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A 5914

:2013

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

1

4

  種類 

2

5

  品質 

3

5.1

  外観  

3

5.2

  寸法・質量の許容差,縦糸の間隔及び縫目間隔  

3

5.3

  性能  

4

6

  構造 

4

7

  材料及び製造  

5

7.1

  材料  

5

7.2

  製造  

6

8

  試験 

6

8.1

  試験の一般条件  

6

8.2

  数値の丸め方  

6

8.3

  外観  

6

8.4

  寸法,糸間隔及び質量の測定  

6

8.5

  含水率  

7

8.6

  たわみ試験  

7

8.7

  局部圧縮試験  

8

9

  熱抵抗試験及び熱抵抗の表示値  

9

10

  検査  

10

11

  製品の呼び方  

11

12

  表示  

12

附属書 A(規定)熱抵抗の算出  

13

附属書 B(規定)畳床の製造に使用する縫糸  

15


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(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。

これによって,JIS A 5914:2004 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 25 年 9 月 20 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS A 5914:2004 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 A

5914

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建材畳床

Non straw TATAMIDOKO

序文 

この規格は,1990 年に制定され,その後 4 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2004 年に

行われたが,その後の使用状況の多様化及び熱抵抗の追加に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,タタミボード及び/又は押出法ポリスチレンフォーム保温材を材料として製造した建材畳

床(以下,畳床という。

)について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1412-2

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 2 部:熱流計法(HFM 法)

JIS A 5905

  繊維板

JIS A 9511

  発泡プラスチック保温材

JIS B 7503

  ダイヤルゲージ

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管

JIS P 3401

  クラフト紙

JIS Z 1533

  ポリオレフィンクロス用フラットヤーン

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

日本農林規格(JAS)  普通合板(平成 20 年 12 月 2 日農林水産省告示第 1751 号)

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

保護材 

タタミボードの繊維の毛羽立ち及びその飛散を防止するため,その表面に使用する保護材料。

3.2 

補強材 

畳床 K 形,N 形の表面の耐圧性などを強化するために使用される板状の材料。


2

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3.3 

クッション材 

畳床 K 形及び N 形のクッション性をよくするために,最上層部に取り付ける材料。

3.4 

裏面材 

畳床の裏面を強化するために,裏面で取り付けるシート状の材料。

3.5 

かまち(框) 

畳の横方向(幅方向)の端面で,畳表を畳床の裏面に巻き込んで取り付けられる側の端面部。

3.6 

かまち補強材 

かまちの端面を補強するために用いられる材料。

3.7 

縦糸 

畳床の長手方向と同方向とに縫われた糸。

3.8 

取っ手 

畳を持ちやすくするために,畳床裏面に取り付けたひも(紐)

種類 

畳床の種類は,材料,構造及び標準寸法によって,次のとおり区分する。

a) 

材料及び構造による区分  材料及び構造による区分は,表 による。

1−材料及び構造による区分

区分

記号

材料及び構造

参照図

I

形 KT-I

タタミボード(TB)を主な材料として構成したもの。

図 

II

形 KT-II

タタミボード(TB)と押出法ポリスチレンフォーム保温材(PS)

とを主な材料として,2 層に構成したもの。

図 

III

形 KT-III

タタミボード(TB)と押出法ポリスチレンフォーム保温材(PS)

とを主な材料として,3 層に構成したもの。

図 

K

形 KT-K

押出法ポリスチレンフォーム保温材(PS)を主な材料として構成

したもので,裏面にかまち補強材をもつもの。

図 

N

形 KT-N

押出法ポリスチレンフォーム保温材(PS)を主な材料として構成
したもので,裏面にかまち補強材がないもの。

図 


3

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b) 

標準寸法による区分  標準寸法(以下,寸法という。)による区分は,表 による。

表 2−寸法による区分 

単位  mm

寸法

記号

a)

 2

000

×1 000×50 100

W

 1

850

×940×50

94

W

 1

820

×910×50

 1

820

×910×55

 91 W

a)

 100

W

は本間(京間)

,94 W は三六間(中

京間)

,91 W は五八間(江戸間,関東間)

の標準寸法に該当する。

品質 

5.1 

外観 

畳床の外観は,四隅がほぼ直角で使用上支障となる反り,ねじれ,欠け,糸切れ,及び裏面材にしわな

どがあってはならない。

5.2 

寸法・質量の許容差,縦糸の間隔及び縫目間隔 

寸法・質量の許容差,縦糸の間隔及び縫目間隔は,次による。

a) 

寸法の許容差  寸法の許容差は,表 による。ただし,注文品の長さ及び幅は,受渡当事者間の協定

とし,その寸法の許容差は,

表 による。

表 3−寸法の許容差 

単位  mm

記号

長さ

厚さ

寸法

許容差

寸法

許容差

寸法

許容差

100 W

2 000

±30 1

000

+10 
−15

50

±2.0

 94 W

1 850

940

50

 91 W

1 820

910

50

55

b) 

質量の許容差,縦糸の間隔及び縫目間隔  質量の許容差,縦糸の間隔及び縫目間隔は,表 による。

表 4−質量の許容差,縦糸の間隔及び縫目間隔 

区分

タタミボード

の厚さ

mm

畳床 1 枚の質量 kg

縦糸の

間隔

mm

縫目 
間隔

mm

(参考)

単位面積当たり

の質量 kg/m

2

100 W

94 W

91 W

a)

許容差

厚さ 50 mm 製品

I

形 50 以上 24.5

21.5

20.5

±1.5 85 以下

50

以下 12.3

II

20

11.5

10.0

 9.5

 5.7

25

13.5 12.0 11.5

6.8

III

25

13.5 12.0 11.5

6.8

K

 5.5

 5.0

 4.5

 2.7

N

a)

タタミボードの厚さ 5 mm 増しで,畳床 55 mm の場合,91 W の質量は,

表 の 10 %増しとする。


4

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5.3 

性能 

畳床の性能は,箇条 に規定する試験を行い,

表 を満足しなければならない。

なお,熱抵抗値(m

2

・K/W)を表示する場合は,箇条 に示す試験又は算出によって熱抵抗値を求めた

とき,表示値を満足しなければならない。

表 5−性能 

区分

含水率

%

たわみ量

mm

局部圧縮量

mm

I

形 13 以下

  6

以下

4

以下

II

  8

以下

III

K

− 12 以下

N

構造 

畳床の構造は,7.1 に規定する材料を用いて,

表 に規定する寸法とする。

なお,構造は,

図 1∼図 による。

図 1−畳床  

図 2−畳床 II  


5

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図 3−畳床 III  

図 4−畳床 

図 5−畳床  

材料及び製造 

7.1 

材料 

材料は,次のとおりとし,畳床の種類に応じて使用する。

a) 

タタミボード  畳床に使用するタタミボードは,JIS A 5905 に規定するタタミボード又はそれと同等

以上の性能をもつものとし,その厚さは,10 mm,15 mm 及び 20 mm の組合せとする。

b) 

押出法ポリスチレンフォーム保温材  畳床に使用する押出法ポリスチレンフォーム保温材は,JIS A 

9511

の 5.6(密度)に規定する試験を行い,密度が 27 kg/m

3

以上で,その熱伝導率は,JIS A 9511 

4.2

(特性)に規定する値又はそれと同等以上の性能をもつものとする。さらに,JIS A 9511 の 5.13.1

(測定方法 A)の規定によって試験を行い,燃焼性試験に合格したものとする。押出法ポリスチレン


6

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フォーム保温材の厚さは,20 mm,25 mm,30 mm,35 mm,40 mm,45 mm 及び 50 mm の組合せとす

る。

c) 

裏面材  畳床に用いる裏面材は,JIS Z 1533 に規定するフラットヤーン 1 種又は 2 種で,密度縦横と

も 10 本/25.4 mm に平織して,JIS P 3401 に規定するクラフト紙 3 種に圧着したもの又はこれと同等以

上の性能とする。

d) 

保護材  畳床 I 形∼III 形に使用する保護材は,保護効果,クッション性及び通気性をもち,虫害のお

それがない不織布,保護紙などとする。

e) 

クッション材  畳床 K 形及び N 形に使用するクッション材は,引裂きに強く適切なクッション性をも

ち,虫害のおそれのないものとする。

f) 

補強材  補強材及びかまち補強材は,合板,プラスチック板,厚紙などで,使用に適したものとする。

合板を使用する場合は,日本農林規格に定める普通合板 2 類の性能を満たし,ホルムアルデヒドの放

散量は F☆☆☆☆等級とし,その厚さは 2.3 mm 以上とする。

g) 

縫糸  畳床に使用する縫糸は,附属書 に規定する糸又はそれらと同等以上の性能をもつ縫糸とする。

ただし,

これらの糸に害虫予防などのための薬剤を含浸又は浸透させたものは使用しないものとする。

7.2 

製造 

畳床 I 形∼III 形は

図 1∼図 のとおりとし,7.1 の a)d)  に規定する材料を組合わせ,畳床 K 形及び N

形は

図 及び図 のとおりとし,7.1 の b)c)e)f)  などの材料を組合わせ,それぞれ 7.1 の g)  に規定

する縫糸を用いて製造する。

なお,取っ手は,必要に応じて取り付ける。

試験 

8.1 

試験の一般条件 

試験の一般条件は,JIS Z 8703 に規定する標準温度状態 15 級(20  ℃±15  ℃)及び標準湿度状態 20 級

(65±20)%]による。

8.2 

数値の丸め方 

数値の丸め方は,JIS Z 8401 によって四捨五入とする。

8.3 

外観 

平面状態に試験体を置き,約 1 m 離れたところから目視によって観察する。

8.4 

寸法,糸間隔及び質量の測定 

寸法,糸間隔及び質量の測定は,次による。

a)

長さは,

図 に示す AB 及び CD の 2 か所を 1 mm 以上の精度をもつ測定器で測定し,その平均値で

表す。

b)

幅は,

図 に示す EF 及び GH の 2 か所を 1 mm 以上の精度をもつ測定器で測定し,その平均値で表す。

c)

厚さは,

図 に示す J,K,L 及び M の 4 点の縫目間隔のほぼ中心を 0.5 mm 以上の精度をもつ測定器

で測定する。

なお,測定器が畳床に接する部分は,直径約 50 mm の円盤とする。


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単位  mm

図 6−寸法の測定箇所 

d) 

糸間隔  縦糸の間隔は,畳床のほぼ中央部で,縦糸 11 本間の長さを糸の中心で,1 mm 以上の精度を

もつ測定器で測定し,10 で除した値とする。

e) 

縫目間隔  縫目間隔は,畳のほぼ中央部で,糸目 11 か所間の長さを縫目の中心で,1 mm 以上の精度

をもつ測定器で測定し,10 で除した値とする。

f) 

質量  試験体の質量を 0.1 kg 以上の精度をもつ測定器で,0.1 kg まで測定する。

8.5 

含水率 

タタミボードを使用した畳床の含水率の測定は,畳床の表面から,電気抵抗式水分計

1)

によって行うも

のとし,測定点は 1 枚につき

図 に示す 5 点とし,1 %単位で表す。

1)

畳床用に校正された測定器

                                                                  単位  mm

図 7−含水率の測定点 

8.6 

たわみ試験 

たわみ試験は,

図 に示すように,試験体のほぼ中央部分をスパン 450 mm で,支点棒によって水平に

支持する。ただし,試験体の両端部は,拘束しないように支持材で水平に支える。

スパン 450 mm の中央に加圧棒(JIS G 3452 に規定する呼び径 80 の鋼管)を介して 600 N の荷重を加え,

載荷 30 分後に,スパン中央部の試験体裏面両端のたわみ量を測定する。


8

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たわみ量の測定は,JIS B 7503 に規定するダイヤルゲージ又はこれと同等以上の性能をもつ測定器具に

よって 0.1 mm 単位まで測定する。

たわみ量は,次の式によって求める。

2

2

1

Y

Y

Y

+

=

ここに,

Y: 積載 30 分後のたわみ量(mm)

Y

1

Y

2

載荷 30 分後の測定点におけるたわみ量(mm)

図 8−たわみ試験 

8.7 

局部圧縮試験 

局部圧縮試験は,次による。

a) 

試験装置  試験装置は,図 に示す。圧入棒は,直径 25 mm の鋼製丸棒で,その軸に直角に切り取っ

たものとし,畳床表面に垂直に圧入されるように適切なガイドを設けたものとする。圧入深さの測定

器は,JIS B 7503 に規定するダイヤルゲージとし,圧入棒の左右にそれぞれ 1 個,計 2 個を取り付け

る。

b) 

試験方法  図 に示すように,圧入棒の上端におもりを静かに載せ,圧入棒と畳床との接触面に 200 N

の荷重が加わるようにする。

載荷 30 秒後の圧入棒の変位を 2 個のダイヤルゲージで 0.1 mm まで読み取り,その平均値をもって

局部圧縮量とする。試験は,畳床表面の任意の 3 か所で行い,局部圧縮量は,測定値のうちの最大値

をもって表す。

なお,スピンドル先端と畳床表面との間に,厚さ 3 mm で大きさ約 30 mm×30 mm の板ガラスを挟

むものとする。


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                                                                                  単位  mm

図 9−局部圧縮試験装置の例 

熱抵抗試験及び熱抵抗の表示値 

畳床の熱抵抗試験は,JIS A 1412-2 

附属書 B(保護熱板式熱流計法)による。

なお,熱抵抗の表示値は,

附属書 に規定する熱抵抗の算出によって求めることができる。主な畳床の

熱抵抗の表示値を

表 に示す。この場合,畳床に使用するタタミボード又は押出法ポリスチレンフォーム

保温材が JIS A 5905 に規定する熱抵抗,又は JIS A 9511 に規定する熱伝導率と同等以上の性能をもつもの

とする。

表 6−主な畳床の熱抵抗の表示値 

区分

畳床の厚さ

mm

畳床の構造

熱抵抗の表示

m

2

・K/W

タタミボード

押出法ポリスチレン

フォーム保温材

厚さ

mm

厚さ

mm

種類

a)

I

形 50

50

(10,15,20 の組合せ)

− 0.81

55 55

(10,15,20 の組合せ)

− 0.89

II

形 50

20

(10×2 枚,20×1 枚)

30 1

種 b 1.00

30 3

種 b 1.29

25

(10+15)

25 1

種 b 0.95

25 3

種 b 1.21

55 20

(10×2 枚,20×1 枚)

35 1

種 b 1.11

35 3

種 b 1.45

25

(10+15)

30 1

種 b 1.08

30 3

種 b 1.37

III

形 50

25

(10+15)

25 1

種 b 0.97

25 3

種 b 1.21

55 25

(10+15)

30 1

種 b 1.08

30 3

種 b 1.37


10

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表 6−主な畳床の熱抵抗の表示値(続き) 

区分

畳床の厚さ

mm

畳床の構造

熱抵抗の表示

m

2

・K/W

タタミボード

押出法ポリスチレン

フォーム保温材

厚さ

mm

厚さ

mm

種類

a)

K

,N 形 50

− 45

1

種 b 1.01

− 45

3

種 b 1.45

55

− 50

1

種 b 1.13

− 50

3

種 b 1.61

a)

押出法ポリスチレンフォーム保温材の種類は,JIS A 9511 

表 1(種類の区分及び記号)に

基づく。

10 

検査 

畳床の検査は,形式検査

2)

と受渡検査

3)

とに区分し,検査項目は,それぞれ次の項目を箇条 8,箇条 9

及び目視によって試験したとき,箇条 及び箇条 12 に適合したものを合格とする。

なお,形式検査及び受渡検査の抜取検査方法は,受渡当事者間の協議によって定める。

a) 

形式検査項目 

1)

外観

2)

寸法

3)

性能

b) 

受渡検査項目 

1)

外観

2)

表示

2)

製品の品質が設計で示した全ての特性を満足するかどうか判定するための検査。

3)

既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡しをする場合,必要と認める

特性を満足するものであるかどうかを判定するための検査。


11

A 5914

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11 

製品の呼び方 

畳床の呼び方は,材料及び構造による区分,寸法による区分,並びにタタミボード及び押出法ポリスチ

レンフォーム保温材の構成厚さを組み合わせ,次の例による。

例 1  畳床 I 形, (TB15・15・10・10), 1 820×910×50 mm

寸法による区分

表面側からタタミボードの厚さが 15 mm・

 15

mm

・10 mm・10 mm

材料及び構造による区分

例 2 KT-I

(TB15

・15・10・10)  91 W(50)

寸法による区分(1 820×910×50 mm)

表面側からタタミボードの厚さが 15 mm・15 mm・10 mm 及

び 10 mm

材料及び構造による区分(畳床 I 形)

例 3  KT-I (TB15・15・15・10)  91 W(55)

寸法による区分(1 820×910×55 mm)

表面側からタタミボードの厚さが 15 mm・15 mm・15 mm 及

び 10 mm

材料及び構造による区分(畳床 I 形)

例 4 KT-II

(TB15

・10-PS25)  91 W(50)

寸法による区分(1 820×910×50 mm)

表面側からタタミボードの厚さが 15 mm 及び 10 mm,押出

法ポリスチレンフォーム保温材の厚さが 25 mm

材料及び構造による区分(畳床 II 形)

例 5 KT-III

(TB15-PS25-TB10)

  91 W(50)

寸法による区分(1 820×910×50 mm)

表面側からタタミボードの厚さが 15 mm,押出法ポリスチ

レンフォーム保温材の厚さが 25 mm 及びタタミボードの

厚さが 10 mm

材料及び構造による区分(畳床 III 形)

例 6 KT-K

(PS45)

  91 W(50)

寸法による区分(1 820×910×50 mm)

押出法ポリスチレンフォーム保温材の厚さが 45 mm

材料及び構造による区分(畳床 K 形)


12

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例 7 KT-N

(PS45)

  91 W(50)

寸法による区分(1 820×910×50 mm)

押出法ポリスチレンフォーム保温材の厚さが 45 mm

材料及び構造による区分(畳床 N 形)

12 

表示 

この規格の全ての要求事項に適合した畳床には,裏面の中心付近に,次の事項を表示しなければならな

い。ただし,熱抵抗値は省略してもよい。

a)

種類又は記号

b)

寸法又はその略号[ただし,その後に厚さを付記する(箇条 11 の例を参照)

c)

製造業者名又はその略号

d)

製造年月又はその略号

e)

熱抵抗値


13

A 5914

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附属書 A

(規定)

熱抵抗の算出

A.1 

一般 

この附属書は,畳床の熱抵抗を算出する方法について規定する。

A.2 

熱抵抗算出の求め方 

熱抵抗算出の求め方は,次による。

a)

畳床の構造は,基材となる材料を単純に積層している。また,材料は,JIS A 5905JIS A 9511 などで

規定しているものを使用するので,材料の熱性能を知ることができる。このため,畳床の熱抵抗は,

使用する材料の熱抵抗の和として算出できる。

b)

使用する材料の熱性能の規格値を用いれば,畳床の最低限の熱性能は確保されることになる。

なお,畳床の製品は縫製するので,糸の通る貫通孔によって断熱性が減少するなど熱性能への影響

を考慮する必要がある。

c)

畳床の熱抵抗値は,減少する割合又は性能値の確実性を保証するために,断熱性低減係数 α(0∼1 の

間の数値)を用いて畳床材料の熱抵抗の和に乗じることによって求めることができる。

A.3 

熱抵抗値の算出 

畳床

1)

の熱抵抗は,畳床の区分によって次の式を用いて算出する。また,計算結果は小数点以下 2 桁に

丸める。数値の丸め方は,JIS Z 8401 によって四捨五入とする。

1)

畳床には,副資材として保護材,裏面材,クッション材及び補強材が使用されるが熱的にはほ

とんど寄与しないので,ここでは考慮しない。

a)

  I

α

×

=

i

R

R

TB

ここに,

R: 畳床の熱抵抗(m

2

・K/W)

R

TBi

枚目のタタミボードの抵抗値(m

2

・K/W)

α: 断熱性低減係数。0.9 とする。

また,JIS A 5905 の規定によるタタミボードの熱抵抗(R

TB

)は,次の値とする。

厚さ(mm)

熱抵抗(m

2

・K/W)

  10

  0.181

  15

  0.267

  20

  0.361

b)

 II

形及び III 形

(

)

α

×

=

PS

TB

R

R

R

i

ここに,

R: 畳床の熱抵抗(m

2

・K/W)

R

TBi

枚目のタタミボードの抵抗値(m

2

・K/W)

R

PS

押出法ポリスチレンフォーム保温材の熱抵抗(m

2

・K/W)

α: 断熱性低減係数。0.9 とする。


14

A 5914

:2013

   

また,R

PS

は,JIS A 9511 の規定による押出法ポリスチレンフォーム保温材の熱伝導率を用いて,次

の式を用いて算出する。

λ

d

R

×

=

000

1

1

PS

ここに,

R

PS

押出法ポリスチレンフォーム保温材の熱抵抗(m

2

・K/W)

d: 押出法ポリスチレンフォーム保温材の厚さ(mm)

λ: 押出法ポリスチレンフォーム保温材の熱伝導率[W/(m・K)]

各保温材に対する熱伝導率は,

表 A.1 による。

表 A.1−熱伝導率 

種類

熱伝導率[W/(m・K)]

保温材 1 種 b

保温材 2 種 b 
保温材 3 種 b

0.040

0.034

0.028

c)

K

形及び N 形

α

×

=

PS

R

R

ここに,

R: 畳床の熱抵抗(m

2

・K/W)

R

PS

押出法ポリスチレンフォーム保温材の熱抵抗(m

2

・K/W)

α: 断熱性低減係数。0.9 とする。

A.4 

算出の根拠 

算出の根拠として,

表 A.2 に畳床の熱抵抗測定結果を示す。縫製による断熱性の低下は最大で約 5 %で

あり,断熱性低減係数=0.9 は十分に安全率を考慮した係数である。

表 A.2−畳床の熱抵抗測定結果 

区分

タタミボード

の合計厚さ

mm

押出法ポリスチレンフォーム

保温材

規格値を用いた

熱抵抗計算値

m

2

・K/W

材料を重ね合
わせた測定値

m

2

・K/W

製品

測定値

m

2

・K/W

厚さ

mm

種類

I

形 50

0

− 0.895 0.980

0.928

II

形 20

30  1

種 b 1.111  1.232

1.195

III

形 25

25  3

種 b 1.341  1.307

1.276

K

,N 形

0

45

1

種 b 1.125  1.310

1.239


15

A 5914

:2013

附属書 B

(規定)

畳床の製造に使用する縫糸

B.1 

一般 

この附属書は,畳床の製造に使用する縫糸の種類について規定する。

B.2 

縫糸の種類及び品質 

縫糸の種類及び品質は,

表 B.1 のとおりとする。

表 B.1−縫糸の種類及び品質 

種類

より数 
変動率

%

引張 
強さ

N

伸び

一定荷重時

%

引掛強さ

N

引張強さ

変動率

%

連続糸

紡績糸及びフィラメントヤ
ーン畳糸

  7

以下 120

以上

6.5

以下

(67 N 荷重時)

150

以上

  7

以下

スプリットヤーン畳糸 10 以下 10 以下