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A 5558

:2010

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

1

4

  形材の種類及び記号

2

5

  材料の性能

3

6

  形材の寸法

4

7

  形材の外観

4

8

  形材の性能

4

8.1

  反り

4

8.2

  加熱伸縮率

4

8.3

  加熱後の表面変化

4

8.4

  耐候性能

4

9

  形材の試験方法

5

9.1

  一般

5

9.2

  形材の外観

5

9.3

  反り

5

9.4

  加熱伸縮率の測定

5

9.5

  加熱後の表面変化の測定

7

9.6

  耐候性能

7

10

  検査

8

11

  製品の呼び方

8

12

  表示

8

附属書 A(規定)押出形材及び共押出形材に用いる材料の試験方法

9


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(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,プラスチックサッシ工業会 (PVCW・I・A)  及

び財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 A

5558

:2010

無可塑ポリ塩化ビニル製建具用形材

Unplasticized polyvinyl chloride (PVC-U) profiles for fabrication

of windows and doors

1

適用範囲

この規格は,無可塑ポリ塩化ビニル製建具(以下,樹脂製建具という。

)に用いる,主に無可塑ポリ塩化

ビニル材料を用いた形材について規定する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1415

  高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7512

  鋼製巻尺

JIS B 7513

  精密定盤

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS B 7524

  すきまゲージ

JIS K 6740-2

  プラスチック−無可塑ポリ塩化ビニル (PVC-U) 成形用及び押出用材料−第 2 部:試験

片の作り方及び諸性質の求め方

JIS K 6911

  熱硬化性プラスチック一般試験方法

JIS K 7111-1

  プラスチック−シャルピー衝撃特性の求め方−第 1 部:非計装化衝撃試験

JIS K 7162

  プラスチック−引張特性の試験方法  第 2 部:型成形,押出成形及び注型プラスチック

の試験条件

JIS K 7171

  プラスチック−曲げ特性の求め方

JIS K 7206

  プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度 (VST) 試験方法

JIS K 7350-4

  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第 4 部:オープンフレームカーボン

アークランプ

JIS L 0804

  変退色用グレースケール

JIS Z 8401

  数値の丸め方

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

窓用形材


2

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樹脂製建具のうち,建築物の外部に面する部分に施工するサッシ及びドアに用いる形材。

3.2

内窓用形材

樹脂製建具のうち,建築物の外部に面する建具の室内側に施工するサッシ及びドアに用いる形材。

3.3

主要形材

3.1

で定義した窓用形材及び 3.2 で定義した内窓用形材のうち,枠,かまち,方立,無目,たて骨,中骨,

桟などの樹脂製建具の主要部材に用いる形材。

3.4

副構成形材

3.1

で定義した窓用形材及び 3.2 で定義した内窓用形材のうち,3.3 で定義した主要形材以外の形材。

3.5

押出形材

3.3

で定義した主要形材及び 3.4 で定義した副構成形材のうち,無可塑ポリ塩化ビニル材料を用いて押出

成形した形材。

3.6

共押出形材

3.3

で定義した主要形材及び 3.4 で定義した副構成形材のうち,無可塑ポリ塩化ビニル材料とそれ以外の

材料とを共押出成形によって積層させた形材。

3.7

室外側表面

樹脂製建具の室外側から見える表面。

3.8

室内側表面

樹脂製建具の室内側から見える表面。

3.9

反り

3.3

で定義した主要形材又は 3.4 で定義した副構成形材の押出成形方向の反り。

3.10

未使用材料

3.5

に定義した押出形材の押出成形に用いる未使用の無可塑ポリ塩化ビニル材料,3.6 に定義した共押出

形材の共押出成形に用いる未使用の無可塑ポリ塩化ビニル材料及び共押出成形に用いる未使用の材料。

3.11

再生材料

3.5

で定義した押出形材,3.6 で定義した共押出形材,樹脂製建具から得られる押出形材及び樹脂製建具

から得られる共押出形材を,粉砕調整した粒状又は粉状の材料。

4

形材の種類及び記号

形材の種類は,次による。


3

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a)

形材は,使用する樹脂製建具によって区分し,

表 による。

表 1−使用する樹脂製建具による形材の種類

樹脂製建具による区分

記号

窓用形材 O

内窓用形材 I

b)

窓用形材及び内窓用形材は,使用用途によって区分し,

表 による。

表 2−使用用途による形材の種類

使用用途による区分

記号

主要形材 M

副構成形材 A

c)

主要形材及び副構成形材は,押出成形方法によって区分し,

表 による。

表 3−押出成形方法による形材の種類

押出成形方法による区分

記号

押出形材 P

共押出形材 C

d)

押出形材及び共押出形材は,使用する材料の種類によって区分し,

表 による。

表 4−使用する材料の種類による形材の種類

材料の種類

記号

未使用材料 E

再生材料 R

5

材料の性能

押出形材及び共押出形材に用いる材料は,

附属書 に規定する試験を行ったとき,表 に示す性能に適

合しなければならない。

表 5−材料の性能

項目

材料の性能

ビカット軟化温度 83

℃以上

引張降伏応力 36.8

MPa

以上

曲げ弾性率

2 000 MPa

以上

  23  ℃ 13.0

kJ/m

2

以上

窓用形材

−10  ℃ 5.0

kJ/m

2

以上

  23  ℃ 10.0

kJ/m

2

以上

シャルピー衝撃値

内窓用形材

−10  ℃ 4.0

kJ/m

2

以上

押出形材

不燃性

a)

耐燃性

共押出形材 HB 級

b)

a)

  JIS K 6911

の 5.24(耐燃性)に規定する A 法によって測定し,3 試験

片とも不燃性でなければならない。

b)

  JIS K 6911

の 5.24 に規定する C 法によって測定し,3 試験片とも HB

級でなければならない。また,炎が 25.4 mm 標線に達せずに消えても

材料性能を満足しているものとする。


4

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6

形材の寸法

窓用形材及び内窓用形材の,室内側表面の見付け寸法及び見込み寸法の位置を,

図 に示す。

a)

  開き窓用かまち形材の断面例

b)

  開き窓用枠形材の断面例 

c)

  引き違い窓用かまち形材の断面例

d)

  引き違い窓用枠形材の断面例 

図 1−室内側表面の見付け寸法及び見込み寸法の位置

7

形材の外観

主要形材の外観及び副構成形材の外観は,9.2 で試験したとき,その表面にきず,凹凸,割れ,異物など

の樹脂製建具として使用上の有害な欠陥があってはならない。

8

形材の性能

8.1

反り

主要形材の反りは,9.3 で測定したとき,押出成形方向に対して 1.0 mm/m 以内でなければならない。

8.2

加熱伸縮率

主要形材の加熱伸縮率は,9.4 で試験したとき,絶対値が 2.5 %以下でなければならない。

8.3

加熱後の表面変化

主要形材は,9.5 で試験したとき,気泡,割れ,表面はく離などの表面変化があってはならない。

8.4

耐候性能

耐候性能は,次による。

a)

変退色  窓用形材及び内窓用形材の室外側表面の変退色は,9.6 で試験したとき,JIS L 0804 で規定す

る変退色用グレースケール 3∼5 号の範囲内でなければならない。

b)

促進暴露試験後のシャルピー衝撃値  促進暴露試験後のシャルピー衝撃値は,9.6 で試験したとき,窓


5

A 5558

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用形材のうちの押出形材は 23  ℃で 9.0 kJ/m

2

以上,及び内窓用形材のうちの押出形材は 23  ℃で 7.0

kJ/m

2

以上でなければならない。

9

形材の試験方法

9.1

一般

9.1.1

試験場所の温度及び湿度

試験場所は,温度 23±2  ℃及び湿度 40∼70 % RH の室内とする。

9.1.2

試験片の状態調節

試験片は,各試験前に 9.1.1 に規定した試験場所に 16 時間以上静置し,状態調節しなければならない。

9.2

形材の外観

外観は,次による。

a)

試験片は,主要形材及び副構成材を 1 000±2 mm の長さに切断したものを用いる。数量は,3 個とす

る。

なお,9.1.2 に規定する試験片の状態調節をしなくてもよい。

b)

外観の観察は,自然光下で約 500 mm 離れた位置で目視で行う。試験場所は,9.1.1 に規定する温度及

び湿度条件でなくてもよい。

9.3

反り

9.3.1

測定器

測定器は,次による。

a)

反り測定器  JIS B 7524 に規定する呼び寸法の階段が 0.05 mm のすきまゲージ。

b)

反り測定台  試験片を置く部分の大きさが長さ 1 200 mm 以上,幅 200 mm 以上の平面をもち,平面が

JIS B 7513

の 9.1 に規定する平面度の測定方法において,反り測定台の平面度の許容差は±0.1 mm と

する。

9.3.2

試験片

試験片は,主要形材及び副構成材を 1 000±2 mm の長さに切断したものを用いる。

なお,試験片の長さは,JIS B 7512 に規定する鋼製巻尺又は JIS B 7516 に規定する呼び寸法が 1 000 mm

の金属製直尺を用いて測定する。数量は,3 個とする。

9.3.3

測定手順

反りの測定は,9.3.1 b)  に規定した反り測定台に置き,試験片の下面が水平面台に接触しない点と反り

測定台とのすき間を 9.3.1 a)  に規定した反り測定器を用いて測定する。

9.3.4

結果の表示

測定結果は,反りの測定値を 0.1 mm 単位で表示する。

9.4

加熱伸縮率の測定

9.4.1

測定装置

測定装置は,次による。

a)

恒温槽  槽内の空気を強制的に循環させて,槽内温度が 100±3  ℃を保持する能力をもつもの。

b)

標点間距離測定器  JIS B 7507 に規定する目量が 0.05 mm のノギス。

9.4.2

試験片

試験片は,次による。

a)

試験片の寸法  主要形材から 200±5 mm の長さに切断したものを用いる。


6

A 5558

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b)

試験片の数量  数量は,3 個とする。

9.4.3

測定手順

測定手順は,次による。

a)  9.4.2

に規定した試験片に,

図 に示す標点を室外側表面及び室内側表面に付ける。標点間の長さを,

9.4.1 b)

に規定した標点間距離測定器を用いて測定し,その値を加熱前の標点間距離  (L

0

)

とする。

単位  mm

a)

  室外側表面の標点 

b)

  室内側表面の標点 

図 2−加熱伸縮性測定の標点を付ける位置(開き窓の障子用形材の例)

b)

試験片を,100±3  ℃に温度調節した 9.4.1 a)  に規定する恒温槽内のガラス板上に水平に静置し,60

∼62 分間加熱する。加熱後,9.1.1 に規定した試験場所で 24 時間以上静置し放熱する。

c)

放熱した試験片の標点間の長さを 9.4.1 b)  に規定した標点間距離測定器を用いて測定し,その値を加

熱後の標点間距離  (L

1

)

とする。


7

A 5558

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9.4.4

加熱伸縮率の計算

加熱伸縮率  (L)  は,式(1)によって求める。

100

0

0

1

×

=

L

L

L

L

 (1)

ここに,

L

加熱伸縮率

 (%)

L

0

加熱前の標点間距離

 (mm)

L

1

加熱後の標点間距離

 (mm)

9.4.5

結果の表示

計算の結果は,小数点以下二けたまで算出する。試験片

3

個の計算値を平均した値を,JIS Z 8401 の 2.

の規則

B

に規定する方法によって小数点以下一けたに丸めて表示する。

9.5

加熱後の表面変化の測定

9.5.1

測定装置

槽内の空気を強制的に循環させて,試験片を

150

±

3

℃に加熱する能力をもち,装置内にガラス板をも

つ恒温槽。

9.5.2

試験片

試験片の形状は,主要形材を

200

±

5 mm

の長さに切断したものを用いる。数量は,

3

個とする。

9.5.3

測定手順

測定手順は,次による。

a

)

試験片を 9.5.1 に規定した測定装置内のガラス板上に水平に静置し,9.5.1 に規定した測定装置を

30

間で

150

±

3

℃まで加熱する。

b

)

加熱後,9.1.1 に規定した試験場所で,試験片が手で持てる程度まで静置し,放熱させる。

c

)

目視にて試験片表面を観察する。

9.5.4

結果の表示

測定結果は,表面変化のない場合は無,表面変化のある場合は有と表示する。

9.6

耐候性能

9.6.1

測定装置

測定装置は,JIS K 7350-4 の箇条 4(装置)に規定する装置とする。

9.6.2

試験体

試験体の寸法は,押出成形した窓用形材及び内窓用形材の室外側表面になる箇所から A.5.2 に規定する

試験片を

5

個切り出せる大きさとする。試験体の数は

2

個とする。

9.6.3

測定手順

測定手順は,次による。

a

)

促進暴露条件  JIS A 1415 の 6.3(オープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験方法)に規

定する

WS-A

法による。促進暴露面は,窓用形材の室外側表面及び内窓用形材の室外側表面とする。

b

)

促進暴露時間  窓用形材は

1 000

時間,内窓用形材は

500

時間の暴露を行う。

c

)

変退色  窓用形材の室外側表面及び内窓用形材の室外側表面の促進暴露後の変退色は,促進暴露後の

試験体の促進暴露面と促進暴露をしていない試験体の室外側表面との色の差異を,JIS L 0804 に規定

する変退色用グレースケールを用いて測定する。

d

)

促進暴露後のシャルピー衝撃値  促進暴露後のシャルピー衝撃値は,9.6.2 に規定した試験体から

5

切り出した試験片について,A.5 に規定した測定方法で,

23

±

2

℃の温度条件で測定する。


8

A 5558

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9.6.4

結果の表示

結果の表示は,次による。

a

)

変退色  測定の結果は,変退色用グレースケールに相当する数値を表示する。

b

)

促進暴露後のシャルピー衝撃値  測定結果は,A.5.4 による。

10

検査

検査は,合理的な抜取り検査方法を用いて箇条 の試験を行い,箇条 及び箇条 の規定に適合してい

るものを合格とする。

11

製品の呼び方

製品の呼び方は,次の例による。

O

M

P

E

−■■■−■■■

見込み寸法(箇条 参照)

室内側表面の見付け寸法(箇条 参照)

材料の区分(

表 参照)

押出成形方法別の形材の区分(

表 参照)

使用用途別の形材の区分(

表 参照)

使用する建具による区分(

表 参照)

12

表示

窓用形材及び内窓用形材は,

1

製品又は

1

こん(梱)包ごとに,次の事項を表示しなければならない。

a

)

製品の呼び方(箇条 11 参照)

O

M

P

E

R

80

65

b

) 1

こん(梱)包に含まれる形材の長さ及び数量

c

)

製造業者名又はその略号

d

)

製造番号及び/又は製造年月日又はその略号

e

)

規格番号又は規格名称

f

)

受渡当事者間で取り決めた形材名称,色調又はそれらの記号


9

A 5558

:2010

附属書 A

規定)

押出形材及び共押出形材に用いる材料の試験方法

A.1

  一般

A.1.1

  試験場所の温度及び試験場所の湿度

試験場所は,温度

23

±

2

℃,湿度

40

70 % RH

の室内とする。

A.1.2

  試験片の状態調節

試験片は,各試験前に A.1.1 に規定した試験場所に

16

時間以上静置し,状態調節しなければならない。

A.1.3

  試験片の採取

試験片は,

箇条 に規定する材料の性能のうち耐燃性以外は,押出形材又は共押出形材から採取するか,

又は JIS K 6740-2 に規定するプレス板から採取する。ただし,共押出形材から試験片を採取する場合は,

無可塑ポリ塩化ビニル材料とその他の材料との積層部分以外から採取しなければならない。

A.2

  ビカット軟化温度の測定

A.2.1

  測定装置

この測定に用いる測定装置は,JIS K 7206 の 4.(装置)による。

A.2.2

  試験片

試験片の形状は,JIS K 7206 の 5.(試験片)による。数量は,

3

個とする。

A.2.3

  測定条件及び測定手順

測定条件は,JIS K 7206 の 1.1 に規定する

A50

法による。測定手順は,JIS K 7206 の 7.(手順)による。

A.2.4

  結果の表示

結果の表示は,JIS K 7206 の 7.6 による。

A.3

  引張降伏応力の測定

A.3.1

  測定装置

この測定に用いる測定装置は,JIS K 7162 の 5.(装置)による。

A.3.2

  試験片

試験片の形状は,JIS K 7162 に規定する

1B

形とする。数量は,

5

個とする。

A.3.3

  測定条件及び測定手順

試験条件は,試験速度を

10 mm/min

とする。測定手順は,JIS K 7162 の 9.(手順)による。

A.3.4

  計算及び結果の表示

計算及び結果の表示は,JIS K 7162 の 10.(計算及び結果の表示)による。

A.4

  曲げ弾性率の測定

A.4.1

  測定装置

この測定に用いる測定装置は,JIS K 7171 の箇条 5(装置)による。

A.4.2

  試験片

試験片の形状は,JIS K 7171 の箇条 6(試験片)による。数量は,

5

個とする。


10

A 5558

:2010

A.4.3

  測定手順

測定手順は,JIS K 7171 の箇条 8(手順)による。

A.4.4

  計算及び結果の表示

計算及び結果の表示は,JIS K 7171 の箇条 9(計算及び試験結果の表現)による。

A.5

  シャルピー衝撃値の測定

A.5.1

  測定装置

この測定に用いる測定装置は,JIS K 7111-1 の 5.(装置)による。

A.5.2

  試験片

試験片の形状は,JIS K 7111-1 の 6.(試験片)に規定する長さ

80

±

2 mm

及び幅

10.0

±

0.2 mm

とし,JIS 

K 7111-1

の 6.

に規定する

A

タイプのノッチ加工を入れる。数量は,

5

個とする。

A.5.3

  測定条件及び測定手順

測定手順は,次による。

a

)

測定条件は,JIS K 7111-1 の 6.

に規定する

1eA

法による。

b

)

温度

23

±

2

℃で測定する試験片は,A.1.2 に規定した条件で調節しなければならない。温度−

10

±

2

で測定する試験片は,温度を−

10

±

2

℃に調整した恒温槽などで

16

時間以上静置後,恒温槽などから

取り出し

5

秒以内に測定を実施しなければならない。

c

)

測定手順は,JIS K 7111-1 の 7.(手順)による。

A.5.4

  計算及び結果の表示

計算及び結果の表示は,JIS K 7111-1 の 8.(計算及び結果の表示)による。

A.6

  耐燃性の測定

A.6.1

  測定装置

この試験に用いる試験装置は,次による。

a

)

試験装置 

(

A

)

  JIS K 6911 の 5.24.1 

(

1

)

に規定する

A

法による。

b

)

試験装置 

(

B

)

  JIS K 6911 の 5.24.3 

(

1

)

に規定する

C

法による。

A.6.2

  試験片

この試験に使用する試験片は,次による。

a

)

試験片の採取  押出形材から試験片を採取する場合は,室外側表面から採取しなければならない。共

押出形材から試験片を採取する場合は,無可塑ポリ塩化ビニル材料とその他の材料との積層部分から

採取しなければならない。

b

)

試験片の寸法  試験片は,JIS K 6911 の 5.24.1 

(

2

)

に規定する長さ

127 mm

及び幅

12.7

±

0.5 mm

とす

る。

c

)

試験片の数量  数量は,

3

個とする。

A.6.3

  押出形材の試験方法

押出形材の試験方法は,次による。

a

)

試験片に JIS K 6911 の 5.24.1 

(

2

)

によって標線を付ける。

b

)

試験方法は,A.6.1 a

)

に規定した試験装置

 (A)

を用いて JIS K 6911 の 5.24.1 

(

3

)

による。

A.6.4

  共押出形材の試験方法

共押出形材の試験方法は,次による。


11

A 5558

:2010

a

)

試験片に JIS K 6911 の 5.24.3 

(

2

)

に規定する方法によって標線を付ける。

b

)

試験方法は,共押出材料が積層した面を下側となるようにして A.6.1 b

)

に規定した試験装置

 (B)

を用

いて JIS K 6911 の 5.24.3 

(

5

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