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A 6519

:2004

(1)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人建材試験

センター(JTCCM)/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきと

の申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 6519:1995 は改正され,この規格に置き換えられる。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。


A 6519

:2004

(2)

目  次

ページ

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

3.

  各部の名称

1

4.

  種類及び記号

3

5.

  品質

4

6.

  構造及び加工

6

7.

  部材の形状・寸法及び許容差

6

8.

  材料

6

9.

  試験

7

9.1

  試験体及び緩衝体

7

9.2

  鉛直載荷試験

8

9.3

  繰返し衝撃試験

10

9.4

  床の弾力性試験

10

9.5

  床の緩衝性試験

11

9.6

  床の硬さ試験

11

9.7

  耐久性試験

12

9.8

  ボルト・ナットなどに用いる合成樹脂の強度試験

12

9.9

  大引,根太及び床パネルの形状安定性試験

12

10.

  検査

14

11.

  製品の呼び方

14

12.

  表示

14

12.1

  製品の表示

14

12.2

  包装の表示

14

13.

  施工上の注意事項

15

14.

  取扱い上の注意事項

15

 


日本工業規格

JIS

 A

6519

:2004

体育館用鋼製床下地構成材

Steel furring components for gymnasium floors

1.

適用範囲  この規格は,体育館(

1

)

に使用する鋼製床下地構成材(

2

)

(以下,構成材という。

)について規

定する。

注(

1

)

ここでいう体育館とは,一般体育館,柔道場,剣道場及び柔剣道場をいう。また,この体育館

の床には[過大な荷重が負荷する床(多目的床など)

]は,含まないものとする。

(

2

)

鋼製床下地構成材とは,支持脚,大引,根太,床パネルなどの主要部材で構成されたものをい

う。

なお,支持脚とは,支持台,調整ボルト・ナット,支持板,緩衝材などのいずれかで構成さ

れたものをいう。

2.

引用規格  付表に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

3.

各部の名称  構成材の各部の名称は,図 及び図 による。


2

A 6519

:2004

  1  組床式(例図)


3

A 6519

:2004

  2  置き床式(例図)

4.

種類及び記号  構成材の種類及び記号は,次による。

a)

構成による区分  構成による区分及び記号は,表 による。

  1  構成による区分

区分

記号

備考

組床式 F

支持脚,大引,根太などを組み合わせて構成されるもの。

置き床式

S

支持脚,床パネルなどを組み合わせて構成されるもの。

b)

使用目的による区分  使用目的による区分及び記号は,表 による。


4

A 6519

:2004

  2  使用目的による区分

区分

記号

備考

一般体育館用

G

通常の体育館の床の構成材として使用するもの。

柔道場用 R

柔道場の床の構成材として使用するもの。

剣道場用 K

剣道場の床の構成材として使用するもの。

柔剣道場用

R

・K

柔道場及び剣道場に兼用される床の構成材として使用するもの。

5.

品質  構成材の品質は,次による。

a)

組み立てられた構成材は,使用上支障のある,ねじれ及び変形があってはならない。

b)

調整ボルトは,接する床基盤の不陸高さの調整ができるものでなければならない。

c)

構成材の鋼材の呼び厚さは,大引にあっては 1.6 mm 以上,根太にあっては 1.2 mm 以上,床パネルに

あっては,合板,パーティクルボード,サンドウィッチ合板などを用い,その厚さは,支持板を含め

20 mm

以上とする。

d)

緩衝材は,防振ゴム,金属製スプリング,ダンパーなどで,十分な耐久性をもつものとする。

e)

構成材は,9.  によって試験を行い,

表 に適合しなければならない。


5

A 6519

:2004

  3  性能

床の用途

性能項目

一般体育

剣道場

柔剣道場

柔道場

備考

適用試

験箇条

剣道用

柔道用

鉛直載荷たわみ 14.7k

N/m

2

載荷時,各点の最大たわみ量は 20

mm

以下。

各点の最大残留たわみ量は 1.5 mm 以下。

14.7 kN/0.81 m

2

載荷時,床に耐力上異状

があってはならない。

各点の最大残留たわみ量は 1.5 mm 以下。

柔道場の試験は,合板 (900×1 800

×15 mm)  を設置して行う。

9.2

繰返し衝撃性

使用上有害な破壊・緩み・外れがあってはならない。

柔道場の試験は,緩衝体 (H

1

)

を設

置して行う。

9.3

弾力性

弾力性値  (Y)

最高値が 1.378∼0.0, 
最低値が 1.378∼−0.2

9.4

緩衝効果値  (U) 15∼40

振動の減衰時間

(T

VD

)

0.45

秒以下 0.6 秒以下

−  (

4

)

緩衝性

緩衝性値  (U

j

)

変形エネルギー  N・cm  
熟達者  3 920∼7 350

初心者  5 635∼7 350

緩衝体 (H

1

・H

2

・H

3

)

を設置して行

う。

9.5

硬さ  (G

s

) B

点で 100 以下。

B

点で 65 以下。

柔道場の試験は,緩衝体 (H

1

)

を設

置して行う。

9.6

耐久性

塩水噴霧

さび・塗膜の浮き・はがれがあってはならない。

9.7.1

亜 鉛 の 付 着 量

(

3

)

Z12

以上(JIS G 3302

AZ90

以上(JIS G 3321

9.7.2

ボルト・ナットなどに用

いる合成樹脂の強度

引張強さ 7.35 kN/cm

2

以上  引張破断伸び 50 %以上

曲げ強さ 9.80 kN/cm

2

以上

圧縮強さ 7.35 kN/cm

2

以上

9.8

大引及

び根太
の形状

安定性

横曲がり  mm

l

/1 000 以下

9.9.1

反り      mm

l

/1 000 以下

9.9.2

パネルの反り 
          mm

l

/1 000 以下

9.9.3

注(

3

)

亜鉛の付着量は,JIS G 3302 

表 4(両面等厚めっき最小付着量)の 3 点法平均付着量によるか,又は,JIS G 3321 の表 3(両面等厚めっきの最小付着量)の 3

点平均付着量による。

(

4

)

振動の減衰時間(T

VD

)は,規定しないが,できるだけ短い方がよい。

5

A

 6519


2004

5

A

 6519


2004


6

A 6519

:2004

6.

構造及び加工  構成材の構造及び加工は,次による。

a)

構成材は,主要部材の結合が堅固であり,がた及び緩みの生じないものでなければならない。

b)

大引,根太及び床パネルの接合部は,仕上材の取付けに支障のある目違いがあってはならない。

c)

各部材の防せい処理は,次による。

1)

構成材に使用する鋼板及び附属部品にあっては,両面に JIS G 3302 に規定する Z12 以上の溶融亜鉛

めっき, JIS G 3321 に規定する AZ90 以上の溶融 55  %アルミニウム−亜鉛合金めっきを施したも

の,又はこれと同等以上の防せい処理を施したものでなければならない。

2)

調整ボルト・ナット及びねじ類は,JIS H 8610 の 1 級以上,JIS H 8625 に規定する CM1A 以上,又

は,これと同等以上の防せい処理を施したものでなければならない。

7.

部材の形状・寸法及び許容差  部材の形状・寸法及び許容差は,次による。

a)

構成材の大引,根太及び床パネルのモデュール呼び寸法は,

表 及び表 による。

  4  大引及び根太のモデュール呼び寸法

単位 mm

部材

長さ  (L)

大引 1

800

,2 700,3 600,4 500,5 400,6 000

根太 1

800

,2 700,3 600,4 500,5 400

  5  床パネルのモデュール呼び寸法

単位 mm

床パネルの長さ  (L)

床パネルの幅  (W)

900 1

800

450

600

900

b)

構成材の製品寸法は,組床式にあっては,

表 に示すモデュール呼び寸法に対し±100 mm,置き床式

にあっては,

表 に示すモデュール呼び寸法に対し±50 mm の範囲とする。

c)

構成材の製作寸法の公差は,JIS A 0003 の規定に従い,

表 による。

  6  構成材の製作寸法

                                                                                      単位  mm

構成材の寸法区分 

50

未満

50

以上

160

未満

160

以上

500

未満

500

以上

1 600

未満

1 600

以上

5 000

未満

5 000

以上

公差 

1 2 3 5 8 12

d)

構成材の高さは,床基盤から根太上端又は置き床パネルの上端までの寸法とし,これを 300,600,900

及び 1 200 mm とする。その調整しろは,±150 mm とする。

8.

材料  構成材に使用する材料は,次による。

a)

主な部分に使用する材料は,

表 又はこれと同等以上の品質をもつものとする。

b)

調整ボルト・ナットなどに合成樹脂を用いる場合は,9.8 によって試験を行い,

表 に適合する材料と

する。


7

A 6519

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  7  材料

主要部材

規格

床パネル

JIS A 5908

に規定する 18MF☆☆☆☆若しくは 18MF☆☆☆,又は

18PF

☆☆☆☆若しくは 18PF☆☆☆

JAS

(合板)に規定する 1 類でホルムアルデヒド放出量が F☆☆☆☆,

又は F☆☆☆

大引

根太 
支持台

JIS G 3101

JIS G 3131

JIS G 3141

JIS G 3302

JIS G 3321

JIS G 3350

JIS G 3444

JIS G 3466

支持板

JIS A 5908

に規定する 18MF☆☆☆☆若しくは 18MF☆☆☆,又は

18PF

☆☆☆☆若しくは 18PF☆☆☆ 

JAS

(合板)に規定する 1 類でホルムアルデヒド放出量が F☆☆☆☆,

又は F☆☆☆ 

JIS G 3141

JIS G 3302

JIS G 3321

調整ボルト及びナット

JIS G 3505 

緩衝材  金属製スプリング  JIS G 3506

JIS G 3521

JIS G 4801

防振ゴム

JIS K 6386

に規定する A 種

9.

試験

9.1

試験体及び緩衝体

9.1.1

試験体  試験体は,使用状態で 3 600×3 600 mm 以上の大きさに組み立て,中央部は最も柔らかい

とみなされる部分とし,構成材高さのタイプごとに想定される最大高さの床とする。次に,一般体育館,

剣道場及び柔剣道場の場合は,構成材に床張りを行い,柔道場の場合は,構成材に下張りを行う。また,

横振れなどの防止処置を施したものとする。

9.1.2

緩衝体  柔道場の床の衝撃試験,柔道場及び柔剣道場(柔道用)の床の緩衝性試験及び硬さ試験に

用いる緩衝体は,

図 に示す 900×1 800×15 mm の合板の中央部に 450×450 mm の合板及び発泡ポリエチ

レン板を張り付けた積層体で,その種類は

表 に示す 3 種類とする。

                                                                          単位  mm

  3  緩衝体


8

A 6519

:2004

  8  緩衝体の種類

緩衝体

緩衝性値  (Uj)

N

・cm

H

1

 3

234

∼3 626

H

2

 4

116

∼4 508

H

3

 5

194

∼5 586

9.2

鉛直載荷試験

9.2.1

一般体育館,剣道場及び柔剣道場  試験体の中央部 1 000×1 000 mm に質量 20 kg のおもりを用い

て,均等に鉛直荷重 4.9 kN を 1 分間載せた後,その荷重を除去する。これを基準として,次に,鉛直荷重

を徐々に 14.7 kN まで載荷した後,最大たわみ量を測定する。次に,除荷後 15 分間放置した後,残留たわ

み量を測定する。

組床式構成材の測定点は,

図 に示す載荷中央(A 点),支持脚近傍(B 点),根太中央(C 点)及び大

引中央(D 点)とする。また,置き床式構成材の測定点は,

図 に示す載荷中央(A 点),支持脚近傍(B

点)

,支持脚と支持脚との中間(C 点)及び床パネルと床パネルとの目地部(D 点)とする。

                                                              単位  mm

  4  組床式構成材の測定点(例図)


9

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                                                                          単位  mm

  5  置き床式構成材の測定点(例図)

9.2.2

柔道場  試験体の中央部に合板 (900×1 800×15 mm)  を設置し,900×900 mm の中央部に質量 20

kg

のおもりを用いて,

均等に鉛直荷重 4.9 kN を 1 分間載せた後,

その荷重を除去する。

これを基準として,

次に,鉛直荷重を徐々に 14.7 kN  になるまで載荷し,15 分間放置する。

次に,荷重を除去し,15 分間放置した後,残留たわみ量を測定する。

測定点は,

図 及び図 の A 点及び B 点とする。

                                                          単位  mm

  6  組床式構成材の測定点(例図)


10

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:2004

                                                                単位  mm

  7  置き床式構成材の測定点(例図)

9.3

繰返し衝撃試験

9.3.1

一般体育館,剣道場及び柔剣道場  試験体中央に JIS A 1414 の 6.15(衝撃試験)に規定する質量

30 kg

の砂袋を

図 及び図 に示す A 点に高さ 90 cm から 10 回落下させた後,各部材及び接合部の有害な

破壊・緩み・外れなどを観察する。

9.3.2

柔道場  緩衝体(H

1

)を試験体の中央部に設置し,JIS A 1414 の 6.15 に規定する質量 30 kg の砂袋

図 及び図 に示す A 点に高さ 90 cm から 10 回落下させた後,各部材及び接合部の有害な破壊・緩み・

外れなどを観察する。

9.4

床の弾力性試験  一般体育館,剣道場及び柔剣道場(剣道用)に使用される床は,図 に示す床の

弾力性測定装置を用いて,

図 及び図 に示す A 点,B 点,C 点及び D 点の弾力性を測定する。このとき,

一般体育館及び剣道場については,合わせて振動の減衰時間(T

VD

:床の振動の振幅が 0.2 mm まで減衰す

るのに要する時間)を測定する。

試験は,質量 5 kg のおもりを 80 cm の高さから自由落下させ,ゴムばねを介して床に衝突したときの床

の U

F

D

R

及び T

R

を測定し,次の式を用いて運動のしやすさを表す弾力性値(Y)及び運動動作時の柔ら

かさを表す緩衝効果値(U)を算出する。

Y

=−0.001 6 (U

F

/9.80−1.1D

R

×D

R

T

R

1

−17.25)

2

−0.002 8 (D

R

×D

R

T

R

1

−24.28)

2

+1.378 2

U

U

F

/9.80−1.1 D

R

×D

R

T

R

1

ここに,  U

F

:  床の変形が最大に達するまでの床の変形エネルギー(N・cm)

D

R

:  床の振動の最大振幅(cm)

T

R

:  床の振動の最大振幅時の見掛けの半周期(Sec)


11

A 6519

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  8  床の弾力性測定装置

9.5

床の緩衝性試験  柔道場及び柔剣道場(柔道用)に使用される床は,図 に示す床の緩衝性測定装

置を用いて,

図 及び図 に示す A 点及び B 点に図 に示す緩衝体(H

1

, H

2

, H

3

)を設置して,緩衝性値

U

j

:床の変形が最大に達するまでの床の変形エネルギー)を求める。

試験は,質量 10.5 kg のおもりを 114 cm の高さから自由落下させ,ゴムばねを介して床に衝突したとき

の床の動的変形性状から,投げられたときの柔らかさを表す緩衝性値(U

j

:N・cm)を測定する。

  9  床の緩衝性測定装置

9.6

床の硬さ試験

9.6.1

一般体育館,剣道場及び柔剣道場(剣道用)  図 10 に示す床の硬さ測定装置を用いて,図 及び

図 に示す B 点の硬さ(G

s

:発生する加速度 の最大値)を測定する。

試験は,ゴム板が置かれた測定点に高さ 20 cm から質量 3.85 kg のヘッドモデルを自由落下させ,床に衝

番号

名称

1

2

3

4

5

6

7

8

9

変位測定位置 
おもり誘導管(直径 27 mm)

電磁石

おもり(5 kg) 
ゴムばね

(外径 80 mm,

内径 30 mm,

厚さ 100 mm,ショア A 硬度 10)

受け板(直径 100 mm) 
荷重変換器

荷重板(直径 50 mm)

支持板

番号

名称

1

2

3

4

5

6

7

8

9

変位測定位置

おもり誘導管(直径 27 mm) 
電磁石

おもり(10.5 kg)

ゴムばね

(外径 80 mm,

内径 30 mm,

厚さ 75 mm,ショア A 硬度 10)

受け板(直径 100 mm)

荷重変換器 
荷重板(直径 200 mm)

支持板


12

A 6519

:2004

突したときの加速度を測定し,転倒衝突時の硬さを求める。

 10  床の硬さの測定装置(ヘッドモデル)

9.6.2

柔道場及び柔剣道場(柔道用)  図 10 に示す床の硬さ測定装置を用いて,図 及び図 に示す B

点上に,

図 に示す緩衝体 (H

1

)

を設置して,9.6.1 と同様の方法で硬さ(G

s

:発生する加速度 の最大値)

を測定する。

9.7

耐久性試験

9.7.1

塩水噴霧試験  支持脚は,JIS Z 2371 に規定する中性塩水噴霧試験方法によってクロスカットを入

れ,240 時間塩水噴霧を行った後,表面処理の変化やさび,塗膜の浮き・はがれの有無を調べる。ただし,

Z12

以上の溶融亜鉛めっき,又は,AZ90 以上の溶融 55  %アルミニウム−亜鉛合金めっきを施したものは

除く。

9.7.2

亜鉛の付着量試験  亜鉛の付着量の測定は,JIS H 0401 の付着量試験方法の間接法による。

9.8

ボルト・ナットなどに用いる合成樹脂の強度試験  ボルト・ナットなどに用いる合成樹脂の強度試

験は,次による。

a)

引張強さ及び引張破断伸び    JIS K 7113 による。

b)

曲げ強さ  JIS K 7171 による。

c)

圧縮強さ  JIS K 7181 による。

9.9

大引,根太及び床パネルの形状安定性試験  大引,根太及び床パネルの形状安定性試験は,次によ

る。

9.9.1

横曲がりの測定  大引及び根太を平滑な鋼製定盤に置き,横曲がりを図 11 に示す方法で測定する。

番号

名称

1

2

3

4

5

6

鋼製フレーム(外径 216.3 mm,厚さ 8.2 mm,

幅 40 mm) 
鋼製ヘッド(曲率半径 50 mm,直径 50 mm)

おもり(1.34 kg)

加速度計 
ゴム板(厚さ 8 mm,ショア A 硬度 37,大き

さ 300×150 mm)

つり金具


13

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                                                          単位  mm

 11  横曲がりの測定(例図)

9.9.2

反りの測定  大引及び根太を平滑な鋼製定盤に置き,反りを図 12 に示す方法で測定する。

                                                          単位  mm

 12  反りの測定(例図)

9.9.3

床パネルの反りの測定  床パネルを平滑な鋼製定盤に置き,反りを図 13 に示す方法で測定する。


14

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                                                                                単位  mm

 13  床パネルの反りの測定(例図)

備考  図 1113 に示す は,表 及び表 による長さであり,200 以下及び 50 以下とは,寸法を正しく

得るためのものである。

10.

検査  製品の検査は,JIS Z 9015-0 によってロットの大きさを決定し,そのロットから合理的な方式

によって試料を抜き取り,5.  及び 7.  の規定に適合したものを合格とする。

11.

製品の呼び方  構成材の呼び方は,次の例による。ただし,必要のない部分は除いてもよい。

例 1.  組床式構成材の場合

例 2.  置き床式構成材の場合

12.

表示

12.1

製品の表示  製品には,製造業者名又はその略号を表示する。

12.2

包装の表示  包装には,次の事項を表示する。

a)

種類(11.の例による。

b)

製品寸法

c)

製造業者名又はその略号


15

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d)

製造年月

e) 1

包装の数量

13.

施工上の注意事項  製品には,施工上の注意事項として,次の事項を添付しなければならない。

a)

床基盤の強度が十分であること。

b)

床基盤に大きな突起・不陸がないこと。

c)

建物く(躯)体と床端部との間には,適切な間げきを設けること。

d)

床下に湿気だまりが生じないように考慮すること。

e)

水平調整を適正に行い,ボルトの緩みが生じないようにすること。

f)

その他,標準施工に必要な事項。

14.

取扱い上の注意事項  こん(梱)包には,取扱い上の注意事項及び維持管理の注意事項を添付しなけ

ればならない。


16

A 6519

:2004

付表  引用規格

JIS A 0003

  建築公差

JIS A 1414

  建築用構成材(パネル)及びその構造部分の性能試験方法

JIS A 5908

  パーティクルボード

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3321

  溶融 55  %アルミニウム―亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3350

  一般構造用軽量形鋼

JIS G 3444

  一般構造用炭素鋼管

JIS G 3466

  一般構造用角形鋼管

JIS G 3505

  軟鋼線材

JIS G 3506

  硬鋼線材

JIS G 3521

  硬鋼線

JIS G 4801

  ばね鋼鋼材

JIS H 0401

  溶融亜鉛めっき試験方法

JIS H 8610

  電気亜鉛めっき

JIS H 8625

  電気亜鉛めっき及び電気カドミウムめっき上のクロメート被膜

JIS K 6386

  防振ゴム―ゴム材料

JIS K 7113

  プラスチックの引張試験方法

JIS K 7171

  プラスチック―曲げ特性の試験方法

JIS K 7181

  プラスチック―圧縮特性の試験方法

JIS Z 2371

  塩水噴霧試験方法

JIS Z 9015-0

  計数値検査に対する抜取検査手順―第 0 部:JIS Z 9015 抜取検査システム序論

JAS

(日本農林規格)合板