>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

日本工業規格

JIS

 A

6506

-1994

建築用構成材(木質床パネル)

Building components (Wood panel for floor)

1.  適用範囲  この規格は,工場生産低層住宅の床に使用するパネルで構造上主要な部分に木質材料を用

いた木質床パネル(

1

)(以下,パネルという。)について規定する。

(

1

)  この規格でいうパネルとは,表1に示すもので,壁パネル,はり,大引などに接合して床の一部

又は全部を構成する室内に使用される床パネルをいい,屋外床,床下物入用などの特殊なもの

は含まないものとする。

備考1.  この規格の引用規格を,付表1に示す。

2.  この規格の中で{  }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるもので,参考値

である。

2.  パネルの種類  パネルの種類は,形態によって,表 の記号で区分する。

表 1

種類

記号

備考

単一素材系床パネル FS 単一素材からなる周囲に枠のないパネル

複合素材系床パネル FM 主としてパネルの物理的性能を向上させるために二つ以上の素材

を組み合わせたもので周囲に枠のないパネル

枠組系床パネル FF

周囲に木質の枠があるパネル

備考  表 中の記号 F, S, M 及び F は,それぞれ次の意味である。 

F:Floor 

M:Multiple Material 

S:Single Material

F:Framed

3.  外観及び性能 
3.1

外観  パネルは,構造上,又は仕上げ上,有害な欠け,きず,ねじれ,ゆがみ,反りなどの欠陥が

あってはならない。

3.2

性能  性能は,次の項目について判定する。

3.2.1

断熱性  パネルは,7.2 の試験体を用いて 7.3.1 の試験方法によって,各区分ごとに表 に示す熱貫

流抵抗の規定に適合しなければならない。

表 2

断熱性による区分

0.2 0.5 0.8 1.25

0.17 以上 0.43 以上 0.69 以上 1.08 以上

{0.2 以上}

{0.5 以上}

{0.8 以上}

{1.25 以上}

0.43 未満 0.69 未満 1.08 未満

熱貫流抵抗

m

2

K/W

{m

2

h℃/kcal}

{0.5 未満}

{0.8 未満}

{1.25 未満}



A 6506-1994

3.2.2

遮音性  パネルは,7.2 の試験体を用いて,7.3.2 の試験方法によって,各区分ごとに 500Hz の音に

ついて,

表 に示す透過損失の規定に適合しなければならない。ただし,最下階の床パネルは適用外とす

る。

表 3

遮音性による区分

12 20 28 36

透過損失

dB

12 以上 
20 未満

20 以上 
28 未満

28 以上 
36 未満

36 以上

3.2.3

衝撃音遮断性  パネルは,7.2 の試験体を用いて,7.3.3 の試験方法によって,各区分ごとに表 

示す標準曲線との音圧レベル差の規定に適合しなければならない。ただし,最下階の床パネルは適用外と

する。

表 4

衝撃音遮断性による区分

+15

+5

−5

−15

標準曲線との音圧レベル差

dB

  +5 以上 
+15 未満

−5 以上 
+5 未満

−15 以上 
  −5 未満

−15 未満

3.2.4

耐分布圧性  パネルは,7.2 の試験体を用いて,7.3.4 の試験方法によって,各区分ごとに曲げ比例

限度荷重又は最大曲げ荷重の

3

2

又はたわみが

300

l

l=スパン)のときの荷重のいずれか小さい値を単位面積

当たりに換算した値が,

表 に示す単位荷重の規定に適合しなければならない。

表 5

耐分布圧性による区分

170 230 300 400

1 667.1 以上

2 255.5 以上

2 942.0 以上

3 922.7 以上

{170 以上}

{230 以上}

{300 以上}

{400 以上}

2 255.5 未満

2 942.0 未満

3 922.7 未満

単位荷重

N/m

2

{kgf/m

2

}

{230 未満}

{300 未満}

{400 未満}

3.2.5

耐局部荷重曲げ性  パネルは,7.2 の試験体を用いて,7.3.5 の試験方法によって,各区分ごとに比

例限度荷重又は最大荷重の

3

2

のいずれか小さい値が,

表 に示す局部曲げ荷重の規定に適合しなければな

らない。

表 6

耐局部荷重曲げ性による区分

50 100 150 200

490.33 以上 980.66 以上

1 471.0 以上

1 961.3 以上

{50 以上}

{100 以上}

{150 以上}

{200 以上}

980.66 未満 1

471.0 未満

1 961.3 未満

局部曲げ荷重

N

{kgf}

{100 未満}

{150 未満}

{200 未満}

4.  形状,寸法及び許容差 
4.1

形状,寸法  パネルの形状,寸法は,そのパネルによって構成された室空間の寸法が,附属書の規

定に適合するように定める。ただし,当分の間実寸法の大きいものは差し支えない。

4.2

パネルの寸法  パネルの寸法は,常備品と注文品とに区分し,常備品の形状及び寸法は,4.3 による。

注文品の形状及び寸法は,受渡当事者間の協定による。

4.3

パネルのモデュール呼び寸法  パネルのモデュール呼び寸法は,次による。

(1)  パネルの幅及び長さのモデュール呼び寸法は,表 7.1 のとおりとし,それぞれのモデュール呼び寸法

の組合せによって

備考 1.の例示のとおり呼称する。

注文品は,常備品に準じて呼称する。


3

A 6506-1994

表 7.1

単位 mm

長さのモデュール呼び寸法  ▼L

幅のモデュール呼び寸法  ▼W

450

600

900

1 200

1 800

2 400

2 700

3 600  4 500  4 800

450 04・04 06・04 09・04 12・04 18・04 24・04 27・04

 

600

06・06 09・06 12・06 18・06 24・06 27・06 36・09

900

09・09 12・09 18・09 24・09 27・09 36・09 45・09

1

200

 

12・12 18・12 24・12 27・12 36・12 45・12 48・12

1

800

 

18・18 24・18 27・18 36・18 45・18 48・18

備考1.  例:18・04は,18(長さ1 800mm),04(幅450mm)を示す。

2.  パネル割りを柱又は壁の内のりを基準に行う場合を内のり制 (D) と呼び,柱又は壁の心心距離を基

準に行う場合を心心制 (S) と呼ぶ。

この区別を明確にしたい場合は,

表 7.1 の呼称の前に D 又は S の記号を付けてよい。

(2)  パネルの厚さのモデュール呼び寸法は,表 7.2 のとおりとする。

表 7.2

単位 mm

厚さのモデュール 
呼び寸法  ▼T

50 60 70 80 90 100

120

150

180 200

4.4

パネルの製作寸法  パネルの製作寸法は,次による。

(1)  パネルの幅及び長さの製作寸法は,JIS A 0004 に従って合理的に定めるものとする。

(a)  パネルのモデュール呼び寸法と設計寸法の関係は,図 のとおりとする。

図 1

備考  aa

1

a

2

の寸法は,明示しなければならない。



A 6506-1994

(b)  パネルの設計寸法と製作寸法の関係は,図 のとおりとする。

図 2

2

t

r

g

b

2

2

t

p

r

ここに,  g:  パネルの組合せに必要な部分の寸法

(原則として 5mm とし,

5mm

以外の寸法による場合は明示しなければならない。

p:  位置公差(原則として 2mm とし,2mm 以外の寸法による場合は

明示しなければならない。

t:  寸法公差(表 に定める許容差の絶対値の和)

(2)

  パネルの厚さのモデュール呼び寸法とパネルの製作寸法の関係は,図 のとおりとする。

図 3

備考1.  の値は原則として5mm とし,5mm 以外の寸法による場合は明示しなければならない。

2.  の寸法は,明示しなければならない。

4.5

寸法許容差  パネルの製作寸法に対する寸法許容差は,表 のとおりとする。

表 8

単位 mm

項目

寸法

許容差

2 700 以下

±3.0

幅,長さ

2 700 を超えるもの

±5.0

100 以下

±1.5

厚さ

100 を超えるもの

±2.0

高さ 2 700 以下のパネル 4.0 以下

対角線の寸法の差

高さ 2 700 を超えるパネル

8.0 以下

5.

  材料  パネルに使用する材料のうち,表 に示すものは,右欄の規格品又はこれと性能が同等以上の

ものでなければならない。


5

A 6506-1994

表 9  使用材料の品質(

2

)

使用区分

材料

規格

普通合板の日本農林規格

構造用合板の日本農林規格

特殊合板の日本農林規格

合板

難燃合板の日本農林規格

パーティクルボード

JIS A 5908

パルプセメント板

JIS A 5414

木片セメント板

JIS A 5417

繊維板

JIS A 5905

ロックウール

JIS A 9504

グラスウール

JIS A 9505

床用ビニルシート

JIS A 5705

畳床

JIS A 5901

木質複合床板

木質複合床板の日本農林規格

発ぽう(泡)ポリスチレン JIS A 9511

JIS A 9514 
JIS K 6401

ウレタンフォーム

JIS K 6402

せっこうボード

JIS A 6901

表面材及び断熱遮音材

木毛セメント板

JIS A 5404

木材

用材の日本農林規格 
製材の日本農林規格

桟材等

集成材

集成材の日本農林規格

くぎ

JIS A 5508

木ねじ

JIS B 1135

ボルト

JIS B 1180

ナット

JIS B 1181

ばね座金

JIS B 1251

接合金物

平座金

JIS B 1256 
JIS A 5751

コーキング材

JIS A 5758 
JIS K 6804

メラミン樹脂  (

3

)

接着剤

尿素

その他

ターンバックル筋かい

JIS A 5540

(

2

)  表9以外の材料にあっては,JIS 又はこれと同等以上の性能をもつものとする。

(

3

)  便所,浴室など,水を使う場所を除く 2 階床だけに使用し得るものとする。 

6.

  製造

6.1

枠組系床パネルの製造は,所定(

4

)の寸法に加工した桟材(含水率 18%以下)を組み合わせて下地フ

レームを構成する。

6.2

下地フレームをジグなどで固定し,表面材と接着剤又はくぎその他の接合金物などではがれないよ

うに取り付ける。

6.3

仕上加工材を用いて,所定(

4

)寸法に仕上げる。

(

4

)

  所定については,各メーカーの製作基準で定める。

備考  防腐処理の必要な場所(水回り,湿気の多い場所)に用いるパネルの枠材などは適当な防腐処



A 6506-1994

理を行う。

7.

  試験

7.1

数値の換算  従来単位による試験装置を用いて試験する場合の国際単位系 (SI) による数値への換

算は,次による。

1kgf=9.80N

7.2

試験体  性能試験に使用する試験体は,断熱性,遮音性及び衝撃音遮断性の試験にあっては,パネ

ルに標準的仕上げ(

5

)を施したものとし,耐分布圧性,耐局部荷重曲げ性の試験にあっては仕上げを施さな

いもの(

6

)とする。

また,天井が床と一体となって性能に寄与している場合には天井を含めたものとする。

(

5

)

  標準的仕上げとは,そのパネルを使用した床工法のうち最も普通に行う仕上げをいう。例えば,

和室用パネルの場合畳敷,洋室用パネルの場合木質複合床板張などである。

(

6

)

  表面材又は仕上材を現場で取り付けるパネルで,それが一体となって性能に寄与する場合には,

それらを取り付けてよい。

7.3

試験方法

7.3.1

断熱性の試験方法は,JIS A 1414 の 6.6(熱貫流試験)に準拠する。ただし,試験体は水平に支持

し,表面側(

7

)を高温,裏面側(

7

)を低温として測定する。

(

7

)

  表面側とは,そのパネルの通常の使用方法で上側の面をいい,同様に裏面側とは下側の面をい

う。

7.3.2

遮音性の試験方法は,JIS A 1416 による。

7.3.3

衝撃音遮断性の試験方法は,JIS A 1418 による。

7.3.4

耐分布圧性の試験方法は,JIS A 1414 の 6.10(単純曲げ試験)による。

7.3.5

耐局部荷重曲げ性の試験方法は,JIS A 1414 の 6.12(局部荷重曲げ試験)による。ただし,

(1)

  加力装置は,1 点集中荷重試験装置による。

(2)

  枠組系パネルで,荷重点が組子上にくる場合は,対隣する枠又はリブで支えられるスパン中央に荷重

点を移動するものとする。

7.4

試験結果  試験結果には,試験体の断面図及び材料構成の詳細を付記する。

8.

  検査  検査は,外観,寸法及び性能について行う。

8.1

外観,寸法検査  外観,寸法検査は,合理的な抜取方法によって行う。

8.2

性能検査  性能検査は,少なくとも 3 年に 1 回以上又はパネルの仕様並びに設計が大幅に変更され

た場合,3.2 の項目について 7.の試験によって行う。

9.

  表示  パネルには,種類,寸法,製造業者名,工場名及び製造番号又はそれらの略号を適当なところ

に表示する。


7

A 6506-1994

付表 1  引用規格

JIS A 0004  建築のモデュール割りの原則 
JIS A 1414  建築用構成材(パネル)及びその構造部分の性能試験方法

JIS A 1416  実験室における音響透過損失測定方法

JIS A 1418  建築物の現場における床衝撃音レベルの測定方法 
JIS A 5404  木毛セメント板

JIS A 5414  パルプセメント板

JIS A 5417  木片セメント板 
JIS A 5508  くぎ

JIS A 5540  建築用ターンバックル

JIS A 5705  ビニル系床材 
JIS A 5751  建築用油性コーキング材

JIS A 5758  建築用シーリング材

JIS A 5901  畳床 
JIS A 5905  繊維板

JIS A 5908  パーティクルボード

JIS A 6901  せっこうボード製品 
JIS A 9504  ロックウール保温材

JIS A 9505  グラスウール保温材

JIS A 9511  ポリスチレンフォーム保温材 
JIS A 9514  硬質ウレタンフォーム保温材

JIS B 1135  すりわり付き木ねじ

JIS B 1180  六角ボルト 
JIS B 1181  六角ナット

JIS B 1251  ばね座金

JIS B 1256  平座金 
JIS K 6401  クッション用軟質ウレタンフォーム

JIS K 6402  衣料用軟質ウレタンフォーム

JIS K 6804  酢酸ビニル樹脂エマルジョン木材接着剤

日本農林規格  (JAS)



A 6506-1994

附属書  住宅用構成材等のモデュール寸法 

Modular dimension for housing components

1.

  適用範囲  この附属書は,住宅の室空間を構成する構成材及び室内で用いる設備機器並びに家具など

の設計に当たって仮定する室空間の基準となる寸法について規定する。

2.

  モデュール寸法

2.1

水平方向のモデュール寸法は,

附属書表 のとおりとする。

附属書表 1

単位 mm

2 400 
2 700 
3 600 
4 500 
4 800 
5 400 
7 200 
9 600

2.2

鉛直方向のモデュール寸法は,2 400mm とする。

備考  住宅を構成・構築する空間に設定される組立基準面は,構成材の心押さえと面押さえとがある

が,上記のモデュール寸法は,原則として,構成材の基準面を室内と仮定して対向する基準面

間の距離を示したものである。


9

A 6506-1994

建築部会  住宅用パネル専門委員会  構成表(昭和 50 年 4 月 1 日制定のとき)

氏名

所属

(委員会長)

狩  野  春  一

西      忠  雄

東洋大学工学部

内  田  祥  哉

東京大学工学部

碓  井  憲  一

フジタ工業株式会社

藤  井  正  一

財団法人建材試験センター

杉  山  英  男

東京大学農学部

池  辺      陽

東京大学生産技術研究所

小  倉  弘一郎

明治大学工学部

羽  倉  弘  人

千葉工業大学

宇  野  英  隆

千葉工業大学

井  口  洋  祐

東京理科大学工学部

木  村  蔵  司

日本工業大学工学部

白  山  和  久

建設省建築研究所

金  子  勇次郎

建設省住宅局

帆  足  万  里

工業技術院標準部

木  原  滋  之

通商産業省生活産業局

鬼  塚  博  視

通商産業省生活産業局

藤  井  栄  一

日本住宅公団量産試験場

山  下  建  蔵

三井不動産株式会社

桑  原  三  郎

住友不動産株式会社

阿  部  市  郎

永大産業株式会社

藤  村  浩  介

エヌ・ケープレハブ株式会社

椎  野      潤

大成プレハブ株式会社

田  中  弘  義

積水ハウス株式会社

益  野      浩

久保田建材工業株式会社

伊  藤  謙  喜

大建工業株式会社

小  林  昭  夫

ナショナル住宅建材株式会社

青  木  敬二郎

大和ハウス工業株式会社

前  田  義  雄

社団法人プレハブ建築協会

石  河  正太郎

豊田コンクリート株式会社

加  藤  善  也

ミサワホーム株式会社

八  巻      広

扶桑セメント工業株式会社

柳  沢  要三郎

新日本ブロック株式会社

(事務局)

田  村  尹  行

工業技術院標準部材料規格課

松  本  大  治

工業技術院標準部材料規格課

小  林  秋  穂

工業技術院標準部材料規格課

(事務局)

牛  島  宏  育

工業技術院標準部材料規格課(平成 6 年 6 月 1 日改正のとき)

根  岸  喜代春

工業技術院標準部材料規格課(平成 6 年 6 月 1 日改正のとき)

荒  井      淳

工業技術院標準部材料規格課(平成 6 年 6 月 1 日改正のとき)