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日本工業規格

JIS

 A

5003

-1995

石材

Stones

1.

適用範囲  この規格は,主として土木,建築に使用する天然産の石材について規定する。

なお,天然スレート,割ぐり石,軌道用敷石及び道路用石材を除く。

備考  この規格の中で  {  }  を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるもので,参考値で

ある。

2.

欠点及び等級

2.1

欠点に関する用語の意義

そり

石材の表面及び側面における曲がりをいう。

き裂

石材の表面及び側面におけるひび割れをいう。

むら

石材の表面の部分的な色調の不ぞろいをいう。

くされ  石材中の簡単に削り取れる程度の異質部分をいう。

欠け

石材のみえがかり面のりょう角部の小さい破砕をいう。

へこみ  石材の表面のくぼみをいう。

はん点  石材の表面の部分的に生じたはん点状の色むらをいう。

石材の表面及び側面に現れた穴をいう。

しみ

石材の表面に他の材料の色の付いたものをいう。

2.2

石材の欠点は,次のとおりとする。

寸法の不正確,そり,き裂,むら,くされ,欠け,へこみ

軟石では,上記のほかはん点及び穴

化粧用では,更に色調又は組織の不ぞろい及びしみ

2.3

石材の品質は産地及び岩石の種類ごとに,それぞれ,1 等品,2 等品及び 3 等品とし,その区分は

1

のとおりとする。

表 1  等級

等級

基準

1

等品

(1)  2.2

に示す欠点のほとんどないもの

(2)

荷口のそろったもの

2

等品

2.2

に示す欠点の甚だしくないもの

3

等品

2.2

に示す欠点が実用上支障のないもの

3.

石材の分類

3.1

石材は,次の項目によって分類する。


2

A 5003-1995

(1)

岩石の種類

(2)

形状

(3)

物理的性質

3.2

岩石の種類による分類  石材は,その岩石の種類によって次のとおり区分する。

(1)

花こう岩類

(2)

安山岩類

(3)

砂岩類

(4)

粘板岩類

(5)

凝灰岩類

(6)

大理石類及びじゃ紋岩類

3.3

形状による分類  石材はその形状によって次のとおり区分する。

(1)

角石

(2)

板石

(3)

間知石

(4)

割石

3.4

物理的性質による分類  石材は,その圧縮強さによって表 のとおり硬石,準硬石及び軟石に区分

する。

表 2  圧縮強さによる区分

参考値

種類

圧縮強さ

N/cm

2

{kgf/cm

2

}

吸水率

%

見掛比重

g/cm

3

硬石

4 903 {500}

以上

  5

未満

  約 2.7∼2.5

準硬石

4 903 {500}

未満

 981 {100}

以上

  5

以上

15

未満

  約 2.5∼2

軟石

981

{100}

未満 15 以上

  約 2 未満

4.

形状及び寸法

4.1

角石,板石,間知石及び割石は,それぞれ次の(1)(4)の規定に適合しなければならない。

(1)

角石  幅が厚さの 3 倍未満で,ある長さをもっていること。

(2)

板石  厚さが 15cm 未満で,かつ幅が厚さの 3 倍以上であること。

(3)

間知石  面が原則としてほぼ方形に近いもので,控えは四方落としとし,面に直角に測った控えの長

さは,面の最小辺の 1.5 倍以上であること。

(4)

割石  面が原則としてほぼ方形に近いもので,控えは二方落としとし,面に直角に測った控えの長さ

は,面の最小辺の 1.2 倍以上であること。

備考  板石は,荒加工の程度によって次の(a)(d)のとおりに区分する。

(a)

のみ切板  表面をのみ切りとし,かつ四周を相当程度加工したもの。

(b)

並たたき板  表面を 5 枚びしゃんでたたいた上を小たたき 1 回程度とし,四周をのみ切りで切り下

げたものを原則とする。

(c)

上たたき板  表面を 6 枚びしゃん以上でたたいた上を小たたき 1 回程度とし,四周をのみ切りで切

り下げたものを原則とする。

(d)

ひき石  切断機でひいたもの。


3

A 5003-1995

4.2

角石の寸法は,

表 のとおりとする。

表 3  角石の寸法

種類

厚さ(

1

)

cm

(

1

)

cm

長さ

cm

12

の 15 12

15 91

,100,150

15

の 18 15

18

15

の 21 15

21

15

の 24 15

24

15

の 30 15

30

18

の 30 18

30

(

1

)

厚さと幅では,長い方を幅とする。

4.3

板石の寸法は,

表 のとおりとする。

表 4  板石の寸法

単位 cm

厚さ

長さ

30 8

∼12 30

40  40

40 10

∼15 90

45

50

55

60

65

4.4

間知石の寸法は,

表 のとおりとする。

表 5  間知石の寸法

控長

表面積

種類

cm cm

2

35

間知 35 以上

620

以上

45

間知 45 以上

900

以上

50

間知 50 以上 1

220

以上

60

間知 60 以上 1

600

以上

備考  表面より最小限控長の距離に当た

る部分の断面積は,表面の面積の

16

1

以上でなければならない。

4.5

割石の寸法の標準は,

表 のとおりとする。

表 6  割石の寸法

種類

控長

cm

表面積

cm

2

30

割石 30 以上

620

以上

35

割石 35 以上

900

以上

40

割石 40 以上 1

220

以上

4.6

寸法の測り方  厚さ,幅,長さは,欠点部分を除いた最小部分を測る。

5.

試験方法

5.1

数値の換算  従来単位の試験機又は計測器を用いて試験する場合の国際単位系 (SI) による数値へ

の換算は,次による。


4

A 5003-1995

1kgf

=9.80N

5.2

見掛比重  試験体は,供試石材の代表的な部分から 3 個切りとり,大きさ 10×10×20cm の直方体(

2

)

とする。

試験体の加圧面は平たん仕上げする。

これを 105∼110℃の空気乾燥器内で恒量となるまで乾燥する。その後取り出してデシケータに入れ,冷

却した後質量及び正味体積を量る。

見掛比重は,次の式によって算出し,試験体 3 個の平均値をもって表す。

( )

( )

3

cm

g

正味体積

質量

見掛比重

=

(

2

)

 20cm

を石理にほぼ垂直方向とする。

5.3

吸水率  見掛比重測定時の試験体の質量を乾燥時の質量とする。次に図 に示すように石理を水面

と平行にし,かつ上部 1cm を常に水面上になるように浸水して,20℃±3K {20±3℃}  で多湿の恒温室内

に置く。48 時間経た後取り出し,手早く浸水部分の水をふきとり,直ちに質量を量り,吸水時の質量とす

る。

吸水率は,次の式によって算出し,試験体 3 個の平均値をもって表す。

( )

( )

( )

( )

100

g

g

g

%

×

=

乾燥時の質量

乾燥時の質量

吸水後の質量

吸水率

図 1

5.4

圧縮強さ  吸水率測定後の試験体を使用し,吸水時の質量測定後,直ちに試験する。

加圧には,中央に球接面をもつ伝圧装置を用いて,原則として石理に垂直に毎 cm

2

当たり毎秒 98N

{10kgf}

の速さで加圧する。圧縮強さは,次の式によって算出し,試験体 3 個の平均値をもって表す。

(

){

}

( ){ }

( )

2

2

2

cm

kgf

N

cm

kgf

cm

N

断面積

最大荷重

圧縮強さ

=

断面積を算出する場合,各辺の寸法は,0.1mm まで正確に測る。

6.

製品の呼び方  石材の呼び方は,次による。

例  ○○○・花こう岩・硬石・板石・1 等品・10×50×91

ただし,呼び方は必要のない部分を除いてもよい。


5

A 5003-1995

建築部会  石材専門委員会  構成表(昭和 38 年 3 月 1 日改正のとき)

氏名

所属

(委員会長)

狩  野  春  一

明治大学

森          徹

鹿島建設株式会社技術研究所

伊  藤  憲太郎

社団法人日本建設材料協会

栗  山      寛

東北大学工学部

小  山  一  郎

西  郷  鉄  雄

松田平田設計事務所

木  村  蔵  司

建設省建築研究所

酒  井      勉

武蔵工業大学

十和田  三  郎

早稲田大学理工学部

藤  井  真  透

日本大学工学部

高  瀬  順  平

株式会社昭和石材工業所

山  田  順  治

日本セメント株式会社研究所

中  野  健  吉

関西石材株式会社

青  木  政  一

青木石材商店

高  田  愿  一

高田商店

矢  橋  亮  吉

全国石材工業会

吉  田      実

東北配電盤株式会社

福  田  乙  二

鹿島建設株式会社技術研究所

広  川      治

工業技術院地質調査所

北  村  昌  敏

通商産業省軽工業局

長  沢      武

工業技術院標準部

(事務局)

音  羽  五  郎

工業技術院標準部材料規格課

田  村  尹  行

工業技術院標準部材料規格課

山  脇  政  次

工業技術院標準部材料規格課

熱  海  公  昭

工業技術院標準部材料規格課

(事務局)

牛  島  宏  育

工業技術院標準部材料規格課(平成 7 年 2 月 1 日改正のとき)

久  保  寛  之

工業技術院標準部材料規格課(平成 7 年 2 月 1 日改正のとき)