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A 5759:2008

(1)

目  次

ページ

序文

1

1  適用範囲

1

2  引用規格

1

3  用語及び定義

1

4  フィルムの種類及び記号

2

4.1  用途による区分

2

4.2  性能による区分

3

5  品質

3

5.1  一般

3

5.2  性能

3

5.3  可視光線透過率

4

5.4  遮へい係数

4

5.5  熱貫流率

4

5.6  紫外線透過率

4

5.7  引張強さ及び伸び

4

5.8  粘着力

4

5.9  耐候性

5

5.10  ガラス飛散防止性能

5

5.11  ガラス貫通防止性能

5

6  試験方法

5

6.1  一般事項

5

6.2  外観試験

6

6.3  可視光線透過率試験

6

6.4  遮へい係数試験

6

6.5  熱貫流率試験

8

6.6  紫外線透過率試験

8

6.7  引張強さ及び伸び試験

9

6.8  粘着力試験

9

6.9  耐候性試験

10

6.10  ガラス飛散防止性能試験

11

6.11  ガラス貫通防止性能試験

15

7  検査

16

8  表示

16

 


 
A 5759:2008

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本保安

用品協会 (JSAA) 及び財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべ

きとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 5759 : 2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


   

日本工業規格

JIS

 A

5759

:2008

建築窓ガラス用フィルム

Adhesive films for glazings

序文

この規格は,1982 年に制定され,その後 4 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は,2006 年に

行われたが,その後の使用状況の多様性及び品質向上に対応するために改正した。

なお,対応国際規格は,現時点で制定されていない。

1

適用範囲

この規格は,建築物の窓,出入口などのガラスに用いる建築窓ガラス用フィルム(以下,フィルムとい

う。

)について規定する。ただし,ガラスには有機ガラスは含まれない。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7503  ダイヤルゲージ

JIS B 7721  引張・圧縮試験機−力計測系の校正・検証方法

JIS B 7753  サンシャインカーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機

JIS K 6253  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方

JIS R 3106  板ガラス類の透過率・反射率・放射率・日射熱取得率の試験方法

JIS R 3108  建築用ガラスの落球による防犯性能試験方法

JIS R 3202  フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS Z 0237  粘着テープ・粘着シート試験方法

JIS Z 2245  ロックウェル硬さ試験−試験方法

JIS Z 8401  数値の丸め方

JIS Z 8720  測色用標準イルミナント(標準の光)及び標準光源

JIS Z 8902  キセノン標準白色光源

ISO 9050,Glass in building−Determination of light transmittance, solar direct transmittance, total solar

energy transmittance, ultraviolet transmittance and related glazing factors

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。



A 5759:2008

   

3.1

日射

電磁波として太陽から放射されたエネルギーのうち,地上に到達した波長 300 nm∼2 500 nm の放射。

3.2

可視光線

視器官を通して,視感覚を起こすことができる波長 380 nm∼780 nm の放射。

注記  一般に可視光線の波長範囲の短波長限界は,380 nm∼400 nm,長波長限界は,760 nm∼780 nm

である。

3.3

紫外線

日射のうち UVB 域 (300 nm∼315 nm)  及び UVA 域 (315 nm∼380 nm)  の放射。

3.4

透過率

透過光の光束  (

Φ

t

)  と入射光の光束  (

Φ

o

)  との比  (

Φ

 

t

/

Φ

o

)。量記号は

τ

  で,百分率 (%) で表す。

なお,透過とは,光がその単色光成分の振動数を変えずに媒質を通過する現象をいう。

3.5

反射率

反射光の光束  (

Φ

r

)  と入射光の光束  (

Φ

o

)  との比  (

Φ

r

/

Φ

o

)。量記号は

ρ

  で,百分率 (%) で表す。

なお,反射とは,光が媒質の境界面に入るとき,その単色光成分が戻る現象をいう。

3.6

遮へい係数

フィルムをは(貼)り付けた厚さ 3 mm の板ガラスに入射した日射が,一度吸収された後に入射面の反

対側に再放射される分も含んで通過する率(透過分及び再放射分の和)を,板ガラスだけの場合の率を 1

として表した係数。

3.7

熱貫流率

フィルムをはり付けた厚さ 3 mm の板ガラスについて,その両側の空気温度差が 1  ℃のとき,面積 1 m

2

当たり単位時間に通過する熱量。

3.8

板ガラス

JIS R 3202 に規定するフロート板ガラス。

4

フィルムの種類及び記号

4.1

用途による区分

フィルムの種類及び記号は,用途によって区分し,

表 による。

表 1−用途による区分

種類

記号

日射調整フィルム SC

ガラス飛散防止フィルム GS

ガラス貫通防止フィルム

SF


3

A 5759:2008

4.2

性能による区分

4.1 の用途によって区分したフィルムを,次の性能によって a)∼c)  に区分する。

なお,日射調整・ガラス飛散防止,日射調整・ガラス貫通防止など二つの性能を合わせもつフィルムに

ついては,これらの記号を併記する[箇条 8 b)  参照]

a)  日射調整フィルム  日射調整フィルムは,遮へい性能によって,表 による。

表 2−遮へい性能による区分

遮へい係数

記号

0.40 未満 A

0.40 以上  0.60 未満 B 
0.60 以上  0.85 以下 C

b)  ガラス飛散防止フィルム  ガラス飛散防止フィルムは,ガラスの飛散防止性能によって,表 による。

表 3−ガラスの飛散防止性能による区分

ガラスの飛散防止性能

記号

ショットバッグ試験に適合するもの A

層間変位試験に適合するもの B

c)  ガラス貫通防止フィルム  ガラス貫通防止フィルムは,ガラスの貫通防止性能によって,表 による。

表 4−ガラスの貫通防止性能による区分

ガラスの貫通防止性能

記号

鋼球落下試験 A に適合するもの A

鋼球落下試験 B に適合するもの B

5

品質

5.1

一般

フィルムは,透明性,均一性,強じん性,可とう(撓)性及び温湿度の変化による寸法の安定性があり,

次による。

a)  6.2 によって試験を行い,フィルム透視に差し支えるような汚れ,泡,脈理などがないものとする。

b)  フィルムは,ガラスを汚損又は腐食してはならない。

c)  フィルムは,ガラスに均一にはり付けることができ,かつ,必要に応じてはがすことができなければ

ならない。

d)  フィルムは,作業性が良好でなければならない。

5.2

性能

フィルムの種類ごとに要求される性能は,

表 による。

なお,日射調整・ガラス飛散防止,日射調整・ガラス貫通防止など二つの性能を合わせもつフィルムに

ついては,それぞれ要求されるすべての性能について試験を行う。



A 5759:2008

   

表 5−フィルムの種類及び性能

種類

性能

日射調整

フィルム

ガラス飛散

防止フィルム

ガラス貫通

防止フィルム

可視光線透過率

遮へい係数

熱貫流率

紫外線透過率

引張強さ

伸び

粘着力

耐候性

ガラス飛散防止性能

ガラス貫通防止性能

注記  ○印は,フィルムの種類ごとに要求される性能を示す。

5.3

可視光線透過率

日射調整フィルムの可視光線透過率は,6.3 によって試験したとき,87 %以下でなければならない。

5.4

遮へい係数

日射調整フィルムの遮へい係数は,6.4 によって試験したとき,

表 の性能に適合しなければならない。

表 6−日射調整フィルムの遮へい係数

遮へい係数

記号

0.40 未満 A

0.40 以上  0.60 未満 B 
0.60 以上  0.85 以下 C

5.5

熱貫流率

日射調整フィルムの熱貫流率は,6.5 によって試験したとき,5.9 W/m

2

K 以下でなければならない。

5.6

紫外線透過率

日射調整フィルムの紫外線透過率は,6.6 によって試験したとき,3 %以下でなければならない。

5.7

引張強さ及び伸び

フィルムの引張強さ及び伸びは,6.7 によって試験したとき,

表 の性能に適合しなければならない。

表 7−フィルムの引張強さ及び伸び

種類

性能

日射調整 
フィルム

ガラス飛散

防止フィルム

ガラス貫通

防止フィルム

引張強さ  N/25 mm 幅 50 以上 100 以上 800 以上

伸び  % 60 以上

60 以上

60 以上

5.8

粘着力

フィルムの粘着力は,6.8 によって試験したとき,

表 の性能に適合しなければならない。

表 8−フィルムの粘着力

種類

性能

日射調整 
フィルム

ガラス飛散

防止フィルム

ガラス貫通

防止フィルム

粘着力  N/25 mm 幅

2 以上

4 以上

8 以上


5

A 5759:2008

5.9

耐候性

フィルムの耐候性は,6.9 によって試験したとき,フィルムの種類ごとに要求し,次に適合しなければな

らない。ただし,フィルムの種類ごとに要求される耐候性試験時間及び試験項目は,

表 のとおりとする。

a)  フィルムは,膨れ,ひび割れ,端のはがれなどの異常があってはならない。

b)  日射調整フィルムの遮へい係数は,表 の値に対し,その変化が±0.20 の範囲とする。ただし,記号

C の遮へい係数は,0.92 以下でなければならない。

c)  フィルムの粘着力は,表 の値を満足しなければならない。

表 9−フィルム

a)

  の耐候性

種類

性能試験項目

日射調整

フィルム

b)

ガラス飛散防止

フィルム

b)

ガラス貫通防止

フィルム

b)

試験時間  (h)

1 000

2 000

2 000

外観試験

遮へい係数

粘着力

注記  ○印は,フィルムの種類ごとに要求される性能試験項目を示す。 

a)

  フィルムは,内ばりとする。

b)

  二つの性能を併せもつフィルムの粘着力は,要求される性能の高い値を満足しなければな

らない。

5.10  ガラス飛散防止性能

ガラス飛散防止フィルムは,次のいずれかを満たさなければならない。

a)  ショットバッグ試験による性能

ガラス飛散防止性能は,6.10 a)  によって試験したとき,飛散したガラスの大きな破片を 10 個選び

出し,その総質量が 80 g 以下で,かつ,最大破片の 1 個の質量が 55 g 以下とする。

b)  層間変位試験による性能

ガラス飛散防止性能は,6.10 b)  によって試験したとき,その飛散防止率は,95 %以上とする。

5.11  ガラス貫通防止性能

ガラス貫通防止フィルムは,次のいずれかを満たさなければならない。

a)  鋼球落下試験 による性能

ガラス貫通防止性能は,6.11 によって試験したとき,鋼球がガラスを貫通しなかった落下高さが

3 000 mm±50 mm とする。

b)  鋼球落下試験 による性能

ガラス貫通防止性能は,6.11 によって試験したとき,鋼球がガラスを貫通しなかった落下高さが

1 500 mm±50 mm とする。

6

試験方法

6.1

一般事項

6.1.1

試験は,特に指定のない限り温度は 23  ℃±2 ℃,相対湿度は (50±5) %とする。

なお,受渡当事者間の協定によって,温度は 20  ℃±2  ℃,相対湿度は (65±5) %とすることができる。

6.1.2

試験片は,各試験ともフィルムのロール方向とその試験片の長さ方向とを合わせて作製する。



A 5759:2008

   

6.2

外観試験

6.2.1

試験片

試験片は,フィルムを製品幅でロール方向に長さ 1 m に切り取ったものとする。

6.2.2

試験方法

試験は,背景を無彩色とし拡散昼光,又は JIS Z 8720 に規定する標準イルミナント D

65

JIS Z 8902 

規定する標準白色光源を用いた拡散照明の下で,試験片を 900 mm の距離から目視し,フィルムの汚れ,

泡,脈理の有無を調べる。

注記  拡散昼光とは,日の出 3 時間後から,日の入り 3 時間前までの日光の直射を避けた拡散光をい

う。

6.3

可視光線透過率試験

6.3.1

試験片

試験片の個数は 1 枚とし,厚さ 3 mm の板ガラスにこれと同じ寸法のフィルムを気泡の入らないように

均一にはり付けて作製する。試験に用いる板ガラスはあらかじめ水洗いし,ペーパータオルなどで水滴を

ふき取り,アルコールで脱脂したものを使用する。

なお,その大きさは,6.3.3 の試験方法に用いる測定機器に適した寸法とする。

6.3.2

試験片の前処理

試験片の前処理は,24 時間以上静置する。

6.3.3

試験方法

可視光線透過率は,次の二つの方法のいずれかによって求める。測定は,試験片のガラス面を光源に向

けて行う。

a)  分光光度計を用いる場合(ISO 9050 による試験方法)は,表 11 に規定する各波長 380 nm∼780 nm の

分光透過率  [

τ

 (

λ

)]  を測定し,CIE 昼光 D

65

の分光分布,CIE 明順応標準比視感度の波長分布及び波長

間隔から得られる重価係数  [D

λ

V(

λ

  )

Δ

λ]  を乗じて加重平均する式 (1) によって可視光線透過率  (

τ

v

)

を求める。ただし,分光透過率の分布曲線が振動波形を示すフィルムは,山と谷との中間を通る平均

的な分布曲線によって,各波長における分光透過率を求める。式 (1) の D

λ

 V (

λ

 )

Δ

λ は,表 11 に規定

する数値を用いる。

( ) ( )

( )

780

380

780

380

v

λ

λ

λ

λ

λ

τ

τ

λ

λ

V

D

V

D

 (1)

ここに,

τ

v

可視光線透過率 (%)

τ

 (

λ

): 分光透過率

D

λ

CIE 昼光 D

65

の分光分布

V(

λ

 ): CIE 明順応標準比視感度

Δ

λ: 波長間隔

b)  可視光線透過率計を用いる場合は,光電受光器に視感度合せフィルタを組み合わせて,その分光感度

が明順応標準比視感度 (

λ

 )とほぼ一致するようにし,CIE 昼光 D

65

に対する可視光線透過率を測定す

る。

6.4

遮へい係数試験

6.4.1

試験片

試験片は,6.3.1 のものを用いる。

6.4.2

試験片の前処理


7

A 5759:2008

試験片の前処理は,24 時間以上静置する。

6.4.3

試験方法

遮へい係数の計算は,次の二つの方法のいずれかによって求める。

a)  6.4.4 によって求められる日射透過率  (

τ

e

),6.4.5 によって求められる日射反射率  (

ρ

e

)  及び 6.4.6 によ

って求められる垂直放射率から,

表 14 に規定する係数によって換算した修正放射率の室内側表面の値

(

ε

i

)  及び室外側表面の値  (

ε

e

)  を用いて,式 (2) によって遮へい係数を求める。

b)  6.4.4 によって求められる日射透過率  (

τ

e

),6.4.5 によって求められる日射反射率  (

ρ

e

),及び簡易形の

修正放射率計で測定した修正放射率の室内側表面の値  (

ε

i

)  及び室外側表面の値  (

ε

e

)  を用いて,式

(2)  によって遮へい係数を求める。

なお,簡易形の修正放射率計を用いて測定する場合は,使用の都度,校正して用いる。

(

)

(

)

0

e

0

e

0

e

e

e

i

e

100

35

.

0

100

ρ

τ

τ

ρ

τ

τ

N

S

 (2)

ここに,

S: 遮へい係数

τ

e0

厚さ 3 mm の板ガラスの日射透過率

ρ

e0

厚さ 3 mm の板ガラスの日射反射率

ただし,式 (2) の N

i

は,次の式 (3) による。

(

) (

)

2

.

12

5

.

6

9

.

3

3

.

6

9

.

3

3

.

6

e

i

i

ε

ε

ε

N

 (3)

6.4.4

日射透過率

日射透過率は,次の二つの方法のいずれかによって求める。測定は,試験片のガラス面を光源に向けて

行う。

a

)  分光光度計を用いる場合(ISO 9050 による試験方法)は,表 13 に規定する各波長 300 nm∼2 500 nm

の分光透過率  [

τ

  (

λ

)]  を測定し,日射の相対分光分布,波長間隔から得られる重価係数  (E

λ

Δ

λ)  を乗

じて加重平均する式 (4) によって日射透過率  (

τ

e

)  を求める。ただし,分光透過率の分布曲線が振動

波形を示すフィルムは,山と谷との中間を通る平均的な分布曲線によって,各波長における分光透過

率を求める。式 (4) の E

λ

Δ

λ は,表 13 に規定する数値を用いる。

( )

å

å

500

2

300

500

2

300

e

λ

λ

λ

τ

τ

λ

λ

E

E

 (4)

ここに,

τ

e

日射透過率 (%)

τ

 (

λ

): 分光透過率

E

λ

日射の相対分光分布

Δλ

波長間隔

b

)  日射透過率計を用いる場合は,日射透過率を直接測定する。

6.4.5

日射反射率

日射反射率は,次の二つの方法のいずれかによって求める。測定は,試験片のガラス面を光源に向けて

行う。

a

)  分光光度計を用いる場合(ISO 9050 による試験方法)は,表 13 に規定する各波長 300 nm∼2 500 nm

の分光反射率  [

ρ

  (

λ

)]  を測定し,日射の相対分光分布,波長間隔から得られる重価係数  (

E

λ

Δλ

)  を乗

じて加重平均する式 (5) によって日射反射率  (

ρ

e

)  を求める。ただし,分光反射率の分布曲線が振動

波形を示すフィルムは,山と谷との中間を通る平均的な分布曲線によって,各波長における分光反射



A 5759:2008

   

率を求める。式 (5) の

E

λ

Δλ

は,

表 13 に規定する数値を用いる。

( )

å

å

500

2

300

500

2

300

e

λ

λ

λ

ρ

ρ

λ

λ

E

E

 (5)

ここに,

ρ

e

日射反射率 (%)

ρ

 (

λ

): 分光反射率

E

λ

日射の相対分光分布

Δλ

波長間隔

注記

ρ

  (

λ

)  の測定のときは,試験片を 10°以下に傾けて取り付け,正反射光を積分球に捕らえるよ

うにする。

b

)  日射反射率計を用いる場合は,日射反射率を直接測定する。

6.4.6

垂直放射率

垂直放射率は,JIS R 3106 の 7.(常温の熱放射の放射率の算定)の方法によって室内側表面の値  (

ε

i

)  及

び室外側表面の値  (

ε

e

)  を求める。

なお,遮へい係数を求める修正放射率は,

表 14 に規定する係数によって換算する。

6.5

熱貫流率試験

熱貫流率試験の計算は,ここで求めた修正放射率の室内側表面の値  (

ε

i

)  及び室外側表面の値  (

ε

e

)  を用

い,熱貫流率  [

U

(W / m

2

K)]  を式 (6) によって求める。

1

.

4

4

.

5

1

003

.

0

3

.

16

9

.

4

1

1

i

e

ε

ε

U

 (6)

6.6

紫外線透過率試験

6.6.1

試験片

試験片は,6.3.1 のものを用いる。

6.6.2

試験片の前処理

試験片の前処理は,24 時間以上静置する。

6.6.3

試験方法

紫外線透過率は,次の二つの方法のいずれかによって求める。測定は,試験片のガラス面を光源に向け

て行う。

a

)  分光光度計を用いる場合(ISO 9050 による試験方法)は,表 12 に規定する各波長 300 nm∼380 nm の

分光透過率  [

τ

  (

λ

)]  を測定し,紫外線の相対分光分布,波長間隔から得られる重価係数  (

U

λ

Δλ

)  を乗

じて加重平均する式 (7) によって紫外線透過率  (

τ

UV

 )  を求める。ただし,分光透過率の分布曲線が振

動波形を示すフィルムは,山と谷との中間を通る平均的な分布曲線によって,各波長における分光透

過率を求める。式 (7) 中の

U

λ

Δλ

は,

表 12 に規定する数値を用いる。

( )

λ

λ

λ

τ

τ

λ

λ

U

U

380

300

380

300

UV

 (7)

ここに,

τ

UV

紫外線透過率 (%)

τ

 (

λ

): 分光透過率

U

λ

紫外線の相対分光分布

Δλ

波長間隔

b

)  紫外線透過率計を用いる場合は,紫外線透過率を直接測定する。


9

A 5759:2008

6.7

引張強さ及び伸び試験

6.7.1

一般事項

引張強さ及び伸び試験は,次によって試験し,6.7.5 の規定によってフィルムの厚さを測定する。

6.7.2

試験片

試験片は,フィルムから幅 25 mm,長さ 150 mm を切り取ったものとする。試験片の個数は,3 枚とす

る。

6.7.3

試験片の前処理

試験片の前処理は,24 時間以上静置する。

6.7.4

試験方法

試験方法は,次による。

a

)  試験装置  引張試験機は,JIS B 7721 に規定する引張試験機を用いる。

なお,試験機の容量は,測定値がその 15 %∼85 %の範囲に入るものとする。

b

)  試験方法  引張試験機のつかみ間隔を 100 mm 又は試験片の標線間隔を 50 mm とする。試験片からは

く離フィルムをはがし,これを引張試験機にかけ,引張速さを毎分 300 mm±30 mm で引っ張り,試

験片が切断するまでの荷重及び伸びを測定する。このとき,つかみの部分又は標線間以外で切れた場

合は,再び測定する。

引張強さは式 (8),伸びは式 (9)によって算出し,試験片 3 枚の測定値の平均値を求める。

なお,平均値は JIS Z 8401 によって,丸め幅 1 に丸める。

P

T

=

 (8)

ここに,

T

:  引張強さ(N/25 mm 幅)

P

:  切断するまでの最大荷重(N/25 mm 幅)

100

0

0

×

=

l

l

l

E

 (9)

ここに,

E

:  伸び (%)

l

0

:  つかみ間隔又は標線間隔 (mm)

l

:  切断時のつかみ間隔又は標線間隔 (mm)

6.7.5

厚さの測定

測定方法は,次による。

a

)  試験片  フィルムを製品幅でロール方向に長さ 50 mm に切り取ったものとする。

b

)  測定方法  JIS B 7503 に規定する 0.001 mm 目盛のダイヤルケージを用いて行う。試験片からはく離フ

ィルムをはがし,幅方向に 3 か所測定し,その平均値を求める。測定単位は,µm とする。

6.8

粘着力試験

6.8.1

試験片

試験片は,厚さ 3 mm,幅 50 mm,長さ 125 mm の板ガラスに,25 mm×250 mm のフィルムを板ガラス

の中心にはり付ける。フィルムのはり付けは,はく離フィルムをはがし,その一端を板ガラスの端にそろ

え,フィルムの上から JIS Z 0237 に規定する圧着ローラを用いて毎分約 300 mm の速さで 1 往復させて圧

着する。このとき,フィルム及び板ガラスの間に気泡が入らないようにする。また,フィルムの遊びの部

分の粘着剤面には,タルクを打粉するか又は紙をはる。試験片の個数は,3 枚とする。ただし,板ガラス

は,あらかじめ水洗いし,ペーパータオルなどで水滴をふき取り,アルコールで脱脂したものとする。

6.8.2

試験片の前処理

試験片の前処理は,24 時間以上静置する。


10 
A 5759:2008

   

6.8.3

試験方法

試験方法は,次による。

a

)  試験装置  試験装置は,6.7.4 のものを用いる。

b

)  試験方法  日射調整フィルム及びガラス飛散防止フィルムの場合は,180 度引きはがし試験,ガラス

貫通防止フィルムの場合は,90 度引きはがし試験とする。

1

)  180 度引きはがし試験  試験片の遊び部分を 180 度に折り返し,約 25 mm はがした後,フィルム(遊

び部分)を上部チャックに,板ガラスは下部チャックに挟む。次に,引張速さ毎分 300 mm±30 mm

で引きはがし,20 mm 間隔で 4 点の荷重を測定する。粘着力(N/25 mm 幅)は,4 点の測定荷重の

平均値とする。試験結果は,3 枚の試験片の平均値とする。

なお,平均値は JIS Z 8401 によって,丸め幅 1 に丸める。

2

)  90 度引きはがし試験  試験片の遊び部分を 90 度折り返し,約 25 mm はがした後,フィルム(遊び

部分)

を上部チャックに,板ガラスは引張試験機の下部つかみに水平に取り付けたジグに挿入する。

次に,引張速さ毎分 300 mm±30 mm で引きはがし,20 mm 間隔で 4 点の荷重を測定する。粘着力

(N/25 mm 幅)は,180 度引きはがし試験と同様に求める。

6.9

耐候性試験

6.9.1

試験片

試験片は,厚さ 3 mm,幅 50 mm,長さ 125 mm の板ガラスに,50 mm×250 mm のフィルムをはり付け

る。フィルムのはり付けは,6.8 と同様に行う。フィルムの遊びの部分の粘着剤面に,はがしたはく離フィ

ルムをはり,更にアルミニウムはく(箔)などで保護する。試験片の個数は,3 枚とする。ただし,板ガ

ラスは,あらかじめ水洗いし,ペーパータオルなどで水滴をふき取り,アルコールで脱脂したものとする。

6.9.2

試験片の前処理

試験片の前処理は,常温で 4 日間以上静置する。

6.9.3

試験方法

試験方法は,JIS B 7753 に規定するサンシャインカーボンアーク灯式の耐候性試験機を用いて,

表 10 

示す試験条件で,促進耐候性試験を行う。試験時間は日射調整フィルムの場合は,1 000 時間,ガラス飛散

防止フィルム及びガラス貫通防止フィルムの場合は,2 000 時間とする。

なお,試験片のガラス面を光源に向けて試験するものとする。

表 10−サンシャインカーボンアーク灯式の耐候性試験条件


11

A 5759:2008

項目

条件

光源

サンシャインカーボンアーク灯 1 灯 
光フィルター 
  分光透過率  275 nm で 2 %以下

              400 nm で 90 %以上

電源電圧

交流  200 V±20 V

照射時の条件

  平均放電電圧電流 50

V±1 V, 60 A±1.2 A

  ブラックパネル温度計の示す温度

a

)

63  ℃±3  ℃

  相対湿度 (50±5) %

  試験片表面の放射照度 255

(±10 %) W/m

2

(300 nm∼700 nm において)

水の噴射

通常,120 分照射中に,18 分間水噴射を行う。

フィルムをはり付けるガラス

分光透過率

  275 nm で 2 %以下 
  400 nm で 90 %以上

試験片への光照射条件

ガラス面を光源に向けて取り付ける(

図 2)。

水噴射の方法

光照射面であるガラス面に噴射する。

a

)

  ブラックパネル温度計は,

図 に示すように,その塗装面を直接光源に向けて取り付

ける。

図 1−ブラックパネル温度計の例

図 2−試験片への光照射方法の例

所定の試験時間後,試験片を 24 時間以上静置する。この試験片について次の試験を行う。

a

)  目視によって,フィルムの膨れ,ひび割れ,端のはがれなど異常の有無を調べる。

b

)  遮へい係数は,6.4 によって求める。

c

)  粘着力は,試験片のフィルムを板ガラスの中心部で幅 25 mm,長さ 250 mm に切断し,6.8 によって求

める。

6.10

  ガラス飛散防止性能試験

ガラス飛散防止性能試験は,次のショットバッグ試験又は層間変位試験のいずれかによって行う。

a

)  ショットバッグ試験


12 
A 5759:2008

   

1

)  試験片  試験片は,厚さ 5 mm,幅 864 mm,長さ 1 930 mm の板ガラスに,840 mm×1 906 mm のフ

ィルムを板ガラスの中心にはり付ける。試験片の個数は,4 枚とする。フィルムのはり付けは,板

ガラスを水などを用いて洗浄後スキージーなどで,板ガラスとフィルムとの間に気泡,水泡などが

入らないように圧着して行う。

2

)  試験片の前処理  試験片の前処理は,常温で 4 日間以上静置する。

3

)  試験方法  試験は常温で行う。また,試験装置は,図 に示す試験台及び図 に示す衝撃体から構

成する。

3.1

)  試験台  試験台の主要部分は溝形鋼で,床面にボルトで固定し,かつ,衝撃のときの動揺又はひ

ずみを防止するため,背後に支え棒を取り付ける。

試験片を四辺で固定するための木製の締め具は,

図 に示す構造とし,試験片との接触部には

クロロプレンゴム(ショア硬度 30∼50)を用い,その厚さが 25 %以上つぶれないように締め付け

る。また,試験片四辺のかかり寸法は,10 mm とする。

3.2

)  衝撃体  衝撃体は,革袋又はゴム袋の中央にボルト(長さ 330 mm±12 mm)を挿入し,鉛散弾を

充てんした後,袋の上下をボルト締めしたものである。その質量は 45 kg±0.1 kg とする。

なお,衝撃体の表面全体を包むように,厚さ 0.15 mm,幅 12 mm のポリエステル繊維強化粘着

テープなどをすき(隙)間なく巻き付ける。

3.3

)  試験方法  衝撃体が試験片表面から 13 mm 以内で,試験片の中心から 50 mm 以上離れないように

して支点から衝撃体と試験片との接触するまでの距離が 1 524 mm になるように径 3 mm のワイヤ

でつるす。次に,衝撃体を試験片の中心点から落下高さ 300 mm の位置に保持した後,振り子式に

自由に落下させ,中心点を加撃する。この試験は,試験片のフィルム面側への加撃を 2 枚,ガラ

ス面側への加撃を 2 枚の合計で行う。

試験後,試験片ごとに飛散したガラスの大きな破片 10 個の総質量及びその 10 個のうち最大破

片 1 個の質量を測定し,4 枚の試験結果がすべて 5.10 a)  に規定するガラス飛散防止性能を満たす

かどうかを調べる。

なお,試験片が破壊しない場合は,衝撃体の落下高さを 450 mm として試験し,それでも破壊し

ない場合は,落下高さ 450 mm の加撃を破壊するまで繰り返す。

単位  mm


13

A 5759:2008

単位  mm

1  衝撃体つり金具    2  試験台枠  3  A−A 断面(図 参照)  4  コンクリート壁など  5  衝撃体つりワイヤ 
6  衝撃体(図 参照)7  試験片    8  落下高さ  9  試験片の水平中心線    10  床面固定試験台(ボルトで緊結)
11  支え棒

左:正面図  右:側面図) 

図 3−ショットバッグ試験装置

単位  mm

単位  mm

1  形鋼(試験台枠) 
2  試験片(板ガラスの縁から 12 mm 離してフィルムをは
り付ける。

)  3  締め枠  4  クロロプレンゴム片  5  木

材部  6  フィルム  7  金属製など挟み板

1  革袋をつるすアイナット 
2  つりひも(後で取り外す。)  3  クランプ  4  スリー
ブ  5  ボルト  6  ワッシャ  7  アイナット(ここにワ
イヤを掛けて引っ張る。

)8  革袋(鉛散弾を充てんする。

図 4−試験台の A断面図

図 5−衝撃体


14 
A 5759:2008

   

b

)  層間変位試験

1

)  試験片  試験片は,厚さ 5 mm,幅 914 mm,高さ 1 219 mm の板ガラスに,910 mm×1 215 mm のフ

ィルムを板ガラスの中心にはり付ける。試験片の個数は,4 枚とする。フィルムのはり付けは,板

ガラスを水などを用いて洗浄後スキージーなどで,板ガラスとフィルムとの間に気泡,水泡などが

入らないように圧着して行う。

2

)  試験片の前処理  試験片の前処理は,常温で 4 日間以上静置する。

3

)  試験方法  試験は常温で行う。

3.1

)  試験装置  試験装置は,図 に示すように,四隅をピンと接合する 4 本の鋼製フレームから構成

されている。フレームの両端には,試験片の隅角部に変位及び力を伝達するための幅 50 mm の鋼

製加圧板を備える。構造は,上部水平フレームを水平に移動することによって,加圧板を介して

試験片に面内せん断変形を与えることのできるものとする。

なお,試験片を支持するための締め枠は,ゴム片などを裏打ちしたアングルを用い,各フレー

ムにボルトで固定できるものとする。また,試験片の各隅角部には,局部破壊を防止するため,

厚さ 1 mm のアルミニウム製緩衝金具を用いる。

3.2

)  試験方法  試験片に,図 に示す試験装置を用いて面内せん断変形を与える。最初,変形角 0 の

状態から正方向の変形角が 1/60 rad になるまで加力した後,変形角が 0 になるまで減力する。さら

に,負方向の変形角が 1/60 rad になるまで加力した後,再び変形角が 0 になるまで減力する。これ

を 1 サイクルとする。次に,2 サイクルは変形角を,±1/30 rad として 1 サイクルと同様の加力及

び減力を行う。

なお,加力及び減力の変形速度は,毎分 1/20 rad∼1/7 rad とする。

試験終了時,試験片から飛散したガラスの総質量を測定する。ガラス飛散防止率は,式 (10) を

用いて求める。

100

1

0

×

÷÷ø

ö

ççè

æ

W

W

A

 (10)

ここに,

A

ガラス飛散防止率 (%)

W

0

試験前の試験片の質量  ( g )

W

試験後の飛散したガラス質量  ( g )

この試験は,4 枚の試験片について行い,ガラス飛散防止率は,その平均値とする。


15

A 5759:2008

単位  mm

図 6−層間変位試験装置

6.11

  ガラス貫通防止性能試験

6.11.1

  試験片

試験片は,厚さ 5 mm,幅 900 mm±5 mm,長さ 1 100 mm±5 mm の板ガラスに,同寸法のフィルムをは

り付ける。試験片の個数は,3 枚とする。フィルムのはり付けは,板ガラスを水などを用いて洗浄後スキ

ージーなどで板ガラスとフィルムとの間に気泡,水泡などが入らないように圧着して行う。

6.11.2

  試験片の前処理

試験片の前処理は,常温で 30 日間以上静置する。

6.11.3

  試験方法

試験は常温で行い,試験方法は,JIS R 3108 による。

a

)  試験台

1

)  試験台の枠は,山形鋼で構成する。その厚さは,12 mm 以上とする。

2

)  試験台は,試験片を水平,かつ,平行に保持する。

3

)  試験片四辺のかかり寸法を,30 mm±5 mm とする。

4

)  鋼製受箱には,衝撃体が底に当たったときに,衝撃体にきずが付いたり,跳ね返ったりしないよう

に,衝撃吸収体を敷く。

5

)  衝撃体が試験片衝突時にクッション効果が生じないよう,鋼製受箱に通気口を設け空気を逃がす。

6

)  開口部寸法は,幅 840 mm±2 mm,長さ 1 040 mm±2 mm とする。

7

)  試験体を締め付ける枠の部分には幅 30 mm,厚さ 4 mm,硬さ 40 IRHD∼60 IRHD(JIS K 6253 試験

方法 N 法に規定)のゴムを用いる。

b

)  衝撃体  衝撃体は,直径 100 mm±0.2 mm,質量 4.11 kg±0.06 kg の磨き仕上げされた鋼球で,その硬


16 
A 5759:2008

   

さは JIS Z 2245 に規定する,ロックウェル硬さ C スケール 60 HRC∼65 HRC とする。

c

)  試験方法  試験は常温で行う。試験台に試験片を取り付け,試験片周辺の締付け圧力はトルクレンチ

などを用い,140 kN/m

2

±20 kN/m

2

  とする。衝撃体を試験片のガラス面に落下させる。落下位置は,

図 に示す試験片の中心から一辺 130 mm±20 mm の正三角形の頂点 a,b 及び c の 3 点とし,頂点 a

から b,c の順番で落下させる。鋼球落下試験 A は,落下高さを 3 000 mm±50 mm とする。鋼球落下

試験 B は,落下高さを 1 500 mm±50 mm とし,それぞれ衝撃体が試験片を貫通したかどうかを調べ

る。

なお,衝撃後 5 秒未満に衝撃体が試験片を通り抜けた場合は,貫通とする。

この試験は,3 枚の試験片について行い,すべての試験結果が貫通しなかったかどうかを調べる。

単位  mm

1  鋼製締付枠  2  ゴム片    3  5 mm 板ガラス  4  フィルム  5  衝撃吸収体   
6  鋼製受箱  7  通気口

図 7−試験台及び衝撃体の落下位置

7

検査

検査は,品質及び性能について行い,箇条 の規定を満足すれば合格とする。

なお,検査方法は,受渡当事者間の協定による。

8

表示

フィルムの包装容器には,次の事項を表示する。

a

)  この規格の規格名称又は規格番号

b

)  フィルムの種類の名称及び記号並びに性能の記号

例 1  日射調整フィルム (SC-A)

例 2  ガラス飛散防止フィルム (GS-B)

例 3  ガラス貫通防止フィルム (SF-A)

例 4  日射調整フィルム/ガラス飛散防止フィルム (SC-B/GS-A)


17

A 5759:2008

c

)  品番

d

)  寸法(厚さ,幅及び長さ)

e

)  製造業者名又はその略号

f

)  製造年月又はその略号

表 11

可視光線透過率を

計算するための重価係数

表 12

紫外線透過率を計

算するための重価係数

表 13

日射透過率及び日射反射率を計算

するための重価係数

波長

重価係数

波長

重価係数

波長

重価係数

波長

重価係数

nm

D

λ

V(λ)∆λ  nm  U

λ

∆λ

nm

E

λ

V(λ)∆λ

nm

E

λ

V(λ)∆λ

380

0.000 0

300

0.000 000

300

0.000 000

680

0.012 838

390

0.000 5

305

0.001 859

305

0.000 057

690

0.011 788

400

0.003 0

310

0.007 665

310

0.000 236

700

0.012 453

410

0.010 3

315

0.017 961

315

0.000 554

710

0.012 798

420

0.035 2

320

0.029 732

320

0.000 916

720

0.010 589

430

0.094 8

325

0.042 466

325

0.001 309

730

0.011 233

440

0.227 4

330

0.062 108

330

0.001 914

740

0.012 175

450

0.419 2

335

0.065 462

335

0.002 018

750

0.012 181

460

0.666 3

340

0.071 020

340

0.002 189

760

0.009 515

470

0.985 0

345

0.073 326

345

0.002 260

770

0.010 479

480

1.518 9

350

0.079 330

350

0.002 445

780

0.011 381

490

2.133 6

355

0.082 894

355

0.002 555

790

0.011 262

500

3.349 1

360

0.087 039

360

0.002 683

800

0.028 718

510

5.139 3

365

0.097 963

365

0.003 020

850

0.048 240

520

7.052 3

370

0.108 987

370

0.003 359

900

0.040 297

530

8.799 0

375

0.113 837

375

0.003 509

950

0.021 384

540

9.442 7

380

0.058 351

380

0.003 600

1 000

0.036 097

550 9.807

7

  合計  1.000 000

385

0.003 529

1 050

0.034 110

560

9.430 6

390

0.003 551

1 100

0.018 861

570

8.689 1

395

0.004 294

1 150

0.013 228

580

7.899 4

400

0.007 812

1 200

0.022 551

590

6.330 6

410

0.011 638

1 250

0.023 376

600

5.354 2

420

0.011 877

1 300

0.017 756

610

4.249 1

430

0.011 347

1 350

0.003 743

620

3.150 2

440

0.013 246

1 400

0.000 741

630

2.081 2

450

0.015 343

1 450

0.003 792

640

1.381 0

460

0.016 166

1 500

0.009 693

650

0.807 0

470

0.016 178

1 550

0.013 693

660

0.461 2

480

0.016 402

1 600

0.012 203

670

0.248 5

490

0.015 794

1 650

0.010 615

680

0.125 5

500

0.015 801

1 700

0.007 256

690

0.053 6

510

0.015 973

1 750

0.007 183

700

0.027 6

520

0.015 357

1 800

0.002 157

710

0.014 6

530

0.015 867

1 850

0.000 398

720

0.005 7

540

0.015 827

1 900

0.000 082

730

0.003 5

550

0.015 844

1 950

0.001 087

740

0.002 1

560

0.015 590

2 000

0.003 024

750

0.000 8

570

0.015 256

2 050

0.003 988

760

0.000 1

580

0.014 745

2 100

0.004 229

770

0.000 0

590

0.014 330

2 150

0.004 142

780

0.000 0

600

0.014 663

2 200

0.003 690

合計

99.999 9

610

0.015 030

2 250

0.003 592

620

0.014 859

2 300

0.003 436

630

0.014 622

2 350

0.003 163

640

0.014 526

2 400

0.002 233

650

0.014 445

2 450

0.001 202

660

0.014 313

2 500

0.000 475

  670

0.014

023

合計

0.999 999


18 
A 5759:2008

   

表 14−修正放射率を垂直放射率から計算するための係数

垂直放射率 ε

n

係数 ε / ε

n

0.03 1.22 
0.05 1.18 
0.1 1.14 
0.2 1.10 
0.3 1.06 
0.4 1.03 
0.5 1.00 
0.6 0.98 
0.7 0.96 
0.8 0.95 
0.89 0.94

注記  修正放射率 ε は,垂直放射率 ε

n

に係数 ε / ε

n

を乗じるこ

とによって得る。表に示される以外の ε

n

における係数

は,直線内挿又は外挿によって求める。