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A 5406:2017  

(1) 

目 次 

ページ 

1 適用範囲 1 

2 引用規格 1 

3 用語及び定義  2 

4 種類 5 

5 性能 5 

5.1 ブロックの性能  5 

5.2 フェイスシェル吸水層の厚さ  5 

6 材料 6 

6.1 セメント  6 

6.2 骨材  6 

6.3 水  6 

6.4 混和材料  6 

7 寸法及び形状  6 

7.1 モデュール呼び寸法,正味厚さ及び標準目地幅  6 

7.2 実厚さ  7 

7.3 寸法許容差  7 

7.4 各部の寸法及び形状  7 

7.5 鉄筋を挿入する空洞部の寸法  8 

8 外観 9 

9 試験方法 10 

9.1 圧縮強さ試験  10 

9.2 吸水率試験  11 

9.3 透水性試験  12 

9.4 フェイスシェル吸水層の厚さ試験 13 

9.5 正味体積試験  14 

9.6 モデュール呼び寸法の長さに対するウェブ厚率試験  15 

9.7 モデュール呼び寸法によるフェイスシェルの鉛直断面積に対するウェブの鉛直断面積の割合試験 · 15 

9.8 モデュール呼び寸法の高さに対するウェブ高さの比試験  16 

9.9 容積空洞率試験  16 

9.10 寸法測定  16 

9.11 鉄筋を挿入する空洞部の寸法測定  18 

9.12 外観試験  19 

10 検査  19 

11 製品の呼び方  19 

12 表示  19 


 

A 5406:2017 目次 

(2) 

ページ 

12.1 製品の表示  19 

12.2 添付文書  20 

12.3 その他  20 

附属書A(参考)ブロックのモデュール呼び寸法の代表例  21 

附属書B(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表  22 

 

 


 

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(3) 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人全国

建築コンクリートブロック工業会(JCBA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を

具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改

正した日本工業規格である。これによって,JIS A 5406:2010は改正され,この規格に置き換えられた。 

なお,平成29年9月20日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ

ーク表示認証において,JIS A 5406:2010によることができる。 

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。 

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。 

 

 


 

 

日本工業規格          JIS 

 

A 5406:2017 

 

建築用コンクリートブロック 

Concrete blocks for buildings 

 

適用範囲 

この規格は,主として建築物の壁,基礎,塀,門柱その他に用いる,配筋のための空洞をもつコンクリ

ートブロック(以下,ブロックという。)について規定する。また,技術上重要な改正に関する旧規格との

対照を附属書Bに記載する。 

 

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS A 0203 コンクリート用語 

JIS A 1104 骨材の単位容積質量及び実積率試験方法 

JIS A 1132 コンクリートの強度試験用供試体の作り方 

JIS A 5011-1 コンクリート用スラグ骨材−第1部:高炉スラグ骨材 

JIS A 5011-2 コンクリート用スラグ骨材−第2部:フェロニッケルスラグ骨材 

JIS A 5011-3 コンクリート用スラグ骨材−第3部:銅スラグ骨材 

JIS A 5011-4 コンクリート用スラグ骨材−第4部:電気炉酸化スラグ骨材 

JIS A 5021 コンクリート用再生骨材H 

JIS A 5022 再生骨材Mを用いたコンクリート 

JIS B 7507 ノギス 

JIS B 7512 鋼製巻尺 

JIS B 7514 直定規 

JIS B 7516 金属製直尺 

JIS B 7517 ハイトゲージ 

JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 

JIS R 5201 セメントの物理試験方法 

JIS R 5210 ポルトランドセメント 

JIS R 5211 高炉セメント 

JIS R 5212 シリカセメント 

JIS R 5213 フライアッシュセメント 

JIS R 5214 エコセメント 


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用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS A 0203によるほか,次による。 

3.1 

空洞ブロック 

フェイスシェルとウェブとで構成し,主に空洞部に充塡材を部分充塡して使用する,容積空洞率が25〜

50 %の断面形状のブロック[図1 a) 参照]。 

3.2 

型枠状ブロック 

フェイスシェルとウェブとで構成し,縦横に連続した大きな空洞部をもち,その空洞部に充塡材を全充

塡して使用する,容積空洞率が50〜70 %の断面形状のブロック[図1 b) 参照]。 

3.3 

素地ブロック 

化粧ブロック以外の,フェイスシェル表面に意匠上有効な仕上げを施さないブロック。 

3.4 

化粧ブロック 

フェイスシェル表面に,割れ肌仕上げ,こたたき仕上げ,研磨仕上げ,塗装仕上げ,ブラスト仕上げ,

リブなど,意匠上有効な仕上げを施したブロック。 

3.5 

基本形ブロック 

空洞ブロックのうち,建築物の組積体に使用する基本的な形状のもので,一方向だけ鉄筋の配置が可能

な空洞部をもつ形状のブロック(図1参照)。 

3.6 

基本形横筋ブロック 

縦横二方向の鉄筋の配置が可能な空洞部をもつ形状のブロック(図1参照)。 

3.7 

異形ブロック 

隅(コーナー)用,まぐさ用,半切などの用途によって外部形状の異なるブロックで,基本形ブロック

及び/又は基本形横筋ブロックと組み合わせて使用するブロック(図1参照)。 

3.8 

防水性ブロック 

透水性試験による水分の透過が,規定量以下のブロック。 

3.9 

フェイスシェル 

ブロックの長さ方向の表面の構成部材(図1参照)。 

3.10 

ウェブ 

フェイスシェルを固定する役割をもつ,ブロックの厚さ方向の構成部材。型枠状ブロックには,片えぐ

り及び両えぐりの2種類がある(図1参照)。 


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3.11 

正味断面積 

空洞ブロックの縦方向の空洞部を除いた水平実断面積。 

3.12 

モデュール呼び寸法 

組積したときの目地の中心寸法で示される,ブロックの長さ及び高さの寸法(図2参照)。 

3.13 

実厚さ 

表面に化粧部分,水切り用目地部などの凹凸をつけた場合の,凸部を含めた最大の厚さ(図3参照)。 

3.14 

正味厚さ 

実厚さから化粧部分,水切り用目地部などを除いた厚さ。ただし,厚さ方向に対して3 mm以内の寸法

の水切り用目地部は,正味厚さに含む(図3参照)。 

3.15 

正味肉厚 

フェイスシェル及びウェブの最小の肉厚(図3参照)。 

3.16 

ウェブ高さ 

型枠状ブロックの厚さ方向の中心部におけるウェブの高さ(図3参照)。 

3.17 

容積空洞率 

空洞部全体の容積を有効外部形状体積1) で除した値の百分率。 

注1) 有効外部形状体積は,ブロックの長さ,高さ及び正味厚さの積をいう。 

3.18 

正味体積 

有効外部形状体積1) から空洞部全体の容積を減じた値。 

3.19 

標準目地幅 

製造業者が定める標準的な施工における目地の寸法。縦目地と横目地とで異なる寸法となることもある

(図2参照)。 

3.20 

打込み目地 

型枠状ブロックを用いた場合に充塡用のモルタル又はコンクリートによって形成される目地。 


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a) 空洞ブロック 

 

 

b) 型枠状ブロック 

図1−ブロックの断面形状の例 

 

 

 

図2−モデュール呼び寸法及び標準目地幅 


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種類 

ブロックの種類は,断面形状,外部形状,圧縮強さ,化粧の有無,防水性及び寸法許容差によって区分

し,表1のとおりとする。 

 

表1−種類 

断面形状に

よる区分 

外部形状による区分 

圧縮強さによ

る区分a) 

化粧の有無に

よる区分 

防水性による区分

(記号) 

寸法許容差による

区分(記号) 

空洞ブロッ
ク 

基本形ブロック, 
基本形横筋ブロック, 
異形ブロック 

A(08),B(12), 
C(16),D(20) 

素地ブロック, 
化粧ブロック 

普通ブロック, 
防水性ブロック(W) 

普通精度ブロック, 
高精度ブロック(H) 

型枠状ブロ
ック 

基本形横筋ブロック, 
異形ブロック 

20,25,30, 
35,40,45, 
50,60 

注a) 圧縮強さによる区分は,括弧内の記述によってもよい。 

 

性能 

5.1 

ブロックの性能 

ブロックの性能は,箇条9の試験を行ったとき,表2を満足しなければならない。 

 

表2−ブロックの性能 

断面形状 

による区分 

圧縮強さ 

による区分 

圧縮強さa) 

 

N/mm2 

全断面積 
圧縮強さ 

N/mm2 

質量吸水率 

 

防水性b) 

 

mL/(m2h) 

フェイスシェル 

吸水層の厚さ 

空洞ブロック 

A(08) 

 8以上 

 4以上 

30以下 

300以下 

− 

B(12) 

12以上 

 6以上 

20以下 

C(16) 

16以上 

 8以上 

10以下 

D(20) 

20以上 

10以上 

型枠状ブロック 

20 

20以上 

− 

10以下 

200以下 

5.2の規定による 

25 

25以上 

 8以下 

30 

30以上 

35 

35以上 

 6以下 

40 

40以上 

45 

45以上 

 5以下 

50 

50以上 

60 

60以上 

注a) 空洞ブロックの場合は,正味断面積圧縮強さ(f2)とする。 

b) 防水性は,防水性ブロックだけに適用し,透水性試験によって判定する。 

 

5.2 

フェイスシェル吸水層の厚さ 

横筋をウェブ上に接して置くことができる型枠状ブロックのフェイスシェルは,9.4によって試験したと

き,次による。 

a) フェイスシェル吸水層の厚さは,7.4に規定するフェイスシェルの正味肉厚に対して2/3以下でなけれ

ばならない。 

b) フェイスシェルには,貫通する吸水層があってはならない。 


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材料 

6.1 

セメント 

6.1.1 

種類 

セメントは,JIS R 5210,JIS R 5211,JIS R 5212,JIS R 5213及びJIS R 5214に規定するもの又はこれ

らと同等の品質をもつものとする。ただし,JIS R 5214に規定するセメントは,普通エコセメントとする。 

6.1.2 

最小使用量 

ブロックの製造に用いる骨材として6.2 c) に規定するものを用いる場合のセメントの最小使用量は,ブ

ロックの正味体積に対して220 kg/m3とする。 

6.2 

骨材 

骨材は,次による。 

a) 骨材は,不燃性のもので,ブロックの性能を損なわないものとする。 

b) スラグ骨材は,JIS A 5011-1,JIS A 5011-2,JIS A 5011-3及びJIS A 5011-4に規定するものとする。た

だし,一般廃棄物,下水汚泥又はそれらの焼却灰に由来する溶融固化物(産業廃棄物の溶融固化施設

から産出されるものも含む。)を使用してはならない。 

c) 再生骨材は,JIS A 5021及びJIS A 5022の附属書A(コンクリート用再生骨材M)に規定するもの,

並びにこの規格に規定するブロックを原料として破砕などの処理によって製造したものとする。ただ

し,再生骨材は,圧縮強さによる区分がA(08),B(12)及びC(16)のブロックに限り使用するこ

とができる。 

6.3 

水 

水は,油,酸,塩類,有機物及びその他の有害物質を,ブロックの性能に影響を及ぼす量を含まないも

のとする。 

6.4 

混和材料 

混和材料は,ブロックの性能,鋼材及び環境に有害な影響を及ぼさないものとする。 

 

寸法及び形状 

7.1 

モデュール呼び寸法,正味厚さ及び標準目地幅 

モデュール呼び寸法,正味厚さ及び標準目地幅は,表3による。ただし,特に要求のある場合には,受

渡当事者間の協議によって表3に示す範囲を超えてもよい。 

異形ブロックの寸法及び形状は,受渡当事者間の協議によるが,寸法許容差は,組み合わせて使用する

基本形ブロック及び/又は基本形横筋ブロックの規定に適合しなければならない。 


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表3−モデュール呼び寸法,正味厚さ及び標準目地幅 

単位 mm 

断面形状による区分 

モデュール呼び寸法a) 

正味厚さ 

標準目地幅b) 

長さ 

高さ 

空洞ブロック 

300以上 
900以下 

100以上 
300以下 

100以上 
200以下 

1〜10 

型枠状ブロック 

120以上 
400以下 

注a) 製品の寸法は,モデュール呼び寸法から標準目地幅を減じたものとする。 

b) 打込み目地用型枠状ブロックでは,0 mmとすることができる。 

 

参考までに,モデュール呼び寸法の例を附属書Aに示す。 

7.2 

実厚さ 

実厚さは,表4による。 

 

表4−実厚さ 

断面形状による区分 

化粧の有無による区分 

実厚さ 

空洞ブロック 
型枠状ブロック 

素地ブロック 

正味厚さに同じa) 

化粧ブロック(片面) 

正味厚さの1.25倍以下 

化粧ブロック(両面) 

正味厚さの1.50倍以下 

注a) 素地ブロックの正味厚さを,実厚さに置き換えてよい。 

 

7.3 

寸法許容差 

寸法許容差は,表5による。 

 

表5−寸法許容差 

単位 mm 

寸法許容差による区分 

記号 

長さ 

高さ 

正味厚さ 

普通精度ブロック 

− 

±2.0 

±2.0 

±2.0 

高精度ブロック 

±1.0 

±0.5 

±1.0 

 

7.4 

各部の寸法及び形状 

各部の寸法及び形状は,表6による。 

 

表6−各部の寸法及び形状 

断面形状 

による区分 

正味肉厚 

mm 

モデュール呼
び寸法の長さ
に対するウェ

ブ厚率 

モデュール呼び寸法によ
るフェイスシェルの鉛直
断面積に対するウェブの

鉛直断面積の割合 

モデュール呼び
寸法の高さに対
するウェブ高さ

の比 

容積空洞率 

 
 
 

フェイス

シェル 

ウェブ 

空洞ブロック 

15以上 

15以上 

15以上 

− 

− 

25〜50 

型枠状ブロック 

25以上 

25以上 

15以上 

8以上a) 

65以下 

50〜70 

注a) 基本形横筋ブロックだけに適用する。 

 


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7.5 

鉄筋を挿入する空洞部の寸法 

鉄筋を挿入する空洞部の寸法は,9.11によって試験したとき,表7の規定に適合しなければならない。 

 

表7−鉄筋を挿入する空洞部の寸法 

 

 

a) 縦筋を挿入する空洞部 

b) 横筋を挿入する空洞部 

 

単位 mm 

断面形状 

による区分 

正味厚さ 

縦筋を挿入する空洞部a) 

横筋を挿入する空洞部d) 

断面積b) 

mm2 

最小幅c) 

最小径 

最小深さ 

曲率半径 

空洞ブロック 

100 

3 000以上 

50以上 

50以上 

40以上 

− 

 100を超え 110以下 

3 500以上 

 110を超え 120以下 

4 200以上 

60以上 

60以上 

50以上 

 120を超え 130以下 

4 500以上 

 130を超え 140以下 

5 400以上 

70以上 

85以上 

(70以上) 

70以上 

42以上 

(35以上) 

 140を超え 200以下 

6 000以上 

型枠状ブロック 

 120以上 

400以下 

− 

70以上 

− 

− 

− 

注a) 複数のブロックの組積によってできる空洞部及び目地を含む。 

b) 表7の図a) に示すxの2倍の長さに標準目地幅を加えた値とyとの積とする。 

c) 表7の図a) に示すxの2倍の長さに標準目地幅を加えた値及びyのうち,小さい方の値とする。 

d) 括弧内の数値は,化粧ブロックに適用する。 


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a) 空洞ブロック 

 

 

b) 型枠状ブロック 

図3−長さ,高さ,実厚さ,正味厚さ及び正味肉厚の例 

 

外観 

外観は,9.12によって試験したとき,使用上有害なひずみ,ひび割れ,きず,欠けなどがあってはなら

ない。 


10 

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試験方法 

9.1 

圧縮強さ試験 

9.1.1 

測定器 

JIS B 7507に規定する最小読取値0.1 mm又はこれと同等以上の精度をもつノギスを用いる。 

9.1.2 

試験機 

JIS B 7721に規定する1級以上の試験機で,最大荷重を示すことができるものを用いる。 

9.1.3 

試験体 

試験体は,次による。 

a) 空洞ブロックの圧縮強さ試験に用いる試験体は,製品全形又は製品全形を長さ方向に二等分する中心

線に対して左右対称となるように切断したもの(以下,切り詰めた試験体という。)とする。また,そ

の加圧面は,JIS A 1132の附属書JA(供試体のキャッピング方法)によって加工してもよい。 

b) 型枠状ブロックの圧縮強さ試験に用いる試験体は,ブロックのフェイスシェル中央付近から試験体加

圧方向をブロックの高さ方向に合わせて切り出した角柱(以下,角柱試験体という。)とし,その高さ

と加圧面の短辺2) との比は,1.90〜2.10とする。ただし,角柱試験体の加圧面の長辺は,フェイスシ

ェル厚さの2倍以下とする。また,角柱試験体の加圧面は,試験体の軸に垂直となるように整形し研

磨仕上げする。研磨に代えて,JIS A 1132の附属書JAによって加工してもよい。 

注2) 角柱試験体の場合,加圧面の短辺をフェイスシェル厚さとする。 

9.1.4 

試験手順 

試験の手順は,次による。 

a) 9.1.3 a) に規定する試験体の長さは,製品全形を用いる場合はブロックの長さとし,切り詰めた試験

体を用いる場合はフェイスシェル表面の高さ方向の中心部を,9.1.1に規定する測定器を用いて測定し

た長さとする。 

b) 9.1.3 b) に規定する試験体の寸法は,角柱試験体の高さの中央部において隣接する二つの辺の長さを,

9.1.1に規定する測定器を用いて測定する。 

c) 圧縮強さ試験は,中央に球接面をもつ9.1.2に規定する試験機を用いて9.1.3に規定する試験体に衝撃

を与えないようにし,毎秒0.2〜0.3 N/mm2の一様な速度で力を加え,試験体が破壊するまでに試験機

の荷重計が示す最大の力を有効数字3桁まで読み取り,その値を最大荷重(P)とする。 

d) ブロックの種類ごとに製品全形又は切り詰めた試験体の全断面積圧縮強さ(f1)又は正味断面積圧縮

強さ(f2)と角柱試験体の圧縮強さ(f3)との関係をあらかじめ求めた場合は,その関係から求めた角

柱試験体の圧縮強さを圧縮強さ(f3)としてもよい。 

9.1.5 

試験結果 

試験の結果は,式(1),式(2)又は式(4)によって算出し,四捨五入によって小数点以下1桁に丸めて表す。 

a) 空洞ブロックの全断面積(A1)に対する圧縮強さ(f1)は,式(1)によって求める。ただし,試験体の

全断面積(A1)は,試験体の長さと正味厚さとの積とするが,化粧ブロックの場合は,試験体の長さ

と実厚さとの積とする。 

1

1

A

P

f

  (1) 

ここに, 

f1: 全断面積圧縮強さ(N/mm2) 

 

P: 最大荷重(N) 

 

A1: 試験体の全断面積(mm2) 

 


11 

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b) 空洞ブロックの正味断面積(A2)に対する圧縮強さ(f2)は,式(2)又は9.1.5 c) によって求める。ただ

し,正味断面積(A2)は,次のいずれかによる。 

1) ブロック製造のための設計図書によって算出された公称断面積。ただし,ブロックの組積時におけ

る,上下面の面積のうち大きい方の面積とする。 

2) 9.9によって得られた容積空洞率を基に,式(3)によって正味断面積を算出する。 

2

2

A

P

f

 (2) 

ここに, 

f2: 正味断面積圧縮強さ(N/mm2) 

 

P: 最大荷重(N) 

 

A2: 試験体の正味断面積(mm2) 

 

100

1

1

2

A

A

  (3) 

ここに, 

β: 容積空洞率(%) 

 

c) 型枠状ブロックの圧縮強さ(f3)は,式(4)によって算出する。ただし,試験体の断面積(A3)は,9.1.4 

b) で測定した隣接する二つの辺の長さの積とする。 

3

3

A

P

f

  (4) 

ここに, 

f3: 圧縮強さ(N/mm2) 

 

P: 最大荷重(N) 

 

A3: 試験体の断面積(mm2) 

 

9.2 

吸水率試験 

9.2.1 

測定器 

最小読取質量が10 g又はこれと同等以上の精度をもつはかりを用いる。 

9.2.2 

装置 

試験装置は,次による。 

a) 水槽は,試験体を水中に静置できる深さで,水槽内の水温を20±5 ℃に維持できるもの。 

b) 乾燥機は,排気口のあるもので,乾燥機内の温度を105±5 ℃に保持できるもの。 

9.2.3 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.2.4 

試験手順 

試験の手順は,次による。 

a) 9.2.3に規定する試験体を,9.2.2 a) に規定する水槽において水温20±5 ℃の水中で24時間吸水させ,

水槽から取り出した試験体の水を切り,吸水性のある布を用いて表面の目に見える水膜を拭った後,

直ちに9.2.1に規定する測定器を用いて試験体の質量を測定し,その値を試験体の表乾質量(m1)と

する。 

b) 表乾質量測定後の試験体を,9.2.2 b) に規定する乾燥機内において105±5 ℃の温度で24時間以上乾

燥した後,取り出して室温になるまで冷やし,9.2.1に規定する測定器を用いて試験体の質量を測定し,

その値を試験体の絶乾質量(m2)とする。 

9.2.5 

試験結果 

試験の結果は,式(5)によって算出し,四捨五入によって整数に丸めて表す。 


12 

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100

2

2

1

m

m

m

Q

  (5) 

ここに, 

Q: 吸水率(%) 

 

m1: 試験体の表乾質量(g) 

 

m2: 試験体の絶乾質量(g) 

 

9.3 

透水性試験 

9.3.1 

測定器 

JIS B 7512に規定する目量が1 mm以下のコンベックスルール,JIS B 7514に規定する目量が1 mm以下

の直定規,又はJIS B 7516に規定する目量が1 mm以下の金属製直尺のいずれかとする。 

9.3.2 

装置 

試験装置は,次による。 

a) 水槽は,試験体のフェイスシェル面を上にして置いたとき,試験体の上面を水面下約100 mmに保つ

ことができるもの。 

b) 透水性試験に用いる試験装置は,高さ250 mmまで水を入れることができるシリンダと試験体のフェ

イスシェル面とが10 000 mm2以上の面積で接することができる保持具とを組み合わせたもの(図4参

照)。 

9.3.3 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.3.4 

試験手順 

試験の手順は,次による(図4参照)。 

a) 9.3.3に規定する試験体のフェイスシェル面を上にして9.3.2 a) に規定する水槽に置き,試験体上面を

水面下約100 mmに保ち,24時間水中に浸せきする。 

b) 試験体を水中から取り出した後,9.3.2 a) に規定する水槽に試験体上面のフェイスシェルが水面から

約10 mm露出して水面と平行になるように置き,9.3.2 b) に規定する試験装置を取り付ける。 

c) 試験体のフェイスシェル面と試験装置内の水とが接する面の寸法を9.3.1に規定する測定器によって

測定し,その面積を透水接触面積(A)とする。ただし,試験装置内の水が接する試験体の面は,平

たん(坦)な面とする。 

d) シリンダ内に試験体上面から250 mmの高さまで水を入れ,水を入れてから2時間[以下,透水時間

(T)という。]後に,シリンダ内の水面の変位をシリンダの目盛又は9.3.1に規定する測定器を用いて

読み取り,その変位量を透水量(L)とする。 


13 

A 5406:2017  

 

 

単位 mm 

 

図4−透水性試験方法の例 

 

9.3.5 

試験結果 

試験の結果は,式(6)で求めた値を四捨五入によって整数に丸めて表す。 

6

W

10

T

A

L

P

  (6) 

ここに, 

PW: 透水性(mL/m2・h) 

 

L: 透水量(mL) 

 

A: 透水接触面積(mm2) 

 

T: 透水時間(h) 

 

9.4 

フェイスシェル吸水層の厚さ試験 

9.4.1 

測定器 

9.1.1のノギスを用いる。 

9.4.2 

水槽 

試験体のフェイスシェル面を上にして置いたとき,下側フェイスシェルの正味肉厚の1/3を水中に浸せ

きできるもので,水槽内の水温を20±5 ℃に維持できるもの。 

9.4.3 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.4.4 

試験手順 

試験の手順は,次による。 

a) 9.4.3に規定する試験体を,室内に1週間保存する。 

b) 試験は,9.10に規定する寸法測定において正味肉厚の寸法となったフェイスシェルについて行う。た

だし,試験するフェイスシェルに化粧がある場合,又はフェイスシェルの両面に化粧がある場合は,

化粧部分を除去したもので試験する。 


14 

A 5406:2017  

 

c) 9.4.2に規定する水槽に,a) 及びb) に規定する試験体をフェイスシェル表面が水面と平行になるよう

に置き,下側フェイスシェルの正味肉厚の1/3を9.4.2に規定する水槽の水温が20±5 ℃の水中に24

時間以上浸せきする(図5参照)。 

 

 

図5−フェイスシェル吸水層の厚さ試験方法の例 

 

d) 試験体を水中から取り出し,浸せきしたフェイスシェル表面の水分を吸水性のある布で拭き取った後,

フェイスシェルの長さ方向の中央部付近を高さ方向の縦断面が観測できるように破断する。 

e) d) で破断した縦断面の高さ方向の上部,中央部及び下部の3点について,水中に浸せきしたフェイス

シェルの外側表面からの吸水層の厚さを,9.4.1に規定する測定器を用いて測定する。 

f) 

水中に浸せきしたフェイスシェルを貫通する吸水層の有無を,フェイスシェルの内側から目視によっ

て確認する。 

9.4.5 

試験結果 

試験の結果は,9.4.4 d) で測定した値の平均値を四捨五入によって小数点以下1桁に丸めて表す。また,

フェイスシェルを貫通する吸水層が確認された場合は,その旨を記載する。 

9.5 

正味体積試験 

9.5.1 

測定器 

測定器は,次による。 

a) 9.2.1のはかり。 

b) 容量が500 mLで目量が10 mL以下のメスシリンダ。 

9.5.2 

水槽 

9.5.3に規定する試験体を9.5.4に規定する手順で設置したとき,試験体の上面を水面下約100 mmに保

持し,水槽内の水温を20±5 ℃に維持できるもの。 

9.5.3 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.5.4 

試験手順 

試験の手順は,次のいずれかによる。 

a) 標準砂を用いて空洞部の容積を求める試験の手順は,次による。 

1) 9.5.3に規定する試験体を水平な台上に置き,試験体の高さ以上の枠をフェイスシェルの両端に隙間

が生じないように固定する。 

2) 試験体の空洞部に,JIS R 5201に規定する標準砂を試験体の高さの1/2まで入れ,JIS A 1104に規定

する突き棒で空洞ブロックの場合は10回,型枠状ブロックの場合は20回突く。次に試験体の上面


15 

A 5406:2017  

 

からあふれる程度に標準砂を入れ,前と同様の回数を突く。空洞部に入れた標準砂の上面は,突き

棒を定規として試験体の上面と一致するように調整する。 

3) 2) で試験体の空洞部に入れた標準砂の質量を9.5.1 a) に規定するはかりを用いて測定し,その値を

空洞部に入れた標準砂の質量(S1)とする。 

4) 試験体の空洞部に入れた標準砂を9.5.1 b) に規定するメスシリンダの約250 mLの位置まで入れ,

JIS A 1104に規定する突き棒で10回突く。次にこのメスシリンダの約500 mLの位置まで空洞部に

入れた標準砂を入れ,前と同様の回数を突く。メスシリンダの500 mLの目盛と空洞部に入れた標

準砂の上面とが一致するように調整し,9.5.1 a) に規定するはかりを用いて標準砂500 mLの質量を

測定し,その値を標準砂500 mLの質量(S2)とする。 

b) 質量から空洞部の容積を求める試験の手順は,次による。 

1) 9.5.3に規定する試験体を,その上面が9.5.2に規定する水槽の水面下約100 mmとなる位置に置き,

20±5 ℃の水中に約24時間浸せきする。 

2) 9.5.1 a) に規定するはかりを用いて,20±5 ℃の水中において試験体の水中質量を測定する。 

3) 水から取り出した試験体の水を切り,吸水性のある布を用いて表面の目に見える水膜を拭った後,

直ちに9.5.1 a) に規定するはかりを用いて試験体の気中質量を測定する。 

9.5.5 

試験結果 

試験の結果は,次によって表す。 

a) 標準砂を用いて試験体の正味体積(V)を求める場合は,9.5.4 a) 3) で求めた標準砂の質量(S1)を,

9.5.4 a) 4) で求めた標準砂500 mLの質量(S2)で除した値に500を乗じた値を試験体の空洞部の容積

とし,有効外部形状体積1) から試験体の空洞部の容積を減じた値を,四捨五入によって整数に丸めて

表す。 

b) 試験体の質量から試験体の正味体積(V)を求める場合は,9.5.4 b) 3) で測定した気中質量から9.5.4 b) 

2) で測定した水中質量を減じた値を,四捨五入によって整数に丸めて表す。 

9.6 

モデュール呼び寸法の長さに対するウェブ厚率試験 

9.6.1 

測定器 

9.1.1のノギスを用いる。 

9.6.2 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.6.3 

試験手順 

9.6.1に規定する測定器を用い,9.6.2に規定する試験体の全てのウェブにおける厚さ方向の中心部の上下

の肉厚を測定する。 

9.6.4 

試験結果 

試験の結果は,次によって表す。 

a) それぞれのウェブにおける薄い方の肉厚の合計を求める。 

b) a) で求めたウェブの肉厚の合計厚さをモデュール呼び寸法の長さで除した値の百分率を,四捨五入に

よって整数に丸めて表す。 

9.7 

モデュール呼び寸法によるフェイスシェルの鉛直断面積に対するウェブの鉛直断面積の割合試験 

9.7.1 

測定器 

9.1.1のノギスを用いる。 

9.7.2 

試験体 


16 

A 5406:2017  

 

試験体は,製品全形とする。 

9.7.3 

試験手順 

試験の手順は,9.7.2に規定する試験体を組積と同じ上下方向に置き,次による。 

a) ブロックの厚さ方向の中心部における各ウェブの上下の肉厚を,9.7.1に規定する測定器を用いて測定

し,Wt1及びWt2とする。 

b) ブロックの厚さ方向の中心部における各ウェブの高さを,9.7.1に規定する測定器を用いて測定し,ウ

ェブの高さ(Wh)とする。 

c) ウェブの数だけ,測定する。 

9.7.4 

試験結果 

試験の結果は,次によって表す。 

a) 各ウェブのWt1とWt2との平均を算出し,その値をウェブの厚さ(Wt)とする。 

b) 各ウェブの厚さ(Wt)とウェブの高さ(Wh)との積を,それぞれのウェブの断面積(Wa)とする。 

c) モデュール呼び寸法によるフェイスシェルの鉛直断面積に対するウェブの鉛直断面積の割合は,各ウ

ェブの断面積(Wa)の合計をモデュール呼び寸法によるフェイスシェルの鉛直断面積で除し,その百

分率を四捨五入によって整数に丸めて表す。 

9.8 

モデュール呼び寸法の高さに対するウェブ高さの比試験 

9.8.1 

測定器 

9.1.1のノギスを用いる。 

9.8.2 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.8.3 

試験手順 

9.8.1に規定する測定器を用い,9.8.2に規定する試験体の全てのウェブにおける厚さ方向の中心部の高さ

を測定する。ただし,えぐりのない隅用ブロックの端部にあるウェブは除く。 

9.8.4 

試験結果 

試験の結果は,9.8.3で測定した値の最大値をモデュール呼び寸法の高さで除し,その百分率を四捨五入

によって整数に丸めて表す。 

9.9 

容積空洞率試験 

9.9.1 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.9.2 

試験手順 

試験の手順は,次による。 

a) 9.5に規定する試験によって,試験体の正味体積(V)を求める。 

b) 9.10に規定する試験によって,試験体の長さ,高さ及び正味厚さを測定する。 

9.9.3 

試験結果 

試験の結果は,有効外部形状体積1) から9.9.2 a) で求めた試験体の正味体積(V)を減じた値を試験体の

空洞部の容積とし,その空洞部の容積を有効外部形状体積1) で除した値の百分率を,四捨五入によって整

数に丸めて表す。 

9.10 

寸法測定 

9.10.1 

測定器 

測定器は,次による。 


17 

A 5406:2017  

 

a) 長さ,正味厚さ,実厚さ及び正味肉厚の測定器は,9.1.1のノギス。 

b) 高さの測定器は,9.1.1のノギス,又はJIS B 7517に規定する最小読取値が0.05 mmのハイトゲージ。 

9.10.2 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.10.3 

測定位置及び測定数 

測定位置及び測定数は,表8による。 

 

表8−測定位置及び測定数 

測定項目 

測定数 

測定位置 

普通精度 
ブロック 

高精度 

ブロック 

長さ 

2か所 

フェイスシェル表面の高さ方向の中心部。 

高さ 

2か所 

6か所 

普通精度ブロックは,フェイスシェル表面の長さ方向の中心部。 
高精度ブロックは,フェイスシェル表面の長さ方向の中心部及び両端部。 

実厚さ 

1か所 

フェイスシェル表面間の最大厚さの箇所。 

正味厚さ 

2か所 

フェイスシェル表面端部a) の高さ方向の中心部。 

正味 
肉厚 

フェイス 
シェル 

6か所 

フェイスシェルの長さ方向の両端部及び中心部の肉厚のうち最小のも
の。ただし,打込み目地用型枠状ブロックの打込み目地部分は除くb)。 

ウェブ 

ウェブの数 

ウェブの厚さ方向の中心部の肉厚のうち最小のもの。b) 

注a) 厚さ方向に対して3 mm以内の水切り目地部は,正味厚さに含む。 

b) 正味肉厚の測定位置(例)を図6及び図7に示す。 

 

 

図6−空洞ブロックの寸法測定位置(例) 

 

 

 

図7−型枠状ブロックの寸法測定位置(例) 


18 

A 5406:2017  

 

9.10.4 

測定手順 

測定の手順は,次による。 

a) ブロックの長さは,9.10.1 a) に規定する測定器を用い,9.10.3に規定する測定位置を9.10.3に規定す

る測定数で測定する。測定値は,各測定箇所の値を平均する。 

b) ブロックの高さは,9.10.1 b) に規定する測定器を用い,9.10.3に規定する測定位置を9.10.3に規定す

る測定数で測定する。測定値は,各測定箇所の値を平均する。 

c) ブロックの正味厚さは,9.10.1 a) に規定する測定器を用い,9.10.3に規定する測定位置を9.10.3に規

定する測定数で測定する。測定値は,各測定箇所の値を平均する。 

d) ブロックの実厚さは,9.10.1 a) に規定する測定器を用い,9.10.3に規定する測定位置を測定する。 

e) ブロックのフェイスシェル及びウェブの正味肉厚は,9.10.1 a) に規定する測定器を用い,9.10.3に規

定する測定位置を測定し,その最小値とする。 

9.10.5 

測定結果 

測定の結果は,四捨五入によって整数に丸めて表す。 

9.11 

鉄筋を挿入する空洞部の寸法測定 

9.11.1 

測定器 

9.1.1のノギス,又は表7に規定する縦筋及び横筋を挿入する空洞部の最小寸法を示す検査ゲージ。 

9.11.2 

試験体 

試験体は,製品全形とする。 

9.11.3 

試験手順 

試験の手順は,次による。 

a) 縦筋を挿入する空洞部の寸法測定は,次による。 

1) 9.11.2に規定する試験体の縦筋を挿入する空洞部の寸法は,縦筋を挿入する全ての空洞部について

フェイスシェルの厚い方の寸法を,9.11.1に規定する測定器を用いて測定する。 

2) 9.11.1に規定するノギスを用いて空洞部の寸法を測定する場合は,奥行き(x)及び幅(y)を測定

する。測定値は,四捨五入によって整数に丸めて表す(表7及び図8参照)。 

3) 9.11.1に規定する縦筋を挿入する空洞部の最小寸法を示す検査ゲージによって確認する場合は,空

洞部の寸法が規定値以上であることを記録する。 

b) 横筋を挿入する空洞部の寸法測定は,次による。 

1) 9.11.2に規定する試験体の横筋を挿入する空洞部の寸法は,横筋を挿入する空洞部の長さ方向の端

部について9.11.1に規定する測定器を用いて測定する。 

2) 9.11.1に規定するノギスを用いて空洞部の寸法を測定する場合は,最小径,最小深さ及び曲率半径

を測定する。測定値は,四捨五入によって整数に丸めて表す(表7参照)。 

3) 9.11.1に規定する横筋を挿入する空洞部の最小寸法を示す検査ゲージによって確認する場合は,空

洞部の寸法が規定値以上であることを記録する。 

9.11.4 

測定結果 

測定の結果は,次によって表す。 

a) 縦筋を挿入する空洞部の最小幅,並びに横筋を挿入する空洞部の最小径,最小深さ及び曲率半径は,

それらの寸法が規定値以上であることを確認した旨を記録する。 

b) 鉄筋を挿入する空洞部の断面積(Aj)は,式(7)によって算出し,四捨五入によって整数に丸めて表示

する。 


19 

A 5406:2017  

 

y

j

x

A

)

2(

v

j

  (7) 

ここに, 

Aj: 縦筋を挿入する空洞部の断面積(mm2) 

 

jv: 標準目地幅(縦)(mm) 

 

x: 空洞部の奥行き(mm) 

 

y: 空洞部の幅(mm) 

 

 

図8−縦筋を挿入する空洞部の寸法測定位置 

 

9.12 

外観試験 

外観試験は,目視による。 

 

10 

検査 

検査は,合理的な抜取方式によるものとし,箇条9によって試験を行い,箇条5,箇条7及び箇条8の

規定に適合したものを合格とする。 

 

11 

製品の呼び方 

製品の呼び方は,次の例による。ただし,表1に記号の規定があるものについては記号を用いてもよい。

また,圧縮強さによる区分については,括弧内の数値を用いてもよい。 

なお,必要のない部分は,省略してもよい。 

例 空洞ブロック−基本形ブロック−D(20)−W−普通精度ブロック 

 

 

寸法許容差による区分(表5参照) 

 

防水性による区分(表2参照) 

 

圧縮強さによる区分(表2参照) 

 

外部形状による区分(表1参照) 

 

断面形状による区分(表1参照) 

 

12 

表示 

12.1 

製品の表示 

ブロックには,次の事項を表示する。 

a) 種類 種類の表示においては,必要のないものを省略してもよい。 

例1 空洞ブロック・基本形ブロック・D(20)・普通精度ブロックの場合   D 

例2 空洞ブロック・化粧ブロック・基本形横筋ブロック・B(12)・普通精度ブロックの場合 B 

例3 型枠状ブロック・基本形横筋ブロック・30・高精度ブロック(H)の場合   30−H 


20 

A 5406:2017  

 

b) 製造業者名又はその略号 

c) JIS R 5214に規定するセメントを用いた場合及び/又は6.2 c) に規定する骨材を用いた場合は,圧縮

強さよる区分(記号)に下線を記して表示する。 

例 空洞ブロック・基本形ブロック・普通精度ブロック・C(16)の場合   C 

12.2 

添付文書 

送り状などの添付文書には,1荷口ごとに次の事項を表示する。ただし,c) 及びd) については,受渡

当事者間の協定によって省略することができる。 

a) 製造年月日 

b) 製造業者名又はその略号 

c) 製品の呼び方に基づく表示 

d) 寸法 寸法の表示は,次の例による。 

例 390(10)×190(10)×150(120) 

 

 

実厚さ(正味厚さ) 

 

長さ[標準目地幅(縦)]×高さ[標準目地幅(横)] 

ただし,素地ブロックでは,実厚さと正味厚さが同値となるので,実厚さだけを表示してもよい。 

e) JIS R 5214に規定するセメントを用いた場合は,その旨を表示する。 

f) 

6.2 c) に規定する骨材を用いた場合は,その名称及びそれらの混合率を表示する。ただし,6.2 c) に

規定する骨材の混合率は,骨材ごとに配合上の全材料に対する質量百分率とする。 

12.3 

その他 

カタログ,技術資料などには,少なくとも次の事項について取扱い上の注意事項を記載する。 

a) 施工上の注意事項 

b) その他必要な事項 

 


21 

A 5406:2017  

 

附属書A 

(参考) 

ブロックのモデュール呼び寸法の代表例 

 

ブロックのモデュール呼び寸法の高さ及び長さの組合せの代表例を,表A.1〜表A.3に○印で示す。 

 

表A.1−空洞素地ブロックのモデュール呼び寸法 

単位 mm 

高さ 

長さ 

300 

400 

450 

500 

600 

150 

 

 

 

 

○ 

200 

 

○ 

 

 

 

 

表A.2−空洞化粧ブロックのモデュール呼び寸法 

単位 mm 

高さ 

長さ 

300 

400 

450 

500 

600 

100 

 

○ 

 

 

 

150 

○ 

 

○ 

 

○ 

200 

 

○ 

○ 

○ 

 

300 

○ 

 

 

 

 

 

表A.3−型枠状素地ブロック及び型枠状化粧ブロックのモデュール呼び寸法 

単位 mm 

高さ 

長さ 

300 

400 

450 

500 

600 

150 

○ 

 

 

 

○ 

200 

 

○ 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

参考文献 JIS Z 9002 計数規準型一回抜取検査(不良個数の場合)(抜取検査その2) 

JIS Z 9003 計量規準型一回抜取検査(標準偏差既知でロットの平均値を保証する場合及び標

準偏差既知でロットの不良率を保証する場合) 

JIS Z 9004 計量規準型一回抜取検査(標準偏差未知で上限又は下限規格値だけ規定した場合) 

 


22 

A 5406:2017  

 

附属書B 

(参考) 

技術上重要な改正に関する新旧対照表 

 

現行規格(JIS A 5406:2017) 

旧規格(JIS A 5406:2010) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

1 適用範囲 

この規格は,主として建築物の壁,基礎,塀,門柱
その他に用いる,配筋のための空洞をもつコンクリ
ートブロック(以下,ブロックという。)について規
定する。 

1 適用範囲 

この規格は,主として建築物に用いられ,配筋のた
めの空洞をもつコンクリートブロック(以下,ブロ
ックという。)について規定する。 
なお,空洞には,組積することによって形成される
ものを含む。 

“組積すること”とは,施工

に関する記載であり削除し
た。 

3.3 素地ブ
ロック 

化粧ブロック以外の,フェイスシェル表面に意匠上
有効な仕上げを施さないブロック。 

− 

− 

化粧を施さないブロック
を,化粧ブロックと対比し
て新たに規定した。 

3.4 化粧ブ
ロック 

フェイスシェル表面に,割れ肌仕上げ,こたたき仕
上げ,研磨仕上げ,塗装仕上げ,ブラスト仕上げ,
リブなど,意匠上有効な仕上げを施したブロック。 

3.8 化粧ブ
ロック 

表面に塗装,研磨,切削,洗い出し,たたき,スプ
リット,リブなど,意匠上有効な仕上げを施したブ
ロック。 

化粧ブロックの現状を反映
した。 

3.5 基本形
ブロック 

空洞ブロックのうち,建築物の組積体に使用する基
本的な形状のもので,一方向だけ鉄筋の配置が可能
な空洞部をもつ形状のブロック。 

3.3 基本形
ブロック 

建築物の組積体に使用する基本的な形状のブロッ
ク。 

基本形ブロックの使用方法
が分かるようにした。 

3.6 基本形
横筋ブロッ
ク 

縦横二方向の鉄筋の配置が可能な空洞部をもつ形状
のブロック。 

3.4 基本形
横筋ブロッ
ク 

空洞ブロックのうち,縦筋及び横筋の配置が可能な
空洞をもち,組積によって形成する縦横の空洞に
は,充てん(塡)材を充てん(塡)して使用するブ
ロック。 

型枠状ブロックの使用形態
から,定義を変更した。そ
の結果,従来の型枠状ブロ
ックの基本形ブロックは,
基本形横筋ブロックとなっ
た。 

3.14 正味厚
さ 

実厚さから化粧部分,水切り用目地部などを除いた
厚さ。ただし,厚さ方向に対して3 mm以内の寸法
の水切り用目地部は,正味厚さに含む。 

3.13 正味厚
さ 

実厚さから化粧部分,水切り用目地部などを除いた
厚さ。 

水切り用目地部の寸法を明
確に示した。 

 

 

 

6

 

A

 5

4

0

6

2

0

1

7

 

 

 

 

 


23 

A 5406:2017  

 

現行規格(JIS A 5406:2017) 

旧規格(JIS A 5406:2010) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

3.19 標準目
地幅 

製造業者が定める標準的な施工における目地の寸
法。 

− 

− 

ブロックのモデュール呼び
寸法,寸法表示などに必要
なものとして,新たに規定
した。 

3.20 打込み
目地 

充塡用のモルタル又はコンクリートによって形成さ
れる目地。 

− 

− 

標準目地幅の規定を補足す
るため,新たに規定した。 

4 種類 

ブロックの種類は,断面形状,外部形状,圧縮強さ,
化粧の有無,防水性及び寸法許容差によって区分し,
表1のとおりとする。 

表1−種類(一部) 

断面形状に

よる区分 

外部形状による区分 圧縮強さによ

る区分a) 

空洞ブロ
ック 

基本形ブロック, 
基本形横筋ブロック, 
異形ブロック 

A(08),B(12), 
C(16),D(20) 

型枠状ブ
ロック 

基本形横筋ブロック, 
異形ブロック 

20,25,30, 
35,40,45, 
50,60 

注a) 圧縮強さによる区分は,括弧内の記述によ

ってもよい。 

加えて,表1には,次のとおり区分されている。 
化粧の有無による区分 
素地ブロック,化粧ブロック 
防水性による区分(記号) 
普通ブロック,防水性ブロック(W) 
寸法許容差による区分(記号) 
普通精度ブロック,高精度ブロック(H) 

4 種類 

4.1 断面形状による種類 
空洞ブロック及び型枠状ブロック 
4.2 外部形状による種類 
空洞ブロックは,基本形ブロック,基本形横筋ブロ
ック及び異形ブロック 
型枠状ブロックは,基本形ブロック及び異形ブロッ
ク 
4.3 透水性による種類 
普通ブロック及び防水性ブロック(W) 
4.4 化粧の有無による種類 
化粧ブロック及び化粧なしブロック 
4.5 寸法許容差による種類 
普通精度ブロック及び高精度ブロック(E) 

種類に圧縮強さによる区分
を加え,種類の表示との一
貫性を図った。 
また,高精度ブロックの記
号について,“E”では圧縮
強さの区分“D(20)”との
混用が懸念されたので,

“H”に変更した。 

 
 
 
 
 

6

 

A

 5

4

0

6

2

0

1

7

 

 

 

 

 


24 

A 5406:2017  

 

現行規格(JIS A 5406:2017) 

旧規格(JIS A 5406:2010) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

5.1 ブロッ
クの性能 

表2−ブロックの性能 

断面形状 

による 

区分 

圧縮強さ 

による区分 

圧縮強さa) 

 

N/mm2 

全断面積 
圧縮強さ 

N/mm2 

空洞 
ブロック 

A(08) 

 8以上 

 4以上 

B(12) 

12以上 

 6以上 

C(16) 

16以上 

 8以上 

D(20) 

20以上 

10以上 

型枠状 
ブロック 

20 

20以上 

− 

25 

25以上 

30 

30以上 

35 

35以上 

40 

40以上 

45 

45以上 

50 

50以上 

60 

60以上 

注a) 空洞ブロックの場合は,正味断面積圧縮強

さ(f2)とする。 

 

6.1 圧縮強
さ 

圧縮強さは,10.1によって試験したとき,表1の規
定に適合しなければならない。 

表1−圧縮強さ 

単位 N/mm2 

圧縮強さを表す記号 

圧縮強さ 

08 a) 

4 b) 以上 

12 a) 

6 b) 以上 

16 a) 

8 b) 以上 

20 

20以上 

25 

25以上 

30 

30以上 

35 

35以上 

40 

40以上 

45 c) 

45以上 

注a) 空洞ブロックだけに適用する。 

b) 全断面積に対する圧縮強さを示す。 

c) 型枠状ブロックだけに適用する。 

 

“圧縮強さを表す記号”を
“圧縮強さによる区分”に改

めた。圧縮強さによる区分
を,空洞ブロック及び型枠
状ブロックに分けて規定し
た。 
空洞ブロックについては,
圧縮強さによる区分とし
て,A(08)などで表記し,
新たに圧縮強さの大きなD

(20)を加えた。また,空洞

ブロックの圧縮強さを全断
面積圧縮強さ(f1)及び正味
断面積圧縮強さ(f2)として
規定した。型枠状ブロック
の圧縮強さに,50及び60 
N/mm2を加えた。 
 
 
 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 

6

 

A

 5

4

0

6

2

0

1

7

 

 

 

 

 


25 

A 5406:2017  

 

現行規格(JIS A 5406:2017) 

旧規格(JIS A 5406:2010) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

5.1 ブロッ
クの性能 

表2−ブロックの性能 

断面形状 

による 

区分 

圧縮強さ 

による区分 

質量 

吸水率 

防水性b) 

 

mL/(m2h) 

空洞 
ブロック 

A(08) 

30以下 

300以下 

B(12) 

20以下 

C(16) 

10以下 

D(20) 

型枠状 
ブロック 

20 

10以下 

200以下 

25 

8以下 

30 

35 

6以下 

40 

45 

5以下 

50 

60 

注b) 防水性は,防水性ブロックだけに適用し,

透水性試験によって判定する。 

 

6.2 吸水率 

吸水率は,10.2によって試験したとき,表2の規定
に適合しなければならない。 

表2−吸水率 

単位 % 

圧縮強さを表す記号 

吸水率 

08 

− 

12 

16 

10以下 

20 

25 

 8以下 

30 

35 

 6以下 

40 

45 

 5以下 

 

吸水率については,質量吸
水率であることを明記し
た。また,性能の表記とし
て,透水性を防水性と改め,
防水性は透水性試験による
とした。 
空洞ブロックの質量吸水率
を,新たに規定した。 
 
 
 
 
 
 
 
 

6.3 透水性 

防水性ブロックの透水性は,10.3によって試験した
とき,表3の規定に適合しなければならない。 

表3−防水性ブロックの透水性 

単位 mL/m2・h 

断面形状による区分 

透水性 

空洞ブロック 

300 a) 以下 

型枠状ブロック 

200以下 

注a) 圧縮強さを表す記号08及び12の空

洞ブロックには,適用しない。 

 

 
 
 
 
 
 
 
 
 
  

 

 

6.4 気乾か
さ密度 

空洞ブロックの気乾かさ密度は,10.4によって試験
したとき,表4の規定に適合しなければならない。

(表4省略) 

ブロックの性能に対する関
与が薄いとの判断から削除
した。 

 
 
 

6

 

A

 5

4

0

6

2

0

1

7

 

 

 

 

 


26 

A 5406:2017  

 

現行規格(JIS A 5406:2017) 

旧規格(JIS A 5406:2010) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

6.1 セメン
ト 
6.1.1 種類 

ただし,JIS R 5214に規定するセメントは,普通エ
コセメントとする。 

5.1 セメン
ト 
5.1.1 種類 

ただし,JIS R 5214に規定するセメントは,普通エ
コセメントとし,表1に示すブロックの圧縮強さを
表す記号が08,12,16及び20のブロックに限り使
用する。 

告示によるエコセメントの
使用制限が解除されたこと
を受け,圧縮強さに対する適
用範囲の制限を削除した。 

6.2 骨材 
b) 

ただし,一般廃棄物,下水汚泥又はそれらの焼却灰に
由来する溶融固化物(産業廃棄物の溶融固化施設か
ら産出されるものも含む。)を使用してはならない。 

5.2 骨材 
b) 

注記 溶融スラグ骨材(産業廃棄物の溶融固化施設
から産出される溶融スラグ骨材を含む。)を使用す
ることはできない。 

規格としての要求事項なの
で,本文に記載した。 

7.1 モデュ
ール呼び寸
法,正味厚
さ及び標準
目地幅 

モデュール呼び寸法,正味厚さ及び標準目地幅は,
表3による。ただし,特に要求のある場合には,受
渡当事者間の協議によって表3に示す範囲を超えて
もよい。 
異形ブロックの寸法及び形状は,受渡当事者間の協
議によるが,寸法許容差は,組み合わせて使用する
基本形ブロック及び/又は基本形横筋ブロックの規
定に適合しなければならない。 

表3−モデュール呼び寸法,正味厚さ及び 

標準目地幅 

単位 mm 

断面形状

による 

区分 

モデュール 

呼び寸法a) 

正味 
厚さ 

標準 
目地 

幅b) 

長さ 

高さ 

空洞 
ブロック 

300以上 
900以下 

100以上 
300以下 

100以上 
200以下 

1〜10 

型枠状 
ブロック 

120以上 
400以下 

注a) 製品の寸法は,モデュール呼び寸法から標

準目地幅を減じたものとする。 

b) 打込み目地用型枠状ブロックでは,0 mmと

することができる。 

 

7.1 モデュ
ール呼び寸
法 

モデュール呼び寸法は,表5による。 

表5−モデュール呼び寸法 

単位 mm 

区分 

モデュール呼び寸法 

長さ 

300,400,450,500,600,900 

高さ 

100,150,200,250,300 

 

モデュール呼び寸法とし
て,寸法の自由度を増し意
匠性を高めるため,数値で
なく範囲で規定した。 
 
 
  

7.2 長さ及
び高さ 

(表6及び表7省略) 

製造業者が規格の範囲で標
準目地幅を決めることによ
って,ブロックの寸法とし
ての長さ及び幅を規定する
ことがなくなった。その結
果,存在しない寸法のブロ
ックを規定から除外するこ
とになった。 

7.3 正味厚
さ 

(表8省略) 

正味厚さを範囲で規定した
こと,正味厚さの範囲を広
げたことによって,構造的
な自由度を高めた。 

8 異形ブロ
ックの寸法
及び形状 

異形ブロックの寸法及び形状は,次による。 
a) 異形ブロックの寸法及び形状は,受渡当事者間

の協定による。 

b) 異形ブロックの寸法許容差は,組み合わせて使

用する基本形ブロック及び/又は基本形横筋ブ
ロックの規定に適合しなければならない。 

規格の構成上,箇条を移動
した。 

 

6

 

A

 5

4

0

6

2

0

1

7

 

 

 

 

 


27 

A 5406:2017  

 

現行規格(JIS A 5406:2017) 

旧規格(JIS A 5406:2010) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

7.2 実厚さ 

実厚さは,表4による。 

表4−実厚さ 

断面形状 

による区分 

化粧の有無 
による区分 

実厚さ 

空洞 
ブロック 
型枠状 
ブロック 

素地ブロック 

正味厚さに同じa) 

化粧ブロック 
(片面) 

正味厚さの1.25倍
以下 

化粧ブロック 
(両面) 

正味厚さの1.50倍
以下 

 

7.4 実厚さ 

(表9省略) 

正味厚さを範囲で規定した
ため,実厚さを正味厚さに
対する比率で規定した。 
 
 
 
 
 
 
  

7.4 各部の
寸法及び形
状 

各部の寸法及び形状は,表6による。 

表6−各部の寸法及び形状(一部) 

断面形状 

による 

区分 

正味肉厚 mm 

モデュール呼び 
寸法の長さに対
するウェブ厚率 

フェイス 

シェル 

ウェブ 

空洞 
ブロック 

15以上 

15以上 

15以上 

型枠状 
ブロック 

25以上 

25以上 

15以上 

 

7.5.1 正味
肉厚 

フェイスシェルの正味肉厚は,空洞ブロックでは正
味厚さによって20 mm以上又は25 mm以上,型枠
状ブロックでは一律25 mm以上と規定する。ウェブ
の正味肉厚は,空洞ブロックでは一律20 mm以上,
型枠状ブロックでは正味肉厚によって28 mm以上,
30 mm以上及び32 mm以上と規定する。 

正味肉厚を薄くし,モデュ
ール呼び寸法の長さに対す
るウェブ厚率を小さくする
ことで,コンクリートには
高い圧縮強さが要求され,
かつ,ブロックの軽量化が
可能とし,ブロックの性能
向上を図った。 

7.5.2 モデ
ュール呼び
寸法の長さ
に対するウ
ェブ厚率 

モデュール呼び寸法の長さに対するウェブ厚率は,
空洞ブロックでは20 %以上,型枠状ブロックでは
15 %以上と規定する。 

空洞ブロックに関して,ウ
ェブの正味肉厚の規定に連
動して変更した。 

 

また,表6に,次の規定を追加した。型枠状ブロッ
クのモデュール呼び寸法によるフェイスシェルの鉛
直断面積に対するウェブの鉛直断面積の割合は,8 %
以上とする。 

− 

− 

鉄筋コンクリート組積造告
示との整合を図るため,型
枠状ブロックを対象として
新たに規定した。 

 
 
 
 
 

6

 

A

 5

4

0

6

2

0

1

7

 

 

 

 

 


28 

A 5406:2017  

 

現行規格(JIS A 5406:2017) 

旧規格(JIS A 5406:2010) 

改正理由 

箇条番号 
及び題名 

内容 

箇条番号 
及び題名 

内容 

9.1 圧縮強
さ試験 
9.1.5 試験
結果 

b) 空洞ブロックの正味断面積(A2)に対する圧縮強

さ(f2)は,式(2)又は9.1.5 c) によって求める。
ただし,正味断面積(A2)は,次のいずれかによ
る。 

1) ブロック製造のための設計図書によって算出

された公称断面積。 

2) 9.9によって得られた容積空洞率を基に,式(3)

によって正味断面積を算出する。 

    

2

2

A

P

f

  (2) 

   ここに, f2: 正味断面積圧縮強さ 
 

 (N/mm2) 

 

P: 最大荷重(N) 

 

A2: 試験体の正味断面積(mm2) 

 

    

100

1

1

2

A

A

  (3) 

   ここに, β: 容積空洞率(%) 

− 

− 

空洞ブロックの圧縮強さに
ついて,空洞部を含む全断
面積圧縮強さ(f1)に加え,
正味断面積圧縮強さ(f2)を
新たに規定した。正味断面
積圧縮強さ(f2)は,空洞部
を除くコンクリートの実断
面積に対する圧縮強さを規
定したもので,使用するコ
ンクリートの品質を確認す
るものである。 
 
 
 
 
 
 
 

12.2 添付文
書 
d) 

寸法の表示は,次の例による。 

例 390(10)×190(10) × 150(120) 

 
 

実厚さ(正味厚さ) 

長さ[標準目地幅(縦)]×高さ[標準目地幅(横)] 

− 

− 

製品寸法の数値を規定しな
いので,生産者からの製品
情報として,ブロックの長
さ,高さ及び実厚さ(含む,
正味厚さ)を示すものとし
て寸法表示を規定した。ま
た,標準目地幅を示すこと
によって,施工誤差の防止
に配慮した。 

 

 

6

 

A

 5

4

0

6

2

0

1

7