>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

A 5532

:2011

(1) 

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

2

4

  各部の名称 

2

5

  種類

3

6

  品質

4

6.1

  外観

4

6.2

  性能

4

7

  寸法

5

7.1

  浴槽の寸法 

5

8

  材料

7

8.1

  浴槽

7

8.2

  附属品

8

9

  試験方法

8

10

  検査

8

11

  製品の呼び方 

9

12

  表示

9

13

  取扱い上の注意事項

9


A 5532

:2011

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。

これによって,JIS A 5532:2006 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 23 年 7 月 27 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク認証において,JIS A 5532:2006 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 A

5532

:2011

浴槽

Bathtubs

序文 

この規格は,1970 年に制定され,その後 5 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2006 年に

行われたが,その後の我が国の実績を反映させるため技術内容を変更し,対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,浴槽について規定する。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1718

  浴槽の性能試験方法

JIS A 4416

  住宅用浴室ユニット

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS G 3133

  ほうろう用脱炭鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 5501

  ねずみ鋳鉄品

JIS H 4000

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS K 6718-1

  プラスチック−メタクリル樹脂板−タイプ,寸法及び特性−第 1 部:キャスト板

JIS K 6744

  ポリ塩化ビニル被覆金属板

JIS K 6919

  繊維強化プラスチック用液状不飽和ポリエステル樹脂

JIS K 6921-1

  プラスチック−ポリプロピレン(PP)成形用及び押出用材料−第 1 部:呼び方のシス

テム及び仕様表記の基礎

JIS R 3411

  ガラスチョップドストランドマット

JIS R 3412

  ガラスロービング

JIS R 3413

  ガラス糸

JIS R 3414

  ガラスクロス

JIS R 3415

  ガラステープ

JIS R 3416

  処理ガラスクロス

JIS R 3417

  ガラスロービングクロス


2

A 5532

:2011

   

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1 

上縁面 

浴槽の最上部でフラットな面の部分。

3.2 

エプロン 

上縁面から浴槽の下方を覆うためのもので,別に設けたもの,又は浴槽と一体成型された垂下長さが 150

mm

以上の部分。

3.3 

底面 

浴槽内部の底。

3.4 

壁付面 

壁面に接する上縁部又は垂下部。

3.5 

排水口 

湯水を排水するため設けられた孔。

3.6 

排水栓 

湯水の排水を調節する部分。

3.7 

オーバーフロー口 

上縁からのいっ(溢)水を防ぐために浴槽内側面の上部に設けられた排水口。

3.8 

専用ふろふた 

浴槽とセットで使用するために生産者が指定・販売するふろふた。

3.9 

高断熱浴槽 

断熱性能を向上させるための工夫がされており,かつ,専用ふろふたなどがセットになった浴槽。

各部の名称 

浴槽の各部の名称を,

図 に示す。


3

A 5532

:2011

①  上縁面 
②  内側面 
③  底面

④  垂下部 
⑤  エプロン 
⑥  壁付面

⑦  排水口 
⑧  排水栓 
⑨  オーバーフロー口

図 1−浴槽の各部の名称の例 

種類 

浴槽の種類は,次の a)b)  及び c)  によって区分する。

a)

材質による区分  材質による区分は,表 のとおりとする。

表 1−材質による区分

材質

記号

注記

鋳鉄ほうろう CE

鋳鉄製の浴槽本体の表面にほうろう処理を施したもの。

鋼板ほうろう SE

鋼板製の浴槽本体の表面にほうろう処理を施したもの。

ステンレス鋼板 SU

浴槽本体がステンレス鋼板製のもの。

熱硬化性プラスチック TS

浴槽本体が熱硬化性プラスチック製のもの

a)

熱可塑性プラスチック TP

浴槽本体が熱可塑性プラスチック製のもの。

a)

浴槽本体がガラス繊維強化ポリエステル製のものも含む。

b)

設置方法による区分  設置方法による区分は,表 のとおりとする。

表 2−設置方法による区分 

設置方法

記号

注記

据置き形 S

浴室内の壁面又は床面に埋め込まれることなく自由に設置で

きるもの。

埋込み形 B

浴室内の壁面又は床面に埋め込まれるもので,浴室内で位置
が指定されるもの。

浴室ユニット形 U

JIS A 4416

に規定する住宅用浴室ユニットに設置される専用

のもの,又は浴室ユニットと一体で成形されたもの。

c) 

保温性能による区分  保温性能による区分は,表 のとおりとする。


4

A 5532

:2011

   

表 3−保温性能による区分 

保温性能

記号

注記

高断熱 HW

JIS A 1718

に規定する浴槽の高断熱試験において,湯温降下は 4 時

間で 2.5  ℃以内。

非高断熱 NW

JIS A 1718

に規定する浴槽の保温試験において,湯温降下は 2 時間

で 5  ℃以内。

品質 

6.1 

外観 

浴槽及び附属品は,著しい変形,きず,欠け,ひび割れなどがあってはならない。また,人体に接触す

る面は,滑らかで,使用上有害な欠点があってはならない。

6.2 

性能 

浴槽及び附属品は,箇条 によって試験を行い,材質による区分によって

表 の規定に適合しなければ

ならない。ただし,高断熱浴槽は,

表 に加え,材質による区分によらず表 の規定に適合しなければな

らない。


5

A 5532

:2011

表 4−浴槽の性能 

材質による区分

試験項目

性能

鋳鉄

ほう
ろう

鋼板

ほう
ろう

ステン

レス 
鋼板

熱可塑性

プラス 
チック

熱硬化性

プラス 
チック

エ プ ロ ン 面

の変形

中央部のたわみは,10 mm 以内。

満 水 時 の 変

排水口部及び上縁面中央部のたわみは,5

か所とも 2 mm 以内。

砂袋衝撃

底部の表面にひび割れ,その他使用上有害

な欠陥が生じない。

落球衝撃

表面にひび割れが生じない。

煮沸

表面にひび割れ,泡又は著しい変色若しく
は退色を生じない。

載荷

底面及び上縁面の載荷共,表面にひび割
れ,剥離などを生じない。

止水

漏水量は,止水試験 A:0.03  l/h 以内,止
水試験 B 及び止水試験 C:0.3 l/h 以内。ま
た,取付け部から漏水が生じない。

汚染

汚染回復率 85 %以上。

溶 接 部 の 状

割れ,ピンホールその他使用上有害な欠陥

が認められない。

保温

湯温降下は,2 時間で 5  ℃以内とする

a)

ピ ン ホ ー ル
検出

ピンホールがない。

剥 離 及 び ひ
び割れ

剥離,ひび割れ,泡,欠けを生じない。

耐熱

剥離及びひび割れを生じない。

密着性

剥離を生じない。

耐酸

鉛筆の線マークが残ったり,著しい光沢変
化が生じない。

耐アルカリ

変色又は鉛筆の線マークが残らない。

排 水 器 具 の

引張強さ

200 N

の引張力で,鎖,接続リングなどの

破損及び変形が生じない。

注記  ○:適合を必要とする性能項目。−:適合を必要としない性能項目。 

a)

洋風浴槽は除く。

表 5−高断熱浴槽の性能 

試験項目

性能

高断熱

湯温降下は,4 時間で 2.5  ℃以内とする。

寸法 

7.1 

浴槽の寸法 

浴槽の各寸法は,

表 の範囲から設定し,その製作寸法に対する許容差は,±5 mm とする。ただし,

鋳鉄ほうろう浴槽の許容差は,±7 mm とする。寸法の測定は,JIS B 7516 に規定する 2 級金属製直尺,又

はこれと同等以上の精度をもつものを用いて測定する(

図 及び図 参照)。


6

A 5532

:2011

   

表 6−浴槽の寸法 

寸法

mm

呼び

長さ

L

W

内のり深さ

d

a)

参考 
容量

l

b)

  8

 790

∼ 850

640

∼750 550∼650 180 以上

  9

 890

∼ 950

690

∼800 550∼650 200 以上

10

 990

∼1 050

690

∼800 500∼650 220 以上

11

 1 090

∼1 150

690

∼800 450∼650 220 以上

12

 1 190

∼1 250

690

∼800 450∼650 230 以上

13

 1 290

∼1 350

690

∼900 450∼650 150 以上

14

 1 390

∼1 450

690

∼900 400∼600 160 以上

15

 1 490

∼1 550

690

∼950 400∼550 160 以上

16

 1 590

∼1 650

690

∼950 400∼550 160 以上

注記  この表以外の寸法については,受渡当事者間の協定による。 

a)

内のり深さ(d)の寸法は,排水口付近の内のり深さをいう。

b)

容量は,満水容量とする。ただし,オーバーフロー口のあるも

のは,あふれ面までの容量とする。

図 2−浴槽の寸法位置の例 


7

A 5532

:2011

a)

1

面が壁に埋め込まれる場合の例 b)面が壁に埋め込まれる場合の例 

c)

3

面が壁に埋め込まれる場合の例 

注記  モジュール寸法(Lm/Wm)及び排水口からの位置(ab)は,構成材基準面からの指示による。

図 3−埋込み形浴槽の取り付け位置 

材料 

8.1 

浴槽 

浴槽本体及びエプロンに用いる材料は,

表 のとおりとする。表 以外の材質を用いる場合は,それぞ

表 の浴槽の性能をもつものとする。


8

A 5532

:2011

   

表 7−浴槽の材料 

材質

浴槽の種類

浴槽本体

エプロン

JIS G 5501 

JIS G 3133 

JIS G 3141 

鋳鉄ほうろう

 JI K 

6744 

鋼板ほうろう

JIS G 3133 

JIS G 3133 

JIS G 4305 

JIS G 3133 

JIS G 4305 

ステンレス鋼板

 JI K 

6744 

JIS K 6919 

JIS H 4000 

JIS R 3411 

JIS K 6744 

JIS R 3412 

JIS K 6919 

JIS R 3413 

JIS K 6921-1

JIS R 3414 

JIS R 3412 

JIS R 3415 

JIS R 3413 

JIS R 3416 

JIS R 3414 

JIS R 3417 

JIS R 3415 

JIS R 3416 

熱硬化性プラスチック

JIS R 3417 

JIS K 6718-1

JIS H 4000 

JIS R 3411 

JIS K 6718-1

JIS R 3412 

JIS K 6744 

JIS R 3413 

JIS K 6919 

JIS R 3414 

JIS K 6921-1

JIS R 3415 

JIS R 3412 

JIS R 3416 

JIS R 3413 

JIS R 3417 

JIS R 3414 

JIS R 3415 

JIS R 3416 

熱可塑性プラスチック

JIS R 3417 

8.2 

附属品 

附属品(排水器具など)に用いる材料は,使用上十分に耐えられる強度,耐熱性,耐久性などをもつも

のでなければならない。

試験方法 

浴槽及び附属品の試験方法は,JIS A 1718 による。

10 

検査 

浴槽及び附属品の検査は,外観,性能及び寸法について行い,箇条 及び箇条 の規定に適合しなけれ

ばならない。

なお,検査は合理的な抜取方式によってもよい。


9

A 5532

:2011

11 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,次の例による。ただし,長さ,幅,内のり深さ及び保温性能による区分の非高断熱は

省略してもよい。

例 TS

S

8

形 800 × 700 × 600 HW

保温性能による区分

内のり深さ

長さ

呼び

設置方法による区分

材質による区分

12 

表示 

製品には,少なくとも次の事項を容易に消えない方法で,見やすい箇所に表示する。 

a)

規格番号及び製品の種類又はその記号

b)

寸法(省略可)

c)

製造業者名又はその略号 

d) 

製造年月又はその略号 

13 

取扱い上の注意事項 

取扱説明書には,少なくとも次の事項について記載する。

a)

排水器具の取扱い,水位の確認などの注意 

b) 

衝撃に対する注意 

c) 

湯温に対する注意

d) 

清掃時の注意 

e) 

据付け上の注意