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A 5372

:2016

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

1

4

  種類

2

5

  品質

2

5.1

  外観

2

5.2

  性能

2

6

  形状,寸法及び寸法の許容差

3

7

  配筋及び配筋の許容差

3

8

  材料及び製造方法

4

9

  試験方法

4

9.1

  外観試験

4

9.2

  性能試験

4

9.3

  配筋の測定

4

10

  検査

4

10.1

  検査区分及び検査項目

4

10.2

  検査方法

5

10.3

  検査の判定

5

11

  製品の呼び方

5

12

  表示

5

13

  報告

5

附属書 A(規定)くい類

6

推奨仕様 A-1  鉄筋コンクリートくい

10

附属書 B(規定)擁壁類

17

推奨仕様 B-1  大形積みブロック

22

推奨仕様 B-2  鉄筋コンクリート矢板

26

附属書 C(規定)暗きょ類

34

推奨仕様 C-1  鉄筋コンクリート管

39

推奨仕様 C-2  遠心力鉄筋コンクリート管

48

推奨仕様 C-3  組合せ暗きょブロック

72

推奨仕様 C-4  鉄筋コンクリートボックスカルバート

77

附属書 D(規定)マンホール類

84

推奨仕様 D-1  マンホール側塊

88

附属書 E(規定)路面排水溝類

92

推奨仕様 E-1 U 形側溝

98


A 5372

:2016  目次

(2)

ページ

推奨仕様 E-2  上ぶた式 形側溝

103

推奨仕様 E-3  落ちふた式 形側溝

111

推奨仕様 E-4 L 形側溝

120

推奨仕様 E-4-1(参考)曲線部に用いる 

125

附属書 F(規定)用排水路類

126

推奨仕様 F-1  フリューム

131

推奨仕様 F-1-1(参考)受台

141

推奨仕様 F-2  組立土留め

142

附属書 G(規定)共同溝類

151

推奨仕様 G-1  ケーブルトラフ

155

推奨仕様 G-1-1(参考)ソケット部分及びガイドピン部分

163

附属書 H(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表

172


A 5372

:2016

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,特定非営利活動法

人コンクリート製品 JIS 協議会(JPCC)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具

して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正

した日本工業規格である。これによって,JIS A 5372:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 28 年 10 月 19 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS

マーク表示認証において,JIS A 5372:2010 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 A

5372

:2016

プレキャスト鉄筋コンクリート製品

Precast reinforced concrete products

1

適用範囲

この規格は,鉄筋コンクリート製のプレキャストコンクリート製品(以下,RC 製品という。

)について

規定する。ただし,日本工業規格が別途定められている建築用コンクリート製品,及び視覚障害者誘導用

コンクリート製品には,この規格は適用しない。

この規格は,鉄筋コンクリート構造とすることを意図しない施工上の安全確保などを目的として,鋼材

などを用いている製品には,適用しない。

なお,技術的に重要な改正に関する新旧対照表を

附属書 に記載する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 0203

  コンクリート用語

JIS A 1107

  コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法

JIS A 1108

  コンクリートの圧縮強度試験方法

JIS A 5361

  プレキャストコンクリート製品−種類,製品の呼び方及び表示の通則

JIS A 5362

  プレキャストコンクリート製品−要求性能とその照査方法

JIS A 5363

  プレキャストコンクリート製品−性能試験方法通則

JIS A 5364

  プレキャストコンクリート製品−材料及び製造方法の通則

JIS A 5365

  プレキャストコンクリート製品−検査方法通則

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS A 0203 によるほか,次による。

3.1

I

製品の性能が満足されることが,実績によって確認された仕様に基づいて製造される RC 製品で,附属

書に推奨仕様が示されているもの。

3.2

II

受渡当事者間の協議によって,性能及び仕様を定めて製造される RC 製品。


2

A 5372

:2016

4

種類

RC 製品の種類は,用途によって,表 のとおりとする。

なお,製品は,性能及び仕様の定め方によって,I 類と II 類とに区分する。

表 1RC 製品の種類

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.2

による。

擁壁類

B.2

による。

暗きょ類

C.2

による。

マンホール類

D.2

による。

路面排水溝類

E.2

による。

用排水路類

F.2

による。

共同溝類

G.2

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

注記  附属書には,推奨仕様のある I 類と推奨仕様のない II 類とが含まれる。

5

品質

5.1

外観

RC 製品には,使用上有害な,きず,ひび割れ,欠け,反り,ねじれ(板状製品の場合)などがあって

はならない。

5.2

性能

RC 製品の種類に応じた性能は,表 の規定に適合しなければならない。ただし,性能の照査に性能試

験を適用する場合には,9.2 による。

表 2RC 製品の性能

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.3

による。

擁壁類

B.3

による。

暗きょ類

C.3

による。

マンホール類

D.3

による。

路面排水溝類

E.3

による。

用排水路類

F.3

による。

共同溝類

G.3

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

a)

性能  具体的な性能項目の選択・指定は,JIS A 5362
によって受渡当事者間の協議による。

なお,性能と製品仕様(寸法,材料,構造など)と

の相関性が実績によって明らかな場合には,b)  に示す

製品仕様を指定することによって,代替してもよい。

b)

性能代替仕様  性能代替仕様は,次による。

1)

寸法

2)

コンクリートの圧縮強度

3)

配筋条件


3

A 5372

:2016

6

形状,寸法及び寸法の許容差

RC 製品の形状,寸法及び寸法の許容差は,表 による。

表 3RC 製品の形状,寸法及び寸法の許容差

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.4

による。

擁壁類

B.4

による。

暗きょ類

C.4

による。

マンホール類

D.4

による。

路面排水溝類

E.4

による。

用排水路類

F.4

による。

共同溝類

G.4

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

7

配筋及び配筋の許容差

RC 製品の配筋及び配筋の許容差は,9.3 によって,配筋の測定を行い,次の a)及び b)の規定に適合しな

ければならない。

a)

配筋  配筋(鉄筋のかぶりを含む。)は,表 による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,RC 製

品の性能(5.2 の規定を含む。

)を損なわない範囲で

表 以外の配筋方法を採用しても差し支えない。

また,製造業者は配筋設計図を製品ごとに作成し,購入者から要求があった場合には,その内容を提

示しなければならない。

表 4RC 製品の配筋

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.5

による。

擁壁類

B.5

による。

暗きょ類

C.5

による。

マンホール類

D.5

による。

路面排水溝類

E.5

による。

用排水路類

F.5

による。

共同溝類

G.5

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

製造業者の定めによる。

注記  配筋設計を行う場合の一般的な注意事項は,次によることが望ましい。

−  鉄筋の最小あきは,粗骨材最大寸法の 5/4 倍以上とする。

−  必要な鉄筋の断面積は,構造計算又は構造細目によって決まるが,その断面積を満足するため

の鉄筋の径と本数との組合せは一つではない。鉄筋の径及び本数は,部材の厚さ,用いる粗骨
材の最大寸法などを考慮し,鉄筋とコンクリートとの付着が十分に得られるよう,また,コン

クリート部材のひび割れ分散性が良好になるように選定し,これを配置する。


4

A 5372

:2016

b)

配筋の許容差  配筋の許容差

1)

は,性能を満足する範囲内で,製品の種類ごとに製造業者が定める。

1)

  配筋設計図に示された,鉄筋位置と製品の鉄筋位置とのずれの限度値。

8

材料及び製造方法

RC 製品に使用する材料及び製造方法は,JIS A 5364 による。

9

試験方法

9.1

外観試験

外観試験は,目視によって行い,使用上有害な,きず,ひび割れ,欠け,反り,ねじれ(板状製品の場

合)などの有無を調べる。

9.2

性能試験

性能の試験方法は,JIS A 5363 及び

表 による。

表 5RC 製品の性能試験方法

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.7

による。

擁壁類

B.7

による。

暗きょ類

C.7

による。

マンホール類

D.7

による。

路面排水溝類

E.7

による。

用排水路類

F.7

による。

共同溝類

G.7

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

9.3

配筋の測定

配筋の測定は,鉄筋径,本数及びかぶりについて行うものとし,その方法は,次のいずれかによる。

a)

非破壊試験による測定方法  非破壊試験による測定は,電磁誘導法,レーダー法などを用いて行うも

のとし,それぞれ指定された測定マニュアルに従い,鉄筋径,本数及びかぶりを測定する。

b)

破壊試料による測定方法  破壊試料による測定は,外圧試験などの性能試験を終了した試料を用いて

行うものとし,その試料のコンクリート部分をはつり,鉄筋を露出させた後,鉄筋径,本数及びかぶ

りを測定する。

c)

打設前鉄筋による測定方法  コンクリート打設前後の鉄筋の位置が,鉄筋の組立方法,型枠への鉄筋

の固定方法,かぶりの確保方法などによって,変化しないものであるときは,コンクリート打設前の

鉄筋径,本数及びかぶりを測定することによって,完成品の鉄筋位置とみなすことができる。

10

検査

10.1

検査区分及び検査項目

RC 製品の検査は,最終検査及び受渡検査に区分する。

a)

最終検査  製品の製造業者は,次に示す検査項目について最終検査を行う。


5

A 5372

:2016

1)

外観

2)

性能

3)

形状及び寸法

b)

受渡検査  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1)

外観

2)

形状及び寸法

10.2

検査方法

RC 製品の検査方法は,JIS A 5365 及び表 による。

表 6RC 製品の検査方法

種類

適用する附属書の箇条

くい類

A.8

による。

擁壁類

B.8

による。

暗きょ類

C.8

による。

マンホール類

D.8

による。

路面排水溝類

E.8

による。

用排水路類

F.8

による。

共同溝類

G.8

による。

その他の製品 
例 1  橋りょう類 
例 2  貯水施設類 
例 3  防災施設類 
例 4  緑化ブロック類

受渡当事者間の協議による。

10.3

検査の判定

検査の判定方法は,JIS A 5365 による。

11

製品の呼び方

製品の呼び方は,JIS A 5361 による。

12

表示

RC 製品には,JIS A 5361 に規定した事項を表示する。ただし,この規格の附属書において特別に表示方

法を定めてある場合には,その規定に従うものとする。また,II 類に該当する製品については,次の事項

を製品に表示しなければならない。

a)

“II 類”の文字又はその略号

b)

種類(製造業者が定めた呼び)又はその略号

c)

その他必要な事項

13

報告

製造業者は,購入者から要求があった場合には,製品の外観,性能,形状・寸法などに関する資料を提

出しなければならない。


6

A 5372

:2016

附属書 A

規定)

くい類

A.1

概要

この附属書は,主として基礎に用いるくい類の I 類及び II 類について規定する。

A.2

種類

くい類の種類は,

表 A.1 による。

なお,I 類は,

表 A.2 による。

表 A.1−くい類の種類

大分類

小分類

くい類

鉄筋コンクリートくい(RC くい)

鋼管複合くい(SC くい)

その他

表 A.2−くい類 類の種類

種類

外径による区分

(mm)

荷重の区分

鉄筋比

詳細

鉄 筋 コ ン ク リ ー ト

くい(RC くい)

200∼600 1 種:鉛直力

1 種:区分しない

推奨仕様 A-1 による。

300∼600 2 種:曲げ耐力

2 種:区分する

A.3

性能

くい類の性能及び性能照査方法は,次による。

a)

I

類に区分される製品  製品の性能は,推奨仕様 A-1 の規定に適合しなければならない。

b)  II

類に区分される製品  製品の性能は,JIS A 5362 の箇条 及び箇条 の規定に従い,受渡当事者間

の協議によって定める。一般には

表 A.3 の規定によってもよい。

表 A.3−くい類の性能及び性能照査方法

性能項目

性能

性能照査方法

使用性

使用時に想定される荷重によって,所定の機能を失わず,快適に
使用できなければならない。

設計図書,

A.7

又は実績によ

る。

安全性

a)

設計上想定される荷重によって,破壊してはならない。

なお,継手部の性能についても,同様とする。

設計図書,

A.7

又は実績によ

る。

耐久性

b)

想定される作用によるひび割れ,材料特性の経時的な低下などに

よって,所要の性能が損なわれてはならない。

設計図書又は実績による。

施工性

有害な変状を生じることなく運搬,据付,組立,接合などの作業

を安全かつ容易に行うことができなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のかぶりが同等で製造方

法が同様の製品の実績によってもよい。


7

A 5372

:2016

A.4

形状,寸法及び寸法の許容差

くい類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能及び

性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±10 %の範

囲で変更することができる。

a)

形状  くい類の形状例を,図 A.1 に示す。

なお,先端部,継手部及び頭部はくいの長さに含まれ,製造後,新たに取り付けた先端部の金具な

どは,くいの長さに含まれない。また,先端部には,閉塞型,開放型などがあり,上くい又は中くい

に先端部を取り付けて,下くいとしてもよい。

図 A.1−くい類の形状例

b)

寸法及び寸法の許容差  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,表 A.4 による。II 類に区分

される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

表 A.4−くい類の寸法及び寸法の許容差

種類

外径

mm

厚さ

mm

長さ

m

鉄筋コンクリートくい

(RC くい)

寸法 200∼600 50∼90 3∼15

許容差

+5 
−2

+規定しない 
−0

長さの±0.3(%)

−  くいの長さは 1 m 単位とする。

−  くいの外径は,本体の一断面において直交軸に沿って測定した二つの値の平均値を四捨五入に

よって整数に丸めた値とする。

−  くいの厚さは,本体の端部の一断面において直交軸に沿って測定した四つの値の平均値を四捨

五入によって整数に丸めた値とする。

A.5

配筋

配筋は,箇条 7JIS A 5364 及び設計図書による。

くい類の配筋は,A.3 を満足する配筋を製品ごとに製造業者が定める。また,SC くいについては,鉄筋

の代わりに鋼管をくい外殻に配置するものであり,鉄筋のかぶり,あきを考慮する必要がない。ただし,

使用時に鋼管の腐食代を考慮するか,又は防せい(錆)処理を施すものとする。

A.6

コンクリートの品質

A.6.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条 による。

A.6.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,40 N/mm

2

以上とする。


8

A 5372

:2016

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

A.7

試験方法

A.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,JIS A 1108 による。

なお,供試体は,製品と同一養生を行ったもの,又はその他適切な方法によって管理したものとする。

A.7.2

製品の曲げ耐力試験

製品の曲げ耐力試験は,JIS A 5363 及び次による。II 類は,受渡当事者間の協議によるものとする。

a)

製品の曲げ耐力試験は,

図 A.2 に示すように,くい類の長さ の 3/5 をスパン として支え,スパン

の中央に曲げ耐力に相当する荷重 を 2 点載荷する。荷重 は,自重を考慮した次の式によって算出

する。

b

L

L

m

M

F

10

6

40

− g

=

ここに,

F: 荷重(kN)

M: 曲げ耐力(kN・m)

L: くい類の長さ(m)

m: くい類の質量(t)

g

重力加速度(9.81 m/s

2

とする)

b: 曲げスパン 0.6 m(L=3 m 及び 4 m の場合)

曲げスパン 1.0 m(L=5 m 以上の場合)

図 A.2

くい類の曲げ耐力試験方法

b

)  限界ひび割れ幅耐力に相当する荷重 を載荷して,要求性能を満足することを確認する。また,I 類

のうち 2 種は,終局曲げ耐力に相当する荷重 を載荷して,要求性能を満足することを確認する。

SC くいについては,くい類の長さ の 9/10 をスパン として支え,b=1 m を曲げスパンとしても

よい。また,この場合の荷重 は,自重を無視した次の式によって算出する。

10

9

40

L

M

F

=

ここに,

F: 荷重(kN)

M: 曲げ耐力(kN・m)

L: くい類の長さ(m)

c

)  継手部の曲げ耐力試験を行う場合は,スパン中央に継手の継ぎ目部分を一致させ,

a

)  及び

b

)  によっ

て行う。また,このときの は,2 本のくい類を継いだ長さとする。


9

A 5372

:2016

なお,くい類が曲げ破壊を起こす前に,載荷点又は支点において局部破壊を生じるおそれのある場

合は,その対策を講じる。

A.8

検査

検査は,

JIS A 5365

によるほか,次による。

a

)

最終検査

  くい類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観

  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能

形状及び寸法

  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ

  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査

  くい類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取方

式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略

することができる。

A.9

表示

くい類には,

JIS A 5361

によって,次の事項を表示する。

a

)  種類又はその略号

b

)  製造業者名又はその略号

c

)  製造年月日又はその略号

d

)  リサイクル材を用いている場合は,その旨を表示

A.10

その他

推奨仕様

くい類の I 類を,

表 A.5

に示す。

表 A.5

推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 A  くい類

推奨仕様 A-1  鉄筋コンクリートくい


10

A 5372

:2016

推奨仕様 A-1

鉄筋コンクリートくい

A-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 A

のうち,くい類 I 類の鉄筋コンクリートくい(以下,RC くいという。

)につ

いて記載する。

A-1.2

種類

RC くいの 1 種は,外径によって,2 種は,外径及び軸方向鉄筋の鉄筋比の大きさによって,A 種,B 種

及び C 種(以下,それぞれ A,B 及び C という。

)に,

推奨仕様 A-1  表 1

に示すとおり区分する。

なお,RC くい 2 種 A,B 及び C の鉄筋比は,それぞれ 3.0 %未満,3.0 %以上 5.0 %未満,5.0 %以上とす

る。

推奨仕様 A-1  表 1

RC

くいの種類

単位  mm

種類  軸 方 向 鉄 筋 の

鉄 筋 比 の 大 き

さによる区分

外径

1

200 250 300 350 400 450 500 600

2 A 種

−  300 350 400 450 500 600

B 種

−  300 350 400 450 500 600

C 種

−  300 350 400 450 500 600

A-1.3

性能

RC くいの性能は,次による。

A-1.3.1

限界ひび割れ幅耐力

RC くいの限界ひび割れ幅耐力(ひび割れ幅 0.2 mm 未満)は,

推奨仕様 A-1  表 2

又は

推奨仕様 A-1  表 3

に規定する値以上とする。

A-1.3.2

終局曲げ耐力

RC くい 2 種の終局曲げ耐力は,

推奨仕様 A-1  表 3

に規定する値以上とする。また,継手部についても

同様とする。


11

A 5372

:2016

推奨仕様 A-1  表 2

RC

くいの寸法及び限界ひび割れ幅耐力

1

外径

mm

厚さ

mm

限界ひび割れ幅耐力  kN・m

長さ  m

3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15

200 50

2.9

2.9

         

250 50

5.9

5.9

5.9

7.8

     

300  60    9.8 9.8 9.8

9.8

9.8

9.8

12.8

15.7

18.6

350 65  

10.8

10.8

10.8

10.8

16.7

20.6

24.5 28.4 32.4

400 70  

15.7

15.7

15.7

20.6

25.5

30.4 35.3 41.2

47.1

450 75    

20.6

20.6

25.5

30.4

36.3

43.2

50.0

56.9

500 80    

27.5

32.4

40.2

44.1

51.0

59.8

68.7

600 90    

47.1

53.0

61.8

 

注記  1 種の軸方向鉄筋例を,推奨仕様 A-1  表 に示す。

推奨仕様 A-1  表 3

RC

くいの寸法並びに限界ひび割れ幅耐力及び終局曲げ耐力

2

外径

mm

区分

厚さ

mm

長さ

m

限界ひび割れ幅耐力

kN・m

終局曲げ耐力

kN・m

300 A  60

7∼12

24.5 49.0

B 34.3

68.6

C 39.2

78.4

350 A  65

7∼14

34.3 68.6

B 49.1

98.2

C 63.7

127.4

400 A  70

7∼14

53.9 107.8

B 73.5

147.0

C 88.2

176.4

450 A  75

8∼15

73.5 147.0

B 102.9

205.8

C 117.6

235.2

500 A  80

9∼15

88.2 176.4

B 122.5

245.0

C 166.6

333.2

600 A  90

9∼11

98.1 196.2

B 176.4

352.8

C 264.6

529.2

注記  2 種の軸方向鉄筋例を,推奨仕様 A-1  表 に示す。

A-1.4

形状

寸法及び寸法の許容差

RC くいの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 A-1  図 1

推奨仕様 A-1  表 2

推奨仕様 A-1  表 3

及び

推奨仕様 A-1  表 4

による。

なお,

A.4

に規定する範囲で基準寸法を変更した場合,購入者の要求があったときには製造業者は,そ

のくいが,

表 A.3

に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示しなければならない。

RC くいの形状は,中空円筒形を本体とし,必要に応じて適切な先端部,継手部又は頭部を設けるもの

とする。

継手部の端面傾斜は,くいの軸線の直角に対して,300 mm につき 1 mm 以内とする。


12

A 5372

:2016

推奨仕様 A-1  図 1

RC

くいの形状

推奨仕様 A-1  表 4

RC

くいの寸法及び寸法の許容差

種類

外径

mm

厚さ

mm

長さ

m

鉄筋コンクリートくい

(RC くい)

寸法 200∼600 50∼90 3∼15

許容差

+5 
−2

+規定しない 
−0

長さの±0.3(%)

−  くいの長さは 1 m 単位とする。

−  くいの外径は,本体の一断面において直交軸に沿って測定した二つの値の平均値を四捨五入に

よって整数に丸めた値とする。

−  くいの厚さは,本体の端部の一断面において直交軸に沿って測定した四つの値の平均値を四捨

五入によって整数に丸めた値とする。

A-1.5

配筋

RC くいの配筋は,次による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の性能(

A.3

の規定を含む。

を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

a

)  軸方向鉄筋は,6 本以上で,その鉄筋比は 0.8 %以上とし,RC くいの各断面で,その同心円の周りに

沿って均等に配置することが望ましい。鉄筋のあきは,鉄筋の直径の 1 倍以上で,かつ,粗骨材の最

大寸法の 4/3 倍以上とする。

b

)  らせん状鉄筋は,軸方向鉄筋の外側に配置する。らせん状鉄筋の線径は,くいの外径 200 mm,250 mm

では 2.5 mm 以上,外径 300∼500 mm では 3 mm 以上,外径 600 mm では 4 mm 以上とする。

ピッチは,110 mm 以下とする。

せん断耐力及び変形性能を向上させるために必要ならせん状鉄筋量は,受渡当事者間で協議する。

c

)  軸方向鉄筋及びらせん状鉄筋のかぶりは,RC くいの外径 200 mm では,10 mm 以上とし,外径 250∼

600 mm では,15 mm 以上とする。

d

)  軸方向鉄筋の端部は,RC くいの軸に直角な同一平面にあるように配置する。軸方向鉄筋に継手を設

ける場合は,鉄筋の応力伝達率が 100 %である継手とし,継手を一断面に集めてはならない。

e

)  鉄筋は,コンクリートの付着を害する浮きさび,油などを除き,正しい位置に固定する方法で組み立

てるものとする。

A-1.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

A.6.2

による。


13

A 5372

:2016

A-1.7

試験方法

A-1.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

A.7.1

による。

A-1.7.2

製品の曲げ耐力試験

曲げ耐力試験は,

A.7.2

による。

載荷荷重の算定に用いる RC くい本体の質量は,

推奨仕様 A-1  表 5

又は

推奨仕様 A-1  表 6

の値とする。


14

A 5372

:2016

推奨仕様 A-1  表 5

RC

くい 種の質量

単位  t

外径

 
 

mm

長さ

軸方向鉄筋例

a)

3 m

4 m

5 m

6 m

7 m

8 m

9 m

10 m

11 m

12 m

13 m

14 m  15 m  鉄筋

断面積

A

s

mm

2

径 mm
×本数

200

0.184

0.245

           198

6×7

250

0.327

0.408

0.490

         255

6×9

 

0.571

        283

6×10

300

0.470

0.588

0.705

0.823

        382

9×6

0 9 0

5 9

9×8

1 0 8

6 6

9×10

1 1 6

7 3

9×12

1 2 3

9 9

3×7

       

1.411

 

1

194 13×9

350

 

0.907

1.059

1.210

       509

9×8

1 3 1

7 0

9×11

1 5 2

8 7

9×13

     

1.664

 

1

062 13×8

       

1.815

 

1

194 13×9

       

1.966

1

592 13×12

. 1

1 7 5

3×13

400

 

1.320

1.509

       636

9×10

1 6 7

7 3

9×12

1 8 6

8 0

9×14

     

2.074

 

1

062 13×8

       

2.263

 

1

327 13×10

       

2.452

1

592 13×12

         

2.640

1

858 13×14

         

2.829

2

123 13×16

450

   

1.837 2.067

      763

9×12

     

2.296

   

1

062 13×8

     

2.526

 

1

194 13×9

       

2.755

 

1

460 13×11

       

2.985

1

725 13×13

         

3.215

1

991 13×15

         

3.444

2

256 13×17

500

   

2.469

      890

9×14

     

2.743

   

1

062 13×8

     

3.017

 

1

327 13×10

       

3.292

 

1

460 13×11

       

3.566

1

858 13×14

         

3.840

2

123 13×16

. 1   2 3 9

3×18

600

   

3.373

   

1

194 13×9

     

3.747

   

1

327 13×10

     

4.122

 

1

592 13×12


15

A 5372

:2016

推奨仕様 A-1  表 5

RC

くい 種の質量

続き

この質量は,取扱いの便宜のため,鉄筋コンクリートの単位容積質量を 2.60 t/m

3

πの値を 3.14 として,次の式によ

って算出し,四捨五入によって小数点 3 桁に丸める。

m

ω

πtL(Dt)

ここに,  m: RC くいの質量(t)

ω

: 鉄筋コンクリートの単位容積質量(t/m

3

t: 厚さ(m)

  L: 長さ(m)ただし,全長円筒形と仮定する。 
  D: 外径(m)

a)

  軸方向鉄筋例は,JIS G 3112 に規定する SR235 によって算出し,参考のために示したもので,規定の一部では

ない。

推奨仕様 A-1  表 6

RC

くい 種の質量

単位  t

外径

 
 

mm

区分

長さ

軸方向鉄筋例

a)

SD295A

軸方向鉄筋

中心までの

半径

mm

7 m

8 m

9 m

10 m  11 m

12 m

13 m

14 m

15 m

鉄筋

断面積 
A

s

 mm

2

径 mm

×本数

300  A  0.839 0.959 1.078 1.198 1.318 1.438

1

267

13×10 120

B  0.867 0.991 1.115 1.239 1.363 1.487

2

027

13×16

C  0.895 1.023 1.151 1.279 1.407 1.535

2

780

16×14

350  A  1.070 1.223 1.376 1.529 1.682 1.835 1.987 2.140

 1

394 13×11 145

B  1.099 1.256 1.413 1.569 1.726 1.883 2.040 2.197

 2

154 13×17

C  1.152 1.316 1.481 1.645 1.810 1.975 2.139 2.304

 3

575 16×18

400  A  1.336 1.527 1.717 1.908 2.099 2.290 2.481 2.672

 1

774 13×14 165

B  1.381 1.578 1.775 1.973 2.170 2.367 2.565 2.762

 2

979 16×15

C  1.433 1.638 1.842 2.047 2.252 2.457 2.661 2.866

 4

369 16×22

450  A

1.868 2.102 2.335 2.569 2.802 3.036 3.269 3.503

2 383

16×12 190

B

1.919 2.159 2.399 2.639 2.879 3.119 3.359 3.599

3 575

16×18

C

1.970 2.217 2.463 2.709 2.955 3.202 3.448 3.694

4 766

16×24

500  A

2.489 2.765 3.042 3.318 3.595 3.871 4.148

2

383

16×12 210

B

2.553 2.837 3.121 3.404 3.688 3.972 4.255

3

724

19×13

C

2.677 2.975 3.272 3.570 3.867 4.165 4.462

6

303

19×22

600

A

3.366

3.740

4.114

    2

552 16×13 255

B

3.466

3.852

4.237

    4

645 22×12

C

3.616

4.017

4.419

    7

742 22×20

注記  この質量は,コンクリートの単位容積質量を 2.50 t/m

3

,π の値を 3.14,鉄筋質量を 7.85 t/m

3

として,次の式によ

って算出し,四捨五入によって小数点 3 桁に丸める。

m={

ω

1

[

π

 t(Dt)−As]+

ω

2

As}L

ここに,  m: RC くいの質量(t)

ω

1

: コンクリートの単位容積質量(t/m

3

ω

2

: 鉄筋の単位容積質量(t/m

3

t: 厚さ(m),D:外径(m),As:鉄筋断面積(m

2

L:長さ(m)

a)

  軸方向鉄筋例は,JIS G 3112 に規定する SR235 及び SD295A によって算出し,参考のために示したもので,規

定の一部ではない。

A-1.8

検査

A-1.8.1

検査項目

RC くいの検査項目は,次による。


16

A 5372

:2016

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

A-1.8.2

検査ロット

RC くいの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮

し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検

査ロットの大きさは,3 000 本又は端数を 1 ロットとしてもよい。

A-1.8.3

検査方法

RC くいの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,目視によって全数について行い,

5.1

の規定に適合するものを合格とする。

2

)

性能

  本体の限界ひび割れ幅耐力の検査は,1 ロットから任意に 2 本抜き取り,

A-1.7.2

によって行

い,2 本とも

A-1.3.1

の規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 本とも適合しなければ,その

ロットを不合格とする。この検査で 1 本だけ規定に合格しないときは,そのロットから更に 4 本を

抜き取って再検査を行い,4 本とも規定に適合すれば,最初の検査の不合格品を除き,そのロット

を合格とし,再検査で 1 本でも適合しないときは,そのロットを不合格とする。

2 種の本体の終局曲げ耐力の検査は,本体の限界ひび割れ幅耐力の検査の初めの 2 本のうち 1 本

について,

A-1.7.2

によって行い,

A-1.3.2

の規定に適合すれば,そのロットを合格とし,適合しな

ければ,そのロットから更に 2 本抜き取って再検査を行い,2 本とも規定に適合すれば,最初の検

査の不合格品を除き,そのロットを合格とし,再検査で 1 本でも適合しないときは,そのロットを

不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に抜き取り,

A-1.4

の規定に適合すれば,

そのロットを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロットの残り全数について

検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)に準じる,又は次による。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 本抜き取り,2 本とも

5.1

の規定に適合すれば,そのロッ

トを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロットの残り全数について検査を行

い,規定に適合すれば合格とする。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)に準じる。

A-1.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した RC くいには,

A.9

によって表示する。


17

A 5372

:2016

附属書 B

規定)

擁壁類

B.1

概要

この附属書は,主として護岸及び土留め壁に用いる擁壁類の I 類及び II 類について規定する。

なお,ここに規定されるプレキャスト鉄筋コンクリート製の鉄筋コンクリート矢板(以下,矢板という。

は,用排水路類についても適用できる。

B.2

種類

擁壁類の種類は,

表 B.1

による。

なお,I 類は,

表 B.2

による。

表 B.1

擁壁類の種類

大分類

小分類

擁壁類

L 形擁壁 
逆 T 形擁壁

控え壁式擁壁 
PC 壁体 
矢板

組立土留め

井げた組擁壁

補強土壁

大形積みブロック

その他

表 B.2

擁壁類 類の種類

詳細

種類

形状による区分

大形積みブロック

長方形

推奨仕様 B-1 による。

正方形

矢板

平形

推奨仕様 B-2 による。

溝形

−  大形積みブロックの大きさ(幅×高さ)は,0.5 m

2

以上とする。

−  大形積みブロックは,控長 35 cm のまま面寸法を大形化したもの,

又は控長も長尺化したものである。薄肉構造で施工中に配筋を施

しながら施工するものは対象としない。

B.3

性能

擁壁類の性能及び性能照査方法は,次による。

a

)

I

類に区分される製品

  製品の性能は,

推奨仕様 B-1

又は

推奨仕様 B-2

の規定に適合しなければなら

ない。

b

)

II

類に区分される製品

  製品の性能は,

JIS A 5362

の箇条

4

及び箇条

5

の規定に従い,受渡当事者間


18

A 5372

:2016

の協議によって定める。一般には

表 B.3

の規定によってもよい。

表 B.3

擁壁類の性能及び性能照査方法

性能項目

性能

性能照査方法

使用性

使用時に想定される荷重によって所定の機能を失わず,快適
に使用できなければならない。

設計図書,B.7 又は実績によ
る。

安全性

a)

想定される荷重によって,破壊してはならない。

設計図書,B.7 又は実績によ

る。

耐久性

b)

想定される作用によるひび割れ,材料特性の経時的な低下な

どによって,所要の性能が損なわれてはならない。

設計図書又は実績による。

施工性

有害な変状を生じることなく運搬,据付,組立,接合などの

作業を安全かつ容易に行うことができなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のかぶりが同等で製

造方法が同様の製品の実績によってもよい。

B.4

形状

寸法及び寸法の許容差

擁壁類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能及び

性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±10 %の範

囲で変更することができる。

a

)

形状

  擁壁類の形状例を,

図 B.1

図 B.3

に示す。

1

)

大形積みブロック

  大形積みブロックの形状例を,

図 B.1

に示す。

図 B.1

大形積みブロックの形状例

2

)

矢板

  矢板の形状例を,

図 B.2

及び

図 B.3

に示す。


19

A 5372

:2016

単位  mm

図 B.2

矢板

平形

の形状例

図 B.3

矢板

溝形

の形状例

b

)

寸法及び寸法の許容差

  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,

表 B.4

及び

表 B.5

による。

II 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。


20

A 5372

:2016

1

)

大形積みブロック

  大形積みブロックの寸法及び寸法の許容差は,

表 B.4

による。

表 B.4

大形積みブロックの寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

控長

大形積み

ブロック

長方形

寸法 1

000∼2 000

500∼1 200

350∼1 500

許容差

±5

±5

+10

−5

正方形

寸法 1

000∼1 500

1 000∼1 500

350∼1 500

許容差

±5

±5

+10

−5

注記 1  面には,実用上差し支えない範囲で適切な凹凸を設けることができる。 
注記 2  面には,面取りを施してもよい。 
注記 3  面取りに相当する部分を控長に含めることができる。 
注記 4  施工目地等を考慮した面寸法のものも含めることができる。

2

)

矢板

  矢板の寸法及び寸法の許容差は,

表 B.5

による。

なお,先端部の寸法は,規定しない。

表 B.5

矢板の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

厚さ

長さ

矢板

平形

寸法 500

50∼220

− 2

000∼14 000

許容差

+5 
−2

+5 
−2

±30

寸法 996

50∼220

− 2

000∼14 000

許容差

+7 
−2

+7 
−2

±30

溝形

寸法 996

90∼350 45∼100 2

000∼14 000

許容差

+7 
−2

+7 
−2

+7 
−2

±30

注記 1  面には,面取りを施してもよい。 
注記 2  頭部,先端部及び継手部の形状並びにつり孔の有無及び位置は,受渡当事者間の協議によって適

宜変更することができる。

注記 3  受渡当事者間の協議によって,矢板としての性能を損なわない範囲で,必要な附属物を設けたり,

又は加工をすることができる。

B.5

配筋

配筋は,箇条

7

JIS A 5364

及び設計図書による。大形積みブロック及び矢板の配筋は,

B.3

を満足する

配筋を製品ごとに製造業者が定める。

B.6

コンクリートの品質

B.6.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条

8

による。

B.6.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,

表 B.6

の値を満足しなければならない。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。


21

A 5372

:2016

表 B.6

コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

大形積みブロック 24 以上

矢板 60 以上

B.7

試験方法

B.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

JIS A 1108

又は

JIS A 1107

による。

なお,供試体は製品と同一養生を行ったもの,又はその他適切な方法によって管理したものとする。

B.7.2

製品の曲げ耐力試験

製品の曲げ耐力試験は,

JIS A 5363

に規定する曲げ耐力試験方法による。

B.8

検査

検査は,

JIS A 5365

によるほか,次による。

a

)

最終検査

  擁壁類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観

  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能

形状及び寸法

  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ

  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査

  擁壁類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取方

式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略

することができる。

B.9

表示

擁壁類には,

JIS A 5361

によって,次の事項を表示する。

a

)  種類又はその略号

b

)  製造業者名又はその略号

c

)  製造年月日又はその略号

d

)  リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

B.10

その他

推奨仕様

擁壁類の I 類を,

表 B.7

に示す。

表 B.7

推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 B  擁壁類

推奨仕様 B-1  大形積みブロック 
推奨仕様 B-2  鉄筋コンクリート矢板


22

A 5372

:2016

推奨仕様 B-1

大形積みブロック

B-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 B

のうち,擁壁類 I 類の大形積みブロックについて記載する。

B-1.2

種類

大形積みブロックの種類は,質量区分及び面の形状によって,

推奨仕様 B-1  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 B-1  表 1

大形積みブロックの種類

種類

摘要

質量区分

a)

面の形状

1

2

3

4

5

6

7

8

A

長方形

9

正方形

大形積みブロックは,面寸法を大形化したもの,又は控

長も長尺化したものである。 

a)

  質量区分は,施工面積 1 m

2

当たりのブロック質量

によって,A は 350 kg 以上に区分したものである。

B-1.3

性能

大形積みブロックの性能はコンクリートの圧縮強度を代用特性とし,24 N/mm

2

以上でなければならない。

B-1.4

形状

寸法及び寸法の許容差

大形積みブロックの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 B-1  表 2

による。

なお,

B.4

に規定する範囲で基準寸法を変更した場合,購入者の要求があったときには製造業者は,そ

の大形積みブロックが

表 B.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示しなけ

ればならない。


23

A 5372

:2016

推奨仕様 B-1 表 2

大形積みブロックの例図

形状

寸法及び寸法の許容差

記号

記号の意味

面の幅

面の高さ

控長

面取り幅

y

面取りに相当する幅

dd

合端

単位  mm

種類

寸法

質量区分

面の形状

幅(a

高さ(b

控長(r








8

A

長方形

1 000 
1 250 
1 250 
1 500 
1 500 
1 500 
2 000 
2 000

500 
800 
894 
666

1 000 
1 118 
1 000 
1 118

350∼

1 500

9

正方形 1

000  1 000

寸法の許容差

±5

±5

+10

−5

注記 1  面には,実用上差し支えない範囲で適切な凹凸を設けることができる。 
注記 2  面には,面取りを施してもよい。 
注記 3  面取りに相当する部分は,控長に含めることができる。 
注記 4  施工目地などを考慮した面寸法のものも含めることができる。

B-1.5

配筋

大形積みブロックの配筋は,次による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(

B.3

の規

定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

a

)

鉄筋のあき

  鉄筋のあきは,その直径の 1 倍以上とし,かつ,粗骨材の最大寸法の 5/4 倍以上でなけ

ればならない。

b

)

組立筋の間隔

  組立筋の間隔は,300 mm 以下とする。

c

)

鉄筋のかぶり

  鉄筋のかぶりは,その直径の 1 倍以上とする。

なお,鉄筋の端面をキャップスペーサなどで防せい(錆)被覆がなされている場合には,この限り

ではない。


24

A 5372

:2016

B-1.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

B.6.2

による。

B-1.7

試験方法

大形積みブロックの強度試験は,

B.7.1

による。

B-1.8

検査

B-1.8.1

検査項目

大形積みブロックの検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

B-1.8.2

検査ロット

大形積みブロックの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量な

どを考慮し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。た

だし,検査ロットの大きさは,500 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

B-1.8.3

検査方法

大形積みブロックの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り

9.1

によって行い,2 個とも

5.1

の規定に適

合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数につ

いて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

B-1.7

によって行い,2 個とも

B-1.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければ,そのロットを不合格とする。

この検査で,2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4

個とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないとき

は,そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

B-1.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。


25

A 5372

:2016

B-1.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した大形積みブロックには,

B.9

によって表示する。


26

A 5372

:2016

推奨仕様 B-2

鉄筋コンクリート矢板

B-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 B

のうち,擁壁類 I 類の鉄筋コンクリート矢板(以下,矢板という。

)について

記載する。

B-2.2

種類

矢板の種類は,形状,寸法及び限界ひび割れ幅耐力によって,

推奨仕様 B-2  表 1

推奨仕様 B-2  表 2

  又

推奨仕様 B-2  表 3

のとおり区分する。

推奨仕様 B-2  表 1

平形

呼び幅 500 mm

種類

高さ

H

B

限界ひび割

れ幅耐力

kN・m

終局曲げ

耐力

kN・m

長さ(L

m

 mm

mm

1 枚

当たり

1 m

当たり

1 枚

当たり

1 m

当たり

2.0 2.5 3.0 3.5 4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 7.5 8.0 9.0 10.011.012.013.014.0

KF 50H

50  500

2.7

5.4

5.4

10.8 ○ ○ ○ ○ ○

KF 60H

60

4.0

8.0

8.0

16

○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 70H

70

5.5

11

11

22

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF

80H 80   7.5 15 15 30

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF

90H 90  10  20 20 40

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF100H

100  11  22 22 44

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF110H

110  15  30 30 60

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF120H

120  18  36 36 72

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF130H

130  22  44 44 88

○ ○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF140H 140

25

50

50  100

○ ○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF150H 150

29

58

58  116

○ ○ ○  ○  ○  ○  ○

KF160H 160

34

68

68  136

○ ○ ○  ○  ○  ○  ○

KF180H 180

42

84

84  168

○  ○  ○  ○  ○  ○

KF190H 190

45

90

90  180

○  ○  ○  ○  ○  ○

KF200H

200   51  102 102 204

○  ○  ○  ○ ○ ○

KF220H

220   65  130 130 260

○  ○ ○ ○ ○

注記  この形状の矢板には,断面に圧縮側と引張側との区別がある。


27

A 5372

:2016

推奨仕様 B-2  表 2

平形

呼び幅 1

000 mm

種類

高さ

H

製品幅

B

限界ひ
び割れ

幅耐力

終局曲
げ耐力

長さ(L

m

 mm

mm

kN・m kN・m

2.0 2.5 3.0 3.5 4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 7.5 8.0 9.0 10.0 11.0 12.0 13.0 14.0

KF 50

50

996

5.4

10.8  ○ ○ ○ ○ ○

KF 60

60

8.0

16

○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 70

70

11

22

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 80

80

15

30

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○

KF 90

90

20

40

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF100 100

22

44

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF110 110

30

60

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○

KF120 120

36

72

○ ○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF130 130

44

88

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF140 140

50

100

○ ○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KF150 150

58

116

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF160 160

68

136

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KF180 180

84

168

○ ○  ○  ○  ○  ○

KF190 190

90

180

○ ○  ○  ○  ○  ○

KF200 200

102

204

 ○  ○  ○  ○  ○ ○

KF220 220

130

260

   ○  ○  ○ ○ ○

注記  この形状の矢板には,断面に圧縮側と引張側との区別がある。

推奨仕様 B-2  表 3

溝形

呼び幅  1

000 mm

種類

高さ

H

厚さ

T

製品幅

B

限界ひ

び割れ 
幅耐力

終局曲

げ耐力

長さ(L

m

 mm

mm

mm

kN・m kN・m

2.0 2.5 3.0 3.5 4.0 4.5 5.0 5.5 6.0 6.5 7.0 7.5 8.0 8.5 9.0 9.5 10.011.012.013.014.0

KC

90A 90 45 996

5.9  11.8

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC 90B

8.9

17.8

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC 90C

12

24

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC120 120 50

15

30

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC150A 150  60

21

42

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC150B      28  56

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC175 175

35

70

○ ○ ○ ○ ○ ○

KC200A 200  75

41

82

○ ○ ○ ○ ○  ○

KC200B      53 106

○ ○ ○ ○ ○  ○  ○

KC230 230

63  126

○ ○ ○ ○  ○  ○  ○

KC255A 255

83

166

○ ○ ○  ○  ○  ○  ○  ○

KC255B     100 200

○  ○  ○  ○  ○  ○ ○

KC275A 275

120

240

○  ○  ○  ○  ○  ○ ○

KC275B     140 280

○  ○  ○  ○ ○ ○

KC300  300 100

160  320

   ○  ○ ○ ○ ○

KC350  350

190  380

   ○  ○ ○ ○ ○

注記  この形状の矢板には,断面に圧縮側と引張側との区別がある。


28

A 5372

:2016

B-2.3

性能

矢板の性能は,次による。

B-2.3.1

限界ひび割れ幅耐力

矢板の限界ひび割れ幅耐力(ひび割れ幅 0.2 mm 以下)は,

推奨仕様 B-2  表 1

推奨仕様 B-2  表 2

又は

推奨仕様 B-2  表 3

に規定する値以上とする。

B-2.3.2

終局曲げ耐力

矢板の終局曲げ耐力は,限界ひび割れ幅耐力の 2 倍に相当する値とし,

推奨仕様 B-2  表 1

推奨仕様 B-2 

表 2

又は

推奨仕様 B-2  表 3

に規定する値以上とする。

B-2.4

形状

寸法及び寸法の許容差

矢板の形状は,

推奨仕様 B-2  図 1

推奨仕様 B-2  図 2

又は

推奨仕様 B-2  図 3

による。

寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 B-2  表 1

推奨仕様 B-2  表 2

推奨仕様 B-2  表 3

及び

推奨仕様 B-2  

4

による。

反りの許容差は,

推奨仕様 B-2  表 5

による。

なお,

B.4

に規定する範囲で基準寸法を変更した場合,購入者の要求があったときには製造業者は,そ

の矢板が

表 B.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示しなければならない。

単位  mm

推奨仕様 B-2  図 1

平形の形状


29

A 5372

:2016

推奨仕様 B-2  図 2

溝形の形状

高さ 90120 mm

推奨仕様 B-2  図 3

溝形の形状

高さ 150350 mm


30

A 5372

:2016

推奨仕様 B-2  表 4

矢板の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

厚さ

長さ

平形

寸法 500

50∼220

− 2

000∼14 000

許容差

+5 
−2

+5 
−2

±30

寸法 996

50∼220

− 2

000∼14 000

許容差

+7 
−2

+7 
−2

±30

溝形

寸法 996

90∼350

45∼100

2 000∼14 000

許容差

+7 
−2

+7 
−2

+7 
−2

±30

推奨仕様 B-2  表 5

矢板の反りの許容差

単位  mm

反り

L≦7 000

10

L>7 000

15

B-2.5

配筋

矢板の配筋は,次による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(

B.3

の規定を含む。

)を

損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

a

)  鉄筋のあきは,その直径の 1 倍以上とし,かつ,粗骨材の最大寸法の 5/4 倍以上でなければならない。

b

)  加圧締固めの場合,鉄筋のかぶりは,7 mm 以上とする。

c

)  組立筋の間隔は,300 mm 以下とする。

B-2.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

B.6.2

による。

B-2.7

試験方法

B-2.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

B.7.1

による。ただし,加圧締固めの場合,供試体は矢板と同様の成形

及び養生を行わなければならない。

B-2.7.2

製品の曲げ耐力試験

矢板の曲げ耐力試験は,

推奨仕様 B-2  図 4

及び

推奨仕様 B-2  図 5

に示す載荷方法によって行い,

推奨仕

様 B-2  表 1

推奨仕様 B-2  表 2

又は

推奨仕様 B-2  表 3

に規定する限界ひび割れ幅耐力に相当する荷重 F

を載荷したとき,

推奨仕様 B-2  図 4

及び

推奨仕様 B-2  図 5

に示すひび割れ幅測定点において幅 0.2 mm を

超えるひび割れの有無を調べる。さらに,

推奨仕様 B-2  表 1

推奨仕様 B-2  表 2

又は

推奨仕様 B-2  表 3

に規定する終局曲げ耐力まで載荷し破壊しないことを確認する。

載荷荷重は,次の式によって算出する。

g

W

l

M

F

=

6

ここに,

F: 載荷荷重(kN)

M: 限界ひび割れ幅耐力(kN・m)


31

A 5372

:2016

l: スパン(m)lL/2,bl/3 とする。

ただし,が 10 より小さいときは,l=10 とする。

H: 矢板の高さ(m)

W: 載荷ビーム,荷重として加わる丸鋼及び鋼板の総質量(t)

ただし,載荷ビームが試験機と一体構造となっている場合は,
載荷ビームの質量は含まない。

g: 重力加速度(9.81 m/s

2

とする)

単位  mm

推奨仕様 B-2  図 4

矢板の曲げ耐力試験方法

平形


32

A 5372

:2016

単位  mm

推奨仕様 B-2  図 5

矢板の曲げ耐力試験方法

溝形

B-2.8

検査

B-2.8.1

検査項目

矢板の検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

B-2.8.2

検査ロット

矢板の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 枚又は端数を 1 ロットとしてもよい。

B-2.8.3

検査方法

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。


33

A 5372

:2016

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 枚でも適合しないときは,そのロットの残り全数について検査を行

い,規定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 枚抜き取り,

B-2.7.2

によって行い,2 枚とも

B-2.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 枚とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 枚のうち 1 枚だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 枚抜き取り,4 枚と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 枚でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 枚抜き取り,2 枚とも

B-2.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 枚でも適合しないときは,そのロットの残り

全数について検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

B-2.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した矢板には,

B.9

によって表示する。

なお,次の事項も表示しなければならない。

a

)  長さ又はその略号

b

)  圧縮側と引張側との区別がある場合には,圧縮側又は引張側を示す記号又は略号


34

A 5372

:2016

附属書 C 

規定)

暗きょ類

C.1

概要

この附属書は,主として下水道用,排水路用に用いる暗きょ類の I 類及び II 類について規定する。

C.2

種類

暗きょ類の種類は,

表 C.1

による。

なお,I 類は,

表 C.2

による。

表 C.1

暗きょ類の種類

大分類

小分類

暗きょ類

鉄筋コンクリート管

遠心力鉄筋コンクリート管

組合せ暗きょブロック

鉄筋コンクリートボックスカルバート

アーチカルバート

推進管

シールド用セグメント

組立式アーチカルバート

その他

表 C.2

暗きょ類 類の種類

形状による区分

種類

用途による区分

耐力による区分

詳細

円形

鉄筋コンクリート管

水路(外圧管)

1 種,2 種

推奨仕様 C-1 による。

遠心力鉄筋コンクリート管

水路(外圧管)

1 種,2 種,3 種  推奨仕様 C-2 による。

水路(内圧管)

2K,4K,6K

箱形

組合せ暗きょブロック

水路(外圧用)

推奨仕様 C-3 による。

鉄筋コンクリート

ボックスカルバート

水路(外圧用)

1 種,2 種

推奨仕様 C-4 による。

注記 1  外圧管及び外圧用の 1 種,2 種及び 3 種は,暗きょ類の曲げ耐力による区分を示す。 
注記 2  内圧管の 2K,4K 及び 6K は,暗きょ類の内圧耐力及び曲げ耐力による区分を示す。

C.3

性能

暗きょ類の性能及び性能照査方法は,次による。

a

)

I

類に区分される製品

  製品の性能は,

推奨仕様 C-1

推奨仕様 C-2

推奨仕様 C-3

又は

推奨仕様 C-4

の規定に適合しなければならない。

b

)

II

類に区分される製品

  製品の性能は,

JIS A 5362

の箇条

4

及び箇条

5

の規定に従い,受渡当事者間

の協議によって定める。一般的には

表 C.3

の規定によってもよい。


35

A 5372

:2016

表 C.3

暗きょ類の性能及び性能照査方法

性能項目

性能

性能照査方法

使用性

使用時に想定される荷重

a)

によって所定の機能を失わず,快

適に使用できなければならない。また,流水に接する面は,
実用上支障のない程度に滑らかでなければならない。

設計図書,C.7 又は実績に

よる。

安全性

b)

設計上想定される荷重によって,破壊してはならない。

設計図書,C.7 又は実績に

よる。

耐久性

c)

想定される作用によるひび割れ,材料特性の経時的な低下な

どによって,所要の性能が損なわれてはならない。

設計図書又は実績による。

施工性

有害な変状を生じることなく運搬,据付,組立,接合などの

作業を安全かつ容易に行うことができなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  内水圧に対する耐力が要求される場合には,内圧耐力についても照査を行う。

b)

  安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。

c)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のかぶりが同等で

製造方法が同様の製品の実績によってもよい。

C.4

形状

寸法及び寸法の許容差

暗きょ類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能,

及び性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±10 %

の範囲で変更することができる。

a

)

形状

  暗きょ類の形状例を,

図 C.1

に示す。

a)

  円形状 

b)

  組合せ形箱形状 

図 C.1

暗きょ類の形状例


36

A 5372

:2016

c)

  箱形形状 

図 C.1

暗きょ類の形状例

続き

b

)

寸法及び寸法の許容差

  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,

表 C.4

表 C.5

又は

表 C.6

による。II 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

1

)

円形状

  円形状の寸法及び寸法の許容差は,

表 C.4

による。

表 C.4

暗きょ類

円形状

の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内径

長さ

厚さ

鉄筋コンクリート管

寸法 150∼2 000

1 000∼2 500

24∼190

許容差

1 種

±3∼±8

+10

−5

+3 
−2

+8 
−4

2 種

±3∼±10

+15 
−10

+3 
−2

+10

−5

遠心力鉄筋 
コンクリート管

寸法 150∼3 000

2 000∼2 430

26∼250

許容差

直管

±3∼±12

+10

−5

+3 
−2

+12

−6

異形管

±3∼±4

+10+5

−5+10

+3 
−2

+5 
−4

直管の断面の内外周は,実用的同心円で,その端面は,管軸に対して実用的直角でなければならない。

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,これより短くすることができる。 
注記 2  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凸凹など,形状に影響を与えず強度を損なわな

い程度の加工を行ってもよい。製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けて

もよい。

注記 3  許容差の詳細は,推奨仕様 C-1,推奨仕様 C-2,推奨仕様 C-3,又は推奨仕様 C-4 による。

2

)

組合せ形箱形状

  組合せ形箱形状の寸法及び寸法の許容差は,

表 C.5

による。


37

A 5372

:2016

表 C.5

暗きょ類

組合せ形箱形状

の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内幅

内高

長さ

厚さ

組合せ暗きょ 
ブロック

寸法 180∼600 180∼600 500∼600 60∼100

許容差

±2

±2

±3

±2

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,これより短くすることができる。 
注記 2  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凸凹など,形状に影響を与えず強度を損なわな

い程度の加工を行ってもよい。本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大き

さのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合部を設けてもよい。

3

)

箱形形状

  箱形形状の寸法及び寸法の許容差は,

表 C.6

による。

表 C.6

暗きょ類

箱形形状

の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内幅

内高

長さ

厚さ

鉄筋コンクリート 
ボックスカルバート

寸法 600∼3 500

600∼3 000

1 000∼2 000

130∼310

許容差

±4∼±10

±4∼±10

+10

−5

+4 
−2

+8 
−4

許容差の詳細は,

推奨仕様 C-4 による。

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,これより短くすることができる。 
注記 2  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凸凹など,形状に影響を与えず強度を損なわな

い程度の加工を行ってもよい。本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大き
さのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合部を設けてもよい。

C.5

配筋

配筋は,箇条

7

JIS A 5364

及び設計図書による。円形状(管)及び箱形形状の配筋は,

C.3

を満足する

配筋を製品ごとに製造業者が定める。

C.6

コンクリートの品質

C.6.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条

8

による。

C.6.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,

表 C.7

の値を満足しなければならない。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議によるものとする。

表 C.7

コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

鉄筋コンクリート管

a)

遠心力鉄筋コンクリート管

a)

組合せ暗きょブロック 24 以上

鉄筋コンクリートボックスカルバート 35 以上

a)

  鉄筋コンクリート管及び遠心力鉄筋コンクリート管については,製品の曲げ

耐力を満足する圧縮強度とする。


38

A 5372

:2016

C.7

試験方法

C.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

JIS A 1108

による。

なお,供試体は,製品と同一養生又はその他適切に管理したものとする。

C.7.2

製品の曲げ耐力試験及び内圧耐力試験

製品の曲げ耐力試験及び内圧耐力試験は,

JIS A 5363

による。

C.8

検査

検査は,

JIS A 5365

によるほか,次による。

a

)

最終検査

  暗きょ類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観

  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能

形状及び寸法

  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ

  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査

  暗きょ類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取

方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省

略することができる。

C.9

表示

暗きょ類には,

JIS A 5361

によって,次の事項を表示する。

a

)  種類又はその略号

b

)  製造業者名又はその略号

c

)  製造年月日又はその略号

d

)  リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

C.10

その他

推奨仕様

暗きょ類の I 類を,

表 C.8

に示す。

表 C.8

推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 C  暗きょ類

推奨仕様 C-1  鉄筋コンクリート管 
推奨仕様 C-2  遠心力鉄筋コンクリート管 
推奨仕様 C-3  組合せ暗きょブロック 
推奨仕様 C-4  鉄筋コンクリートボックスカルバート


39

A 5372

:2016

推奨仕様 C-1

鉄筋コンクリート管

C-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 C

のうち,暗きょ類 I 類の鉄筋コンクリート管(以下,管という。

)について

記載する。

C-1.2

種類

管の種類は,用途によって,

推奨仕様 C-1  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 C-1  表 1

管の種類

種類

種類の略号

用途

1 種 1

主として,外圧に対して設計されたもの。

2 種 2

主として,比較的大きい外圧に対して設計されたもの。

C-1.3

性能

管の性能は,次による。

C-1.3.1

曲げひび割れ耐力

管の曲げひび割れ耐力は,

推奨仕様 C-1  表 2

に規定する値以上とする。

C-1.3.2

終局曲げ耐力

管の終局曲げ耐力は,

推奨仕様 C-1  表 2

に規定する値以上とする。


40

A 5372

:2016

推奨仕様 C-1  表 2

管の曲げひび割れ耐力及び終局曲げ耐力

単位  kN・m/m

呼び

種類

1 種

2 種

曲げひび割れ

耐力

終局曲げ耐力

曲げひび割れ

耐力

終局曲げ耐力

150  0.256 0.375 0.419 0.603 
200  0.374 0.520 0.617 0.836 
250  0.557 0.681 0.856 1.10 
300 0.725 0.858 1.23  1.70 
350 0.917 1.10  1.55  2.17 
400 1.13 1.38 1.86 2.60 
450 1.37 1.69 2.27 3.25 
500 1.64 2.03 2.74 4.05 
600 2.24 2.82 3.55 5.29 
700 3.18 3.81 4.58 6.79 
800 4.14 5.29 5.77 8.48 
900 4.96  6.78  7.13 10.4

1 000 5.97  8.83  8.67 12.5

1 100 6.93 10.6  10.1  14.8

1 200 7.99 12.5  11.6  17.2 
1 350 9.62 16.1  14.1  21.4 
1 500

11.7 20.3 17.1 26.1

1 650

14.2 25.1 20.5 31.0

1 800

16.8 30.3 24.2 36.6

2 000

− 29.4 44.7

C-1.4

形状

寸法及び寸法の許容差

管の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 C-1  表 3

推奨仕様 C-1  表 4

及び

推奨仕様 C-1  表 5

よる。

管の断面の内外周は,実用的同心円で,その端面は管軸に対して実用的直角でなければならない。

なお,

C.4

に規定する範囲で基準寸法を変更した場合,購入者の要求があったときには製造業者は,そ

の管が

表 C.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示しなければならない。

注記

  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず,強度を損なわ

ない程度の加工を行ってもよい。


41

A 5372

:2016

推奨仕様 C-1  表 3

1

呼び 150600

の形状

寸法及び寸法の許容差

a)

  D

1

D

2

D+2T

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

ソケット部分

許容差

許容差

許容差

内径

外径

深さ

D

1

許容差

D

3

許容差

L

1

許容差

150 150 ±3 24 +3

−2

1 000

+10

−5

230

±3 266 +10

−5

60

±5

200 200

27

284

328

250 250

30

340

392

300 300 ±4 33 +4

−2

400

±4 460

70

350 350

37

460

526

400 400

41

520

592

450

450 45

580 660 80

500 500

50

640

728

600 600

62

764

872


推奨仕様 C-1  表 4種(呼び 7001 800)の形状,寸法及び寸法の許容差

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

a)

ソケット及び継手部分

許容差

許容差

許容差

内径

外径

D

4

内径外径
の許容差

外径

長さ

D

1

D

2

D

3

許容差

L

1

L

2

a L

3

許容差

700 700

±4 69

+4 
−2

2 000

+10

−5

850

842

824

±3 960

+10

−5

105 40  − 75 ±5

800 800

76

964

956

938

1 084

110

80

900 900

85

1 082

1 074

1 056

1 216

115

85

1 000 1 000

±6 90

+6 
−3

1 194

1 184

1 166

±4 1 332

120

96

1 100 1 100

97

1 310

1 300

1 278

1 458

125  42

100

1 200 1 200

104

1 424

1 414

1 392

1 580

130

104

1 350 1 350

115

1 596

1 586

1 564

1 768

135

108

1 500 1 500

±8 125 +8

−4

1 768

1 756

1 734

±5 1 950

140

112

1 650 1 650

140

1 948

1 936

1 912

2 150

145  45

116

1 800 1 800

150

2 118

2 106

2 082

2 332

150

120

a)

  有効長 を,1 000 mm とすることができる。

42

A

 5

372


201

6


推奨仕様 C-1  表 5種の形状,寸法及び寸法の許容差

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

a)

ソケット及び継手部分

許容差

許容差

許容差

内径

外径

内径外径

の許容差

長さ

D

1

D

3

D

4

D

5

L

1

許容差

許容差

150 150  ±3 33 +3

−2

1 000

+15 
−10

227 290 206 211  ±2 70 ±5 13 ±3

200 200

35

279 348 258 263

250 250

38

333 408 312 317

300 300  ±4 50 +4

−2

2

000

391 472 369 375  ±3 95

350 350

53

445 532 424 430

14

400 400

58

503 596 482 488

450 450

63

561 660 540 546

16

43

A

 5

372


201

6


推奨仕様 C-1  表 5種の形状,寸法及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

a)

ソケット及び継手部分

許容差

許容差

許容差

内径

外径

内径外径

の許容差

長さ

D

1

D

3

D

4

D

5

L

1

許容差

許容差

500

500

±4 69

+4 
−2

2 000

+15 
−10

623

728

601 607

±3 95

±5 17 ±3

600

600 76

733

850

711

717

19

700

700 83

846

972

817

826

110 23

800

800 91

962

1 098

932

941

24

900

900 100 2

500

1 080

1 226

1 046

1 054

126  27

1 000

1 000

±6 110 +6

−3

1 196

1 352

1 162 1 170

±4 28

1 100

1 100 115

1 308

1 474

1 274

1 282

30

1 200

1 200 120

1 423

1 599

1 386

1 394

136  33

1 350

1 350 135

1 592

1 783

1 553

1 563

37

1 500

1 500

±8 148 +8

−4

1 762

1 960

1 722 1 730

±5 146

40

1 650

1 650 161

1 931

2 152

1 889

1 900

1 800

1 800 173

2 101

2 337

2 059

2 071

156

2 000

2 000

±10 190 +10

−5

2 334

2 587

2 284 2 294

a)

  呼び 300∼800 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 900∼2 000 の管の有効長は 2 000 mm とすることができる。

b)

  L

1

+30≧L

2

L

1

+10

c)

  D

1

D

2

D

4

44

A

 5

372


201

6


45

A 5372

:2016

C-1.5

配筋

管には,

C-1.3

を満足する配筋を,製品ごとに製造業者が定める。ただし,受渡当事者間の合意に基づ

き,製品の性能(

C.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えな

い。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,1 種の呼び 150∼350 及び 2 種の呼び 150∼250 の場合は,

8 mm 以上とする。管のソケット部及び継手部は,この限りではない。

C-1.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

C.6.2

による。

C-1.7

製品の曲げ耐力試験

管の曲げ耐力試験は,管を

推奨仕様 C-1  図 1

のように台上に水平に据え付け,曲げひび割れ耐力に相当

する荷重で,ひび割れの有無を調べる。さらに,終局曲げ耐力に相当する荷重で,破壊しないことを確認

する。曲げひび割れ耐力に相当する荷重(ひび割れ荷重)及び終局曲げ耐力に相当する荷重(破壊荷重)

推奨仕様 C-1  表 6

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,頂部及び底部に厚さ約 20 mm のゴム板

1)

 及び約 150 mm×150 mm の角材又

は形鋼を当てて,荷重が均等に分布されるようにしなければならない。

1)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ及び幅のものがよい。

推奨仕様 C-1  図 1

曲げ耐力試験方法


46

A 5372

:2016

推奨仕様 C-1  表 6

管のひび割れ荷重及び破壊荷重

単位  kN/m

呼び

1 種

2 種

ひび割れ荷重

破壊荷重

ひび割れ荷重

破壊荷重

150 9  17 14  26 
200 10  18  16  28 
250 12  19  18  30 
300 13  20  21  38 
350 14  22  23  42 
400 15  24  24  44 
450 16  26  26  49 
500 17  28  28  55 
600 19  32  30  60 
700 23  37  33  66 
800 26  45  36  72 
900 27  51  39  78

1 000 29  60  42  84

1 100 30  65  44  90

1 200 31  70  46  96 
1 350 32  80  48  105 
1 500 34  90  51  114 
1 650 36  100  54  122 
1 800 38  110  57  131 
2 000

− 60 142

C-1.8

検査

C-1.8.1

検査項目

管の検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

C-1.8.2

検査ロット

管の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,最

終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロッ

トの大きさは,300 本又は端数を 1 ロットとしてもよい。

C-1.8.3

検査方法

管の検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも


47

A 5372

:2016

のを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 本抜き取り,

C-1.7

によって行い,2 本とも

C-1.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 本とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 本のうち 1 本だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 本抜き取り,4 本と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 本でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 本抜き取り,2 本とも

C-1.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)に準じる。

C-1.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した管には,

C.9

によって表示する。


48

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2

遠心力鉄筋コンクリート管

C-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 C

のうち,暗きょ類 I 類の遠心力鉄筋コンクリート管(以下,管という。

)に

ついて記載する。

C-2.2

種類

管の種類は,形状によって直管及び異形管に区分する。

a

)

直管

  直管は,

推奨仕様 C-2  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 C-2  表 1

直管の種類

種類

用途

略号

呼び

外圧管

A 形

1 種 A1

150∼1 800

外圧に対して設計されているもの

2 種 A2

150∼1 800

B 形

1 種 B1

150∼1 350

2 種 B2

150∼1 350

 NB 形

1 種 NB1

150∼900

2 種 NB2

150∼900

 NC 形

1 種 NC1

1 500∼3 000

2 種 NC2

1 500∼3 000

3 種 NC3

1 500∼3 000

内圧管

A 形 2K A2K

150∼1 800

内圧及び外圧に対して設計されているもの

4K

A4K 150∼1 800

6K

A6K 150∼800

B 形 2K B2K

150∼1 350

4K

B4K 150∼1 350

6K

B6K 150∼800

 NC 形 2K NC2K

1 500∼3 000

4K

NC4K

1 500∼3 000

注記 1  A 形,B 形,NB 形及び NC 形は,管の形状による区分を示す。 
注記 2  外圧管の 1 種,2 種及び 3 種は,管の曲げ耐力による区分を示す。 
注記 3  内圧管の 2K,4K 及び 6K は,管の内圧耐力と曲げ耐力による区分を示す。

b

)

異形管

  異形管は,外圧管として用いられるもので,

推奨仕様 C-2  表 2

のとおり区分する。


49

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 2

異形管の種類

種類

枝の径

角度

略号

呼び mm

T 字管

1 種   T1

200

150

 250∼450 150,200

2 種   T2

200

150

 250∼450 150,200

Y 字管

1 種   Y1

200

150

60°

 250∼450 150,200

2 種   Y2

200

150

 250∼450 150,200

曲管

U 形

1 種 U  150,200

− 30°,45°

V 形

V

 

支管 A 1 種 SA

150,200

B

SB

 

C

SC

 

短管 BS 形

1 種 BS1  150∼450

 BT 形

BT1

 

 BS 形

2 種 BS2  150∼450

 BT 形

BT2

 

注記 1  U 形,V 形,BS 形及び BT 形は,管の形状による区分を示す。 
注記 2  A,B 及び C は,支管の寸法による区分を示す。 
注記 3  1 種及び 2 種は,管の曲げ耐力による区分を示す。

C-2.3

性能

管の性能は,次による。

C-2.3.1

曲げひび割れ耐力

外圧管の曲げひび割れ耐力は,

推奨仕様 C-2  表 3

に規定する値以上とする。内圧管の曲げひび割れ耐力

は,

推奨仕様 C-2  表 4

に規定する値以上とする。

C-2.3.2

終局曲げ耐力

外圧管の終局曲げ耐力は,

推奨仕様 C-2  表 3

に規定する値以上とする。内圧管の終局曲げ耐力は,

推奨

仕様 C-2  表 4

に規定する値以上とする。


50

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 3

外圧管の曲げひび割れ耐力及び終局曲げ耐力

単位  kN・m/m

呼び

曲げひび割れ耐力

終局曲げ耐力

1 種

2 種

3 種

1 種

2 種

3 種

150 0.475

0.668

− 0.568

1.04

200 0.615

0.864

− 0.735

1.35

250 0.758

1.06

− 0.903

1.65

300 0.958

1.37

− 1.11

2.13

350 1.24

1.71

− 1.44

2.66

400 1.55

2.30

− 1.80

3.46

450 1.91

2.90

− 2.22

4.13

500 2.32

3.67

− 2.67

4.87

600 3.24

5.26

− 3.72

6.43

700 4.20

6.81

− 4.86

8.30

800 5.32

8.56

− 6.05

10.4 −

900 6.58

10.5 − 7.50

12.8 −

1 000 7.97

12.7 − 8.97

15.2 −

1 100 9.28

14.8 − 10.5 17.6  −

1 200 10.7 17.0  − 12.6 20.1  − 
1 350 12.8 20.3  − 16.2 24.2  − 
1 500 16.5(15.5)

25.1(24.0)

32.1 21.1(20.2)

29.8(28.8) 36.2

1 650 19.5(18.3)

29.7(28.2)

37.9 26.0(24.9)

35.2(34.0) 42.6

1 800 23.0(21.4)

34.6(32.8)

43.9 31.0(29.7)

40.8(39.3) 49.2

2 000 27.8 41.4 52.4 37.2 48.9 58.2 
2 200 33.3 49.3 61.8 43.8 58.1 68.3 
2 400 39.4 57.3 71.8 51.0 68.2 78.3 
2 600 46.1 66.4 83.0 58.8 78.9 89.8 
2 800 53.6 76.5 94.3 67.3 90.9 102 
3 000 61.8 87.4 108  76.6

103  116

注記 1  直管の 1 種及び 2 種については,A 形は呼び 150∼1 800,B 形は呼び 150∼1 350,

NB 形は呼び 150∼900,及び NC 形は呼び 1 500∼3 000 の外圧管に適用する。
直管の 3 種については,NC 形の呼び 1 500∼3 000 の外圧管に適用する。

また,A 形の呼び 1 500∼1 800 は,(  )  内の曲げ耐力を適用する。

注記 2  異形管の 1 種については,T 字管及び Y 字管は呼び 200∼450,曲管及び支管は

呼び 150 及び 200,短管は呼び 150∼450 の管に適用する。また,異形管の 2 種
については,T 字管及び Y 字管は呼び 200∼450,短管は呼び 150∼450 の管に

適用する。

注記 3  曲げ耐力は,管の単位容積質量を 2.45 t/m

3

とし,JIS A 5363 による。


51

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 4

内圧管の曲げひび割れ耐力及び終局曲げ耐力

単位  kN・m/m

呼び

曲げひび割れ耐力

終局曲げ耐力

2K 4K 6K 2K 4K 6K

150 0.475

0.503

0.558

0.740

0.784

0.870

200 0.615

0.724

0.792

0.956

1.12

1.23

250 0.758

0.935

1.06

1.17

1.45

1.65

300  0.958 1.16 1.37 1.48 1.80 2.13 
350  1.24 1.48 1.71 1.91 2.28 2.66 
400  1.55 1.83 2.10 2.39 2.82 3.24 
450  1.91 2.22 2.52 2.93 3.41 3.89 
500  2.32 2.65 2.99 3.54 4.07 4.60 
600  3.24 3.54 3.94 4.92 5.40 6.03 
700  4.20 4.67 5.16 6.35 7.09 7.83 
800  5.32 5.86 6.53 7.96 8.81 9.87 
900 6.58

7.94

− 9.78

11.9 −

1 000 7.97

9.66

− 11.8 14.5  −

1 100 9.28

11.1 − 13.6 16.5  −

1 200 10.7 12.8  − 15.6 18.8  − 
1 350 12.8 15.6  − 18.5 22.8  − 
1 500 16.5(15.5)

19.8(18.7)

− 23.0(22.2)

28.2(27.2) −

1 650 19.5(18.3)

23.5(22.2)

− 26.9(25.8)

33.2(32.0) −

1 800 23.0(21.4)

27.6(25.9)

− 31.3(29.9)

38.6(37.1) −

2 000 27.8 33.6  − 37.2 46.5  − 
2 200 33.3 40.4  − 43.8 54.9  − 
2 400 39.4 47.9  − 51.0 64.3  − 
2 600 46.1 56.3  − 58.8 74.7  − 
2 800 53.6 65.5  − 67.3 85.9  − 
3 000 61.8 76.0  − 76.6 98.1  −

注記 1  直管の 2K 及び 4K については,A 形は呼び 150∼1 800,B 形は呼び 150∼1 350

及び NC 形は呼び 1 500∼3 000 の内圧管に適用する。また,直管の 6K につい

ては,A 形及び B 形の呼び 150∼800 の内圧管に適用する。

また,A 形の呼び 1 500∼1 800 は,(  )  内の曲げ耐力を適用する。

注記 2  曲げ耐力は,管の単位容積質量を 2.45 t/m

3

とし,JIS A 5363 による。

C-2.3.3

内圧耐力

内圧管の内圧耐力は,

推奨仕様 C-2  表 5

に規定する値以上とする。

推奨仕様 C-2  表 5

内圧耐力

単位  MPa

種類

水圧

2K 0.2 
4K 0.4 
6K 0.6

C-2.4

形状

寸法及び寸法の許容差

C-2.4.1

形状及び寸法

管の形状及び寸法は,

推奨仕様 C-2  表 6

による。

なお,

C.4

に規定する範囲で基準寸法を変更した場合,購入者の要求があったときには製造業者は,そ


52

A 5372

:2016

の管が

表 C.3

に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示しなければならない。

管の形状については,面取り,つり孔,管端補強のような管の形状に影響を与えず,強度を損なわない

程度の加工を行ってもよい。また,直管の断面の内外周は,実用的同心円で,その端面は,管軸に対して

実用的直角でなければならない。

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

a)

150 150  26 2

000

200 200  27   
250 250  28   
300 300  30   
350 350  32   
400 400  35 2

430

450 450  38   
500 500  42   
600 600  50   
700 700  58   
800 800  66   
900 900  75

1 000 1 000  82

1 100 1 100  88

1 200 1 200  95

1 350 1 350  103

1 500 1 500  112

1 650 1 650  120

1 800 1 800  127

a)

  呼び 150∼350 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 400

∼1 800 の管の有効長は 1 200 mm とすることができ
る。


53

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

b)

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

150  150 210 206 194 262

26  65  90  32  115  50 2

000

200  200 262 258 246 316

27

55

250  250 314 310 298 370

28

    120  60

300  300 368 364 350 424

30

  36

350  350 422 418 404 482

32

65

400  400 478 474 460 544

35  70  95    125  70 2

430

450  450 534 530 516 606

38

75

500  500 592 588 574 672

42

    130  85

600  600 708 704 690 804

50  75 100    135 100

700  700 824 820 802 936

58

 105  40  140  115

800  800 940 936 918

1 068

66  80 110    150 130

900

900 1 058 1 054 1 036 1 204

75

85  115

160  150

1 000  1 000 1 172 1 168 1 150 1 332

82

96  120

165  165

1 100  1 100 1 286 1 282 1 260 1 458

88  100  125  42  175  175

1 200  1 200 1 400 1 396 1 374 1 586

95  104  130

185  190

1 350  1 350 1 566 1 562 1 540 1 768

103  108  135

195  205

b)

  呼び 150 及び 200 の管の有効長は 500 mm 又は 1 000 mm,呼び 250∼350 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 400

∼1 350 の管の有効長は 1 200 mm とすることができる。


54

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

c)

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

150  150  210 206 194 262

26  72  90  32  115  50 2

000

200  200  262 258 246 316

27

55

250  250  314 310 298 370

28

    120  60

300  300  368 364 350 424

30  76

  36

350  350  422 418 404 482

32

65

400  400  478 474 460 544

35  86  95    125  70 2

430

450  450  534 530 516 606

38

75

500  500  592 588 574 672

42

    130  85

600  600  708 704 690 804

50    100    135 100

700  700  824 820 802 936

58  90  105  40  140  115

800 800 940

936

918

1 068

66   110  150

130

900

900  1 058 1 054 1 036 1 204

75

115

160  150

c)

呼び 150 及び 200 の管の有効長は 500 mm 又は 1 000 mm,呼び 250∼350 の管の有効長は 1 000 mm,呼び 400

∼900 の管の有効長は 1 200 mm とすることができる。


55

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

d)

D D

1

D

2

T l

1

l

2

l

3

l

4

L L

1

1 500

1 500

1 632

1 598

140

120

115

55

105

2 300

2 295

1 650

1 650

1 792

1 758

150

1 800

1 800

1 950

1 916

160

2 000

2 000

2 164

2 130

175

2 200

2 200

2 378

2 344

190

2 400

2 400

2 594

2 550

205

135

130

65

120

2 600

2 600

2 808

2 764

220

2 800

2 800

3 022

2 978

235

3 000

3 000

3 236

3 192

250

d)

  呼び 1 500∼1 800 の管の有効長(L)は 1 080 mm,L

1

は 1 075 mm とすることができる。


56

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

本体

内径

  厚さ

有効

長 L

内径

D D

1

  D

2

D

3

  D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

L

1

d d

1

d

2

d

3

l

6

l

7

l

8

200(200×150) 200  262 258 246 316  27  65

90

32 115 55

600 300 150 210 206 262  65

90

27

250(250×150) 250

314

310 298

370

28  

120 60

           28

300(300×150) 300

368

364 350

424

30   36

              30

350(350×150) 350

422

418 404

482

32     65

           32

400(400×150) 400

478

474 460

544

35

70

95

125 70

800 400

       35

450(450×150) 450

534

530 516

606

38     75

           38

250(250×200) 250  314 310 298 370  28  65

90

32 120 60

600 300 200 262 258 316  65

90

28

300(300×200) 300

368

364 350

424

30   36

              30

350(350×200) 350

422

418 404

482

32     65

           32

400(400×200) 400

478

474 460

544

35

70

95

125 70

800 400

       35

450(450×200) 450

534

530 516

606

38     75

           38


57

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

本体

内径

  厚さ

有効

長 L

内径

D D

1

  D

2

D

3

  D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

L

1

d d

1

d

2

d

3

l

6

l

7

l

8

200(200×150) 200  262 258 246 316  27  65

90

32 115 55

600 300 150 210 206 262  65

90

91

250(250×150) 250

314

310 298

370

28

120 60

           92

300(300×150) 300

368

364 350

424

30   36

              94

350(350×150) 350

422

418 404

482

32     65

           97

400(400×150) 400

478

474 460

544

35

70

95

125 70

800 400

    

100

450(450×150) 450

534

530 516

606

38     75

        

103

250(250×200) 250  314 310 298 370  28  65

90

32 120 60

600 300 200 262 258 316  65

90 107

300(300×200) 300

368

364 350

424

30   36

           

109

350(350×200) 350

422

418 404

482

32     65

        

112

400(400×200) 400

478

474 460

544

35

70

95

125 70

800 400

    

115

450(450×200) 450

534

530 516

606

38     75

        

118


58

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長 L

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

 30° 45°

150 150 210 206 194 262

26  65  90  32  115

50  517 543

200 200 262 258 246 316

27

  55

e)

  曲管 U 形には,内張り材を用いてもよい。点線の部分は,内張り材を用いた場合の構造を示す。

f)

  は,一般に 2 mm 程度とする。


59

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長 L

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

 30° 45°

150 150 210 206 194 262

26  65  90  32  115

50  300 300

200 200 262 258 246 316

27

  55

g)

  接着成形による場合の接着箇所を示す。


60

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

適用される

本管の呼び

D D

1

D

2

D

4

T R

1

R

2

L

1

l

1

l

2

l

3

d

1

d

2

150 A  150 210 206

262 56 181

207

74

65

90

26

200

190  100  250∼350

 B        259

292

92

  33

  125 400∼500

 C        477

525

102

  48

  150 600 以上

200 A  200 262 258

316 58 259

292

67

65

90

33

255

245  100  400∼500

 B        477

525

77

  48

  125 600∼900

 C        588

638

70

  80

  150 1

000 以上


61

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 6

管の形状及び寸法

続き

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

D D

1

D

2

D

3

D

4

T l

1

l

2

l

3

l

4

l

5

150 150 210

206 194 262

26 65 90 32 115

50  500

200

200

262

258

246

316

27     55

250 250 314

310 298 370

28

  120

60

300

300

368

364

350

424

30    36

350

350

422

418

404

482

32     65

400 400 478

474 460 544

35  70  95    125

70  600

450

450

534

530

516

606

38     75

C-2.4.2

寸法の許容差

管の寸法の許容差は,

推奨仕様 C-2  表 7

による。

推奨仕様 C-2  表 7

管の寸法の許容差

A

単位  mm

呼び

内径

厚さ

有効長

150∼250

±3

+3 
−2

+10

−5

300∼900

±4

+4 
−2

1 000∼1 350

±6

+6 
−3

1 500∼1 800

±8

+8 
−4


62

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 7

管の寸法の許容差

続き

B

形・NB 

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

150∼250

±3

±2

+3 
−2

±5

±4

+10

−5

300∼600

±4    +4

−2

700∼900

+3 
−2

±5

1 000∼1 350

±6    +6

−3

NC

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

2

厚さ

l

1

l

2

有効長

1 500∼1 800

±8

±3

±2

+8 
−4

±2

+10

−5

2 000∼2 400

±10

 +10

−5

2 600∼3 000

±12

±4

±3

+12

−6

T

字管・字管

単位  mm

呼び

本体

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

内径

d

1

d

3

l

7

200,250

±3

±2

+3 
−2

±5

±4

+10

−5

±3

±2

−5

+は規定

しない。

±5

300∼450

±4  +4

−2

曲管 形・

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

150,200 U 形

±4

±2

+4 
−3

±5

±4

+10

−5

V 形

±3

+3 
−2

支管

単位  mm

呼び

内径

D

1

厚さ

l

2

l

3

d

1

有効長

150,200

±3

±2

+5 
−4

±5

±4

±3

±5


63

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 7

管の寸法の許容差

続き

短管(BS 形・BT 形)

単位  mm

呼び

内径

D

1

D

3

厚さ

l

2

l

3

有効長

150∼250

±3

±2

+3 
−2

±5

±4

+5

−15

300∼450

±4

+4 
−2

C-2.5

配筋

管の配筋は,

C-2.3

を満足する配筋を,製品ごとに製造業者が定める。

C-2.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

C.6.2

による。

C-2.7

試験方法

C-2.7.1

製品の曲げ耐力試験

管の曲げ耐力試験は,管を

推奨仕様 C-2  図 1

のように台上に水平に据え付け,曲げひび割れ耐力に相当

する荷重で,幅 0.05 mm を超えるひび割れの有無を調べる。さらに,終局曲げ耐力に相当する荷重で,破

壊しないことを確認する。外圧管の曲げひび割れ耐力に相当する荷重(ひび割れ荷重)及び終局曲げ耐力

に相当する荷重(終局荷重)を

推奨仕様 C-2  表 8

,内圧管の曲げひび割れ耐力に相当する荷重(ひび割れ

荷重)及び終局曲げ耐力に相当する荷重(終局荷重)を

推奨仕様 C-2  表 9

に示す。

曲げ耐力試験を行うときには,頂部及び底部に厚さ約 20 mm のゴム板

2)

 及び約 150 mm×150 mm の角材

を当てて,荷重が均等に分布されるようにしなければならない。ただし,底部の角材は,省くことができ

る。

2)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ及び幅のものがよい。


64

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 8

外圧管のひび割れ荷重及び終局荷重

単位  kN/m

呼び

ひび割れ荷重

終局荷重

1 種

2 種

3 種

1 種

2 種

3 種

150 16.7 23.6 − 25.6

47.1

200    −

250    −

300 17.7 25.6 − 26.5

51.1

350 19.7 27.5 − 29.5

55.0

400 21.6 32.4 − 32.4

62.8

450 23.6 36.3 − 35.4

66.8

500 25.6 41.3 − 38.3

70.7

600 29.5 49.1 − 44.2

77.5

700 32.4 54.0 − 49.1

85.4

800 35.4 58.9 − 53.0

93.2

900 38.3 63.8 − 57.9

101 −

1 000 41.3 68.7 − 61.9

108 −

1 100 43.2 72.6 − 65.8

113 −

1 200 45.2 75.6 − 71.7

118 −

1 350 47.1 79.5 − 81.5

126 −

1 500 50.1 83.4

110  91.3

134  165

1 650 53.0 88.3

117 102 143  176

1 800 56.0 93.2

123 111 151  185

2 000 58.9 98.1

130 118 161  195

2 200 61.9 104 137 124 172 206 
2 400 64.8 108 143 130 183 214 
2 600 67.7 113 150 136 193 224 
2 800 70.7 118 155 142 204 233 
3 000 73.6 123 162 148 213 244

注記 1  直管の 1 種及び 2 種については,A 形は呼び 150∼1 800,B 形は呼び 150∼1 350,

NB 形は呼び 150∼900,及び NC 形は呼び 1 500∼3 000 の外圧管に適用する。
また,直管の 3 種については,NC 形の呼び 1 500∼3 000 の外圧管に適用する。

注記 2  異形管の 1 種については,T 字管及び Y 字管は呼び 200∼450,曲管及び支管は

呼び 150 及び 200,短管は呼び 150∼450 の管に適用する。また,異形管の 2 種

については,T 字管及び Y 字管は呼び 200∼450,短管は呼び 150∼450 の管に
適用する。


65

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  表 9

内圧管のひび割れ荷重及び終局荷重

単位  kN/m

呼び

ひび割れ荷重

終局荷重

2K 4K 6K 2K 4K 6K

150  16.7  17.7 19.7  33.4  35.4 39.3 
200

19.7 21.6

39.3 43.2

250

20.7 23.6

41.3 47.1

300  17.7  21.6 25.6  35.4  43.2 51.1 
350  19.7  23.6 27.5  39.3  47.1 55.0 
400  21.6  25.6 29.5  43.2  51.1 58.9 
450  23.6  27.5 31.4  47.1  55.0 62.8 
500  25.6  29.5 33.4  51.1  58.9 66.8 
600  29.5  32.4 36.3  58.9  64.8 72.6 
700  32.4  36.3 40.3  64.8  72.6 80.5 
800  35.4  39.3 44.2  70.7  78.5 88.3 
900 38.3  47.1 − 76.6

94.2

1 000 41.3  51.1 − 82.5

103 −

1 100 43.2  53.0 − 86.4

106 −

1 200 45.2  55.0 − 90.3

110 −

1 350 47.1  58.9 − 94.2

118 −

1 500 50.1  62.8 − 101 126  − 
1 650 53.0  66.8 − 106 134  − 
1 800 56.0  70.7 − 112 142  − 
2 000 58.9  75.6 − 118 152  − 
2 200 61.9  80.5 − 124 161  − 
2 400 64.8  85.4 − 130 171  − 
2 600 67.7  90.3 − 136 181  − 
2 800 70.7  95.2 − 142 191  − 
3 000 73.6 101  − 148 201  −

注記  直管の 2K 及び 4K については,A 形は呼び 150∼1 800,B 形は呼び 150∼1 350

及び NC 形は呼び 1 500∼3 000 の内圧管に適用する。また,直管の 6K について

は,A 形及び B 形の呼び 150∼800 の内圧管に適用する。


66

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  図 1

曲げ耐力試験方法


67

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  図 1

曲げ耐力試験方法

続き


68

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  図 1

曲げ耐力試験方法

続き


69

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  図 1

曲げ耐力試験方法

続き


70

A 5372

:2016

推奨仕様 C-2  図 1

曲げ耐力試験方法

続き

C-2.7.2

内圧耐力試験

内圧耐力試験は,管の内部を飽水状態にした後,

推奨仕様 C-2  表 5

の水圧を加え,3 分間圧力を保持し

て漏水の有無を調べる。ただし,管の表面ににじみ出た水が斑点になったもの又は水滴となった程度は,

漏水とはみなさない。

C-2.8

検査

C-2.8.1

検査項目

管の検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能


71

A 5372

:2016

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

C-2.8.2

検査ロット

管の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,最

終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。

C-2.8.3

検査方法

管の検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,曲げ耐力(曲げひび割れ耐力)又は内圧耐力について行う。

曲げひび割れ耐力の検査は,1 ロットの管から 1 本を抜き取り,

C-2.7.1

によって行い,

C-2.3.1

規定に適合すれば,そのロットを合格とする。適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取

って検査を行い,2 本とも合格すれば,最初の不合格品を除いたそのロットを合格とし,1 本でも合

格しなければ,そのロットを不合格とする。

内圧耐力の検査は,1 ロットの管から 1 本を抜き取り,

C-2.7.2

によって行い,

C-2.3.3

の規定に適

合すれば,そのロットを合格とする。適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取って検査

を行い,2 本とも合格すれば,最初の不合格品を除いたそのロットを合格とし,1 本でも合格しなけ

れば,そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットの管から 1 本を抜き取って行い,

C-2.4

の規定に適

合すれば,そのロットを合格とする。適合しないときは,全数検査を行い,規定に適合すれば合格

とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)に準じる。

C-2.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した管には,

C.9

によって表示する。


72

A 5372

:2016

推奨仕様 C-3

組合せ暗きょブロック

C-3.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 C

のうち,暗きょ類 I 類の組合せ暗きょブロック(以下,ブロックという。

について記載する。

C-3.2

種類

ブロックの種類は,

推奨仕様 C-3  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 C-3  表 1

ブロックの種類

種類

用途

略号

1 種 1 主として車道に直交して設置するもの

C-3.3

性能

ブロックの性能は曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 C-3  表 2

に規定する値以上とする。

推奨仕様 C-3  表 2

ブロックの曲げひび割れ耐力

単位  kN・m/本

呼び

曲げひび割れ耐力

上ブロック

下ブロック

180 0.992

0.942

240 1.298

1.204

300 1.477

1.349

360 1.756

1.575

450 2.186

1.958

600 2.883

2.517

注記  上記の値は,頂版及び底版中央部の

曲げひび割れ耐力を示す。

C-3.4

形状

寸法及び寸法の許容差

ブロックの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 C-3  表 3

による。また,上下ブロックの組合せ方

法は,

推奨仕様 C-3  図 1

による。

なお,

C.4

及び

C.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときに

は製造業者は,そのブロックが

表 C.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提

示しなければならない。

C-3.5

配筋

ブロックの配筋は,

推奨仕様 C-3  表 3

による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(

C.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,端面及び上下ブロックの接合する部分はこの限りではな


73

A 5372

:2016

い。さらに,鉄筋の端部にキャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

推奨仕様 C-3  表 3

ブロックの形状

寸法

配筋及び寸法の許容差


推奨仕様 C-3  表 3−ブロックの形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

種類

内面

(幅×高)

寸法  mm

上ブロック配筋

下ブロック配筋

L

 

h

1

h

2

h

3

r

t

1

t

2

t

3

d

c

①’

②’

③’

④’

径 数量

(本)

径  数量

(本)

径 数量

(本)

径 数量

(本)

径 数量

(本)

径 数量

(本)

径 数量

(本)

径 数量

(本)

180 180×180 600 180 60 120 30 142 158 150 30

24

6

15

0

D6

a)

4 D6

a) 

6 D6

a)

5

D6

a)

4 D6

a)

4 D6

a)

6 D6

a)

5

D6

a)

4

240 240×240

240 70 160 40 182 198 200 35

28

7

40

6

6

300 300×300

300 200

50 212 228 250

50

8

8

360 360×360

360 75 240 60 248 262 300 38

30

7

7

450 450×450 500 450 90 300 75 305 325 375 45

35

10

20

60

6

9

6

9

600 600×600

600 100  400 100 390 410 500 50

40

8

10

8

10

許容差

±3

±2

±2

注記 1  ①∼④及び①’∼④’は,配筋の対応を示す。 
注記 2  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず,強度を損なわない程度の加工を行ってもよい。本体の重心位置に,製品

の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  この表に基づいて製造したものと同等以上の荷重に対する強度を実現できることを,構造計算などを行って確認し,かつ,受渡当事者間で合意を得た場合

には,この表に示されていない鉄筋材料及び配筋方法を用いても差し支えない。

推奨仕様 C-3  図 1−上下ブロックの組合せ方法

74

A

 5

372


201

6


75

A 5372

:2016

C-3.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

C.6.2

による。

C-3.7

製品の曲げ耐力試験

ブロックの曲げ耐力試験は,ブロックを

推奨仕様 C-3  図 2

のように据え付け,スパンの中央に荷重を加

えて行い,曲げひび割れ耐力に相当するスパン及び荷重で,ブロックの端面において幅 0.05 mm を超える

ひび割れの有無を調べる。曲げひび割れ耐力に相当するスパン及び荷重を

推奨仕様 C-3  表 4

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,ブロックの加圧面及び支持面にゴム板

3)

 を挿入し,荷重が均等に分布され

るようにしなければならない。

3)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。

推奨仕様 C-3  表 4

ブロックのスパン及び荷重

単位  kN

種類

スパン

(m)

荷重

上ブロック

下ブロック

上ブロック

下ブロック

180 0.204

0.276

30

22

240 0.268

0.352

300 0.328

0.412

28

21

360 0.390

0.479

450 0.485

0.595

600 0.640

0.760

注記  曲げひび割れ耐力相当であれば,スパン,荷重を変更してもよい。

単位  mm

a)

  上ブロック断面

側面

側面

b)

  下ブロック断面

推奨仕様 C-3  図 2

ブロックの曲げ耐力試験方法

C-3.8

検査

C-3.8.1

検査項目

ブロックの検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能


76

A 5372

:2016

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

C-3.8.2

検査ロット

ブロックの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮

し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検

査ロットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

C-3.8.3

検査方法

ブロックの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

C-3.7

によって行い,2 個とも

C-3.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

C-3.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

C-3.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合したブロックには,

C.9

によって表示する。


77

A 5372

:2016

推奨仕様 C-4

鉄筋コンクリートボックスカルバート

C-4.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 C

のうち,暗きょ類 I 類の鉄筋コンクリートボックスカルバート(以下,RC

ボックスカルバートという。

)について記載する。

C-4.2

種類

RC ボックスカルバートの種類は,使用区分によって

推奨仕様 C-4  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 C-4  表 1

RC

ボックスカルバートの種類

種類

a)

呼び寸法による区分

mm

適用土かぶりによる区分

m

1 種

b)

 600×600∼3 500×2 500

0.20∼3.00

2 種

c)

 900×900∼3 500×2 500

a)

  コンクリートの曲げ引張強度によって 1 種(σ

bt

=3.4 N/mm

2

)と 2 種(σ

bt

=5.0 N/mm

2

)と

に区分される。

b)

  1 種の使用区分は,一般的な構造物の場合(使用性の照査でひび割れ幅 0.2 mm までを許

す場合)に用いられる。ただし,600×600∼900×600 は,ひび割れを特に考慮しなけれ

ばならない構造物の場合にも用いてよい。

c)

  2 種の使用区分は,ひび割れを特に考慮しなければならない構造物の場合(使用性の照査

でひび割れを許さない場合)に用いられる。

C-4.3

性能

RC ボックスカルバートの性能は,次による。

C-4.3.1

曲げひび割れ耐力

RC ボックスカルバート(RC-1 種及び RC-2 種)の曲げひび割れ耐力は,

推奨仕様 C-4  表 2

に規定する

値以上とする。

C-4.3.2

限界ひび割れ幅耐力

RC-1 種 900×900∼3 500×2 500 の限界ひび割れ幅耐力(ひび割れ幅 0.2 mm 以下)は,

推奨仕様 C-4  

2

に規定する値以上とする。

C-4.3.3

終局曲げ耐力

受渡当事者間の協議によって,安全性の照査を行う場合には,

C.3

による。


78

A 5372

:2016

推奨仕様 C-4  表 2

RC

ボックスカルバートの曲げひび割れ耐力及び限界ひび割れ幅耐力

単位  kN・m/m

曲げひび割れ耐力及び限界ひび割れ幅耐力

B×H RC-1 種 RC-2 種

B×H RC-1 種 RC-2 種

曲げひび 
割れ耐力

限界ひび割

れ幅耐力

曲げひび
割れ耐力

曲げひび 
割れ耐力

限界ひび割

れ幅耐力

曲げひび 
割れ耐力

600× 600

6.29

− 2

000×2 000

21.07

30.92

30.92

700× 700

7.77

− 2

200×1 800

26.03

34.81

34.81

800× 800

9.28

− 2

200×2 200

26.03

34.65

34.65

900× 600

10.14

− 2

300×1 500

26.03

36.03

36.03

900× 900

10.37

10.82

10.82

2 300×1 800

26.03

36.53

36.53

1 000× 800

10.37

11.98

11.98

2 300×2 000

26.03

36.60

36.60

1 000×1 000 10.37  12.37  12.37 2

300×2 300

26.03

36.30

36.30

1 000×1 500 10.37  12.63  12.63 2

400×2 000

28.68

38.59

38.59

1 100×1 100 10.58  13.94  13.94 2

400×2 400

28.68

38.19

38.19

1 200× 800

10.58

14.66

14.66

2 500×1 500

31.00

39.79

39.79

1 200×1 000 10.58  15.17  15.17 2

500×1 800

31.45

40.44

40.44

1 200×1 200 10.58  15.51  15.51 2

500×2 000

31.45

40.61

40.61

1 200×1 500 10.58  15.71  15.71 2

500×2 500

31.45

40.08

40.08

1 300×1 300 12.34  17.90  17.90 2

800×1 500

37.78

49.29

49.29

1 400×1 400 14.22  20.36  20.36 2

800×2 000

37.78

49.19

49.19

1 500×1 000 16.23  21.39  21.39 2

800×2 500

37.78

46.57

46.57

1 500×1 200 16.23  21.86  21.86 2

800×2 800

37.78

45.55

45.55

1 500×1 500 16.23  22.18  22.18 3

000×1 500

44.26

56.58

56.58

1 800×1 200 18.77  26.70  26.70 3

000×2 000

44.26

57.09

57.09

1 800×1 500 18.77  27.27  27.27 3

000×2 500

44.26

55.05

55.05

1 800×1 800 18.77  27.38  27.38 3

000×3 000

44.26

50.40

50.40

2 000×1 500 21.07  30.73  30.73 3

500×2 000

63.91

85.06

85.06

2 000×1 800 21.07  31.00  31.00 3

500×2 500

63.91

83.29

83.29

注記 1  上記の値は,総重量 245 kN の自動車荷重を設計活荷重とし,0.20∼3.00 m の適用土かぶり条件によって設

計された RC ボックスカルバートの頂版部材における曲げひび割れ耐力及び限界ひび割れ幅耐力(ひび割

れ幅 0.2 mm 以下)である。

注記 2 RC-1 種 900×900∼3 500×2 500 の曲げひび割れ耐力については,限界ひび割れ幅耐力をもつ頂版部材にお

ける,ひび割れ発生に至らない耐力である。

C-4.4

形状

寸法及び寸法の許容差

RC ボックスカルバートの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 C-4  図 1

推奨仕様 C-4  表 3

及び

推奨仕様 C-4  表 4

による。

なお,

C.4

に規定する範囲で基準寸法を変更した場合,購入者の要求があったときには製造業者は,そ

の RC ボックスカルバートが

表 C.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示

しなければならない。


79

A 5372

:2016

注記 1  形状は標準型及びインバート型があり,この図は,標準型を示す。 
注記 2  接合部は,突合せ型と受口・差し口型とがあり,この図は,受口,差し口型を示す。 
注記 3  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を

損なわない程度の加工を行ってもよい。

推奨仕様 C-4  図 1

RC

ボックスカルバートの形状図


80

A 5372

:2016

推奨仕様 C-4  表 3

RC

ボックスカルバートの寸法

単位  mm

呼び寸法

B×H

外幅

B

0

外高

H

0

有効長

L

厚さ

ハンチ高さ

C

インバート

半径  R

頂版 T

1

底版 T

2

側壁 T

3

600×

600 860 860

2

000 130 130 130  100  1

200

700×

700 960 960

2

000 130 130 130  100  1

400

800×

800 1 060 1 060 2

000  130  130  130

100

1

600

900×

600

1 160 860

2

000 130 130 130  100  1

800

900×

900 1 160 1 160 2

000  130  130  130

100

1

800

1 000×

800

1 260

1 060

2

000 130 130 130  150  2

000

1 000×1 000

1 260

1 260

2

000 130 130 130  150  2

000

1 000×1 500

1 260

1 760

2

000 130 130 130  150  2

000

1 100×1 100

1 360

1 360

2

000 130 130 130  150  2

200

1 200×

800

1 460

1 060

2

000 130 130 130  150  2

400

1 200×1 000

1 460

1 260

2

000 130 130 130  150  2

400

1 200×1 200

1 460

1 460

2

000 130 130 130  150  2

400

1 200×1 500

1 460

1 760

2

000 130 130 130  150  2

400

1 300×1 300

1 560

1 580

2

000 140 140 130  150  2

600

1 400×1 400

1 660

1 700

2

000 150 150 130  150  2

800

1 500×1 000

1 780

1 320

2

000 160 160 140  150  3

000

1 500×1 200

1 780

1 520

2

000 160 160 140  150  3

000

1 500×1 500

1 780

1 820

2

000 160 160 140  150  3

000

1 800×1 200

2 100

1 540

2

000 170 170 150  150  3

600

1 800×1 500

2 100

1 840

2

000 170 170 150  150  3

600

1 800×1 800

2 100

2 140

2

000 170 170 150  150  3

600

2 000×1 500

2 320

1 860

2

000 180 180 160  200  4

000

2 000×1 800

2 320

2 160

2

000 180 180 160  200  4

000

2 000×2 000

2 320

2 360

2

000 180 180 160  200  4

000

2 200×1 800

2 560

2 200

1

500 200 200 180  200  4

400

2 200×2 200

2 560

2 600

1

500 200 200 180  200  4

400

2 300×1 500

2 660

1 900

1

500 200 200 180  200  4

600

2 300×1 800

2 660

2 200

1

500 200 200 180  200  4

600

2 300×2 000

2 660

2 400

1

500 200 200 180  200  4

600

2 300×2 300

2 660

2 700

1

500 200 200 180  200  4

600

2 400×2 000

2 780

2 420

1

500 210 210 190  200  4

800

2 400×2 400

2 780

2 820

1

500 210 210 190  200  4

800

2 500×1 500

2 900

1 940

1

500 220 220 200  200  5

000

2 500×1 800

2 900

2 240

1

500 220 220 200  200  5

000

2 500×2 000

2 900

2 440

1

500 220 220 200  200  5

000

2 500×2 500

2 900

2 940

1

500 220 220 200  200  5

000

2 800×1 500

3 240

1 980

1

000 240 240 220  200  5

600

2 800×2 000

3 240

2 480

1

000 240 240 220  200  5

600

2 800×2 500

3 240

2 980

1

000 240 240 220  200  5

600

2 800×2 800

3 240

3 280

1

000 240 240 220  200  5

600

3 000×1 500

3 480

2 020

1

000 260 260 240  300  6

000

3 000×2 000

3 480

2 520

1

000 260 260 240  300  6

000

3 000×2 500

3 480

3 020

1

000 260 260 240  300  6

000

3 000×3 000

3 480

3 520

1

000 260 260 240  300  6

000

3 500×2 000

4 000

2 620

1

000 310 310 250  300  7

000

3 500×2 500

4 000

3 120

1

000 310 310 250  300  7

000

注記  有効長(L)は,1 500 mm 又は 1 000 mm とすることができる。


81

A 5372

:2016

推奨仕様 C-4  表 4

RC

ボックスカルバートの寸法の許容差

単位  mm

呼び寸法

寸法の許容差

内幅及び内高

厚さ

有効長

600×600∼900×900

±4

+4 
−2

+10

−5

1 000×800∼2 500×2 500

±6

+6 
−3

2 800×1 500∼3 000×3 000

±7

+6 
−4

3 500×2 000∼3 500×2 500

±10

+8 
−4

C-4.5

配筋

RC ボックスカルバートの配筋は,

C-4.3

を満足するように製造業者が定める。鉄筋のかぶりは,鉄筋の

直径以上,かつ,20 mm 以上とし,鉄筋のあきは,鉄筋の直径以上,かつ,粗骨材の最大寸法の 5/4 倍以

上とする。

C-4.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

C.6.2

による。

C-4.7

試験方法

C-4.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

C.7.1

による。

C-4.7.2

製品の曲げ耐力試験

RC ボックスカルバートの曲げ耐力試験は,RC ボックスカルバートを

推奨仕様 C-4  図 2

のように据え付

け,頂版のスパン中央に荷重を加えて行い,ひび割れ荷重において,幅 0.05 mm を超えるひび割れの有無

を調べる。ひび割れ荷重を

推奨仕様 C-4  表 5

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,載荷幅は 100 mm とし,RC ボックスカルバートの加圧面及び支持面にゴム

4)

 を挿入し,荷重が均等に分布されるようにしなければならない。

4)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。

推奨仕様 C-4  図 2

RC

ボックスカルバートの曲げ耐力試験方法


82

A 5372

:2016

推奨仕様 C-4  表 5

RC

ボックスカルバートのひび割れ荷重

単位  kN/m

ひび割れ荷重

B×H RC-1 種 RC-2 種

B×H RC-1 種 RC-2 種

600× 600

54.6

− 2

000×2 000

51.7

77.5

700× 700

58.5

− 2

200×1 800

59.7

81.4

800× 800

61.7

− 2

200×2 200

57.7

78.4

900× 600

64.0

− 2

300×1 500

59.0

83.5

900× 900

61.7

64.4

2 300×1 800

57.3

82.3

1 000× 800

57.5

66.7

2 300×2 000

56.3

81.0

1 000×1 000 55.6

66.7 2

300×2 300

55.0

78.5

1 000×1 500 52.1

63.8 2

400×2 000

59.7

82.1

1 100×1 100 51.7

68.5 2

400×2 400

57.9

78.8

1 200× 800

50.3

70.3

2 500×1 500

65.2

85.2

1 200×1 000 48.7

70.5 2

500×1 800

64.3

84.2

1 200×1 200 47.3

70.1 2

500×2 000

63.2

83.2

1 200×1 500 45.7

68.6 2

500×2 500

60.8

79.0

1 300×1 300 49.0

71.9 2

800×1 500

71.7

95.5

1 400×1 400 50.5

73.3 2

800×2 000

68.5

91.1

1 500×1 000 57.3

76.2 2

800×2 500

65.9

82.8

1 500×1 200 55.7

75.8 2

800×2 800

64.6

79.3

1 500×1 500 53.7

74.3 3

000×1 500

78.8

103

1 800×1 200 54.9

79.4 3

000×2 000

75.3

99.4

1 800×1 500 53.0

78.4 3

000×2 500

72.6

92.1

1 800×1 800 51.4

76.5 3

000×3 000

70.3

81.1

2 000×1 500 54.2

80.6 3

500×2 000

87.8

121

2 000×1 800 52.6

79.0 3

500×2 500

84.5

114

注記 1  上記の値は,推奨仕様 C-4  表 に規定する曲げひび割れ耐力に相当する荷重である。 
注記 2 RC-1 種 900×900∼3 500×2 500 については,ひび割れ荷重において,幅 0.05 mm を超えるひび割

れの有無を調べることによって,限界ひび割れ幅耐力に対する製品の曲げ耐力試験に代えることが

できる。

C-4.8

検査

C-4.8.1

検査項目

RC ボックスカルバートの検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

C-4.8.2

検査ロット

RC ボックスカルバートの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注


83

A 5372

:2016

数量などを考慮し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定め

る。ただし,検査ロットの大きさは,100 本又は端数を 1 ロットとしてもよい。

C-4.8.3

検査方法

RC ボックスカルバートの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,目視によって全数について行い,

5.1

の規定に適合するものを合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 1 本抜き取り,

C-4.7.2

によって行い,

C-4.3

の規定に適

合すれば,そのロットを合格とし,適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取り,2 本と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 本でも適合しないときは,

そのロットは不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 1 本抜き取り,

C-4.4

の規定に適合すれ

ば,そのロットを合格とする。この検査で適合しないときは,そのロットから更に 2 本抜き取り,2

本とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とする。1 本でも適合しないと

きは,そのロット全数について検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)に準じる,又は次による。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 本抜き取り

5.1

の規定に適合すれば,そのロットを合格

とする。この検査で 1 本でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規定に適合

すれば合格とする。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

C-4.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した RC ボックスカルバートには,

C.9

によって表示する。


84

A 5372

:2016

附属書 D 

規定)

マンホール類

D.1

概要

この附属書は,主として下水道,送電,配電,通信などの施設に用いるマンホール類の I 類及び II 類に

ついて規定する。

D.2

種類

マンホール類の種類は,

表 D.1

による。

なお,I 類は,

表 D.2

による。

表 D.1

マンホール類の種類

大分類

小分類

マンホール類

マンホール側塊

組立マンホール

その他

表 D.2

マンホール類 類の種類

種類

用途による区分

形状による区分

部材による区分

詳細

マンホール側塊

主として下水道用の現場打ち
マンホールく(躯)体の上部

に使用するもの。

円形

斜壁 
直壁

推奨仕様 D-1 による。

D.3

性能

マンホール類の性能及び性能照査方法は,次による。

a

)

I

類に区分される製品

  製品の性能は,

推奨仕様 D-1

の規定に適合しなければならない。

b

)

II

類に区分される製品

  製品の性能は,

JIS A 5362

の箇条

4

及び箇条

5

の規定に従い,受渡当事者間

の協議によって定める。一般には

表 D.3

の規定によってもよい。


85

A 5372

:2016

表 D.3

マンホール類の性能及び性能照査方法

性能項目

性能

性能照査方法

使用性

使用時に想定される荷重によって所定の機能

を失わず,

快適に使用できなければならない。

設計図書,D.7 又は実績によ

る。

安全性

a)

設計上想定される荷重によって,破壊しては
ならない。

設計図書,D.7 又は実績によ
る。

耐久性

b)

想定される作用によるひび割れ,材料特性の
経時的な低下などによって,所要の性能が損

なわれてはならない。

設計図書又は実績による。

施工性

有害な変状を生じることなく運搬,据付,組

立,接合などの作業を安全かつ容易に行うこ
とができなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のか

ぶりが同等で製造方法が同様の製品の実績によってもよい。

D.4

形状

寸法及び寸法の許容差

マンホール類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性

能及び性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±

10 %の範囲で変更することができる。

a

)

形状

  マンホール類の形状例を,

図 D.1

に示す。

図 D.1

マンホール側塊の形状例


86

A 5372

:2016

b

)

寸法及び寸法の許容差

  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,

表 D.4

による。II 類に区分

される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

表 D.4

マンホール類の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

上部の内径

下部の内径

高さ

厚さ

マンホール側塊

寸法

斜壁 600∼1 200

900∼1 500

300∼600 60∼100

直壁 900∼1 500

300∼600 60∼100

許容差

±5∼±8

±5

−3∼+5

注記 1  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損な

わない程度の加工を行ってもよい。

本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けて

もよい。また,つり上げ具,接合具及び足掛金物を付けてもよい。

注記 2  許容差の詳細は,推奨仕様 D-1 による。

D.5

配筋

配筋は,箇条

7

JIS A 5364

及び設計図書による。

なお,円周方向の鉄筋は,らせん鉄筋又は帯状鉄筋のいずれでもよい。

D.6

コンクリートの品質

D.6.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条

8

による。

D.6.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,24 N/mm

2

以上とする。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

D.7

試験方法

D.7.1

圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

JIS A 1108

による。

なお,供試体は製品と同一養生を行ったもの,又はその他適切な方法によって管理したものとする。

D.7.2

製品の圧縮耐力試験

製品の圧縮耐力試験は,

JIS A 5363

による。

D.8

検査

検査は,

JIS A 5365

によるほか,次による。

a

)

最終検査

  マンホール類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観

  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能

形状及び寸法

  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ

  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。


87

A 5372

:2016

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査

  マンホール類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び

抜取方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,

省略することができる。

D.9

表示

マンホール類には,

JIS A 5361

によって,次の事項を表示する。

a

)  種類又はその略号

b

)  製造業者名又はその略号

c

)  製造年月日又はその略号

d

)  リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

D.10

その他

推奨仕様

マンホール類の I 類を,

表 D.5

に示す。

表 D.5

推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 D  マンホール類

推奨仕様 D-1  マンホール側塊


88

A 5372

:2016

推奨仕様 D-1

マンホール側塊

D-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 D

のうち,マンホール類 I 類のマンホール側塊(以下,側塊という。

)につい

て記載する。

D-1.2

種類

側塊の種類は,形状によって,

推奨仕様 D-1  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 D-1  表 1

側塊の種類

種類

形状

斜壁

上部の内径が下部の内径より小さいもの

直壁

上部と下部の内径が等しいもの

D-1.3

性能

側塊の性能は,コンクリートの圧縮強度を代用特性とし,24 N/mm

2

以上とする。

D-1.4

形状

寸法及び寸法の許容差

側塊の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 D-1  図 1

及び

推奨仕様 D-1  表 2

による。

なお,

D.4

及び

D.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときに

は製造業者は,その側塊が

表 D.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示し

なければならない。

a)

  斜壁

b)

  直壁

推奨仕様 D-1  図 1

側塊の形状及び配筋


推奨仕様 D-1  表 2−側塊の寸法,寸法の許容差及び配筋

種類

寸法  mm

配筋

呼び

上部の内径

下部の内径

c

b)

d e

b)

f g

c)

高さ

i i

らせん

鉄筋

a)

縦鉄筋

許容差

許容差

許容差

(mm)

巻数

(回)

(mm)

数量

(本)

斜壁 600A

600  ±5 900 ±8

250

150

1 100

1 200

60

(80)

300

±5 50 60 30 5.00  6  5.00  20

600B

450 7

600C

600 9

600D

1200

1500

70

(90)

40

900 900 ±8 150

1

200

50

− 28

1 200

1200

1500

1 500

1800

80

(100)

36

直壁 900A

900  ±8

− 150

− 1

200

− 60

(80)

300

±5 50 50 −

5.00 6 5.00 20

900B

600 9

1 200

A

1200 1

500

70

(90)

300 6

28

1 200

B

600 9

1 500

A

1500 1

800

80

(100)

300 6

36

1 500

B

600 9

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工を行ってもよい。

本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具,接合具及び足掛金物を付けてもよい。

a)

  らせん鉄筋は,帯状鉄筋でもよい。

b)

 600A,600B,600C 及び 600D については,寸法(c)を 150 mm,寸法(e)を 900 mm とすることができる。

c)

  寸法 は,(  )内の寸法にすることができる。

89

A

 5

372


201

6


90

A 5372

:2016

D-1.5

配筋

側塊の配筋は,

推奨仕様 D-1  図 1

及び

推奨仕様 D-1  表 2

による。ただし,受渡当事者間の合意に基づ

き,製品の性能(

D.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えな

い。

D-1.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

D.6.2

による。

D-1.7

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

D.7.1

による。

D-1.8

検査

D-1.8.1

検査項目

側塊の検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

D-1.8.2

検査ロット

側塊の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,300 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

D-1.8.3

検査方法

側塊の検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,

D-1.7

によって行い,

D-1.3

の規定に適合すれば,そのロットを合格とする。

この検査で適合しないときは,そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取って行い,2 個とも

D-1.4

規定に適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,再検査を行

うことができる。

再検査は,そのロットから更に任意に 4 個抜き取って行い,4 個とも

D-1.4

の規定に適合すれば,

最初に不合格となった側塊を除き,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないとき

は,そのロットを不合格とする。


91

A 5372

:2016

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

D-1.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した側塊には,

D.9

によって表示する。


92

A 5372

:2016

附属書 E

規定)

路面排水溝類

E.1

概要

この附属書は,主として道路の路肩に用いる路面排水溝類の I 類及び II 類について規定する。

E.2

種類

路面排水溝類の種類は,

表 E.1

による。

なお,I 類は,

表 E.2

による。

表 E.1

路面排水溝類の種類

大分類

小分類

路面排水溝類

U 形側溝 
上ぶた式・落ちふた式 U 形側溝 
L 形側溝 
皿形側溝

排水性舗装用側溝・縦断管

縦断勾配可変側溝

浸透・透水性側溝

その他

表 E.2

路面排水溝類 類の種類

種類

用途による区分

耐力による区分

詳細

U 形側溝

主として車道に平行して設置するもの

1 種

推奨仕様 E-1 による。

上ぶた式・落ちふた

式 U 形側溝

主として歩道に設置するもの

1 種

推奨仕様 E-2 及び推奨
仕様 E-3 による。

車両(後輪一輪 32 kN 以下)が隣接して走行する

ことはまれで,走行することがあっても一時待避

などで低速で走行するような場所に,車道に平行
して設置するもの

2 種

推奨仕様 E-2 による。

車両(後輪一輪 50 kN 以下)が隣接して走行する

ことはまれで,走行することがあっても一時待避

などで低速で走行するような場所に,車道に平行
して設置するもの

3 種

推奨仕様 E-3 による。

L 形側溝

車両(後輪一輪 50 kN 以下)が隣接して走行する
ことはまれで,走行することがあっても一時待避

などで低速で走行するような場所に,車道に平行

して設置するもの

推奨仕様 E-4 による。

E.3

性能

路面排水溝類の性能及び性能照査方法は,次による。

a

)

I

類に区分される製品

  製品の性能は,

推奨仕様 E-1

推奨仕様 E-2

推奨仕様 E-3

又は

推奨仕様 E-4

の規定に適合しなければならない。


93

A 5372

:2016

b

)

II

類に区分される製品

  製品の性能は,

JIS A 5362

の箇条

4

及び箇条

5

の規定に従い,受渡当事者間

の協議によって定める。一般には

表 E.3

の規定によってもよい。

表 E.3

路面排水溝類の性能及び性能照査方法

性能項目

性能

性能照査方法

使用性

使用時に想定される荷重によって所定の機能を失わず,快適に使

用できなければならない。また,流水に接する面は,実用上支障
のない程度に滑らかでなければならない。

設計図書,E.7 又は実績によ

る。

安全性

a)

設計上想定される荷重によって,破壊してはならない。

設計図書,E.7 又は実績によ

る。

耐久性

b)

想定される作用によるひび割れ,材料特性の経時的な低下などに

よって,所要の性能が損なわれてはならない。

設計図書又は実績による。

施工性

有害な変状を生じることなく運搬,据付,組立,接合などの作業

を安全かつ容易に行うことができなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のかぶりが同等で製造方

法が同様の製品の実績によってもよい。

E.4

形状

寸法及び寸法の許容差

路面排水溝類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性

能,及び性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±

10 %の範囲で変更することができる。

a

)

形状

  路面排水溝類の形状例を,

図 E.1

図 E.2

図 E.3

及び

図 E.4

に示す。

図 E.1

U

形側溝の形状例


94

A 5372

:2016

図 E.2

上ぶた式 形側溝の形状例

図 E.3

落ちふた式 形側溝の形状例


95

A 5372

:2016

図 E.4

L

形側溝の形状例

b

)

寸法及び寸法の許容差

  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,

表 E.4

表 E.5

及び

表 E.6

による。II 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

1

)

U

形側溝

  U 形側溝の寸法及び寸法の許容差は,

表 E.4

による。

表 E.4

U

形側溝の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

厚さ

U 形側溝

寸法 150∼600 150∼600 600∼2 000

35∼80

許容差

±2

±2

±3

a)

±3

注記 1  側溝の内面には,面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲の凹凸など,形状に影響

を与えず強度を損なわない程度の加工を行ってもよい。

注記 2  側溝の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設け

てもよい。また,つり上げ金具及び接合具を付けてもよい。

a)

  長さが 1 000  mm の場合の許容差は±5 mm,長さが 2 000  mm の場合の許容差は±6 mm

とする。

2

)

上ぶた式 形側溝及び落ちふた式 形側溝

  上ぶた式 U 形側溝及び落ちふた式 U 形側溝の寸法及

び寸法の許容差は,

表 E.5

による。

表 E.5

上ぶた式 形側溝及び落ちふた式 形側溝の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

厚さ

上ぶた式 
U 形側溝

本体寸法 150∼600 150∼600 600∼2 000

35∼80

許容差

±2

±2

±3

a)

±3

ふた寸法 210∼740

− 500∼600 35∼150

許容差

±3

±3

±2

落ちふた式 
U 形側溝

本体寸法 250∼500 250∼600 1

000∼2 000

55∼90

許容差

±3

±3

±6

±3

ふた寸法 362∼622

− 500

90∼125

許容差

±3

±3

±3

注記 1  本体の内面及びふたには,面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲の凹凸など,形状に影響

を与えず強度を損なわない程度の加工を行ってもよい。

注記 2  本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよ

い。また,つり上げ金具及び接合具を付けてもよい。

注記 3  ふたには,取っ手,グレーチング,鋼材及びゴム材を取り付けるなど,特別な機能を付加して

もよい。

a)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm,長さが 2 000 mm の場合の許容差は±6 mm とする。

3

)

L

形側溝

  L 形側溝の寸法及び寸法の許容差は,

表 E.6

による。


96

A 5372

:2016

表 E.6

L

形側溝の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

マウント高

厚さ

L 形 
側溝

寸法

マウント高 100 以下の場合 350∼550 155∼175 600  100

a)

 85∼105

マウント高 100 を超える場合 665∼705 270∼370 2

000

b)

 150∼250

a)

 150

許容差

±2

±3

±3

c)

±2

±3

注記 1  面取り,切欠き,露出面の模様,洗出し,はつりなどのような,強度及び本体の機能(水の流れ,運転者

の視線透導など)を損なわない程度の加工を行ってもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

注記 2  L 形に安全標識(反射板など)を取り付けるなど,特別な機能を付加してもよい。その具体的な仕様(性

能,取付位置など)については,購入者の指示に従うものとする。

注記 3  エプロン勾配は 2/100∼1/10 とすることができる。 

a)

  マウント高は,20∼50 mm とすることができる。また,マウント高は,長さ方向の左右で異なった寸法にす

ることができる。

b)

  マウント高 100 mm を超える場合の長さは 600 mm とすることができる。600 mm とした場合の許容差は,±3

mm とする。

c)

  長さ 2 000 mm の場合の許容差は,±6 mm とする。

E.5

配筋

配筋は,箇条

7

JIS A 5364

及び設計図書による。

E.6

コンクリートの品質

E.6.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条

8

による。

E.6.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,

表 E.7

の値を満足しなければならない。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

表 E.7

コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

U 形側溝 24  以上 
上ぶた式 U 形側溝 24 以上(1 種)

,27 以上(2 種)

落ちふた式 U 形側溝 27  以上 
L 形側溝 27  以上

E.7

試験方法

E.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

JIS A 1108

による。

なお,供試体は製品と同一養生を行ったもの,又はその他適切な方法によって管理したものとする。

E.7.2

製品の曲げ耐力試験

製品の曲げ耐力試験は,

JIS A 5363

に規定する曲げ耐力試験方法による。

E.8

検査

検査は,

JIS A 5365

によるほか,次による。


97

A 5372

:2016

a

)

最終検査

  路面排水溝類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観

  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能

形状及び寸法

  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ

  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査

  路面排水溝類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び

抜取方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,

省略することができる。

E.9

表示

路面排水溝類には,

JIS A 5361

によって,次の事項を表示する。

a

)  種類又はその略号

b

)  製造業者名又はその略号

c

)  製造年月日又はその略号

d

)  リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

E.10

その他

推奨仕様

路面排水溝類の I 類を,

表 E.8

に示す。

表 E.8

推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 E  路面排水溝類

推奨仕様 E-1  U 形側溝 
推奨仕様 E-2  上ぶた式 U 形側溝 
推奨仕様 E-3  落ちふた式 U 形側溝 
推奨仕様 E-4  L 形側溝


98

A 5372

:2016

推奨仕様 E-1

U

形側溝

E-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 E

のうち,路面排水溝類 I 類の U 形側溝(以下,側溝という。

)について記載

する。

E-1.2

種類

側溝の種類は,用途によって,

推奨仕様 E-1  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 E-1  表 1

側溝の種類

種類

用途

略号

1 種 1 主として車道に平行して設置するもの

E-1.3

性能

側溝の性能は曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 E-1  表 2

に規定する値以上とする。

推奨仕様 E-1  表 2

側溝の曲げひび割れ耐力

単位  kN・m/m

呼び

曲げひび割れ耐力

150 0.595 
180 0.816 
240 1.266

300A,300B 1.770

300C 2.083

360A,360B 2.066

450 2.533 
600 3.208

注記  上記の値は,底版及び側壁付け根の

曲げひび割れ耐力を示す。

E-1.4

形状

寸法及び寸法の許容差

側溝の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 E-1  表 3

による。

なお,

E.4

及び

E.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときに

は製造業者は,その側溝が

表 E.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示し

なければならない。


99

A 5372

:2016

推奨仕様 E-1  表 3

側溝の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差


100

A 5372

:2016

推奨仕様 E-1  表 3

側溝の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

続き

単位  mm

種類

寸法

配筋

縦鉄筋

横鉄筋

呼び

a b c d e f g

r

l  径又は

呼び

数量

(本)

径又は

呼び

数量(本)

l=600  l=1 000 l=2 000

1 種 150  150 140 150 30  35  35 160 30

600,

1 000

又は

2 000

2.60 5

2.60 5

8  16

180 180

170

180

35

40

40

190 50

3.20

240 240

220

240

45

50

50

240

3.20  7

300A 300

260

50 60 60 300

9  4.00

300B 300 
300C 360 65

11

7

12

24

360A 360

310

300

65

360

4.00

6

10

20

360B 360

8

13

26

450 450

400

450

55

70

70

430 70

13  5.00

600 600

540

600

70

80

80

600

D6

c)

15 D6

c)

許容差

±2  ±3

±2

±3

±3

d)

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工を

行ってもよい。本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。
また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は,規定しない。

b)

  用心鉄筋は,呼び 600 の側溝についてだけ,JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼,又は JIS G 3532 に規定する

線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を両側に,寸法(l

が 600 mm の場合はそれぞれ 4 か所,寸法(l)が 1 000 mm の場合はそれぞれ 7 か所,寸法(l)が 2 000 mm の

場合はそれぞれ 14 か所入れる。

c)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00

mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線,又は JIS G 3551 に規定する溶接金網の線径 6.00 mm の
丸鉄線を用いてもよい。

d)

  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm,寸法(l)が 2 000 mm の場合の許容差は±6 mm とする。

E-1.5

配筋

側溝の配筋は,

推奨仕様 E-1  表 3

による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の性能(

E.3

規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,本体の呼び 150∼240 の場合は,8 mm 以上とする。

なお,本体の端面については,この限りではない。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防

せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

E-1.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

E.6.2

による。

E-1.7

製品の曲げ耐力試験

側溝の曲げ耐力試験は,

側溝を

推奨仕様 E-1  図 1

のように据え付け,

スパンの中央に荷重を加えて行い,

曲げひび割れ耐力に相当する荷重で,側溝の端面において幅 0.05 mm を超えるひび割れの有無を調べる。

曲げひび割れ耐力に相当するスパン及び荷重を

推奨仕様 E-1  表 4

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,側溝の加圧面及び支持面にゴム板

1)

 を挿入し,荷重が均等に分布されるよ


101

A 5372

:2016

うにしなければならない。

1)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。

単位  mm

推奨仕様 E-1  図 1

側溝の曲げ耐力試験方法

推奨仕様 E-1  表 4

側溝のスパン及び荷重

単位  kN

呼び

スパン L

(mm)

荷重

l=600 mm

l=1 000 mm

l=2 000 mm

150 110  13  22  44 
180 140  14  24  48 
240 190  16  27  54

300A,300B 250

17

29

58

300C   20 34 68

360A,360B 310

16

27

54

450 380

600 550  14  24  48

注記  曲げひび割れ耐力相当であれば,スパン,荷重を変更してもよい。

E-1.8

検査

E-1.8.1

検査項目

側溝の検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法


102

A 5372

:2016

E-1.8.2

検査ロット

側溝の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-1.8.3

検査方法

側溝の検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

E-1.7

によって行い,2 個とも

E-1.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

E-1.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

E-1.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した側溝には,

E.9

によって表示する。


103

A 5372

:2016

推奨仕様 E-2

上ぶた式 U 形側溝

E-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 E

のうち,路面排水溝類 I 類の上ぶた式 U 形側溝(以下,側溝という。

)につ

いて記載する。

側溝上を車両が頻繁に走行することが想定される用途に,この規格を適用することはできない。

E-2.2

種類

側溝の種類は,用途によって,

推奨仕様 E-2  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 E-2  表 1

側溝の種類

種類

用途

略号

1 種 1 主として歩道に設置するもの。 
2 種 2 車両(後輪一輪 32 kN 以下)が隣接して走行することはまれで,

走行することがあっても一時待避などで低速で走行するような
場所に,車道に平行して設置するもの。

E-2.3

性能

側溝の性能は曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 E-2  表 2

又は

推奨仕様 E-2  表 3

に規定する値以上とする。

推奨仕様 E-2  表 2

側溝

本体

の曲げひび割れ耐力

単位  kN・m/m

呼び

曲げひび割れ耐力

150 0.595 
180 0.816 
240 1.266

300A,300B 1.770

300C 2.083

360A,360B 2.066

450 2.533 
600 3.208

注記  上記の値は,底版及び側壁付け根の

曲げひび割れ耐力を示す。


104

A 5372

:2016

推奨仕様 E-2  表 3

側溝

ふた

の曲げひび割れ耐力

単位  kN・m/m

呼び

曲げひび割れ耐力

1 種

2 種

l=500 mm

l=600 mm

l=500 mm

l=600 mm

150 0.450

0.375

3.375

180 0.525

3.500

240 0.980

0.933

4.083

300 1.575

1.458

4.375

360 1.845

1.708

5.125

450 2.250

2.083

8.250

600 3.015

2.791

12.395

E-2.4

形状

寸法及び寸法の許容差

側溝の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 E-2  表 4

又は

推奨仕様 E-2  表 5

による。

なお,

E.4

及び

E.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときに

は,製造業者は,その側溝が

表 E.3

に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示しなけ

ればならない。


105

A 5372

:2016

推奨仕様 E-2  表 4

側溝

本体

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差


106

A 5372

:2016

推奨仕様 E-2  表 4

側溝

本体

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

続き

単位  mm

種類

寸法

配筋

縦鉄筋

横鉄筋

呼び

a b c d e f g

r

l  径又は

呼び

数量

(本)

径又は

呼び

数量(本)

l=600  l=1 000 l=2 000

1 種 150

150 140 150 30  35  35 160 30

600,

1 000

又は

2 000

2.60 5

2.60 5

8  16

180 180

170

180

35

40

40

190 50

  3.20

240 240

220

240

45

50

50

240

3.20  7

300A 300

260

50 60 60 300

9  4.00

300B 300

300C 360

65

11

7

12

24

360A 360

310

300

65

360

4.00

6

10

20

360B 360

8

13

26

450 450

400

450

55

70

70

430 70

13  5.00

600 600

540

600

70

80

80

600

D6

c)

15 D6

c)

2 種 150

150 140 150 30  35  35 160 30

600,

1 000

又は

2 000

4.00 5

5.00 9  15  30

180 180

170

180

35

40

40

190 50

 6.00

c)

9 14 28

240 240

220

240

45

50

50

240

D6

c)

7 D6

c)

9 14 28

300A 300

260

50 60 60 300

9  D10

5

9

18

300B 300

300C 360

65

11

360A 360

310

300

65

360

360B 360

450 450

400

450

55

70

70

430 70

13

600 600

540

600

70

80

80

600

15

許容差

±2  ±3

±2

±3

±3

d)

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工を

行ってもよい。本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。

また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は,規定しない。

b)

  用心鉄筋は,呼び 600 の側溝についてだけ,JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼,又は JIS G 3532 に規定する

線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を両側に,寸法(l

が 600 mm の場合はそれぞれ 4 か所,寸法(l)が 1 000 mm の場合はそれぞれ 7 か所,寸法(l)が 2 000 mm の
場合はそれぞれ 14 か所入れる。

c)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00

mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線,又は JIS G 3551 に規定する溶接金網の線径 6.00 mm の
丸鉄線を用いてもよい。呼び 6.00 mm は D6 を用いてもよい。

d)

  寸法(l)が 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm,寸法(l)が 2 000 mm の場合の許容差は±6 mm とする。


107

A 5372

:2016

推奨仕様 E-2  表 5

側溝

ふた

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

配筋

縦鉄筋

横鉄筋

呼び

b b

1

t t

1

t

2

l r b

2

径又は

呼び

数量

(本)

径又は

呼び

数量(本)

l=500

l=600

1 種 150 210 35

35 30 5 500


600

15

75

2.60 3 2.60  5

5

180 250 40

40 35

6

240

330

50

45

40

90

3.20 4 3.20

300 400 55

60 50 10

100

4.00

360 460

65 55

18

120

5.00

450 560 60

70 60

4.00  5  D6

b)

 5

600 740 75

75 65

150

6

6

2 種 150 210 35

90 80 10

500

600

15

75

D6

b)

3 D6  4  5

180 250 40

5

6

240 330 50

100 85 15

90

D10

4

5

300 400 55

100

4

360 460

18

120

5

5

6

450 560 60

120

100 20

6

6

600 740 75

150

130

150

許容差

±3

±2

±3

注記  面取り,切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのような,形状に影響を与えず強度を損なわな

い程度の加工を行ってもよい。また,つり上げ具を付けてもよい。

a)

  水抜き用切欠き(手掛け)は,省くことができる。

b)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は

線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線,又は JIS G 3551 に規定する溶接金網の

線径 6.00 mm の丸鉄線を用いてもよい。


108

A 5372

:2016

E-2.5

配筋

側溝の配筋は,

推奨仕様 E-2  表 4

又は

推奨仕様 E-2  表 5

による。ただし,受渡当事者間の協議に基づ

き,製品の性能(

E.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えな

い。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,本体の呼び 150∼240 の場合は,8 mm 以上とする。

なお,本体の端面及びふたの本体に接する部分については,この限りではない。さらに,鉄筋の端部に,

キャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

E-2.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

E.6.2

による。

E-2.7

製品の曲げ耐力試験

側溝の曲げ耐力試験は,側溝を

推奨仕様 E-2  図 1

又は

推奨仕様 E-2  図 2

のように据え付け,スパンの中

央に荷重を加えて行い,曲げひび割れ耐力に相当する荷重で,側溝の端面において幅 0.05 mm を超えるひ

び割れの有無を調べる。曲げひび割れ耐力に相当するスパン及び荷重を

推奨仕様 E-2  表 6

又は

推奨仕様

E-2 

表 7

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,側溝の加圧面及び支持面にゴム板

2)

 を挿入し,荷重が均等に分布されるよ

うにしなければならない。

2)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。

単位  mm

推奨仕様 E-2  図 1

側溝

本体

の曲げ耐力試験方法


109

A 5372

:2016

単位  mm

推奨仕様 E-2  図 2

側溝

ふた

の曲げ耐力試験方法

推奨仕様 E-2  表 6

側溝

本体

のスパン及び荷重

単位  kN

呼び

スパン L

(mm)

荷重

l=600 mm

l=1 000 mm

l=2 000 mm

150 110 13 22 44 
180 140 14 24 48 
240 190 16 27 54

300A,300B

250 17 29 58

300C    20 34 68

360A,360B

310 16 27 54

450

380

 

600 550 14 24 48

注記  曲げひび割れ耐力相当であれば,スパン,荷重を変更してもよい。

推奨仕様 E-2  表 7

側溝

ふた

のスパン及び荷重

単位  kN

呼び

スパン L

(mm)

荷重

1 種

2 種

l=500 mm

l=600 mm

l=500 mm

l=600 mm

150 180 5  5 38 45 
180 210

6 34 40

240 280 7  8 30 35 
300 350 9  10 25 30 
360 410 
450 500

33 40

600 670

37 45

注記  曲げひび割れ耐力相当であれば,スパン,荷重を変更してもよい。

E-2.8

検査

E-2.8.1

検査項目

側溝の検査項目は,次による。


110

A 5372

:2016

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

E-2.8.2

検査ロット

側溝の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-2.8.3

検査方法

側溝の検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

E-2.7

によって行い,2 個とも

E-2.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

E-2.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)に準じる。

E-2.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した側溝には,

E.9

によって表示する。


111

A 5372

:2016

推奨仕様 E-3

落ちふた式 U 形側溝

E-3.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 E

のうち,路面排水溝類 I 類の落ちふた式 U 形側溝(以下,側溝という。

)に

ついて記載する。

側溝上を車両が頻繁に走行することが想定される用途に,この規格を適用することはできない。

E-3.2

種類

側溝の種類は,用途によって,

推奨仕様 E-3  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 E-3  表 1

側溝の種類

種類

用途

略号

1 種 1 主として歩道に設置するもの 
3 種 3 車両(後輪一輪 50 kN 以下)が隣接して走行することはまれで,

走行することがあっても一時待避などで低速で走行するような
場所に,車道に平行して設置するもの

E-3.3

性能

E-3.3.1

曲げひび割れ耐力

側溝の性能は曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 E-3  表 2

又は

推奨仕様 E-3  表 3

に規定する値以上とする。

推奨仕様 E-3  表 2

側溝

本体

の曲げひび割れ耐力

単位  kN・m/m

呼び

曲げひび割れ耐力

1 種

3 種

250 1.375 2.312

300A 1.650 2.700

300B 1.875 2.775 
300C 2.175 3.675

400A 1.900 2.800

400B 2.200 3.700

500A 2.250 3.750

500B 2.500 4.750

注記  上記の値は,底版及び側壁付け根の

曲げひび割れ耐力を示す。


112

A 5372

:2016

推奨仕様 E-3  表 3

側溝

ふた

の曲げひび割れ耐力

単位  kN・m/m

呼び

曲げひび割れ耐力

1 種

3 種

l=500 mm

l=500 mm

250 0.675

2.100

300 0.700

2.362

400 1.012

3.1500

500 0.700

4.200

E-3.4

形状

寸法及び寸法の許容差

側溝の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 E-3  表 4

又は

推奨仕様 E-3  表 5

による。

なお,

E.4

及び

E.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときに

は,製造業者は,その側溝が

表 E.3

に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示しなけ

ればならない。

推奨仕様 E-3  表 4

側溝

本体

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm


113

A 5372

:2016

推奨仕様 E-3  表 4

側溝

本体

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

続き

単位  mm

目地部(参考) 


114

A 5372

:2016

推奨仕様 E-3  表 4−側溝(本体)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

種類

呼び

寸法

配筋

横鉄筋

縦鉄筋

外側鉄筋

底版内側鉄筋

a b c d 

d

e

f

t

r

材質

及び径

c)

数量(本)

材質

及び径

c)

数量(本)

材質

及び径

c)

数量

(本)

l=2 000 l=1 000

l=2 000 l=1 000

1 種 250

250

230 250 40 55

55

55

20

90

120

50

2

000

又は

1 000

4.00 又は

W4

10 6    −

4.00 又は

11

300A

300

280

300

60

60

95

       W4

 300B

270

400

65

65

 

13

 300C

260

500

70

70

 

5.00 又は

W5

1

400A

400

370

400

65

65

110

135

         14

 400B

360

500

70

70

 

16

500A

500

460

45

60

125

150

         17

 500B

450

600

75

75

 

D6,W6

又は 6.00

2

3 種 250

250

230 250 45 55

65

65

30

90

120

50

2

000

又は

1 000

5.00 又は

W5

20 10

5.00 又は

20 10

4.00 又は

13

  300A

300

280 300 50  70

70

  95

140

24

12

W5

24

12

W4

 300B

 270

400     40

D6 又は

W6

19 11

D6 又は

10 6    15

 300C

260

500

80

80

 

21  11  W6  11  6

17

  400A

400

370 400 55  70

70

  110

23

12

12

 400B

360

500

80

80

 

19

500A

500

460

60

60

125

155

         20

500B

450

600

90

90

175

25

13  13 7   24

寸法の許容差

±3

±3

±6

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工を行ってもよい。

本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

 60゜を 45゜とすることができる。

b)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は,規定しない。

c)

  鉄筋の材質及び径は,それぞれ次に示す JIS の種類及び径に該当する。

4.00 又は 5.00:JIS G 3532 に規定する普通鉄線又はコンクリート用鉄線(円形)で,線径が 4.00 mm 又は 5.00 mm のもの。 
6.00:JIS G 3532 に規定する普通鉄線若しくはコンクリート用鉄線(円形)又は JIS G 3112 に規定する丸鋼で,線径が 6.00 mm のもの。 
D6:JIS G 3112 に規定する異形棒鋼,JIS G 3532 に規定するコンクリート用鉄線(異形)又は JIS G 3551 に規定する鉄筋格子(異形棒鋼)で,径(公称線径)

が D6(6)のもの。

W4,W5 又は W6:JIS G 3551 に規定する溶接金網(丸鉄線又は異形鉄線)で,線径(公称線径)が 4.00(4) mm,5.00(5) mm 又は 6.00(6) mm のもの。

1

14

A

 5

372


201

6


115

A 5372

:2016

推奨仕様 E-3  表 5

側溝

ふた

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

単位  mm

種類

呼び

寸法

配筋

横鉄筋

縦鉄筋

b b

1

t t

1

t

2

材質

及び径

b)

数量

(本)

材質

及び径

b)

数量

(本)

1 種 250 362 50 90 55 35

500

4.00

又は

W4

6 4.00

又は

W4

3

300 412  51  95

40

4

400 512

110 65  45

5

500 622  56 125 75  50

6

3 種 250 362 352 90 −

500

D6 又は W6

(ただし,異形

鉄線に限る。

6 4.00

又は

W4

3

300 412 402  95

D10

4

D6,W6

又は 6.00

4

400 512 502 110

5

5

500 622 612 125

6

6

寸法の許容差  ±3

±3

±3

注記  面取り,切欠き,露出面の模様,洗い出し,はつりなどのような,形状に影響を与えず強度を

損なわない程度の加工を行ってもよい。また,つり上げ具を付けてもよい。

a)

  手掛け(水抜き用切欠き)は,省くことができる。

b)

  鉄筋の材質及び径は,それぞれ次に示す JIS の種類及び径に該当する。

4.00:JIS G 3532 に規定する普通鉄線又はコンクリート用鉄線(円形)で,線径が 4.00 mm

のもの。

6.00:JIS G 3532 に規定する普通鉄線若しくはコンクリート用鉄線(円形)又は JIS G 3112

に規定する丸鋼で,線径が 6.00 mm のもの。

D6 又は D10:JIS G 3112 に規定する異形棒鋼,JIS G 3532 に規定するコンクリート用鉄線

(異形)又は JIS G 3551 に規定する鉄筋格子(異形棒鋼)で,径(公称線径)が D6(6)又は
D10(10)のもの。

W4 又は W6:JIS G 3551 に規定する溶接金網(丸鉄線又は異形鉄線)で,線径(公称線径)

が 4.00(4) mm 又は 6.00(6) mm のもの。


116

A 5372

:2016

E-3.5

配筋

側溝の配筋は,

推奨仕様 E-3  表 4

又は

推奨仕様 E-3  表 5

による。ただし,受渡当事者間の協議に基づ

き,製品の性能(

E.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えな

い。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,本体 1 種の呼び 250∼400B の場合は,8 mm 以上とする。

なお,本体の端面及び目地部については,この限りではない。さらに,本体及びふたにおいて,鉄筋の

端部にキャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

E-3.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

E.6.2

による。

E-3.7

製品の曲げ耐力試験

側溝の曲げ耐力試験は,側溝を

推奨仕様 E-3  図 1

又は

推奨仕様 E-3  図 2

のように据え付け,スパンの中

央に荷重を加えて行い,曲げひび割れ耐力に相当する荷重で,側溝の端面において幅 0.05 mm を超えるひ

び割れの有無を調べる。曲げひび割れ耐力に相当するスパン及び荷重を

推奨仕様 E-3  表 6

又は

推奨仕様

E-3 

表 7

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,側溝の加圧面及び支持面にゴム板

3)

 を挿入し,荷重が均等に分布されるよ

うにしなければならない。

3)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。

単位  mm

推奨仕様 E-3  図 1

側溝

本体

の曲げ耐力試験方法


117

A 5372

:2016

単位  mm

1

種) 

3

種) 

推奨仕様 E-3  図 2

側溝

ふた

の曲げ耐力試験方法

推奨仕様 E-3  表 6

側溝

本体

のスパン及び荷重

単位  kN/m

呼び

スパン L

(mm)

荷重

1 種

3 種

250 250

22

37

300A 300 22 36 
300B 25

37

300C 29

49

400A 400 19 28 
400B 22

37

500A 500 18 30 
500B 20

38


118

A 5372

:2016

推奨仕様 E-3  表 7

側溝

ふた

のスパン及び荷重

単位  kN/m

呼び

スパン L

(mm)

荷重

1 種

3 種

250 300  9  28 
300 350  8  27 
400 450  9  28 
500 560    30

E-3.8

検査

E-3.8.1

検査項目

側溝の検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

E-3.8.2

検査ロット

側溝の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-3.8.3

検査方法

側溝の検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

E-3.7

によって行い,2 個とも

E-3.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

E-3.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。


119

A 5372

:2016

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

E-3.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した側溝には,

E.9

によって表示する。


120

A 5372

:2016

推奨仕様 E-4

L

形側溝

E-4.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 E

のうち,路面排水溝類 I 類の L 形側溝(以下,L 形という。

)について記載す

る。

L 形については,通常は大型車両が載ることはないが,一時待避などで低速の大型車両が載るような車

道に平行して用いるもので,その荷重に対して,ひび割れが生じないか,又は生じても路面排水側溝とし

ての機能を保持できることを想定している。

E-4.2

種類

L 形の種類は,用途によって,

推奨仕様 E-4  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 E-4  表 1

L

形の種類

種類

用途

略号

呼び

a)

1 種 1 250A,250B,300,350  主として,100 mm 以下のマウントアップ形に用いるもの。 
2 種 2 500A,500B,500C

主として,100 mm を超えるマウントアップ形に用いるもの。

a)

  呼びは,寸法による区分とする。

E-4.3

性能

L 形の性能は曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 E-4  表 2

に規定する値以上とする。

推奨仕様 E-4  表 2

L

形の曲げひび割れ耐力

種類

曲げひび割れ耐力

略号

呼び kN・m/m

1 種 1 250A

1.187

250B 1.487 
300 1.600 
350 1.687

2 種 2 500A

7.410

500B 7.275 
500C 7.243

E-4.4

形状

寸法及び寸法の許容差

L 形の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 E-4  図 1

及び

推奨仕様 E-4  表 3

による。

なお,

E.4

及び

E.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときに

は製造業者は,その L 形が

表 E.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示し

なければならない。

E-4.5

配筋

L 形の配筋は,

推奨仕様 E-4  表 3

による。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の性能(

E.3


121

A 5372

:2016

規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,呼び 500A,500B 及び 500C の場合は,20 mm 以上とす

る。

なお,端面については,この限りではない。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防せい被

覆がなされている場合も,この限りではない。

単位  mm

注記 1  配筋の本数及び位置は,例示である。 
注記 2  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工

を行ってもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

注記 3  L 形に安全標識(反射板など)を取り付けるなど,特別な機能を付加してもよい。その具体的な仕様(性能,

取付位置など)については,購入者の指示に従うものとする。

a)

  舗装の施工のために,L 形の道路側端面に傾斜を設けるときは,強度に影響がない範囲にとどめるものとする。

一般に d’−は 10 mm 程度までは強度に影響しない。

推奨仕様 E-4  図 1

L

形の形状

寸法及び配筋


122

A 5372

:2016

推奨仕様 E-4  表 3

L

形の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

配筋

f), g)

呼び

a b c d e  f g h

i

j

r

1 種 250A 250 100 − 350 55 100 155 80

20 600

縦鉄筋,横鉄筋とも最小鉄筋量をコ
ンクリート有効断面積の 0.15 %とす

るのがよい。

250B    100

450

d) 

a) 

c) 

 85

300  300    500

b) 

 85

90

350

350

550

   90

95

2 種 500A 500 150 −  665 120 150 270 − 150 15

20

2 000 縦鉄筋,横鉄筋とも最小鉄筋量をコ

ンクリート有効断面積の 0.15 %とす

る。鉄筋の中心間隔は,最小厚さ e
の 2 倍以下とする。

500B   180  700

d) 

200 320

  20

30

e) 

500C

705

250

370

  25

許容差

−  ±2  −  ±2  −  ±2  ±3

±3

±3 ±6

e)

a)

  寸法(f)は,20∼50 mm とすることができる。

b)

  寸法(f)の左右いずれか一方を 20∼50 mm にすることができる(推奨仕様 E-4  図 参照)。

c)

  寸法(f)を 20∼50 mm としたときの寸法(g)は,寸法(e)に 20∼50 mm を加えた値とする。

d)

  エプロン勾配は 2/100∼1/10 とすることができる。勾配を変更したときの寸法(h)及び寸法(i)は変更するこ

となく,寸法(e)に寸法の変更によって生じた厚さを加えた値とする。

e)

  呼び 500A,500B 及び 500C の寸法(l)は,600 mm とすることができる。600 mm とした場合の許容差は,±3

mm とし,曲げ強度荷重は,規定値の 3/10 とする。

f)

  この鉄筋量は,施工,運搬時にひび割れが生じても,自重による大変形及びぜい(脆)性的な破壊が生じるこ

とのないよう,また,使用時については,大型車両が載った場合の輪荷重によって,ひび割れが生じても路面

排水側溝としての機能を保持できるように設定したものである。

g)

  配筋は,L 形底面に平板状に配置するか,又は平面状に配置した端部を L 形に沿わせて折り曲げて配置しても

よい。

E-4.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

E.6.2

による。

E-4.7

製品の曲げ耐力試験

L 形の曲げ耐力試験は,L 形を

推奨仕様 E-4  図 2

のように据え付け,スパン の中央に荷重を加えて行

い,曲げひび割れ耐力に相当する荷重で,L 形の端面において,幅 0.05 mm を超えるひび割れの有無を調

べる。曲げひび割れ耐力に相当するスパン及び荷重を

推奨仕様 E-4  表 4

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,側溝の加圧面及び支持面にはゴム板

4)

 を挿入し,荷重が均等に分布される

ようにしなければならない。

4)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。


123

A 5372

:2016

単位  mm

推奨仕様 E-4  図 2

曲げ耐力試験方法

推奨仕様 E-4  表 4

L

形のスパン及び荷重

種類

スパン L

荷重

略号

呼び mm  kN

1 種 1 250A

250

19

250B 350  17 
300 400  16 
350 450  15

2 種 2 500A

570

104

500B 600  97 
500C 610  95

E-4.8

検査

E-4.8.1

検査項目

L 形の検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

E-4.8.2

検査ロット

L 形の検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

E-4.8.3

検査方法

L 形の検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも


124

A 5372

:2016

のを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

E-4.7

によって行い,2 個とも

E-4.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

E-4.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

E-4.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した L 形には,

E.9

によって表示する。


125

A 5372

:2016

推奨仕様 E-4-1

参考)

曲線部に用いる L 形

E-4-1.1

曲線部に用いる 

曲線部に用いる L 形の形状及び曲率半径(R)の取り方は,

推奨仕様 E-4-1  図 1

による。また,その品

質は,

推奨仕様 E-4

によることが望ましい。

a)

  外 R   

b)

  内 R   

推奨仕様 E-4-1  図 1

曲率半径

R

の取り方


126

A 5372

:2016

附属書 F

規定)

用排水路類

F.1

概要

この附属書は,主としてほ(圃)場整備,農地造成などに用いる用排水路類の I 類及び II 類について規

定する。

F.2

種類

用排水路類の種類は,

表 F.1

による。

なお,I 類は,

表 F.2

による。

表 F.1

用排水路類の種類

大分類

小分類

用排水路類

フリューム

ベンチフリューム

組立土留め 
L 形水路

組立さく(柵)きょ

矢板

その他

注記  用排水路に用いられる鉄筋コンクリート製の矢板

については,

附属書 B(擁壁類)による。

表 F.2

用排水路類 類の種類

構造による区分

種類

用途による区分

継手による区分

詳細

U 形

フリューム

受台で支持するもの

推奨仕様 F-1 による。

ベンチフリューム

突合せ方法で使用

1 種

ソケット方式で使用

2 種

組立式

組立土留め

土留め,用排水路及び小河
川の護岸

推奨仕様 F-2 による。

F.3

性能

用排水路類の性能及び性能照査方法は,次による。

a

)

I

類に区分される製品

  製品の性能は,

推奨仕様 F-1

又は

推奨仕様 F-2

の規定に適合しなければなら

ない。

b

)

II

類に区分される製品

  製品の性能は,

JIS A 5362

の箇条

4

及び箇条

5

の規定に従い,受渡当事者間

の協議によって定める。一般には

表 F.3

の規定によってもよい。


127

A 5372

:2016

表 F.3

用排水路類の性能及び性能照査方法

性能項目

性能

性能照査方法

使用性

使用時に想定される荷重によって所定の機能を失わず,快適に使

用できなければならない。また,流水に接する面は,実用上支障
のない程度に滑らかでなければならない。

設計図書,F.7 又は実績によ

る。

安全性

a)

設計上想定される荷重によって,破壊してはならない。

設計図書,F.7 又は実績によ

る。

耐久性

b)

想定される作用によるひび割れ,材料特性の経時的な低下などに

よって,所要の性能が損なわれてはならない。

設計図書又は実績による。

施工性

有害な変状を生じることなく運搬,据付,組立,接合などの作業

を安全かつ容易に行うことができなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のかぶりが同等で製造方

法が同様の製品の実績によってもよい。

F.4

形状

寸法及び寸法の許容差

用排水路類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能

及び性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±10 %

の範囲で変更することができる。

a

)

形状

  用排水路類の形状例を,

図 F.1

に示す。


128

A 5372

:2016

図 F.1

用排水路類の形状例

b

)

寸法及び寸法の許容差

  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,

表 F.4

及び

表 F.5

による。

II 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差については,受渡当事者間の協議による。

1

)

U

形構造

  U 形構造の寸法及び寸法の許容差は,

表 F.4

による。


129

A 5372

:2016

表 F.4

用排水路類の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

内幅

内高

長さ

厚さ

フリューム

寸法 210∼1 055

200∼800 1

995∼3 995

28∼100

許容差

±3∼±7

±2∼±5

±5

±2∼

+5
−2

ベンチフリューム

寸法 200∼1 000

150∼600 1

000∼2 000

35∼90

許容差

±3∼±7

±2∼±5

±5

±2∼

+5
−2

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,短尺物,異形製品などの場合は,これより短くすることが

できる。

注記 2  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損な

わない程度の加工を行ってもよい。本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度

の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合部を付けてもよい。

注記 3  許容差の詳細は,推奨仕様 F-1 及び推奨仕様 F-2 による。

2

)

組立式

  組立土留めの寸法及び寸法の許容差は,

表 F.5

による。

表 F.5

用排水路類

組立土留め

の寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

厚さ

長さ

くい

寸法 160

150∼250 1

400∼3 100

許容差

±2

±2

寸法 60  298 910

許容差

±2

±2

±2

はり

寸法 100∼120 120∼180 900∼3 000

許容差

±2

±2

±3

かさ石

寸法 60

170∼270 910

許容差

±2

±3

±2

注記 1  長さは,標準製品の長さを示し,短尺物,異形製品などの場合は,これより短くすること

ができる。

注記 2  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損

なわない程度の加工を行ってもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

F.5

配筋

配筋は,箇条

7

JIS A 5364

及び設計図書による。

F.6

コンクリートの品質

F.6.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条

8

による。

F.6.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,

表 F.6

の値を満足しなければならない。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。


130

A 5372

:2016

表 F.6

コンクリートの圧縮強度

単位  N/mm

2

種類

コンクリートの圧縮強度

フリューム 30 以上

ベンチフリューム 30 以上

組立土留め 30 以上

F.7

試験方法

F.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

JIS A 1108

による。

なお,供試体は製品と同一養生を行ったもの,又はその他適切な方法によって管理したものとする。

F.7.2

製品の曲げ耐力試験

製品の曲げ耐力試験は,

JIS A 5363

に規定する曲げ耐力試験方法による。

F.8

検査

検査は,

JIS A 5365

によるほか,次による。

a

)

最終検査

  用排水路類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観

  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能

形状及び寸法

  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ

  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査

  用排水路類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜

取方法は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,

省略することができる。

F.9

表示

用排水路類には,

JIS A 5361

によって,次の事項を表示する。

a

)  種類又はその略号

b

)  製造業者名又はその略号

c

)  製造年月日又はその略号

d

)  リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

F.10

その他

推奨仕様

用排水路類の I 類を,

表 F.7

に示す。

表 F.7

推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 F  用排水路類

推奨仕様 F-1  フリューム 
推奨仕様 F-2  組立土留め


131

A 5372

:2016

推奨仕様 F-1

フリューム

F-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 F

のうち,用排水路類 I 類のフリューム及びベンチフリューム(以下,フリュ

ームという。

)について記載する。

F-1.2

種類

フリュームの種類は,

推奨仕様 F-1  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 F-1  表 1

フリュームの種類

種類

略号

呼び

フリューム

− 200,250,300,350,400,450,500,

560,600,700,800,920,1 000

ベンチフリューム

1 種

1 200,250,300,350,400,450,500,

550,600,650,700,800,900,1 000

2 種

2

F-1.3

性能

フリュームの性能は曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 F-1  表 2

又は

推奨仕様 F-1  表 3

に規定する値以上

とする。

推奨仕様 F-1  表 2

フリュームの

曲げひび割れ耐力 

推奨仕様 F-1  表 3

ベンチフリュームの

曲げひび割れ耐力 

種類

(呼び)

曲げひび割れ耐力

kN・m/m

種類

(呼び)

曲げひび割れ耐力

kN・m/m

200 2.762

200 0.721

250 4.162

250 0.725

300 5.525

300 0.953

350 6.937

350 1.196

400 9.250

400 1.487

450 11.475

450  1.486

500 13.387

500  1.787

560 15.300

550  2.143

600 16.150

600  2.120

700 21.600

650  2.501

800 28.262

700  2.913

920 36.450

800  3.330

1 000

43.775

900

4.305

注記  上記の値は,中央部全断面の曲げひび

割れ耐力を示す。

 1

000

4.834

注記  上記の値は,底版及び側壁付け根の曲

げひび割れ耐力を示す。

F-1.4

形状

寸法及び寸法の許容差

フリュームの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 F-1  表 4

推奨仕様 F-1  表 7

及び

推奨仕様 F-1  


132

A 5372

:2016

8

による。

なお,

F.4

及び

F.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときには

製造業者は,そのフリュームが

表 F.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提

示しなければならない。

F-1.5

配筋

フリュームの配筋は,

推奨仕様 F-1  表 5

推奨仕様 F-1  表 6

推奨仕様 F-1  表 7

及び

推奨仕様 F-1  表 8

による。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(

F.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,

推奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

鉄筋のかぶりは,5 mm 以上とする。ただし,端部及びソケット部については,この限りではない。さ

らに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

推奨仕様 F-1  表 4

フリュームの形状

寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

(呼び)

内幅

深さ

厚さ

長さ

A A

許容差

H H’  許容差

T T

許容差

l

a)

許容差

l

h R R

200 210 279

±3 200

234 ±2 28

28

±2 3

995

±5 100

100

100

134

250

260

332

240

276

30

30

 

115

125

161

300 310 390

±5 275

315 ±3 32

32

+3

125

150

190

350 360 446  315

358   35

35

−2

120

140

175

218

400

425

517

350

396

38

38

 

150

200

246

450

480

590

390

445

45

45

 

140

165

225

280

500

530

654

425

487

52

52

 

175

250

312

560

600

736

480

548

58

58

 

200

280

348

600 640 780

±7 500

570 ±5 60

60

+5 2

995

   300

370

700 745 905  575

655   70

70

−2

225

350

430

800

845

1 025

650

740

80

80

 

250

400

490

920

965

1 165

740

840

90

90

 

280

460

560

1

000

1 055

1 275

800

910

100

100

 

300

500

610

フリュームのすわりをよくするため,ソケット部以外の底部外面を平面状に仕上げてもよい。ただし,底部の厚さ

は,

推奨仕様 F-1  表 の寸法以下であってはならない。

注記 1  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加

工を行ってもよい。

注記 2  本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり

上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  寸法は,1 995 mm とすることができる。


133

A 5372

:2016

推奨仕様 F-1  表 5

フリュームの配筋

呼び 200560

種類

配筋

(呼び)

縦鉄筋①

横鉄筋②

補助鉄筋③

数量

数量(本)

数量(本)

長さ

 mm

(本) mm  l=3 995 mm

l=1 995 mm

mm

l=3 995 mm

l=1 995 mm

mm

200 2.60 11 2.60

36

19

2.60

10

0

2

000

250

14

  13

300

2.90

13

  12

350 3.20 15 2.90

2.90

14

400

17

  16

450 3.50 19

3.20

18

500 4.00 18 3.20

3.50

17

560  20

  4.00

19


134

A 5372

:2016

推奨仕様 F-1  表 6−フリュームの配筋(呼び 6001 000

単位  mm

種類

(呼び)

配筋

縦鉄筋①

横鉄筋②

補助鉄筋③

内側

外側

内側

外側

内側

外側

数量(本)

数量(本)

数量(本)

数量(本)

数量(本)

長さ

数量(本)

長さ

l

2 995

l

1 995

l

2 995

l

1 995

l

2 995

l

1 995

l

2 995

l

1 995

l

2 995

l

1 995

l

2 995

l

1 995

600 2.90

14 10 3.20 16 12 2.90

28 19 4.00

30 20 2.90

27 18 950

4.00

29 20

1

075

700

 17

12  18

13

3.20

4.50

3.20

1 180

4.50

1

300

800

 19

14  20

14        

1 390

 

1

515

920          21 15    33 22 5.00

28 19    32 22

1 560

5.00

27 18

1

760

1 0

1 6 0

1 9 0

1

34

A

 5

372


201

6


135

A 5372

:2016

推奨仕様 F-1  表 7

ベンチフリューム

1

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

配筋

(呼び)

内幅

底幅

厚さ

深さ

長さ

半径

r

縦鉄筋

横鉄筋

a b 

許容差

c d e 

許容差

許容差

許容差

数量

(本)

c)

  数量(本)

l

l

2 000 1 000

1 種 200 200

170 ±3

205 30  35

±2

150

±2 1 000 ±5

30

3.20 8 2.60 20

10

 250

250

215

250

 

175

2

000

   9  22

11

  300

300

260  300   40

 200

      40

   3.20

20

10

 350

350

300

±5

345 35  45

+3

235

±3

   50

 10  22

11

 400

400

345  395

40

50

−2

260

 

4.00

4.00

20

10

 450

450

390

440

 

295

     12  

 500

500

435

490

45

55

320

   60

5.00

  22

11

 550

550

475

535

 60

355

   

5.00

20

10

 600

600

520

±7

580    +5

380

±5

  650

650

565  630   65

−2

415

     70

 13  22

11

 700

700

610

680

50

70

440

      

 800

800

695

770

 75

490

     14

D6

20

10

 900

900

785

870

55

85

550

   80

   22

11

1

000

1

000

875

965

 90

600

     15  24

12

注記 1  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加

工を行ってもよい。

注記 2  本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり

上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  ベンチフリュームの頂部に縁を付けてもよい。頂部の縁及び目地部の形状並びに寸法は,規定しない。

b)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は規定しない。

c)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若

しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。


136

A 5372

:2016

推奨仕様 F-1  表 8−ベンチフリューム(種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差

1

36

A

 5

372


201

6


137

A 5372

:2016

推奨仕様 F-1  表 8−ベンチフリューム(種)の形状,寸法,配筋及び寸法の許容差(続き)

単位  mm

種類

(呼び)

寸法

ソケット部寸法

配筋

内幅

底幅

c

厚さ

深さ

長さ

半径

r

a

s

d)

c

s

d)

d

s

e

s

h

s

d)

l

縦鉄筋

横鉄筋

a b

許容

d e 

許容

h

許容

許容

数量

(本)

f)

数量(本)

e)

l

2 000

l

1 000

2 種 200 200 170 ±3 205  30  35 ±2 150 ±2 1 000 ±5

30

261 以上

239 以上 27 以上 30 以上 185 以上 50 以上 3.20

8 2.60

21

11

  250 250 215

 250      175

 2

000

    311 以上

284 以上

 210 以上

9

23

12

  300 300 260

 300  40

 200

      40

361 以上

334 以上

 240 以上

3.20

21

11

 350

350 300 ±5 345  35  45 +3 235 ±3

  50

419 以上

384 以上

 279 以上

10

23

12

 400

400 345

 395

40

50 −2 260

     479 以上

434 以上 32 以上 35 以上 309 以上

 4.00

4.00

21

11

  450 450 390

 440      295

        529 以上

479 以上

 344 以上

12

 500

500 435

 490

45

55

320

     60

589 以上

534 以上 36 以上 40 以上 374 以上

 5.00

   23

12

  550 550 475

 535  60

 355

        639 以上

584 以上 41 以上 45 以上 414 以上

5.00

21

11

 600

600 520 ±7 580

  +5 380 ±5

    687 以上

629 以上

 437 以上

  650 650 565

 630  65 −2 415

   70

737 以上

679 以上

 477 以上

13

23

12

 700

700 610

680

50

70

440

     797 以上

729 以上

 507 以上

  800 800 695

 770  75

 490

        897 以上

824 以上 45 以上 50 以上 562 以上

14

D6

21

11

 900

900 785

 870

55

85

550

     80

1 007 以上

929 以上 50 以上 55 以上 632 以上

23

12

 1 000

1 000 875

 965  90

 600

        1 107 以上 1 029 以上 54 以上 60 以上 687 以上

15

25

13

注記 1  面取り,切欠き又は実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工を行ってもよい。 
注記 2  本体の重心位置に,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。 

a)

  ベンチフリュームの頂部に縁を付けてもよい。頂部の縁及び目地部の形状並びに寸法は,規定しない。

b)

  横鉄筋の隅角部の折曲げ形状は規定しない。

c)

  ソケット接合部の隅角は,円弧としてもよい。

d)

  a

s

c

s

及び h

s

は,ソケットにおける受け差し部の間隙(4 mm 以上とする。

)を含むものとする。

e)

  ソケット部の横鉄筋は,2 本以上としてもよい。

f)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を

用いてもよい。

13
7

A

 5

372


201

6


138

A 5372

:2016

F-1.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

F.6.2

による。

F-1.7

製品の曲げ耐力試験

フリュームの曲げ耐力試験は,フリュームを

推奨仕様 F-1  図 1

推奨仕様 F-1  図 2

のように据え付け,

スパン の中央に荷重を加えて行い,曲げひび割れ耐力に相当する荷重で,フリュームは底面に,ベンチ

フリュームは端面において,幅 0.05 mm を超えるひび割れの有無を調べる。曲げひび割れ耐力に相当する

載荷荷重及びスパンを

推奨仕様 F-1  表 9

推奨仕様 F-1  表 10

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,フリュームの加圧面及び支持面にゴム板など

1)

 を挿入し,荷重が均等に分

布されるようにしなければならない。

1)

  ゴム板などは,支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅

のものがよい。

単位  mm

推奨仕様 F-1  図 1

フリュームの曲げ耐力試験方法

単位  mm

推奨仕様 F-1  図 2

ベンチフリュームの曲げ耐力試験方法


139

A 5372

:2016

単位  mm

推奨仕様 F-1  図 2

ベンチフリュームの曲げ耐力試験方法

続き

推奨仕様 F-1  表 9

フリュームの載荷荷重 

推奨仕様 F-1  表 10

ベンチフリュームの載荷荷重

種類

(呼び)

荷重  kN

種類

(呼び)

荷重  kN

スパン L

mm

l=3 995 mm  l=2 995 mm  l=1 995 mm

l=2 000 mm

l=1 000 mm

200 3  − 6.5  200 38.5

19.5

150

250 4.5 − 10  250 29 14.5

200

300 6  − 13  300 30.5

15.5

250

350 7.5 − 16.5  350 33  16.5 290 
400 10

− 22  400

35 17.5

340

450 12.5  − 27  450 30.5

15.5

390

500 14.5  − 31.5  500 32.5 16.5 440 
560 18

− 36  550

35 17.5

490

600

− 24 38  600

32.5

16 530

700

− 32 51  650

34.5

17.5

580

800

− 42 66.5  700

37 18.5

630

920

− 54 86  800

37 18.5

720

1 000

− 65 103  900

42 21 820

スパン L

mm

3 700

2 700

1 700

1 000

42.5

21.5

910

F-1.8

検査

F-1.8.1

検査項目

フリュームの検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。


140

A 5372

:2016

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

F-1.8.2

検査ロット

フリュームの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注ロットなどを

考慮し,最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,

検査ロットの大きさは,500 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

F-1.8.3

検査方法

フリュームの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合するも

のを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規

定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

F-1.7

によって行い,2 個とも

F-1.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ

の検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

F-1.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

F-1.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合したフリュームには,

F.9

によって表示する。


141

A 5372

:2016

推奨仕様 F-1-1

参考) 
受台

F-1-1.1

形状及び寸法の許容差

フリュームの敷設に用いる受台の形状及び寸法の許容差は,

推奨仕様 F-1-1  表 1

による。

推奨仕様 F-1-1  表 1

受台の形状

寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

寸法

(呼び)

高さ

厚さ

参考

A

1

許容差

H

1

H

3

許容差

T

1

許容差

h

1

R

1

R

2

B W H

2

200 346

±3 300 80  ±2 40 ±2 20

170

210 240

180

150

250

402

 360

97  50  25

198

248

300

185

170

300 468

±5 425

119 ±3 60 +3

−2

30 231

291  350

195 200

350 529  495

144   70

35

261

331

400

210

230

400 593  500

158   80

40

292

372

480

220

250

450 674  530

180   90

45

335

425

550

250

290

500 747  560

206  100

50

374

474

610

330

560 826  590

224  110

55

416

526

680

360

600 865

±7 610

250 ±5  +5

−2

60 440

543 700   390

700

984

625

 

100

510

603

750

410

800

1

112

665

 

140

580

666

800

430

900 1

264    720

  120

170

660

752 900   450

1 000

1 386

775

175

720

813

1 000

470


142

A 5372

:2016

推奨仕様 F-2

組立土留め

F-2.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 F

のうち,用排水路類 I 類の組立土留め(以下,土留めという。

)について記載

する。

F-2.2

種類

土留めは,くい,板,はり及びかさ石の 4 種類の部材からなり,その部材によって,

推奨仕様 F-2  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 F-2  表 1

土留めの種類及び曲げひび割れ耐力

部材名

種類

曲げひび割れ耐力

kN・m

呼び

水路幅  mm

くい 900 − 1.35

1 200

1 500

− 2.7

1 800

2 100

− 4.5

2 400

板 910

− 0.5

はり 900,1 200 900∼1 800 0.7

1 500,1 800 1 200∼3 000 1.35 
2 100,2 400

2.0

かさ石 900  −

1 200 
1 500 
1 800 
2 100 
2 400

各部材名及び組立方法を,

推奨仕様 F-2  図 1

に示す。


143

A 5372

:2016

推奨仕様 F-2  図 1

各部材の名称及び組立方法

F-2.3

性能

土留めの性能は曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 F-2  表 1

に規定する値以上とする。

F-2.4

形状

寸法及び寸法の許容差

土留めの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 F-2  表 2

推奨仕様 F-2  表 3

推奨仕様 F-2  表 4

推奨仕様 F-2  表 5

による。

なお,

F.4

及び

F.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときには

製造業者は,その土留めが

表 F.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示し

なければならない。


144

A 5372

:2016

F-2.5

配筋

土留めの配筋は,

推奨仕様 F-2  表 2

推奨仕様 F-2  表 3

推奨仕様 F-2  表 4

及び

推奨仕様 F-2  表 5

によ

る。ただし,受渡当事者間の合意に基づき,製品の性能(

F.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,推奨

仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

板の主鉄筋は,土に接しない側に配置する。鉄筋のかぶりは,12 mm 以上とする。ただし,はり,くい

及びかさ石に接する部分については,この限りではない。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなど

で防せい被覆がなされている場合も,この限りではない。

推奨仕様 F-2  表 2

くいの形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

種類

(呼び)

寸法  mm

配筋

h h

1

h

2

b b

1

b

2

d d

1

主鉄筋

配力筋

A

1

A

2

 B  C

数量

(本)

数量

(本)

a)

  数量

(本)

a)

数量

(本)

900 1

400 800

600 160 80  40 150

110

170

D10

2  D10

2  D6  2  4.00

8

1 200  1 700  1 100

3

10

1 500  2 200  1 400  800

200

160

220

12

1 800  2 500  1 700

D13

2

D6

14

2 100  2 800  2 000

250

210

270

3

16

2 400  3 100  2 300

18

許容差

+5 
−2

±2

+4
−2

±2

注記 1  推奨仕様 F-2  図 に示すように,下はりを設ける場合は受け口を,また,控えくいを用いる場合はタイ・

バーを取り付けるためフック又は孔を設けてもよい。

注記 2  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の

加工を行ってもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線

径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。


145

A 5372

:2016

推奨仕様 F-2  表 3

板の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

種類

寸法  mm

配筋

(呼び)

l b d 

主鉄筋  A

配力筋  B

a)

数量(本)

a)

数量(本)

910

910

298

60

D6 5 D6 4

許容差

±2

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程

度の加工を行ってもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄

線又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。

b)

  板の主鉄筋は,土に接しない側に配置する。


146

A 5372

:2016

推奨仕様 F-2  表 4

はりの形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

種類

寸法  mm

配筋

(呼び)水路幅  l l

1

  l

2

  b b

1

  b

2

  c e h h

1

h

2

h

3

主鉄筋

配力筋

A B C D E

数量

(本)

a) 

数量

(本)

a) 

数量

(本)

a) 

数量

(本)

a) 

数量

(本)

900

1 200

900  1 240 900 170 100 80  10  30 150 120 100 160 140 D10

4

− D6

4 D6 5 D6

4

1 200  1 540 1 200

7

1 500  1 840 1 500

9

1 800  2 140 1 800

10

1 500

1 800

1 200  1 640 1 200 220  120

20  40

150

200 150

7

1 500  1 940 1 500

9

1 800  2 240 1 800

10

2 000  2 440 2 000

11

2 500  2 940 2 500

D13

D6

4

13

3 000  3 440 3 000

D10

16

2 100

2 400

1 200  1 740 1 200 270

180

120 D10

− 7

1 500  2 040 1 500

9

1 800  2 340 1 800

10

2 000  2 540 2 000

D13

11

2 500  3 040 2 500

D6

4

13

3 000  3 540 3 000

D10

16

許容差

±3  −

±2

±2

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度の加工を

行ってもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又は線径

6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。


147

A 5372

:2016

推奨仕様 F-2  表 5

かさ石の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

種類

(呼び)

寸法  mm

配筋

l e d b c  主鉄筋  A

配力筋  B

a)

数量(本)

a)

数量(本)

900,1

200 910 170  60  298 100  D6

7

D6

4

1 500,1 800

220

2 100,2 400

270

許容差

±2

±3

±2

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度

の加工を行ってもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び名 D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線

又は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。

F-2.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

F.6.2

による。

F-2.7

製品の曲げ耐力試験

土留めの曲げ耐力試験は,土留めを

推奨仕様 F-2  図 2

及び

推奨仕様 F-2  表 6

のように据え付け,スパン

の中央に荷重を加えて行い,曲げひび割れ耐力に相当する荷重で,土留めの端面に幅 0.05 mm を超えるひ

び割れの有無を調べる。曲げひび割れ耐力に相当する荷重を

推奨仕様 F-2  表 7

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,土留め部材の加圧面及び支持面にゴム板

2)

 を挿入し,荷重が均等に分布さ

れるようにしなければならない。

2)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。


148

A 5372

:2016

推奨仕様 F-2  図 2

曲げ耐力試験方法

推奨仕様 F-2  表 6

曲げ耐力試験のスパン

単位  mm

部材名

呼び

スパン(2a+200)

くい 900,1 200

300

800

1 500,1 800 450

1 100

2 100,2 400

板 910

200  600

はり 900,1 200 200

600

1 500,1 800 300

800

2 100,2 400 400

1 000


149

A 5372

:2016

推奨仕様 F-2  表 7

土留めの荷重

部材名

種類

荷重

kN

呼び

水路幅  mm

くい 900  − 9

1 200

1 500

− 12

1 800

2 100

− 20

2 400

板 910  − 5

はり 900,1 200 900∼1 800 7

1 500,1 800 1 200∼3 000 9 
2 100,2 400

10

かさ石 900

1 200 
1 500 
1 800 
2 100 
2 400

F-2.8

検査

F-2.8.1

検査項目

土留めの検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

F-2.8.2

検査ロット

土留めの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

F-2.8.3

検査方法

土留めの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,1 ロットにつき,任意に抜き取ったものについて行い,

5.1

の規定に適合する

ものを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,

規定に適合すれば合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,

F-2.7

によって行い,2 個とも

F-2.3

の規

定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。こ


150

A 5372

:2016

の検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個抜き取り,4 個と

も規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないときは,

そのロットは不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

F-2.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)  に準じる。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

F-2.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合した土留めには,

F.9

によって表示する。


151

A 5372

:2016

附属書 G 

規定)

共同溝類

G.1

概要

この附属書は,主として電力,通信,ガス,水道などの地中化及び地表付近の収容施設に用いる共同溝

類の I 類及び II 類について規定する。

G.2

種類

共同溝類の種類は,

表 G.1

による。

なお,I 類は,

表 G.2

による。

表 G.1

共同溝類の種類

大分類

小分類

共同溝類

共同溝

電線共同溝

洞道

ケーブルトラフ

その他

表 G.2

共同溝類 類の種類

種類

用途区分

詳細

ケーブルトラフ

1 種

地中,地表などに敷設する各種ケーブルを保護するために用

いるもの。

推奨仕様 G-1 による。

2 種

注記  種類の 1 種及び 2 種は,形状による区分を示す。

G.3

性能

共同溝類の性能及び性能照査方法は,次による。

a

)

I

類に区分される製品

  製品の性能は,

推奨仕様 G-1

の規定に適合しなければならない。

b

)

II

類に区分される製品

  製品の性能は,

JIS A 5362

の箇条

4

及び箇条

5

の規定に従い,受渡当事者間

の協議によって定める。一般には

表 G.3

の規定によってもよい。


152

A 5372

:2016

表 G.3

共同溝類の性能及び性能照査方法

性能項目

性能

性能照査方法

使用性

使用時に想定される荷重によって所定の機能を失わず,快適に使

用できなければならない。

設計図書,G.7 又は実績によ

る。

安全性

a)

設計上想定される荷重によって,破壊してはならない。

設計図書,G.7 又は実績によ
る。

耐久性

b)

想定される作用によるひび割れ,材料特性の経時的な低下などに
よって,所要の性能が損なわれてはならない。

設計図書又は実績による。

施工性

有害な変状を生じることなく運搬,据付,組立,接合などの作業

を安全かつ容易に行うことができなければならない。

設計図書又は実績による。

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セメント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋のかぶりが同等で製造方法が

同様の製品の実績によってもよい。

G.4

形状

寸法及び寸法の許容差

共同溝類の形状,寸法及び寸法の許容差は,次による。ただし,I 類は,設計思想に差がなく,性能,

及び性能照査方法が同じであれば,所要の性能を満足する範囲で購入者の要求によって基準寸法を±10 %

の範囲で変更することができる。

a

)

形状

  ケーブルトラフの形状例を,

図 G.1

に示す。

図 G.1

ケーブルトラフの形状例


153

A 5372

:2016

b

)

寸法及び寸法の許容差

  I 類に区分される製品の寸法及び寸法の許容差は,

表 G.4

による。II 類に区分

される製品の寸法及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協議による。

表 G.4

ケーブルトラフの寸法及び寸法の許容差

単位  mm

種類

高さ

長さ

厚さ

ケーブルトラフ

本体 70∼620 100∼470 500∼1 000

20∼100

ふた 120∼820 35∼90 500 26∼80

許容差

±2

±2

±3

a)

±2

b)

注記 1  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を

損なわない程度の加工を行ってもよい。

注記 2  本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり孔を設け

てもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は,±5 mm とする。

b)

  ふたの許容差は,±3 mm とする。

G.5

配筋

配筋は,箇条

7

JIS A 5364

及び設計図書による。

G.6

コンクリートの品質

G.6.1

材料及び製造方法

コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇条

8

による。

G.6.2

圧縮強度

コンクリートの圧縮強度は,所定の材齢において,24 N/mm

2

以上の値を満足しなければならない。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

G.7

試験方法

G.7.1

コンクリートの圧縮強度試験

コンクリートの圧縮強度試験は,

JIS A 1108

による。

なお,供試体は製品と同一養生を行ったもの,又はその他適切な方法によって管理したものとする。

G.7.2

製品の曲げ耐力試験

製品の曲げ耐力試験は,

JIS A 5363

に規定する曲げ耐力試験方法による。

G.8

検査

検査は,

JIS A 5365

によるほか,次による。

a

)

最終検査

  共同溝類の最終検査は,外観,性能,形状及び寸法について行い,次による。

1

)

外観

  外観については,製品の特性,製造方法,製造数量などを考慮して,全数検査又は抜取検査

とする。

2

)

性能

形状及び寸法

  性能,形状及び寸法については,抜取検査とする。

性能を代用特性として供試体で行う場合には,製品との相関を得ておかなければならない。

3

)

検査ロットの大きさ

  検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注

数量などを考慮し製造業者が定める。


154

A 5372

:2016

検査ロットは,製品の特性,使用材料,コンクリートの配合,製造方法などが同じものとする。

b

)

受渡検査

  共同溝類の受渡検査は,外観,形状及び寸法について行う。検査ロットの大きさ及び抜取

方式は,受渡当事者間の協議によって,購入者が定める。ただし,受渡当事者間の協議によって,省

略することができる。

G.9

表示

共同溝類には,

JIS A 5361

によって,次の事項を表示する。

a

)  種類又はその略号

b

)  製造業者名又はその略号

c

)  製造年月日又はその略号

d

)  リサイクル材を用いている場合には,その旨を表示

G.10

その他

推奨仕様

共同溝類の I 類を,

表 G.5

に示す。

表 G.5

推奨仕様

構造別製品群規格

推奨仕様

JIS A 5372 

附属書 G  共同溝類

推奨仕様 G-1  ケーブルトラフ


155

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1

ケーブルトラフ

G-1.1

概要

この推奨仕様は,

附属書 G

のうち,共同溝類 I 類のケーブルトラフ(以下,トラフという。

)について

記載する。

G-1.2

種類

トラフの種類は,形状によって,

推奨仕様 G-1  表 1

のとおり区分する。

推奨仕様 G-1  表 1

トラフの種類

種類

用途区分

呼び

a)

1 種

本体 70,100,120,120C,150A,150B,150C,200A,

200B,200C,250,300,300C,330,400,430,
430C,550,620

各種電気配線用ケーブル電力・通信

などの収容施設。地中,地表などに

敷設する各種ケーブルを保護する
ために用いるもの。

ふた 70,100,120,150,200,250,300,330,400,

430,550,620

2 種

本体 K100,K130,K164,K164C,K220,K220C,

K280,K280C,K330,K330C,K450,K470C

ふた K100,K130,K164,K220,K280,K330,K450,

K470

注記  種類の 1 種及び 2 種は,形状による区分を示す。 

a)

  呼びは,寸法による区分とする。

G-1.3

性能

トラフの性能は,曲げひび割れ耐力とし,

推奨仕様 G-1  表 2

及び

推奨仕様 G-1  表 3

に規定する値以上

とする。


156

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1  表 2

トラフの曲げひび割れ耐力

1

単位  kN・m/m

本体

ふた

呼び

曲げひび割れ耐力

呼び

曲げひび割れ耐力

70 0.28  70 0.54 
100 0.28

100 1.20

120 0.28

120 1.39

120C 0.29 
150A 0.41

150  1.61

150B 0.41 
150C 0.39 
200A 0.56

200  1.61

200B 0.54 
200C 0.54 
250 0.71

250 1.62

300 0.90

300 1.62

300C 0.91 
330 1.12

330 1.59

400 1.34

400 1.62

430 1.35

430 1.58

430C 1.34 
550 1.58

550 2.16

620 4.32

620 3.54

推奨仕様 G-1  表 3

トラフの曲げひび割れ耐力

2

単位  kN・m/m

本体

ふた

呼び

曲げひび割れ耐力

呼び

曲げひび割れ耐力

K100 0.20

K100 0.55

K130 0.20

K130 0.56

K164 0.26

K164 0.71

K164C

0.25

K220 0.31

K220 1.13

K220C

0.35

K280 0.28

K280 1.13

K280C

0.35

K330 0.43

K330 1.14

K330C

0.41

K450 0.42

K450 1.09

K470C

0.53 K470

1.09

G-1.4

形状

寸法及び寸法の許容差

トラフの形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 G-1  表 4

推奨仕様 G-1  表 5

推奨仕様 G-1  表 6

及び

推奨仕様 G-1  表 7

による。

なお,

G.4

及び

G.5

に規定する範囲で基準寸法及び配筋を変更した場合,購入者の要求があったときは

製造業者は,そのトラフが

表 G.3

の規定に適合していることを示す設計図書又は性能試験の資料を提示し


157

A 5372

:2016

なければならない。

推奨仕様 G-1  表 4

トラフ

本体 

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

呼び

寸法

配筋

a

a)

c d h l

d)

縦鉄筋

(本)

横鉄筋

e)

(本)

70

70 75 25 15

1 000

b)

4.00 5

c)

 10(5)

100 100

145

500

c)

6 7(13)

120 120 75

4  5(9)

120C 150

9

7(13)

150A 150 90 30 20

5

5(9)

150B 120

7

7(13)

150C 200

9

5(9)

200A 200 90 35

6

6(11)

200B 170

8

8(15)

200C 250

7(13)

250 250

170 40

25

300 300

45

300C 250

8(15)

330 330

210 50

7(13)

400 400

215 55

9

430 430

170

8

430C 250

8(15)

550 550

215 60

50

10

620  620 370 100

12

許容差

±2

±3

d)

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損な

わない程度の加工を行ってもよい。本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさな
い程度の大きさのつり孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  本体の a’は,に対して片側 3 %以内のテーパを付けてもよい。

b)

  本体の呼び 70 の長さ(l)は,500 mm とすることができる。この場合,横鉄線の本数は(  )

内の値とし,

推奨仕様 G-1  表 の荷重は,規定値の 1/2 とする。

c)

  本体の呼び 100∼620 の長さ(l)は,1 000  mm とすることができる。この場合,横鉄筋の

本数は(  )内の値とし,

推奨仕様 G-1  表 の荷重は,規定値の 2 倍とする。

d)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm とする。

e)

  本体 1 種横鉄筋かぶりは,呼び 70∼330 は 10 mm,呼び 400∼620 は 15 mm を標準とする。


158

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1  表 5

トラフ

本体 

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

呼び

寸法

配筋

a

a)

c d

1

d

2

h l  

縦鉄筋

(本)

横鉄筋

d)

(本)

K100 100 107 20 23 15

500

b)

 4.00

6

7(13)

K130 130 
K164 164 135 23 25 20

10

K164C 210  30

9(17)

K220 220 175 25 30 20

8(15)

K220C 255

9(17)

K280 280 180

25

8(15)

K280C 255

9(17)

K330 330 180 30  35

7(13)

K330C 260

9(17)

K450 450 235

10(19)

K470C 470  265  35  40

許容差

±2

±3

c)

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度

の加工を行ってもよい。本体の重心位置などに,製品の強度に影響を及ぼさない程度の大きさのつり

孔を設けてもよい。また,つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  本体の a’は,に対して片側 3 %以内のテーパを付けてもよい。

b)

  本体の呼び K100∼K470C の長さ(l)は,1 000 mm とすることができる。この場合,横鉄筋の本数は

(  )内の値とし,

推奨仕様 G-1  表 の荷重は,規定値の 2 倍とする。

c)

  長さが 1 000 mm の場合の許容差は±5 mm とする。

d)

  本体 2 種横鉄筋かぶりは,10 mm を標準とする。


159

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1  表 6

トラフ

ふた 

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

呼び

寸法

配筋

b e f g l  r 

a)

縦鉄筋

(本)

横鉄筋

b)

(本)

70 120  65 40  30 500 15  4.00

4

5

100 150  90  60  50

25

6

120 170 115 
150 210 145

D6

4

200 270 190

5

5

250 330 240

6

300 390 290

7

330 430 320

7

400 510 390

9

430 540 420

10

8

550 670 540  70  60

12

620 820 610  90  80

15

許容差

±2

±3

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度

の加工を行ってもよい。つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  JIS G 3112 に規定する呼び D6 の棒鋼の代わりに,JIS G 3532 に規定する線径 6.00 mm の普通鉄線又

は線径 6.00 mm 若しくは公称線径 6.00 mm のコンクリート用鉄線を用いてもよい。

b)

  ふた 1 種横鉄筋かぶりは,呼び 70∼120 は 10 mm,呼び 150∼620 は 15 mm を標準とする。

推奨仕様 G-1  表 7

トラフ

ふた 

の形状

寸法

配筋及び寸法の許容差

単位  mm

呼び

寸法

配筋

b e f g l  r  

縦鉄筋 
(本)

横鉄筋

a)

(本)

K100 140  98 35  26 500 15  6.00

4

6

K130 170 128 
K164 210 154 40  31

6

K220 270 210 50  41

25

K280 330 270 
K330 390 320

8

K450 510 440

10

8

K470 540 460

許容差

±2

±3

注記  面取り,切欠き,実用上差し支えない範囲での凹凸など,形状に影響を与えず強度を損なわない程度

の加工を行ってもよい。つり上げ具及び接合具を付けてもよい。

a)

  ふた 2 種横鉄筋かぶりは,呼び K100∼K130 は 7 mm,呼び K164∼K470 は 9 mm を標準とする。


160

A 5372

:2016

G-1.5

配筋

トラフの配筋は,

推奨仕様 G-1  表 4

推奨仕様 G-1  表 5

推奨仕様 G-1  表 6

及び

推奨仕様 G-1  表 7

よる。ただし,受渡当事者間の協議に基づき,製品の性能(

G.3

の規定を含む。

)を損なわない範囲で,推

奨仕様以外の配筋を採用しても差し支えない。

鉄筋のかぶりは,5 mm 以上とする。ただし,端面及びソケット部及びガイドピン部については,この

限りではない。さらに,鉄筋の端部に,キャップスペーサなどで防せい被覆がなされている場合も,この

限りではない。

G-1.6

コンクリートの品質

コンクリートの品質は,

G.6.2

による。

G-1.7

製品の曲げ耐力試験

トラフの曲げ耐力試験は,

推奨仕様 G-1  図 1

及び

推奨仕様 G-1  図 2

に示す載荷方法によって,曲げひ

び割れ耐力に相当する荷重で,ひび割れの有無を調べる。曲げひび割れ耐力に相当する荷重及びスパンを

推奨仕様 G-1  表 8

及び

推奨仕様 G-1  表 9

に示す。

曲げ耐力試験を行うときは,トラフの加圧面及び支持面にゴム板

1)

 を挿入し,荷重が均等に分布される

ようにしなければならない。

ただし,荷重の小さい曲げ耐力試験は,荷重を止めてのひび割れを調べにくい場合があるので,実際に

ひび割れが発生した荷重を測定する。

1)

  支点及び載荷点の不陸の影響を吸収することができる程度の硬さ,厚さ及び幅のものがよい。

推奨仕様 G-1  表 8

スパンと荷重

1

単位  kN

本体

ふた

呼び

荷重

呼び

スパン L

(mm)

荷重

70 4.2  70  95

11.4

100 1.0

100 125 19.2

120 2.1

120 145 19.2

120C 1.0 
150A 2.4

150  175  18.4

150B 1.8 
150C 1.0 
200A 3.2

200  220  14.6

200B 1.6 
200C 1.1 
250 2.1

250 280 11.6

300 2.6

300 330 9.8

300C 1.8 
330 2.6

330 370 8.6

400 3.0

400 450 7.2

430 3.8

430 480 6.6

430C 2.6 
550 3.5

550 600 7.2

620 5.4

620 680 10.4


161

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1  表 9

スパンと荷重

2

単位  kN

本体

ふた

呼び

荷重

呼び

スパン L

(mm)

荷重

K100 1.0

K100 120  9.2

K130 1.0

K130 150  7.4

K164 1.0

K164 183  7.8

K164C 0.6

K220 0.9

K220 245  9.2

K220C 0.7

K280 0.8

K280 305  7.4

K280C 0.7

K330 1.2

K330 355  6.4

K330C 0.8

K450 0.9

K450 475  4.6

K470C 1.0

K470  495

4.4

単位  mm

推奨仕様 G-1  図 1

本体の曲げ耐力試験方法

単位  mm

推奨仕様 G-1  図 2

ふたの曲げ耐力試験方法


162

A 5372

:2016

G-1.8

検査

G-1.8.1

検査項目

トラフの検査項目は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査項目は,次による。

1

)  外観

2

)  性能

3

)  形状及び寸法

b

)

受渡検査

  受渡検査項目は,次による。ただし,受渡当事者間の協議によって,省略することができ

る。

1

)  外観

2

)  形状及び寸法

G-1.8.2

検査ロット

トラフの検査ロットの大きさは,製品の特性,製造方法,製造数量,製造期間,受注数量などを考慮し,

最終検査は製造業者が定め,受渡検査は,受渡当事者間の協議によって購入者が定める。ただし,検査ロ

ットの大きさは,1 000 個又は端数を 1 ロットとしてもよい。

G-1.8.3

検査方法

トラフの検査方法は,次による。

a

)

最終検査

  最終検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,目視によって全数について行い,

5.1

の規定に適合するものを合格とする。

2

)

性能

  性能の検査は,1 ロットによって任意に 2 個抜き取り,

G-1.7

によって行い,2 個とも

G-1.3

の規定に適合すれば,そのロットを合格とし,2 個とも適合しなければそのロットを不合格とする。

この検査で 2 個のうち 1 個だけ規定に適合しないときは,そのロットから更に 4 個を抜き取り,4

個とも規定に適合すれば,初めの不合格品を除きそのロットを合格とし,1 個でも適合しないとき

は,そのロットを不合格とする。

3

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,1 ロットから任意に 2 個抜き取り,2 個とも

G-1.4

の規定に

適合すれば,そのロットを合格とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数に

ついて検査を行い,規定に適合すれば合格とする。

b

)

受渡検査

  受渡検査方法は,次による。

1

)

外観

  外観の検査は,

a

)

 1

)に準じる,又は次による。

抜取検査を採用する場合には,任意に 2 個抜き取り,

5.1

の規定に適合すれば,そのロットは合格

とする。この検査で 1 個でも適合しないときは,そのロット全数について検査を行い,規定に適合

すれば合格とする。

2

)

形状及び寸法

  形状及び寸法の検査は,

a

)

 3

)  に準じる。

G-1.9

表示

この規格の全ての要求事項に適合したトラフには,

G.9

によって表示する。


163

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1-1

参考)

ソケット部分及びガイドピン部分

G-1-1.1

ソケット部分の形状及び寸法

並びに曲線用

勾配用及び分岐用の形状及び寸法

ソケット部分,曲線用,勾配用及び分岐用は,次による。

a

)

ソケット部分

  トラフのソケット部分の形状,寸法及び寸法の許容差は,

推奨仕様 G-1-1  表 1

による

ことが望ましい。

b

)

曲線用

勾配用及び分岐用

  曲線用,勾配用及び分岐用に用いるトラフの製造については,その形状

及び寸法は,

推奨仕様 G-1-1  図 1

推奨仕様 G-1-1  図 2

推奨仕様 G-1-1  図 3

推奨仕様 G-1-1  表 2

及び

推奨仕様 G-1-1  表 3

によることが望ましい。また,その品質及び配筋は,この規定に準じるとよ

い。

推奨仕様 G-1-1  表 1

ソケット部分の形状

寸法及び寸法の許容差


164

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1-1  表 1

ソケット部分の形状

寸法及び寸法の許容差

続き

単位  mm

呼び

寸法

A B C D E F G H I  J 

70

38 36 2  12 10 12 14  9 11  25

100 
120 
120C 
150A  45 43

14 12 14 16 12 14  30

150B 60

58

150C 
200A 45 43

16 18 15

17 35

200B 85

83

200C 
250

16 14 19 21 17 19  40

300 21

20

45

300C 
330 22

24

50

400 26

25

55

430 86

84

21

23

30

32

430C 
550

93 91

25 23 26 28

60

620 172

170

48

50

48

50

100

許容差

±1


165

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1-1  図 1

曲線用の形状及び寸法


166

A 5372

:2016

b)

  勾配用(上り 種) 

推奨仕様 G-1-1  図 2

勾配用の形状及び寸法

a)

  勾配用(上り 種) 


167

A 5372

:2016

d)

  勾配用(下り 種) 

推奨仕様 G-1-1  図 2

勾配用の形状及び寸法

続き

c)

  勾配用(下り 種) 


168

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1-1  図 3

分岐用の形状及び寸法


169

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1-1  図 3

分岐用の形状及び寸法

続き


170

A 5372

:2016

推奨仕様 G-1-1  表 2

曲線

勾配

分岐用の寸法表

呼び 70620

単位  mm

種類

(呼び)

寸法

a b c d e  f g h r 

曲線用

勾配用

分岐用

上り

l

1

下り

l

1

l

2

70

70

120 75 25 65 40 30 15 15  350 250 150 500

310

100 100

150

145

90

60

50

120 120

170

75

115

25

335

120C 150 
150A 150

210 90 30

145

20

335

150B 120 
150C 200 
200A 200

270 90 35

190

385

200B 170 
200C 250 
250 250

330

170

40

240

25

560

445

300 300

390

45

290

600

495

300C 250 
330 330

430

210

50

320

700

605

400 400

510

215

55

390

430 430

540

170

420

430C 250 
550  550

670 215 60 540 70 60 50 −

620

620 820 370 100 610  90  80

許容差

±2

±3

±3

推奨仕様 G-1-1  表 3

曲線

勾配

分岐用の寸法表

呼び K100K470C

単位  mm

種類

(呼び)

寸法

a b c d

1

d

2

e f g h r  曲線用

勾配用

分岐用

45°

R

30°

R

上り

l

1

下り

l

1

l

2

K100  100

140

107 20 23  98

30

21

15

15

350

500

250 150 500

320

K130 130

170

128

335

K164 164

210

135

23 25

154

40

31

20

355

K164C 210

30

K220 220

270

175

25

210

50

41

20

25

385

K220C 255 
K280 280

330

180

270

25

560

445

K280C 255 
K330 330

390

180

30 35

320

600

495

K330C 260 
K450 450

510

235

440

700

605

K470C 470 540 265 35  40 460

620

許容差

±2

±3

±3


171

A 5372

:2016

G-1-1.2

ガイドピン部分の形状

寸法及び品質

ガイドピン部分の形状,寸法及び品質は,

推奨仕様 G-1-1  表 4

によることが望ましい。

推奨仕様 G-1-1  表 4

ガイドピン部分の形状

寸法及び品質

単位  mm

試験項目

試験方法

単位

規格値

密度

JIS K 7112 

g/cm

3

 0.942 以上

メルトフローレート

JIS K 7210-1 

g/10 min

1.5 以上  6.0 未満

引張降伏強さ

JIS K 7161-1 

MPa 200 以上

デュロメータ D 硬さ

JIS K 7215 

HDD 60 以上

ビカット軟化点

JIS K 7206 

℃ 105 以上

参考文献

JIS G 3112

  鉄筋コンクリート用棒鋼

JIS G 3532

  鉄線

JIS G 3551

  溶接金網及び鉄筋格子

JIS K 7112

  プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法

JIS K 7161-1

  プラスチック−引張特性の求め方−第 1 部:通則

JIS K 7206

  プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度(VST)の求め方

JIS K 7210-1

  プラスチック−熱可塑性プラスチックのメルトマスフローレイト(MFR)及び

メルトボリュームフローレイト(MVR)の求め方−第 1 部:標準的試験方法

JIS K 7215

  プラスチックのデュロメータ硬さ試験方法


172

A 5372

:2016

附属書 H 

参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格(JIS A 5372:2016)

旧規格(JIS A 5372:2010)

改正理由

箇条番号

及び題名

内容

箇条番号

及び題名

内容

5  品質 5.1  外観

RC 製品には,使用上有害な,…などがあっては
ならない。

5  品質 5.1  外観

外観は,9.1 によって試験を行い,使用上有害な,

…などがあってはならない。また,水路用 RC 製

品の流水面は,実用上支障のない程度に滑らかで
なければならない。

流水面の滑らかさは流れに影響す
る性能を含んでいるため,該当する

附属書 C,附属書 E 及び附属書 F の

表 3 に移行した。

5.2  性能 
RC 製品の種類に応じた性能は,表 2 の規定に適
合しなければならない。ただし,性能の照査に性
能試験を適用する場合には,9.2 による。

5.2  性能 
性能は,箇条 9 の試験を行ったとき,表 2 の規定

に適合しなければならない。

性能と性能試験を分け,性能だけの

規定とした。また,性能試験を行う

場合について 9.2 と関連付けた。

7  配筋及び
配筋の許容

b)  …配筋の許容差

1)

は,性能を満足する範囲内

で,製品…が定める。

7  配筋及び
配筋の許容

b)  …配筋の許容差

1)

は,部材の力学的特性及び

耐久性が,所定の性能を満足する範囲内で,

製品…が定める。

性能を満足する範囲内で製造業者

の自由度に委ねた。

10  検査 10.3  検査の判定

検査の判定方法は,JIS A 5365 による。

10  検査

基本規格 JIS A 5365 と整合させ細分
箇条を設けた。

12  表示 a)

“II 類”の文字又はその略号

12  表示 a)

“II 類”の文字

“類”の文字は画数が多く,製品に

押印したとき,潰れるなどして印字

されることがあるため。

附属書 A 
(規定)

くい類 
A.3  性能

くい類の性能及び性能照査方法は,次による。 
a) I 類に区分される製品  製品の性能は,推奨

仕様 A-1 の規定に適合しなければならない。

b) II 類に区分される製品  製品の性能は,JIS A 

5362

の箇条 4 及び箇条 5 の規定に従い,受渡

当事者間の協議によって定める。一般には表
A.3 の規定によってもよい。

A.3  性能 A.3.1  くい類本体の性能

くい類の性能は,表 A.3 の規定に適合しなければ

ならない。

なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議に
よる。

I 類は,それぞれの推奨仕様に適合
すること,II 類は,基本規格 JIS A 

5362

に適合することを明示した。

 
 

1

72

A

 5

372


201

6


173

A 5372

:2016

現行規格(JIS A 5372:2016)

旧規格(JIS A 5372:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

A.3  性能 
(続き)

表 A.3−くい類の性能及び性能照査方法

表中抜粋

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった

場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セ

メント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋の
かぶりが同等で製造方法が同様の製品の実

績によってもよい。

A.3  性能 
(続き)

表 A.3−くい類本体の性能 
表中抜粋

a)

  終局状態性能の確認は,購入者から要求が

あった場合に行う。

b)

  耐久性能の確認は,水セメント比及び/又

は空気量が同等で,並びに鉄筋のかぶりが
同等な類似製品の実績によって判断しても

よい。

表の見出し欄及び欄の規定を,基本

規格 JIS A 5362 と整合させた。 
 
空気量だけが同等であっても耐久

性は同等とみなしにくいため。

また,製造方法によっても耐久性は
影響を受けるため。

削除

A.3.2  継手部の性能 
a)  継手部の曲げ強度  I 類のうち 2 種の継手部

は,本体のひび割れ曲げモーメントの 2 倍で

破壊してはならない。

なお,II 類の継手部の曲げ強度は,受渡当

事者間の協議による。

b)  接続性(継手端面の直角度)  継手端面の傾

斜は,くいの軸線の直角に対して,300 mm
につき 1 mm 以内とする。

継手部は,一般的な性能として本体

と同等の性能をもつ必要があるた
め,表 A.3 安全性に含めた。

A.6  コンク
リートの品

A.6.1  材料及び製造方法 
コンクリートに使用する材料及び製造方法は,箇

条 8 による。

A.7  コンク
リートの品

A.7.1  材料及び製造方法 
コンクリートに使用する材料及び製造方法は,

JIS A 5364

による。

箇条の入れ替え。

基本規格,本体,附属書,推奨仕様

との引用規格の重複を整理し,一連
の箇条及び表現の整合を図った。 

 A.6.2  圧縮強度

… 
なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

 A.7.2  圧縮強度

… 
なお,II 類は,受渡当事者間の協議によるものと

し,コンクリートの圧縮強度は,JIS A 5364 の附
属書 A によることができる。

JIS A 5364

の A.2 は,生コン製造管

理におけるコンクリート強度を示
しているため削除した。

 
 
 
 

17
3

A

 5

372


201

6


174

A 5372

:2016

現行規格(JIS A 5372:2016)

旧規格(JIS A 5372:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

A.7  試験方

A.7.1  コンクリートの圧縮強度試験 
コンクリートの圧縮強度試験は,JIS A 1108 によ

る。 
なお,供試体は,製品と同一養生を行ったもの,

又はその他適切な方法によって管理したものと

する。

A.6  試験方

A.6.1  圧縮強度試験 
圧縮強度試験は,JIS A 1132 及び JIS A 1108 によ

る。

箇条の入れ替え。

基本規格,本体,附属書,推奨仕様

との引用規格の重複を整理し,一連
の箇条及び表現の整合を図った。 

 A.7.2  製品の曲げ耐力試験

製品の曲げ耐力試験は,

JIS A 5363

及び次による。

II 類は,受渡当事者間の協議によるものとする。
a)  製品の曲げ耐力試験は,図 A.2 に示すように,

くい類の長さ の 3/5 をスパン として支え,

スパンの中央に曲げ耐力に相当する荷重 
2 点載荷する。荷重 は,自重を考慮した次
の式によって算出する。

 A.6.2  曲げ強度試験

曲げ強度試験は,JIS A 5363 及び次による。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上

の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつも
のを使用する。 
a)  本体の曲げ強度試験は,図 A.2 に示すように,

くいの長さ(L)の 3/5 をスパン(B)として
支え,スパンの中央に荷重(F)を加えて行

い,次の式によって曲げモーメントから載荷

荷重を算出する。

なお,くいが曲げ破壊を起こす前に,載荷

点又は支点において局部破壊を生じるおそ

れのある場合は,その対策を講じる。

箇条の入れ替え。 
基本規格,本体,附属書,推奨仕様
との引用規格の重複を整理し,一連

の箇条及び表現の整合を図った。 
 
曲げ強度から耐力表記に伴う記載

方法の全体的な見直しを行ったた
め。

b

L

L

m

M

F

10

6

40

=

g

F:  荷重(kN)

M:  曲げ耐力(kN・m)

L:  くい類の長さ(m)

m:  くい類の質量(t)

g:  重力加速度(9.81 m/s

2

とする)

b:  曲げスパン 0.6 m(L=3 m 及び 4 m

の場合)

曲げスパン 1.0 m(L=5 m 以上の場

合)

A

L

L

m

M

F

10

6

40

=

g

F: 荷重(kN)

M: 曲げモーメント(kN・m)

m: くいの質量(t)

g: 標準重力加速度(9.81 m/s

2

L: くいの長さ(m)

A: 曲げスパン 0.6 m(L=3 m 及び 4 m

の場合)

曲げスパン 1.0 m(L=5 m 以上の場

合)

 
 

1

74

A

 5

372


201

6


175

A 5372

:2016

現行規格(JIS A 5372:2016)

旧規格(JIS A 5372:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

A.7  試験方
法(続き)

A.6  試験方
法(続き)

 b)

限界ひび割れ幅耐力に相当する荷重 を載荷

して,要求性能を満足することを確認する。

また,I 類のうち 2 種は,終局曲げ耐力に相
当する荷重 を載荷して,要求性能を満足す

ることを確認する。

SC くいについては,くい類の長さ の 9/10

をスパン として支え,b=1 m を曲げスパン

としてもよい。また,この場合の荷重 は,

自重を無視した次の式によって算出する。

 
なお,SC くいについては,通常,くいの長さ(L
の 9/10 をスパン(B)として支え,A=1 m を曲げ
スパンとする。また,この場合,自重曲げモーメ

ントを無視した次の式によって曲げモーメント

から載荷荷重を算出する。 

曲げ強度から耐力表記に伴う記載

方法の全体的な見直しを行ったた

め。

10

9

40

=

L

M

F

ここに,

F:  荷重(kN)

M:  曲げ耐力(kN・m)

L:  くい類の長さ(m)

10

9

40

=

L

M

F

 c)

継手部の曲げ耐力試験を行う場合は,スパン
中央に継手の継ぎ目部分を一致させ,a)  及び
b)  によって行う。

なお,くい類が曲げ破壊を起こす前に,載荷点又
は支点において局部破壊を生じるおそれのある

場合は,その対策を講じる。

 b)

I 類のうち 2 種は,ひび割れ曲げモーメント
の 2 倍に相当する荷重(F)を載荷して,破

壊しないことを確認する。

なお,II 類は,受渡当事者間の協議による。

c)  継手部の曲げ強度試験は,スパン中央に継手

の継ぎ目部分を一致させ,a)  及び b)  によっ

て行う。

削除

A.6.3  継手端面の直角度の測定方法 
継手端面の直角度の測定は,直角定規を用いて,

くい外径の軸線に合わせてセットし,くい外径に

関する傾斜量を測定して求める。

継手部の性能を終局耐力に包含し
たため本文から削除した。

17
5

A

 5

372


201

6


176

A 5372

:2016

現行規格(JIS A 5372:2016)

旧規格(JIS A 5372:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

推 奨 仕 様
A-1  鉄筋コ
ンクリート
くい 
A-1.3  性能

A-1.3  性能 
RC くいの性能は,次による。 
A-1.3.1  限界ひび割れ幅耐力 
RC くいの限界ひび割れ幅耐力(ひび割れ幅 0.2 
mm 未満)は,推奨仕様 A-1  表 2 又は推奨仕様
A-1  表 3 に規定する値以上とする。 
A-1.3.2  終局曲げ耐力 
RC くい 2 種の終局曲げ耐力は,推奨仕様 A-1  表
3 に規定する値以上とする。また,継手部につい
ても同様とする。

推 奨 仕 様
A-1  鉄筋コ
ンクリート
くい 
A-1.3  性能

A-1.3.1  曲げ強度 
曲げ強度は,次による。 
a)  くい本体  RC くい本体は,A-1.6 に規定する

曲げ強度試験を行い,推奨仕様 A-1  表 2∼表
3 に規定するひび割れ曲げモーメントを加え
たとき,幅 0.2 mm 以上のひび割れが発生し
てはならない。また,2 種は,推奨仕様 A-1  表
3 に規定するひび割れ曲げモーメントの 2 倍
の値で破壊してはならない。

b)  くい継手部  2 種の RC くい継手部は,A-1.6

に規定する曲げ強度試験を行い,推奨仕様
A-1  表 3 に規定するひび割れ曲げモーメント
の 2 倍の値で破壊してはならない。

曲げ強度から耐力表記に伴う記載

方法の全般的な見直しによる。

推奨仕様 A-1  表 2−RC くいの寸法及び限界ひび

割れ幅耐力(1 種)

表中に“厚さ”を追記 
推奨仕様 A-1  表 3−RC くいの寸法並びに限界ひ

び割れ幅耐力及び終局曲げ耐力(2 種)

表中に“終局曲げ耐力”

“厚さ”

“長さ”を追記

推奨仕様 A-1  表 2−ひび割れ曲げモーメント(1

種) 
 
推奨仕様 A-1  表 3−ひび割れ曲げモーメント(2

種)

JIS A 5373

の附属書 E 推奨仕様 E-1

くい類と記載方法と整合させ,表の

構成を見やすくした。

A-1.4 形状,
寸法及び寸

法の許容差

…継手部の端面傾斜は,くいの軸線の直角に対し
て,300 mm につき 1 mm 以内とする。

A-1.3  性能

A-1.3.2  接続性(継手部の直角度) 
継手端面の傾斜は,くいの軸線の直角に対して,
300 mm につき 1 mm 以内でなければならない。

継手部の接続性の記載は,A-1.4 形
状,寸法及び寸法の許容差に移動し

た。

A-1.7  試 験
方法

A-1.7.2  製品の曲げ耐力試験 
曲げ耐力試験は,A.7.2 による。 
…の質量は,推奨仕様 A-1  表 5 又は推奨仕様 A-1

表 6 の値とする。

(以下削除)

A-1.6  強 度
試験

A-1.6.2  曲げ強度試験 
曲げ強度試験は,A.6.2 による。 
…の質量は,推奨仕様 A-1  表 6∼表 7 によっても

よい。

なお,試験機は,JIS B 7721 に規定する 1 級以上
の試験機又はこれと同等以上の許容値をもつも

のを使用する。

本体に合わせ,箇条の入替え。 
 
性能を曲げ強度から曲げ耐力にし

たことによる。

 
 
 

1

76

A

 5

372


201

6


177

A 5372

:2016

現行規格(JIS A 5372:2016)

旧規格(JIS A 5372:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

A-1.7  試 験
方法(続き)

注記  …によって算出し,四捨五入によって小数

点 3 桁に丸める。

A-1.6  強 度
試験(続き)

a)

  …によって算出し,JIS Z 8401 によって小

数点以下 3 けたに丸めたものである。

数値の丸め方を明記した。

削除

A-1.6.3  継手端面の直角度の測定試験 
継手端面の直角度の測定試験は,A.6.3 による。

他の合理的な測定機器及び測定方
法も利用可能とするため,測定機器

を限定した直角度の測定方法の規

定は,削除した。

A-1.8.3  検
査方法

2)  性能  本体の限界ひび割れ幅耐力の検査は,

1 ロットから任意に 2 本抜き取り,A-1.7.2 に
よって行い,2 本とも A-1.3.1 の規定に適合す

れば,そのロットを合格とし,…

2 種の本体の終局曲げ耐力の検査は,本体

の限界ひび割れ幅耐力の検査の初めの 2 本の

うち 1 本について,A-1.7.2 によって行い,
A-1.3.2 の規定に適合すれば,そのロットを合
格とし,…そのロットを不合格とする。

A-1.8.3  検
査方法

2)  性能  本体の曲げひび割れ強度の検査は,1

ロットから任意に 2 本抜き取り,A-1.6.2 によ

って行い,2 本とも A-1.3.1 の規定に適合すれ

ば,そのロットを合格とし,…

2 種の本体の曲げ破壊強度の検査は,本体

の曲げひび割れ強度の検査の初めの 2 本のう

ち 1 本について,A-1.6.2 によって行い,
A-1.3.1 の規定に適合すれば,そのロットを合
格とし,…そのロットを不合格とする。

性能を耐力の用語にしたため。

附属書 B

(規定) 
擁壁類 
B.3  性能

擁壁類の性能及び性能照査方法は,次による。 
a) I 類に区分される製品  製品の性能は,推奨

仕様 B-1 又は推奨仕様 B-2 の規定に適合しな

ければならない。

b) II 類に区分される製品  製品の性能は,JIS A 

5362

の箇条 4 及び箇条 5 の規定に従い,受渡

当事者間の協議によって定める。一般には表
B.3 の規定によってもよい。

附属書 B

(規定) 
擁壁類 
B.3  性能

擁壁類の性能は,表 B.3 の規定に適合しなければ
ならない。 
なお,II 類の性能項目は,受渡当事者間の協議に

よる。

 
I 類は,それぞれの推奨仕様に適合
すること,II 類は,基本規格 JIS A 

5362

に適合することを明示した。

表 B.3−擁壁類の性能及び性能照査方法 
表中抜粋

a)

  安全性の照査は,購入者から要求があった

場合に行う。

b)

  耐久性の照査は,水セメント比,又は水セ

メント比及び空気量が同等,かつ,鉄筋の

かぶりが同等で