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A 6517

:2010

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

1

4

  鋼製下地材の名称

2

4.1

  壁下地材の構成部材及び附属金物の名称 

2

4.2

  天井下地材の構成部材及び附属金物の名称

3

5

  鋼製下地材の種類

4

6

  品質

5

6.1

  外観

5

6.2

  性能

5

7

  形状及び寸法 

6

7.1

  形状

6

7.2

  寸法

7

8

  材料

9

9

  試験

10

9.1

  外観

10

9.2

  寸法

10

9.3

  構成部材の形状安定性試験 

10

9.4

  壁下地材の強度試験

12

9.5

  天井下地材の強度試験 

13

10

  検査

15

10.1

  検査の種類及び検査項目 

15

10.2

  判定基準 

15

11

  鋼製下地材の呼び方

15

12

  表示

16

12.1

  鋼製下地材の表示

16

12.2

  包装又は送り状の表示 

16

13

  添付資料 

16

附属書 A(参考)技術上重要な改正に関する新旧 JIS 対照表 

17


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(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,財団法人建材試験

センター(JTCCM)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 6517 :2002 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 22 年 11 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS A 6517:2002 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 A

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建築用鋼製下地材(壁・天井)

Steel furrings for wall and ceiling in buildings

適用範囲 

この規格は,建築物の主として屋内に使用する鋼製下地材の壁用鋼製下地材(以下,壁下地材という。

及び天井用鋼製下地材(以下,天井下地材という。

)について規定する。

なお,技術上重要な改正に関する新旧対照表を

附属書 に記載する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1414

  建築用構成材(パネル)及びその構造部分の性能試験方法

JIS A 6901

  せっこうボード製品

JIS B 1115

  すりわり付きタッピンねじ

JIS B 1122

  十字穴付きタッピンねじ

JIS B 1125

  ドリリングタッピンねじ

JIS B 7503

  ダイヤルゲージ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7512

  鋼製巻尺

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3321

  溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3505

  軟鋼線材

JIS H 8610

  電気亜鉛めっき

JIS H 8625

  電気亜鉛めっき及び電気カドミウムめっき上のクロメート皮膜

日本農林規格  普通合板 

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

スタッド 

壁下地材の構成部材で,軸組を構成する鋼製の支柱材(

図 参照)。

3.2 

ランナ 

壁下地材の構成部材で,スタッドを取り付けるための鋼製の横架材(

図 参照)。


2

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3.3 

振れ止め 

壁下地材の構成部材で,スタッドの中間に設けた貫通穴に通してスタッドの振れを防止する鋼製の横架

材(

図 参照)。

3.4 

スペーサ 

壁下地材の附属金物で,スタッドの剛性を確保するとともに,スタッドと振れ止めとを固定するために

用いるもの(

図 参照)。

3.5 

つりボルト 

天井下地材の附属金物で,天井下地材を上部床などからつ(吊)るためのもの(

図 参照)。

3.6 

ナット 

天井下地材の附属金物で,つりボルトとハンガとを固定するもの(

図 参照)。

3.7 

ハンガ 

天井下地材の附属金物で,つりボルトと天井下地材の構成部材とを固定するもの(

図 参照)。

3.8 

野縁 

天井下地材の構成部材で,天井面材を取り付けるためのもの(

図 参照)。形状によってダブル野縁及び

シングル野縁がある。

3.9 

野縁ジョイント 

天井下地材の附属金物で,野縁と野縁とを接続するための継手(

図 参照)。野縁と同様に,形状によっ

てダブル及びシングルがある。

3.10 

野縁受け 

天井下地材の構成部材で,野縁を取り付けるためのもの(

図 参照)。

3.11 

野縁受けジョイント 

天井下地材の附属金物で,野縁受けと野縁受けとを接続するための継手(

図 参照)。

3.12 

クリップ 

天井下地材の附属金物で,野縁受けと野縁とを接続固定する緊結金物(

図 参照)。野縁の形状によって

ダブルクリップ及びシングルクリップがある。

鋼製下地材の名称 

4.1 

壁下地材の構成部材及び附属金物の名称 

壁下地材の構成部材及び附属金物の名称は,

図 による。


3

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4.2 

天井下地材の構成部材及び附属金物の名称 

天井下地材の構成部材及び附属金物の名称は,

図 による。

図 1−壁下地材の構成部材及び附属金物の名称 

図 2−天井下地材の構成部材及び附属金物の名称 


4

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鋼製下地材の種類 

鋼製下地材は,使用用途によって壁下地材と天井下地材とに区分し,壁下地材及び天井下地材の構成部

材及び附属金物並びに構成部材の組合せは,次による。

a)

壁下地材の構成部材の種類は,

表 による。

表 1−壁下地材の構成部材の種類 

鋼製下地材

構成部材の種類

記号

WS-50

WS-65

スタッド WS-75

WS-90

WS-100

 WR-50

壁下地材

 WR-65

ランナ WR-75

WR-90

WR-100

 WB-19

振れ止め

WB-25

b)

壁下地材の構成部材の組合せは,

表 による。

表 2−壁下地材の構成部材の組合せ 

鋼製下地材

区分記号

構成部材の組合せ

50

WS-50

,WR50,WB-19 及びスペーサを組み合わせたもので,ス

タッドの長さが 2.7 m 以下のもの。

 65

WS-65

,WR-65,WB-25 及びスペーサを組み合わせたもので,

スタッドの長さが 4 m 以下のもの。

壁下地材 75 形

WS-75

,WR-75,WB-25 及びスペーサを組み合わせたもので,

スタッドの長さが 4 m 以下のもの。

 90

WS-90

,WR-90,WB-25 及びスペーサを組み合わせたもので,

スタッドの長さが 4.5m 以下のもの。

 100

WS-100

,WR-100,WB-25 及びスペーサを組み合わせたもので,

スタッドの長さが 5 m 以下のもの。

c)

天井下地材の構成部材の種類は,

表 による。

表 3−天井下地材の構成部材の種類 

鋼製下地材

構成部材の種類

記号

CS-19

シングル野縁

CS-25

CW-19

ダブル野縁

CW-25

CC-19

天井下地材

野縁受け

CC-25


5

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d)

天井下地材の構成部材の組合せは,

表 による。

表 4−天井下地材の構成部材の組合せ

鋼製下地材

区分記号

構成部材の組合せ

19

形 CS-19,CW-19 及び CC-19 を附属金物によって組み合わせたもの。

天井下地材

25

形 CS-25,CW-25 及び CC-25 を附属金物によって組み合わせたもの。

e) 

壁下地材及び天井下地材の附属金物の種類は,

表 による。

表 5−附属金物の種類

鋼製下地材

種類

壁下地材附属金物

スペーサ

つりボルト

ナット

ハンガ

天井下地材附属金物

クリップ

シングル野縁ジョイント

ダブル野縁ジョイント

野縁受けジョイント

品質 

6.1 

外観 

壁下地材及び天井下地材の外観は,9.1 によって試験を行い,次の規定に適合しなければならない。 

a)

壁下地材及び天井下地材の構成部材及び附属金物の外観は,使用上支障のあるねじれ及び変形があっ

てはならない。

b) 

壁下地材及び天井下地材の構成部材及び附属金物の外観は,使用上有害な引っかききず,凹凸及び汚

れがあってはならない。

6.2 

性能 

壁下地材及び天井下地材の性能は,箇条 によって試験を行い,

表 及び表 の規定に適合しなければ

ならない。

表 6−壁下地材の性能

単位  mm

性能項目

性能

試験箇条

横曲がり

a)

ランナ及びスタッドは l /1 000 以下

a)

振れ止めは 2l /1 000 以下

a)

9.3.1 

構成部材の形状安

定性

反り

b)

2l /1 000

以下

b)

9.3.2 

載荷強さ

最大残留たわみ量

2

以下

9.4.1 

最大残留たわみ量 10 以下

9.4.2 

耐衝撃性

部材の折れ及び外れ

あってはならない

a)

横曲がりの測定箇所(A)及び は,

図 による。

b)

反りの測定箇所(B)及び は,

図 による。 


6

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表 7−天井下地材の性能

単位  mm

性能項目

性能

試験箇条

横曲がり

a)

2l /1 000

以下

a)

9.3.1

構成部材の形状安定性

反り

b)

2l /1 000

以下

b)

9.3.2

最大たわみ量 10 以下

9.5.1 a)

野縁

残留たわみ量

1

以下

載荷強さ

下向き載荷

最大たわみ量

5

以下

9.5.1 b)

野縁受け

残留たわみ量

1

以下

上向き載荷

野縁

最大たわみ量

5

以下

9.5.2

a)

横曲がりの測定箇所(A)及び は,

図 による。

b)

反りの測定箇所(B)及び は,

図 による。 

形状及び寸法 

7.1 

形状 

壁下地材及び天井下地材の代表的な形状は,次による。

a) 

壁下地材の構成部材の代表的な断面形状は,

図 による。

b) 

壁下地材の附属金物の代表的な形状は,

図 による。

c) 

天井下地材の構成部材の代表的な断面形状は,

図 による。

d)

天井下地材の附属金物の代表的な形状は,

図 による。

図 3−壁下地材の構成部材の断面形状例

図 4−壁下地材の附属金物の形状例 


7

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図 5−天井下地材の構成部材の断面形状例 

図 6−天井下地材の附属金物の形状例

7.2 

寸法 

壁下地材の構成部材の寸法は,9.2 によって測定したとき,

表 の規定に適合しなければならない。天井

下地材の構成部材の寸法は,9.2 によって測定したとき,

表 の規定に適合しなければならない。

壁下地材の附属金物(スペーサ)の板厚は,9.2 によって測定したとき,0.7 mm  以上(板厚の許容差は,

JIS G 3302

又は JIS G 3321 による。

)とする。天井下地材の附属金物の寸法は,9.2 によって測定したとき,

表 10 の規定に適合しなければならない。


8

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表 8−壁下地材の構成部材の寸法

単位  mm

幅(A

高さ(B

板厚(t

b)

長さ(L

a)

構成部材

記号

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

基準寸法

基準寸法

許容差

WS-50 50

2 400

2 700

700

000

500

WS-65 65

      4

000

スタッド

c)

±0.5 45 ±1.0 0.8

3 000

 WS-75

75

3

500

+40

0

       4

000

 WS-90

90

4 000

4 500

 WS-100

100

4 500

5 000

WR-50 52

WR-65 67

WR-75 77

WR-90 92

ランナ

WR-100 102

±0.5

40

±1.0

0.8

4 000

+40

0

WB-19 19

振れ止め

WB-25 25

±1.5 10 ±1.5 1.2

4 000

5 000

+40

0

a) 

長さ(L)は,それぞれの記号の長さの上限内において受渡当事者間の協定によって定めてもよい。

b)

板厚(t)の許容差は,JIS G 3302 及び JIS G 3321 による。

c)

スタッドには,振れ止めを通すための孔を約 1 200 mm の間隔で設ける。ただし,上部ランナ上端か
ら 400 mm 以内に位置する孔は,受渡当事者間の協定によって省略してもよい。

表 9−天井下地材の構成部材の寸法

単位  mm

幅(A

高さ(B

板厚(t

b)

長さ(L

a)

構成部材

記号

基準寸法

許容差

基準寸法

許容差

基準寸法

基準寸法

許容差

CS-19 19

シ ン グ ル
野縁

CS-25

25

25

CW-19 19

ダ ブ ル 野

CW-25

50

±1.5

25

±0.5 0.5

CC-19 1.2

野縁受け

CC-25

38

±0.5 12 ±1.5

1.6

4000

5000

+40

      0

a) 

長さ(L)は,それぞれの記号の長さの上限内において受渡当事者間の協定によって定めてもよい。

b) 

板厚(t)の許容差は,JIS G 3302 及び JIS G 3321 による。


9

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表 10−天井下地材の附属金物の寸法

単位  mm

天井下地材の種類

附属金物の種類

19

形 25 形

ねじの種類

3/8

ウイット転造ねじ

山の角度(参考) 55°程度

山数/インチ(参考) 16 山

基準寸法 9.0

外径

許容差

+0.3

0

基準寸法 8.1

つりボルト

有効径

許容差

+0.2

0

ねじの種類 3/8 ウイットねじ

基準寸法 17

二面幅

許容差

+0 
−0.7

基準寸法 8.0

高さ

許容差

+0.4 
−0.3

山の角度(参考) 55°程度

山数/インチ(参考) 16 山

基準寸法 7.7

ナット

内径 
(参考) 許容差

+0.4

0

ハンガ

a)

板厚 2.0 以上

クリップ

a)

板厚 0.6 以上 0.8 以上 

シングル野縁ジョイント

a)

板厚 0.5 以上

ダブル野縁ジョイント

a)

板厚 0.5 以上

野縁受けジョイント

a)

板厚 1.0 以上

a)

板厚の許容差は,JIS G 3302 又は JIS G 3321 によるものとし,他の寸法(幅,高さなど)に
ついては,受渡当事者間の協定による。

材料 

鋼製下地材の構成部材及び附属金物に使用する材料は,

表 11 又はこれと同等以上の品質をもつものでな

ければならない。


10

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表 11−材料

鋼製下地材

構成部材

附属金物

適用 JIS 

a)

壁下地材

スタッド,

ランナ, 
振れ止め

スペーサ

天井下地材

シングル野縁,

ダブル野縁, 
野縁受け

ハンガ,

クリップ, 
シングル野縁ジョイント,
ダブル野縁ジョイント,

野縁受けジョイント

JIS G 3302

:種類及び記号は,冷延原板の SGCC 又は

SGC400

とし,熱延原板は SGHC 又は SGH400 とする。

めっきの付着量は,めっきの付着量表示記号の Z12 以
上とする。

JIS G 3321

:種類及び記号は,冷延原板の SGLCC 又は

SGLC400

とし,熱延原板は SGLHC 又は SGLH400 と

する。めっきの付着量は,めっきの付着量表示記号

AZ90

以上とする。

つりボルト,

ナット

JIS G 3505

:種類及び記号は,SWRM8,SWRM10 又は

SWRM12

とする。また,JIS H 8610 に規定する 1 級以

上,JIS H 8625 に規定する 1 級 CM1 A 以上又はこれと
同等以上の防せい処理を施したものとする。

a)

  受入れ時の鋼材検査証明書などによって確認する。

試験 

9.1 

外観 

外観試験は,直射日光を避け,北窓昼光又はこれに相当する 400 lx 以上の照明のもとで約 1 m 離れて目

視で観察する。

9.2 

寸法 

9.2.1 

板厚及び附属金物の寸法 

構成部材の板厚(

表 及び表 の t)壁下地材の附属金物の板厚及び天井下地材の附属金物の寸法(表

10

の外径,有効径,二面幅,高さ及び板厚)は,試験体(製品)3 体を取り出し,JIS B 7507 に規定する

目量 0.1 mm 若しくは目量 0.01 mm のノギス又はこれと同等以上の測定精度をもつ測定器を用いて測定し,

その平均値を四捨五入し,小数点以下 2 けたに丸める。

9.2.2 

幅及び高さ 

構成部材の幅(

表 及び表 の A)及び高さ(表 及び表 の B)は,構成部材の端部から 100 mm∼200

mm

の両端部各 1 点及び中央部 1 点の合計 3 点を JIS B 7507 に規定する目量 0.1 mm のノギス又はこれと同

等以上の測定精度をもつ測定器を用いて試験体(製品)3 体を測定し,その平均値を四捨五入して小数点

以下 1 けたに丸める。

9.2.3 

長さ 

構成部材の長さ(

表 及び表 の L)は,幅方向の中央部 1 か所を JIS B 7512 に規定する目量 1 mm の

一級コンベックスケール又はこれと同等以上の精度をもつ測定器を用いて試験体(製品)3 体を測定し,

その平均値を四捨五入して整数に丸める。

9.3 

構成部材の形状安定性試験 

9.3.1 

横曲がりの測定方法 

横曲がりの測定方法は,平滑な鋼製定盤に部材を水平に静置し,JIS B 7507 に規定する目量 0.1 mm のノ

ギス又はこれと同等以上の測定精度をもつ測定器を用いて,

図 に示す横曲がりの測定箇所(A)で試験

体(製品)3 体を測定し,そのうちの最大値を測定値とする。

9.3.2 

反りの測定方法 

反りの測定方法は,平滑な鋼製定盤に部材を水平に静置し,JIS B 7507 に規定する目量 0.1 mm のノギス

又はこれと同等以上の測定精度をもつ測定器を用いて,

図 に示す反りの測定箇所(B)で試験体(製品)


11

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3

体を測定し,そのうちの最大値を測定値とする。

単位  mm

図 7−横曲がりの測定箇所(A 

単位  mm

図 8−反りの測定箇所(B 


12

A 6517

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9.4 

壁下地材の強度試験

9.4.1 

載荷強さ試験 

載荷強さの試験体は,

図 のとおり強固な鋼製枠を組み立て,鋼製の支持台を使って床から浮かし,鋼

製枠に対向する 2 辺にランナを固定する。そのランナにスタッドを 450 mm 間隔に 2 スパンを取り付け,

さらに,振れ止め,スペーサを規定どおり取り付けた後,JIS B 1115JIS B 1122 又は JIS B 1125 のいずれ

かに規定するタッピンねじ又はこれらと同等以上の性能をもつタッピンねじを用いて,表側には

日本農林

規格の普通合板に規定する厚さ 5.5 mm を使用し,裏面には JIS A 6901 の GB-R に規定する厚さ 12.5 mm

のせっこうボードを使用し,枠を除く全面にねじ間隔 200 mm で張り付けた 1 体の試験体を作製する。

なお,裏面のせっこうボードの目地は,合板の目地と重ならない位置とする。

載荷位置は,施工時を想定した床面から 1 500 mm とし,その位置には,厚さ 5.5 mm の普通合板の目地

が十字に集まるようには(貼)り付けられた場所とする。

載荷強さの試験は,

日本農林規格の普通合板に規定する厚さ 15 mm で 350 mm 角の当て板を載荷位置に

置き,当て板のほぼ中央に 160 N の鉛直荷重を 5 分間加え,荷重を取り除いた後,JIS B 7503 に規定する

目量 0.01 mm のダイヤルゲージ又はこれと同等以上の精度をもつ測定器を用いてせっこうボード面の最大

残留たわみ量を測定する。

なお,試験体の高さ(H)は,50 形については 2.7 m,65 形及び 75 形については 4 m,90 形については

4.5 m

,100 形については 5 m とする。

9.4.2 

耐衝撃性試験 

耐衝撃性試験は,9.4.1 の試験体を使用し,当て板に JIS A 1414 の衝撃試験に規定する質量 30 kg の砂袋

を高さ 300 mm の鉛直上から自然落下させ,砂袋を取り除いた後のせっこうボード面の最大残留たわみ量

を JIS B 7503 に規定する目量 0.01 mm のダイヤルゲージ又はこれと同等以上の精度をもつ測定器を用いて

測定する。併せて,合板を外して目視によって構成部材の折れ及び外れを観察する。

なお,試験体の高さ(H)は,50 形については 2.7 m,65 形及び 75 形については 4 m,90 形については

4.5 m

,100 形については 5 m とする。

単位  mm

図 9−載荷強さ及び耐衝撃性試験方法 


13

A 6517

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9.5 

天井下地材の強度試験 

9.5.1 

下向き載荷試験 

a)

野縁の下向き載荷試験  野縁の下向き載荷試験は,つりボルトを堅ろうな鋼製枠に固定した天井下地

材を

図 10 のとおり 1 体を組み立て,中央の野縁 2 本に日本農林規格の普通合板に規定する厚さ 15 mm

で 450 mm 角の当て板を中央部に載せ,載荷位置に 19 形については 300 N,25 形については 500 N の

鉛直荷重を 5 分間加えた状態での野縁中央の最大たわみ量,及び荷重を取り除いた後の残留たわみ量

を JIS B 7503 に規定する目量 0.01 mm のダイヤルゲージ又はこれと同等以上の精度をもつ測定器を用

いて測定する。測定は 2 本の野縁について行い,いずれか大きい値を測定値とする。

単位  mm

図 10−下向き載荷試験方法(野縁) 

b) 

野縁受けの下向き載荷試験  野縁受けの下向き載荷試験は,つりボルトを堅ろうな鋼製枠に固定した

天井下地材を

図 11 のとおり 1 体を組み立て,野縁受け 2 本に日本農林規格の普通合板に規定する厚さ

24 mm

を使用し,幅 400 mm,長さ 1 200 mm の当て板を載せ,載荷位置に 740 N の鉛直荷重を 5 分間

加えた状態での野縁受け中央の最大たわみ量,及び荷重を取り除いた後の残留たわみ量を JIS B 7503

に規定する目量 0.01 mm のダイヤルゲージ又はこれと同等以上の精度をもつ測定器を用いて測定する。

測定は,野縁受け 2 本について行い,いずれか大きい値を測定値とする。


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単位  mm

図 11−下向き載荷試験方法(野縁受け) 

9.5.2 

上向き載荷試験 

上向き載荷試験は,

つりボルトを堅ろうな鋼製枠に固定した天井下地材を

図 12 のとおり 1 体を組み立て,

天井材として JIS A 6901 の GB-R に規定する厚さ 9.5 mm のせっこうボードを JIS B 1115JIS B 1122 又は

JIS B 1125

のいずれかに規定するタッピンねじ又は同等以上の性能をもつタッピンねじを用いてねじ間隔

200 mm

で取り付ける。その中央部に

日本農林規格の普通合板に規定する厚さ 15 mm で 450 mm 角の当て

板を当て,油圧式載荷装置などを用い 300 N の力で鉛直上向きに 5 分間加えた状態での野縁中央の最大た

わみ量を,JIS B 7503 に規定する目量 0.01 mm のダイヤルゲージ又はこれと同等以上の精度をもつ測定器

を用いて測定する。測定は,2 本の野縁について行い,いずれか大きい値を測定値とする。

単位  mm

図 12−上向き載荷試験方法 


15

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10 

検査 

10.1 

検査の種類及び検査項目 

検査は,形式検査

1)

と受渡検査

2)

とに区分し,検査の項目は,それぞれ次による。

なお,受渡検査の抜取検査方式は,合理的な抜取検査方式によるものとし,受渡当事者間の協定による。

1)

形式検査とは,鋼製下地材の構成部材及び附属金物の品質が,設計(新しく設計又は生産条件

が変更など)で示したすべての特性を満足するかどうかを判定するための検査。

2)

受渡検査とは,既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による鋼製下地材の構成部材及

び附属金物の受渡しをする場合,必要と認める特性が満足するものであるかどうかを判定する

ための検査。

a) 

形式検査項目 

1)

外観

2)

構成部材の形状安定性

3)

載荷強さ

4)

耐衝撃性

5)

形状・寸法

6)

材料

b) 

受渡検査項目 

1)

外観

2)

形状・寸法

10.2 

判定基準 

検査は,箇条 の試験を行い,箇条 及び箇条 に適合しているものを合格とする。また,材料の検査

については,受入れ時の鋼材検査証明書などによって箇条 に適合しているものを合格とする。

なお,試験体が複数の場合については,平均値と明記していない試験項目はすべての値が適合しなけれ

ばならない。

11 

鋼製下地材の呼び方 

壁下地材及び天井下地材の呼び方は,

例 及び例 に示すように,構成部材の種類を表す記号及び構成

部材の長さの順番とする。

例 1  壁下地材 

WS-50

―2700

長さ

記号

例 2  天井下地材 

CS-19

―5000

長さ

記号


16

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12 

表示 

12.1 

鋼製下地材の表示 

鋼製下地材には,容易に消えない方法で,製造業者名又はその略号を表示する。

12.2 

包装又は送り状の表示 

包装又は送り状には,構成部材及び附属金物ごとに次の事項を見やすい位置に表示する。ただし,附属

金物は,名称を表示する。

a)

規格番号又は規格名称

b)

製造業者名又はその略号   

c)

製造年月

d)

鋼製下地材の呼び方

e)

1

包装の数量

13 

添付資料 

包装には,取扱い上の注意事項及び維持管理上の注意事項を添付する。


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:2010

附属書 A

(参考)

技術上重要な改正に関する新旧 JIS 対照表

JIS A 6517:2010

JIS A 6517:2002

箇条番号及び題名

内容

箇条番号及び題名

内容

改正理由

1

適用範囲

この規格は,建築物の主として屋内に使用

する・・・について規定する。

1

適用範囲

この規格は,建築物の・・・に

ついて規定する。

適用範囲が“主として屋内”であることを明

確にするため。

6

構造及び加工

削除 6

構造及び加工

壁下地材及び天井下地材の構造

及び加工方法を規定している。

製品規格は個々の部材の品質性能を詳細に

規定するものであり,規定内容が施工時の留
意事項であるため,規格になじみにくいこと
から規定項目から削除することとした。

7

形状及び寸法 7.1 形状

  各構成部材及び附属金物の形状を図で例

7.2

寸法

・スペーサ(附属金物)の板厚を規定

表 10 
  天井下地材の附属金物の寸法を規定。

7

部材の形状・寸

法及び許容差

・図の例示なし

・附属金物の寸法規定なし。

・使用者に利用しやすくするため,各構成部

材及び附属金物の形状を図によって例示

した。

・品質確保の観点から,附属金物の寸法を規

定した。

8

材料

使用材料の種類及び記号を規定 
JIS G 3302:冷延原板は SGCC 又は SGC

400

とし,熱延原板は SGHC 又は SGH400

とする。めっきの付着量は,めっきの付
着量表示記号の Z12 以上とする。

JIS G 3321:冷延原板の SGLCC 又は

SGLC400

とし,熱延原板は SGLHC 又は

SGLH400

とする。めっきの付着量は,め

っきの付着量表示記号の AZ90 以上とす

る。

JIS G 3505:SWRM8,10 又は 12 とする。

防せい処理は,JIS H 8610 に規定する 1

級以上,JIS H 8625 に規定する 1 級の

CM1A

以上又はこれと同等以上の防せい

処理を施したものとする。

8

材料

・本体及び附属金物の防せい処

理について規定。

JIS G 3302

及び JIS G 3321

・品質の規定から材料の規定へ変更した。

・使用材料として,JIS G 3302JIS G 3321

及び JIS G 3505 としていたが,使用材料を
明確にするため,種類及び記号を規定し
た。

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A

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2010


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A 6517

:2010

JIS A 6517:2010

JIS A 6517:2002

箇条番号及び題名

内容

箇条番号及び題名

内容

改正理由

6 

品質

9

試験

6.1

外観

  外観の品質規定を規定した。

9.1

外観

  外観の測定方法を規定した。 

規定なし

品質確保の観点から,外観を設け,測定方法
を規定した。

2

引用規格

9

試験

2

引用規格,9.2 寸法,9.3 構成部材の形状

安定性試験,9.4 壁下地材の強度試験,9.5
天井下地材の強度試験

次の測定器を規定した。 
JIS B 7503(ダイヤルゲージ) 
JIS B 7507(ノギス)

JIS B 7512(鋼製巻尺)

規定なし

測定精度を確保するため,具体的な測定器を
規定した。

 2

引用規格,9.4.1 載荷強さ試験,9.4.2 耐衝

撃性試験,9.5.2 上向き載荷試験

次のタッピンねじを規定した。

JIS B 1115(すりわり付きタッピンねじ)

JIS B 1122(十字穴付きタッピンねじ)
JIS B 1125(ドリリングタッピンねじ)

タッピンねじの規定なし

適切な試験を実施するため,試験に使用する

タッピンねじを規定した。

10

検査

検査項目を形式検査項目と受渡検査項目と

に区分した。

受渡検査の抜取検査方式は,合理的な抜

取検査方式によるものとし,受渡当事者間

の協定による。

10

検査

製品の検査は,JIS Z 9015-0 によ

ってロットの大きさを決定し,
そのロットから合理的な方式に
よって試料を抜き取り,5.及び

7.

の規定に適合したものを合格

とする。

JIS

マーク表示制度に対応するため,形式検

査項目と受渡検査項目とに分類した。また,
製造実態の多様性を考慮し,合理的な抜取検
査方式に変更した。

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A

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