中央部に設置し,JIS A 1414-2の5.6に規定する質量30 kgの砂袋を図6及び図

7に示すA点に高さ90 cmから10回落下させた後,各部材及び接合部の有害な破壊,緩み,外れなどを観

察する。 

9.4 

床の弾力性試験 

一般体育館,剣道場及び柔剣道場(剣道用)に使用される床は,図8に示す床の弾力性測定装置を用い

て,図4及び図5に示すA点,B点,C点及びD点の弾力性を測定する。このとき,一般体育館及び剣道

場については,併せて振動の減衰時間(TVD:床の振動の振幅が0.2 mmまで減衰するのに要する時間)を

測定する。 

試験は,質量5 kgのおもりを80 cmの高さから自由落下させ,ゴムばねを介して床に衝突したときの床

のUF,DR及びTRを測定し,式(1)及び式(2)を用いて運動のしやすさを表す弾力性値(Y)及び運動動作時

の柔らかさを表す緩衝効果値(U)を算出する。 

2

378

.1

28

.

24

8

002

.0

25

.

17

1.1

80

.9

6

001

.0

2

R

R

R

2

R

R

R

F

T

D

D

T

D

D

U

Y

 

 (1) 

R

R

R

F

1.1

80

.9

T

D

D

U

U

  (2) 

ここに, 

UF: 床の変形が最大に達するまでの床の変形エネルギー(N・cm) 

 

DR: 床の振動の最大振幅(cm) 

 

TR: 床の振動の最大振幅時の見掛けの半周期(sec) 

 


12 

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図8−床の弾力性測定装置 

 

9.5 

床の緩衝性試験 

柔道場及び柔剣道場(柔道用)に使用される床は,図9に示す床の緩衝性測定装置を用いて,図6及び

図7に示すA点及びB点に図3に示す緩衝体H1,H2及びH3それぞれを設置し,緩衝性値(Uj:床の変形

が最大に達するまでの床の変形エネルギー)を求める。 

試験は,質量10.5 kgのおもりを114 cmの高さから自由落下させ,ゴムばねを介して床に衝突したとき

の床の動的変形性状から,投げられたときの柔らかさを表す緩衝性値(Uj:N・cm)を測定する。 

 

 

図9−床の緩衝性測定装置 

 

番号 

名称 





 




変位測定位置 
おもり誘導管(直径27 mm) 
電磁石 
おもり(10.5 kg) 
ゴムばね(外径80 mm,内径30 mm,
厚さ75 mm,ショアA硬度10) 
受け板(直径100 mm) 
荷重変換器 
荷重板(直径200 mm) 
支持板 

 

番号 

名称 





 




変位測定位置 
おもり誘導管(直径27 mm) 
電磁石 
おもり(5 kg) 
ゴムばね(外径80 mm,内径30 mm,
厚さ100 mm,ショアA硬度10) 
受け板(直径100 mm) 
荷重変換器 
荷重板(直径50 mm) 
支持板 

 


13 

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9.6 

床の硬さ試験 

9.6.1 

一般体育館,剣道場及び柔剣道場(剣道用) 

図10に示す床の硬さ測定装置を用いて,図4及び図5に示すB点の硬さ(Gs:発生する加速度Gの最

大値)を測定する。 

試験は,ゴム板が置かれた測定点に高さ20 cmから質量3.85 kgのヘッドモデルを自由落下させ,床に衝

突したときの加速度を測定し,転倒衝突時の硬さを求める。 

 

 

図10−床の硬さの測定装置(ヘッドモデル) 

 

9.6.2 

柔道場及び柔剣道場(柔道用) 

図10に示す床の硬さ測定装置を用いて,図6及び図7に示すB点上に,図3に示す緩衝体(H1)を設

置して,9.6.1と同様の方法で硬さ(Gs:発生する加速度Gの最大値)を測定する。 

9.7 

耐久性試験 

9.7.1 

一般 

支持脚に使用する金属部品の耐久性試験は,次の9.7.2〜9.7.5のいずれかの方法による。 

ただし,JIS G 3302に規定するZ12以上の溶融亜鉛めっき,又はJIS G 3321に規定するAZ90以上の溶

融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっきを施したものは除く。また,調整ボルト・ナット及びねじ類におい

ては,JIS H 8610の1級以上,JIS H 8625に規定するCM1A以上のものは除く。 

9.7.2 

支持脚に用いられる金属部品の塩水噴霧試験 

塩水噴霧試験は,JIS Z 2371の6.2(中性塩水噴霧試験)による。試験片はクロスカットを入れ,240時

間塩水噴霧を行った後,さび,塗膜の浮き,塗膜の剝がれ,又は表面処理の変化の有無を調べる。 

なお,クロスカットの位置は,受渡当事者間の協議による。 

9.7.3 

亜鉛めっきを施した鋼板及び附属部品の亜鉛の付着量試験 

亜鉛めっきを施した鋼板及び附属部品の試験は,JIS G 3302の13.2.2(めっきの付着量試験),又はJIS G 

3321の13.2.2(めっきの付着量試験)によって,両面の合計の付着量を求める。 

なお,これらの試験方法が適さない形状の部品はJIS H 0401の5.2(間接法)による。 

番号 

名称 

 




 

鋼製フレーム(外径216.3 mm,厚さ8.2 mm,
幅40 mm) 
鋼製ヘッド(曲率半径50 mm,直径50 mm) 
おもり(1.34 kg) 
加速度計 
ゴム板(厚さ8 mm,ショアA硬度37,大き
さ300 mm×150 mm) 
つり金具 

 


14 

A 6519:2018  

 

9.7.4 

調整ボルト・ナット及びねじ類の亜鉛のめっき厚さ試験 

電気亜鉛めっきを施した調整ボルト・ナット及び電気亜鉛めっきを施したねじ類の試験は,JIS H 8610

の9.3(厚さ試験)による。 

9.7.5 

調整ボルト・ナット及びねじ類のクロメート皮膜の質量試験 

クロメート皮膜を施した調整ボルト・ナット及びクロメート皮膜を施したねじ類の試験は,JIS H 8625

の5.1(クロメート皮膜の質量試験)による。 

9.8 

ボルト・ナットなどに用いる合成樹脂の強度試験 

ボルト・ナットなどに用いる合成樹脂の強度試験は,次による。 

a) 引張強さ及び引張破壊呼びひずみ JIS K 7161-1及びJIS K 7161-2による。 

b) 曲げ強さ JIS K 7171による。 

c) 圧縮強さ JIS K 7181による。 

9.9 

大引,根太及び床パネルの形状安定性試験 

大引,根太及び床パネルの形状安定性試験は,次による。 

9.9.1 

横曲がりの測定 

大引及び根太を平滑な鋼製定盤に置き,横曲がりを図11に示す方法で測定する。 

 

単位 mm 

 

図11−横曲がりの測定(例図) 

 

9.9.2 

反りの測定 

大引及び根太を平滑な鋼製定盤に置き,反りを図12に示す方法で測定する。 

 


15 

A 6519:2018  

 

 

単位 mm 

 

図12−反りの測定(例図) 

 

9.9.3 

床パネルの反りの測定 

床パネルを平滑な鋼製定盤に置き,反りを図13に示す方法で測定する。 

 

単位 mm 

 

図13−床パネルの反りの測定(例図) 

 

注記 図11〜図13に示すLは,表4及び表5による長さであり,200以下及び50以下とは,l寸法を

正しく得るためのものである。 

 

10 検査 

製品の検査は,JIS Z 9015-0によってロットのサイズを決定し,そのロットから合理的な方式によって

試料を抜き取り,箇条5及び箇条7の規定に適合したものを合格とする。 

 

11 製品の呼び方 

構成材の呼び方は,次の例による。ただし,必要のない部分は除いてもよい。 

 


16 

A 6519:2018  

 

例1 組床式構成材の場合 

 

F G 

− 

600 

− 

− 

4 500 

 

モデュール呼び寸法(L) 

 

主要部材の略号 

 

構成材の高さ 

 

使用目的による区分 

 

構成による区分(組床式構成材) 

 

例2 置き床式構成材の場合 

 

S G 

− 

600 

− 

23 

− 

1 800×900 

 

床パネルのモデュール呼び寸法(L×W) 

 

床パネルの厚さ 

 

構成材の高さ 

 

使用目的による区分 

 

構成による区分(置き床式構成材) 

 

12 表示 

12.1 製品の表示 

製品には,製造業者名又はその略号を表示する。 

12.2 包装の表示 

包装には,次の事項を表示する。 

a) 種類(箇条11の例による。) 

b) 製品寸法 

c) 製造業者名又はその略号 

d) 製造年月 

e) 1包装の数量 

 

13 施工上の注意事項 

製品には,施工上の注意事項として,次の事項を添付しなければならない。 

a) 床基盤の強度が十分である。 

b) 床基盤に大きな突起・不陸がない。 

c) 建物く(躯)体と床端部との間には,適切な間隙を設ける。 

d) 床下に湿気だまりが生じないように考慮する。 

e) 水平調整を適正に行い,ボルトの緩みが生じないようにする。 

f) 

その他,標準施工に必要な事項。 

 

14 取扱い上の注意事項 

こん(梱)包には,取扱い上の注意事項及び維持管理の注意事項を添付しなければならない。 

 

 


17 

A 6519:2018  

 

附属書A 

(参考) 

技術上重要な改正に関する新旧対照表 

 

この規格(JIS A 6519:2018) 

旧規格(JIS A 6519:2013) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

2 引用規格 JIS K 7161-1 プラスチック−引張特性の求め

方−第1部:通則 
JIS K 7161-2 プラスチック−引張特性の求め
方−第2部:型成形,押出成形及び注型プラス
チックの試験条件 

2. 引用規
格 
付表 

JIS K 7161 プラスチック−引張特性の試験
方法 第1部:通則 

2010年にJIS K 7113が廃止され,引張
試験の参照JISがJIS K 7161-1に置き換
わったことを受け,JIS番号の改正を行
う必要があった。 

5 品質 
表3−性能 

硬さ(Gs) 
B点で980 m/s2以下 
B点で637 m/s2以下 

5. 品質 
表3 性能 

硬さ(Gs) 
B点で100G以下。 
B点で65G以下。 

単位表記を統一するため,硬さ(Gs)の
単位Gを9.8 m/s2に換算した値で表記す
る必要がある。 

耐久性(塩水噴霧) 
さび,塗膜の浮き,塗膜の剝がれ,又は素地に
対して有害と判断できる表面処理の変化があ
ってはならない。 

耐久性(塩水噴霧) 
さび・塗膜の浮き・はがれがあってはならない。 

6.c) の1) 及び2)の内容を精査した際,
表3中の耐久性に関わる項目と9.7の記
載内容に整合性が図れていないこと,及
び表3中の耐久性に関わる項目と9.7に
一部規定されていない項目があったた
め,文章を追記する必要があった。 

耐久性(亜鉛の付着量) 
溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯:3点平均最小付
着量(両面の合計)120 g/m2以上,1点最小付
着量(両面の合計)102 g/m2以上 
溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板
及び鋼帯:3点平均最小付着量(両面の合計)
90 g/m2以上,1点最小付着量(両面の合計)76 
g/m2以上 

耐久性(亜鉛の付着量) 
Z12以上(JIS G 3302) 
AZ90以上(JIS G 3321) 

ボルト・ナットなどに用いる耐久性(亜鉛のめ
っき厚さ):めっきの最小厚さ2 μm以上 

− 

ボルト・ナットなどに用いる耐久性(クロメー
ト皮膜の質量):単位面積当たり皮膜質量0.5 
g/m2以下 

− 

 

9

 

A

 6

5

1

9

2

0

1

8

 

 

 

 

 


18 

A 6519:2018  

 

この規格(JIS A 6519:2018) 

旧規格(JIS A 6519:2013) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

5 品質 
表3−性能 

ボルト・ナットなどに用いる合成樹脂の強度 
引張破壊呼びひずみ17.5 % b)以上 

5. 品質 
表3 性能 

引張破断伸び50 %以上 

JIS K 7161-1に従い,用語の見直しを行
う必要があった。 

注b) 試験片の条件は,乾燥状態で行った場合

による。 

 

− 

この規定値に対する附帯条件を記載す
る必要があった。 

9.7.1 一般 

支持脚に使用する金属部品の耐久性試験は,次
の9.7.2〜9.7.5のいずれかの方法による。 
ただし,JIS G 3302に規定するZ12以上の溶融
亜鉛めっき,又はJIS G 3321に規定するAZ90
以上の溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっ
きを施したものは除く。また,調整ボルト・ナ
ット及びねじ類においては,JIS H 8610の1級
以上,JIS H 8625に規定するCM1A以上のも
のは除く。 

− 

− 

9.7“耐久性試験”に関する記載内容を
表3と整合させる必要があり,文章の加
筆を行う必要があった。 

9.7.2 支持
脚に用いら
れる金属部
品の塩水噴
霧試験 

塩水噴霧試験は,JIS Z 2371の6.2(中性塩水
噴霧試験)による。試験片はクロスカットを入
れ,240時間塩水噴霧を行った後,さび,塗膜
の浮き,塗膜の剝がれ,又は表面処理の変化の
有無を調べる。 
 なお,クロスカットの位置は,受渡当事者間
の協議による。 

9.7.1 塩水
噴霧試験 

支持脚は,JIS Z 2371に規定する中性塩水噴霧
試験方法によってクロスカットを入れ,240時
間塩水噴霧を行った後,表面処理の変化やさ
び,塗膜の浮き・はがれの有無を調べる。ただ
し,Z12以上の溶融亜鉛めっき,又は,AZ90
以上の溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっ
きを施したものは除く。 

9.7.3 亜鉛
めっきを施
した鋼板及
び附属部品
の亜鉛の付
着量試験 

亜鉛めっきを施した鋼板及び附属部品の試験
は,JIS G 3302の13.2.2(めっきの付着量試験),
又はJIS G 3321の13.2.2(めっきの付着量試験)
によって,両面の合計の付着量を求める。 
 なお,これらの試験方法が適さない形状の部
品はJIS H 0401の5.2(間接法)による。 

9.7.2 亜鉛
の付着量試
験 

亜鉛の付着量の測定は,JIS H 0401の付着量試
験方法の間接法による。 

9.7.4 調整
ボルト・ナ
ット及びね
じ類の亜鉛
のめっき厚
さ試験 

電気亜鉛めっきを施した調整ボルト・ナット及
び電気亜鉛めっきを施したねじ類の試験は,
JIS H 8610の9.3(厚さ試験)による。 

− 

− 

 

 

9

 

A

 6

5

1

9

2

0

1

8

 

 

 

 

 


19 

A 6519:2018  

 

この規格(JIS A 6519:2018) 

旧規格(JIS A 6519:2013) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

9.7.5 調整
ボルト・ナ
ット及びね
じ類のクロ
メート皮膜
の質量試験 

クロメート皮膜を施した調整ボルト・ナット及
びクロメート皮膜を施したねじ類の試験は,
JIS H 8625の5.1(クロメート皮膜の質量試験)
による。 

− 

− 

9.7“耐久性試験”に関する記載内容を
表3と整合させる必要があり,文章の加
筆を行う必要があった。 

9.8 ボル
ト・ナット
などに用い
る合成樹脂
の強度試験 

引張強さ及び引張破壊呼びひずみ 
JIS K 7161-1及びJIS K 7161-2による。 

9.8 ボル
ト・ナット
などに用い
る合成樹脂
の強度試験 

引張強さ及び引張破断伸び 
JIS K 7161による。 

JIS K 7161が廃止され,引張試験の参照
JISがJIS K 7161-1“プラスチック−引
張特性の求め方−第1部:通則”に置き
換わったことを受け,JIS番号の改正を
行う必要があった。 

 

 

9

 

A

 6

5

1

9

2

0

1

8