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A 4111

:2011

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  種類及び各部の名称

7

4.1

  種類

7

4.2

  各部の名称

8

5

  材料

12

5.1

  集熱体,シスターン,貯湯タンク及び集熱貯湯タンクに用いる材料

12

5.2

  外装箱に用いる材料

13

5.3

  透過体に用いる材料

14

5.4

  接続管に用いる材料

14

5.5

  集熱部及び貯湯部に用いる断熱材

15

6

  構造

15

6.1

  一般事項

15

6.2

  ボールタップ

16

6.3

  ボールタップ吐水口と越流管との空間寸法

16

7

  性能

17

8

  外観

18

9

  試験

19

9.1

  集熱性能試験

19

9.2

  保温性能試験

20

9.3

  耐圧試験

20

9.4

  耐凍結性試験

21

9.5

  耐空だき試験

22

9.6

  出湯性能試験

22

9.7

  強度試験

22

9.8

  付着性試験

23

9.9

  塩水噴霧試験

23

9.10

  外装用プラスチック耐久試験

24

9.11

  透過体耐久試験

24

9.12

  反射体耐久試験

24

9.13

  浸出性能試験

25

10

  外観試験

25

11

  検査

25

11.1

  形式検査

25


A 4111

:2011  目次

(2)

ページ

11.2

  受渡検査

25

12

  表示

25

12.1

  製品に表示する事項

25

12.2

  添付資料に表示する事項

26

附属書 A(参考)集熱性能試験の屋内試験方法

27

附属書 B(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表

29


A 4111

:2011

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人ソーラー

システム振興協会(SSDA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格

を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格

である。

これによって,JIS A 4111:1997 は改正され,この規格に置き換えられた。

なお,平成 23 年 8 月 20 日までの間は,工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ

ーク表示認証において,JIS A 4111:1997 によることができる。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


A 4111

:2011

(4)

白      紙


日本工業規格

JIS

 A

4111

:2011

太陽熱温水器

Solar water heater

1

適用範囲

この規格は,主として戸建住宅の給湯に用いる地盤面からの高さが 10 m 以下に設置される太陽熱温水

器(以下,温水器という。

)について規定する。

なお,改正に関する新旧対照表を

附属書 に示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1415

  高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法

JIS A 9504

  人造鉱物繊維保温材

JIS A 9511

  発泡プラスチック保温材

JIS A 9521

  住宅用人造鉱物繊維断熱材

JIS B 1501

  転がり軸受−鋼球

JIS B 2061

  給水栓

JIS B 2301

  ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手

JIS B 2302

  ねじ込み式鋼管製管継手

JIS B 8410

  水道用減圧弁

JIS B 8414

  温水機器用逃し弁

JIS G 3131

  熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

JIS G 3141

  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302

  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3312

  塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3313

  電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3314

  溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3317

  溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3318

  塗装溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3320

  塗装ステンレス鋼板

JIS G 3321

  溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3322

  塗装溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3442

  水配管用亜鉛めっき鋼管

JIS G 3448

  一般配管用ステンレス鋼管

JIS G 3452

  配管用炭素鋼鋼管


2

A 4111

:2011

JIS G 3459

  配管用ステンレス鋼管

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS H 3100

  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3250

  銅及び銅合金の棒

JIS H 3300

  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 3401

  銅及び銅合金の管継手

JIS H 4000

  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4100

  アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材

JIS K 6353

  水道用ゴム

JIS K 6718-1

  プラスチック−メタクリル樹脂板−タイプ,寸法及び特性−第 1 部:キャスト板

JIS K 6718-2

  プラスチック−メタクリル樹脂板−タイプ,寸法及び特性−第 2 部:押出板

JIS K 6719-1

  プラスチック−ポリカーボネート(PC)成形用材料及び押出用材料−第 1 部:分類の

体系及び仕様作成のための基準

JIS K 6720-1

  プラスチック−塩化ビニルホモポリマー及びコポリマー(PVC)−第 1 部:呼び方のシ

ステム及び仕様表記の基礎

JIS K 6741

  硬質ポリ塩化ビニル管

JIS K 6742

  水道用硬質ポリ塩化ビニル管

JIS K 6743

  水道用硬質ポリ塩化ビニル管継手

JIS K 6744

  ポリ塩化ビニル被覆金属板

JIS K 6761

  一般用ポリエチレン管

JIS K 6762

  水道用ポリエチレン二層管

JIS K 6919

  繊維強化プラスチック用液状不飽和ポリエステル樹脂

JIS K 7113

  プラスチックの引張試験方法

JIS R 3106

  板ガラス類の透過率・反射率・放射率・日射熱取得率の試験方法

JIS R 3202

  フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS R 3203

  型板ガラス

JIS R 3205

  合わせガラス

JIS R 3206

  強化ガラス

JIS R 3411

  ガラスチョップドストランドマット

JIS R 3412

  ガラスロービング

JIS R 3417

  ガラスロービングクロス

JIS S 3200-7

  水道用器具−浸出性能試験方法

JIS Z 1522

  セロハン粘着テープ

JIS Z 2371

  塩水噴霧試験方法

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

温水器

太陽熱を利用して給湯する装置のうち,集熱部と貯湯部との間の熱輸送に自然循環作用を利用する自然


3

A 4111

:2011

循環形温水器と,集熱部と貯湯部とが一体となったくみ置形温水器。

3.2

自然循環形温水器

3.4

に定義する集熱部で得た熱エネルギーを熱サイホン,

ヒートパイプなどの自然循環作用を利用して貯

湯部に輸送し,給湯用水を直接又は間接的に加熱し,保温した状態で貯湯する形式のもの。集熱部,貯湯

部,給水部及びそれらの接続管などから構成する。

3.3

くみ置形温水器

集熱器と貯湯部との機能が一体となったもので,給湯用水をくみ置くだけで直接加熱し,貯湯する形式

のもの。集熱貯湯部,給水部及びそれらの接続管などから構成する。

3.4

集熱部

自然循環形温水器を構成するもので,太陽放射エネルギーを熱エネルギーに変換して,給湯用水,集熱

媒体などを加熱するもの。透過体,集熱体,断熱材,内部反射体,外装箱,固定部などから構成する。

3.5

貯湯部

自然循環形温水器を構成するもので,集熱部で得た熱エネルギーで加熱した給湯用水を保温及び貯湯す

るもの。貯湯タンク,断熱材,外装箱,固定部,集熱部との接続管などから構成する。

3.6

貯湯タンク

貯湯部に内蔵するもので,給湯用水を貯湯する容器。

なお,貯湯タンクには,給水部を兼ねるものがある。

3.7

集熱貯湯部

くみ置形温水器を構成するもので,太陽放射エネルギーを熱エネルギーに変換し,給湯用水を加熱して

貯湯するもの。集熱貯湯タンク,透過体,外装箱,固定部,接続管などから構成する。

3.8

集熱貯湯タンク

集熱貯湯部に内蔵するもので,給湯用水を貯湯する容器。

3.9

給水部

温水器への給水を自動的に行うとともに,円滑で安全な給湯を行うため,給水量又は給水圧力を制御す

るものを含む,給水導入部分。

大気開放形(以下,開放形という。

)の場合は,給水口,シスターン(自然循環形温水器では,貯湯タン

クを兼ねることが多い。

,ボールタップ,越流管などで構成する。

水道直結式などの密閉形では,給水口,水道用減圧弁などから構成する。

3.10

反射体

太陽放射エネルギーを反射し,集熱体への入射量を増加させるもの。


4

A 4111

:2011

3.11

集熱面

集熱部又は集熱貯湯部の平行光線による投影面積が最大となる平面。

3.12

集熱部総面積

図 1∼図 に示す部分とし,集熱部の固定部,接続管など突出部を除いた 3.11 に定義した集熱面に平行

な面への投影面積。

図 1−自然循環形温水器の貯湯部総面積及び集熱部総面積の例(1

図 2−自然循環形温水器の貯湯部総面積及び集熱部総面積の例(2


5

A 4111

:2011

図 3−自然循環形温水器の貯湯部総面積及び集熱部総面積の例(3

3.13

貯湯部総面積

図 1∼図 に示す部分とし,貯湯部の固定部など突出部を除いた貯湯部の設置面に平行な面への投影面

積。

3.14

集熱貯湯部総面積

図 及び図 に示す部分とし,集熱貯湯部の固定部など突出部を除いた 3.11 に定義した集熱面に平行な

面への投影面積。

図 4−開放形のくみ置形温水器の集熱貯湯部総面積の例


6

A 4111

:2011

図 5−密閉形のくみ置形温水器の集熱貯湯部総面積の例

3.15

温水器面積

自然循環形温水器の場合は,集熱部総面積と貯湯部総面積との合計。くみ置形温水器の場合は,集熱貯

湯部総面積。

3.16

集熱面日射量

集熱面において,第三者機関で検定された熱電対列式全天日射計を用いて測定された全天日射強度

(W/m

2

)を時間積分した単位面積当たりのエネルギー量(kJ/m

2

3.17

空だき

温水器が水を入れずに太陽放射エネルギーを受けている状態。

3.18

貯湯量

自然循環形温水器にあっては,

貯湯タンク内に貯湯される給湯用水の容量。

くみ置形温水器にあっては,

集熱貯湯タンク内に貯湯される給湯用水の容量。

3.19

保有水量

貯湯部に貯蔵する給湯用水の容量と集熱媒体の容量との合計量。直接加熱式の温水器の場合は,貯湯量

に等しく,間接加熱式の温水器の場合は,貯湯量と貯湯部内の集熱媒体の容量との合計量に等しい。

3.20

固定部

温水器を固定用線及び緊結金物を用いて架台及び建物の主要構造部に緊結するために,温水器側に設け

たもの。

3.21

直置

設置形式が,屋根面と集熱部下面又は集熱貯湯部下面とがおおむね平行で,その間隔が 100 mm を超え

ないように設置する方法。


7

A 4111

:2011

3.22

透過体

集熱部又は集熱貯湯部の表面に用い,太陽光を透過し,集熱体からの対流及び放射熱損失を低減する部

分。

3.23

集熱体

入射した太陽放射エネルギーを吸収して,熱エネルギーに変換し,集熱媒体に伝熱するもの。

3.24

集熱媒体

集熱部から貯湯部に熱エネルギーを運ぶ媒体。

3.25

最高使用圧力

製造業者が指定した貯湯タンク又は集熱貯湯タンクの最高圧力。

3.26

塗膜

塗料を塗布してできた膜及び塩化ビニル樹脂金属積層板の表面の被覆層。

4

種類及び各部の名称

4.1

種類

温水器の種類は,次による。

a)

温水器は,加熱方式によって区分し,

表 による。

表 1−加熱方式による区分

種類

加熱方式

直接加熱式

集熱部又は集熱貯湯部において太陽放射エネルギーによって給湯用水を直接加熱す

る方式。

間接加熱式

集熱部又は集熱貯湯部において太陽放射エネルギーによって集熱媒体を加熱し,そ

れを用いて間接的に給湯用水を加熱する方式。

b)

温水器は,構造によって区分し,

表 及び表 による。

表 2−構造による区分 1

種類

構造

自然循環形

集熱部で得た熱エネルギーを自然循環作用を利用して貯湯部に輸送し,給湯用水を

直接又は間接的に加熱し,保温した状態で貯湯する構造のもの。

くみ置形

集熱と貯湯との機能が一体となったもので,給湯用水をくみ置くだけで直接加熱し,
貯湯する構造のもの。

表 3−構造による区分 2

種類

構造

開放形

貯湯タンク内又は集熱貯湯タンク内の液面が大気に開放されている構造のもの。

密閉形

貯湯タンク内又は集熱貯湯タンク内に大気圧を超える液体を貯蔵する構造のもの。


8

A 4111

:2011

c)

温水器は,給水方式によって区分し,

表 による。

表 4−給水方式による区分

種類

給水方式

水道直結式

水道管に直結し,JIS B 8410 に規定する水道用減圧弁及び JIS B 8414 に規定する逃
し弁を用いて給水する方式。

シ ス タ ー ン

水道管に直結しないで,水をいったんシスターンなどに落として給水する方式。

4.2

各部の名称

温水器の各部の名称は,

図 6∼図 10 による。

番号

名称

番号

名称

集熱体

ボールタップ

外装箱

給水口

'

外装箱

接続管

透過体

給湯口

断熱材

越流管

'

断熱材

水抜口

貯湯タンク

固定部

注記 1  集熱部とは,①∼④,⑪,⑫を組み立てたものをいう。 
注記 2  貯湯部とは,②',④',⑤∼⑩,⑫を組み立てたものをいう。 
注記 3  温水器には,集熱効率を上げるため反射体を設ける場合がある。

図 6−直接加熱式・自然循環形・開放形・シスターン式の温水器の例


9

A 4111

:2011

a) 

b) 

番号

名称

番号

名称

集熱体

接続管

外装箱

越流管

'

外装箱

逃し弁

透過体

給湯口

断熱材

(集熱媒体)水抜口

'

断熱材

  ⑫'

(給湯用水)水抜口

貯湯タンク

固定部

集熱媒体タンク

真空破壊弁

給水口

注記 1  集熱部とは,①∼④,⑫,⑬を組み立てたものをいう。 
注記 2  貯湯部とは,②',④',⑤∼⑪,⑬,⑭を組み立てたものをいう。 
注記 3  温水器には,集熱効果を上げるために反射体を設ける場合がある。

図 7−間接加熱式・自然循環形・密閉形・水道直結式の温水器の例


10

A 4111

:2011

番号

名称

番号

名称

集熱部

貯湯タンク

透過体

断熱材

集熱体

給水給湯口

接続管

開放口

外装箱

注記  貯湯部とは,⑤∼⑨を組み立てたものをいう。

図 8−直接加熱式・自然循環形・開放形・水道直結式の温水器の例


11

A 4111

:2011

番号

名称

番号

名称

集熱貯湯タンク

給水口

外装箱

接続管

透過体

給湯口

断熱材

水抜口

シスターン

越流管

ボールタップ

固定部

注記 1  集熱貯湯部とは,①∼④,⑩∼⑫を組み立てたものをいう。 
注記 2  給水部とは,⑤∼⑦,⑪を組み立てたものをいう。

図 9−直接加熱式・くみ置形・開放形・シスターン式の温水器の例


12

A 4111

:2011

番号

名称

番号

名称

集熱貯湯タンク

断熱材

透過体

固定部

内管

給水口

接続管

給湯管

外装管

注記  集熱貯湯部とは,①∼⑨を組み立てたものをいう。

図 10−直接加熱式・くみ置形・密閉形・水道直結式の温水器の例

5

材料

5.1

集熱体,シスターン,貯湯タンク及び集熱貯湯タンクに用いる材料

集熱体,シスターン,貯湯タンク及び集熱貯湯タンクに用いる材料は,

表 に示すもの又はこれと同等

の品質をもつものとする。ただし,接水部分に用いる材料は,人体に有害な物質を有害量溶出しないもの

とする。


13

A 4111

:2011

表 5−集熱体,シスターン,貯湯タンク及び集熱貯湯タンクに用いる材料

材料

適用規格

鋼板及び鋼帯

JIS G 3131

JIS G 3141 

表面処理鋼板

JIS G 3302

JIS G 3312

JIS G 3313

JIS G 3314

JIS G 3317

JIS G 3318

JIS G 3321

JIS G 3322 

ステンレス鋼板

JIS G 3320

JIS G 4305 

銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3100 

アルミニウム及びアルミニウム合金板

JIS H 4000

JIS H 4100 

ステンレス鋼管

JIS G 3459 

銅管

JIS H 3300 

銅及び銅合金の棒

JIS H 3250 

ポリ塩化ビニル

JIS K 6720-1 

ポリエチレン管

JIS K 6761

JIS K 6762 

ガラス繊維強化ポリエステル

JIS K 6919

JIS R 3411

JIS R 3412

JIS R 3417 

合成ゴム

JIS K 6353 

5.2

外装箱に用いる材料

外装箱に用いる材料は,

表 に示すもの又はこれらと同等の品質をもつものとする。


14

A 4111

:2011

表 6−外装箱の材料

材料

適用規格

表面処理鋼板

JIS G 3302

JIS G 3312

JIS G 3313

JIS G 3314

JIS G 3317

JIS G 3318

JIS G 3321

JIS G 3322

JIS K 6744 

鋼板及び鋼帯

JIS G 3131

JIS G 3141 

ステンレス鋼板

JIS G 3320

JIS G 4305 

アルミニウム及びアルミニウム合金板

JIS H 4000

JIS H 4100 

ガラス繊維強化ポリエステル

JIS K 6919

JIS R 3411

JIS R 3412

JIS R 3417 

5.3

透過体に用いる材料

透過体に用いる材料は,

表 に示すもの又はこれらと同等の品質をもつものとする。

表 7−透過体の材料

材料

適用規格

ポリカーボネート

JIS K 6719-1 

ガラス

JIS R 3202

JIS R 3203

JIS R 3205

JIS R 3206 

ガラス繊維強化ポリエステル

JIS K 6919

JIS R 3411

JIS R 3412

JIS R 3417 

5.4

接続管に用いる材料

接続管に用いる材料は,

表 に示すもの又はこれらと同等の品質をもち,人体に有害な物質を溶出しな

いものとする。


15

A 4111

:2011

表 8−接続管の材料

材料

適用規格

鋼管及び継手

JIS B 2301

JIS B 2302

JIS G 3442

JIS G 3452

ステンレス鋼管

JIS G 3448

JIS G 3459

銅管及び継手

JIS H 3300

JIS H 3401 

硬質ポリ塩化ビニル管及び継手

JIS K 6741

JIS K 6742

JIS K 6743

ポリエチレン管及び継手

JIS K 6761

JIS K 6762

ゴム管及び継手

JIS K 6353

5.5

集熱部及び貯湯部に用いる断熱材

集熱部及び貯湯部に用いる断熱材は,

表 に示すもの又はこれらと同等の品質をもつものとする。

表 9−集熱部及び貯湯部の断熱材

材料

適用規格

人造鉱物繊維保温材

JIS A 9504

住宅用人造鉱物繊維断熱材

JIS A 9521

発泡プラスチック保温材

JIS A 9511

6

構造

6.1

一般事項

一般事項は,次による。

a)

温水器は,水漏れを起こさない構造でなければならない。

b)

温水器は,運搬,据付けなどの作業に対して十分な強度及び安定性がある構造でなければならない。

c)

温水器の配管接続部は,容易に施工できる構造でなければならない。

d)

温水器は,凍結に耐える構造又は排水可能な構造でなければならない。

e)

温水器は,保守点検が行いやすい構造でなければならない。

f)

掃除,手入れなどのために取外しを必要とする部分は,通常の工具又は附属の専用工具で容易に着脱

ができる構造でなければならない。

g)

温水器の集熱部は,雨水,じんあいなどが入りにくい構造とし,万一入った場合でも集熱機能に重大

な障害を生じない構造とする。

h)

温水器の各部は,雪及び結氷に対処した構造でなければならない。

i)

温水器の固定部は,固定線,緊結金物などを容易に接続できる構造でなければならない。

j)

温水器は,使用中著しい騒音及び振動を発しない構造でなければならない。

k)

温水器は,設置した状態で,容易に貯湯部又は集熱貯湯部の水を抜くことができる構造でなければな

らない。


16

A 4111

:2011

l)

開放形の給水部の構造は,

図 11 又は図 12 に示す吐水口空間をもつ構造でなければならない。

m)

密閉形の温水器の構造は,次による。

1)

貯湯タンク内又は集熱貯湯タンク内の圧力が上昇したとき,適切なゲージ圧で作動する逃し弁を接

続できる構造でなければならない。

2)

水道用減圧弁及び逃し弁を内蔵又は附属する場合は,それぞれ JIS B 8410 及び JIS B 8414 の規定に

適合したもの又はこれらと同等のものでなければならない。

3)

使用水圧によらず水道側に逆流しない構造でなければならない。

4)

適切なゲージ圧で作動するバキュームブレーカなどの負圧破壊装置を備えているか又は接続できる

構造でなければならない。

n)

透過体にガラスを用いる場合は,ガラスの破損時にガラスが小片に割れるか又は温水器設置範囲内に

とどまる構造でなければならない。

6.2

ボールタップ

温水器に使用するボールタップは,JIS B 2061 の規定に適合するものか又はこれと同等の性能のものと

する。

6.3

ボールタップ吐水口と越流管との空間寸法

温水器にボールタップを取り付ける場合の越流管からボールタップ吐水口までの吐水口空間 A(

図 11

及び

図 12 参照),及び側壁とボールタップ吐水口中心との距離 B(図 11 及び図 12 参照)は,表 10 による

ほか,次の a)∼d)による。

表 10−ボールタップ吐水口の高さ及び側壁とボールタップ吐水口中心との距離

単位  mm

ボールタッ
プの呼び径

越流管からボールタップ吐水口までの

吐水口空間 A

側壁とボールタップ吐水口中心との

距離 B

図 11 及び図 12 参照)

図 11 及び図 12 参照)

13 25 以上 25 以上 
20 40 以上 40 以上 
25 50 以上 50 以上

      図 11−越流管(横取出し) 

図 12−越流管(縦取出し) 


17

A 4111

:2011

a)

吐水口空間の寸法は,給水静水圧ゲージ圧 344 kPa のときのものとする。

b)

越流管の測定位置は,

図 11 の横取出しの場合は,越流管内径の上端の越流面とする。図 12 の縦取出

しの場合は,越流管上端の越流面とする。

c)

図 11 及び図 12 の越流管の内径(D)は,一般にボールタップの呼び径の約 1.4 倍以上とし,越流水が

規定位置より上昇するときは,内径(D)を大きくする。

d)

吐水口空間の寸法は,ボールタップの弁及び吐水口先端までの気密性の有無によって,次による。

1)

気密性のあるときは,

図 11 又は図 12 を参照。

2)

切欠きなどで気密性がなく,

図 13 に示すように,こま座径③の断面積よりも切欠き部分の断面積②

が大きいときは支持棒⑤の太さも考慮する。吐水口空間の寸法は,④の線と越流面との間隔 A

1

とす

る。

図 13−切欠き部分のある場合の吐水口空間

7

性能

温水器の性能は,箇条 に規定する試験を行ったとき,

表 11 の規定に適合しなければならない。


18

A 4111

:2011

表 11−性能

性能項目

性能

適用試験箇条

集熱性能

集熱量(S) 8 374 kJ/(m

2

・日)以上。

9.1 

保温性能

自然循環形

熱損失係数

KA

5.81 W/K 以下。

9.2 

くみ置形

熱損失係数

KA'

16 W/K 以下。

耐圧

開放形

漏れがあってはならない。

9.3 a) 

密閉形

9.3 b) 

耐凍結性

自 然 循

環形

排水して凍結防止する構造のもの

目視で確認できる変形,漏れのいずれもあ

ってはならない。

9.4 a) 1) 

排水しなくても凍結に耐える構造

のもの

凍結破壊,目視で確認できる変形のいずれ

もあってはならない。また,解凍後漏れが
あってはならない。

9.4 a)  2)

及び

3) 

凍結予防ヒーターなどによって凍
結破壊を防止する構造のもの

9.4 a) 4) 

その他のもの

目視で確認できる変形,漏れのいずれもあ
ってはならない。

9.4 a) 5) 

くみ置形

集熱貯湯部に目視で確認できる変形,漏れ

のいずれもあってはならない。

9.4 b) 

耐空だき

漏れ,著しい変形のいずれもあってはなら

ない。

9.5 

出湯性能

平均出湯量

毎分 10  L以上。

9.6 

強度

集熱部の剛性 100

mm 以下。

9.7.1 

温水器の剛性

漏れ,破損,著しい変形のいずれもあって

はならない。

9.7.2 

温水器本体固定部

固定部の変形があってはならない。

9.7.3 a) 

固定部の離脱があってはならない。

9.7.3 b) 

温水器本体

破損があってはならない。

9.7.4  

透過体の耐衝撃性

ひび,割れのいずれもあってはならない。  9.7.5 

耐久性

集 熱 部 ・

貯 湯 部 の
外装

塗装鋼板,塩化ビニ

ル樹脂金属積層板

付着性

塗膜の剝がれがあってはならない。

9.8 

塩水噴霧

割れ,膨れ,剝がれ及びさびのいずれもあ

ってはならない。

9.9 

ガラス繊維強化ポ

リエステル

試験後引張

強さ

19.6 MPa 以上。

9.10 

ポリエチレン,ポリ
プロピレン

試験後引張
強さ

14.7 MPa 以上。

9.10 

保持率 60

%以上。

集熱体(透過体のないものに限
る。

付着性(塗
膜のあるも

のに限る。

塗膜の剝がれがあってはならない。

9.8 

塩水噴霧

割れ,膨れ,剝がれ及びさびのいずれもあ

ってはならない。

9.9 

プラスチック透過体

透過率

初期値の 75 %以上。

9.11 

反射体

反射率

初期値の 70 %以上。

9.12 

浸出性能

密閉形(開放形には適用しない)

厚生労働省で定める浸出基準による。

9.13 

8

外観

外観は,箇条 10 に規定する試験を行ったとき,性能及び商品価値を損なう有害な割れ,汚れ,さび,ば

りなどの欠点があってはならない。


19

A 4111

:2011

9

試験

9.1

集熱性能試験

集熱性能試験は,次の自然太陽光下の屋外試験方法によって行う。

なお,集熱性能試験の屋内試験方法を参考として

附属書 に示す。

a)

環境条件  試験は,次の環境条件で行う。

1)

日射,風,気温などに極端な影響を及ぼす障害物のない場所とする。

2) 1

1)

の集熱面日射量 16 750 kJ/m

2

以上とする。

3)

平均気温

2)

は 15  ℃以上とする。

1)

  この規格でいう 1 日とは,日南中時前後 4 時間の計 8 時間をいう。

2)

  平均気温とは,測定時間中の 1 時間ごとに測定した 9 回の気温の平均値をいう。

b)

試験  試験は,次によって行う。

1)

集熱面を対地角度 30°

3)

で南面(南半球では北面)として,通常の使用状態に設置する。

2)

集熱面を,あらかじめ日射遮蔽用のシートで覆っておき,試験開始直前にゲージ圧 344 kPa の給水

静水圧で給水し,温水器を満水状態にする。

3)

密閉形で水道直結式の場合は,温水器の手前に JIS B 8410 に規定する水道用減圧弁を設けるものと

する。

4)

給水平均温度は,精度±0.1  ℃,分解能 0.05  ℃以上の校正済みの温度計で測定する。

5)

給水平均温度は,試験開始時の気温との差が±5  ℃以内でなければならない。

6)

日南中時の 4 時間前(地方真太陽時の 8 時)に日射遮蔽用のシートを外し,集熱を開始する。

7)

日南中時の 4 時間後

(地方真太陽時の 16 時)

に日射遮蔽用のシートを取り付けて,

集熱を停止する。

8)

直ちに,十分な保温を施した配管を経由して,直接加熱式の場合は保有水量として貯湯量を,間接

加熱式の場合は保有水量として貯湯量と貯湯部内の集熱媒体とを,試験用保温槽に全量採湯する。

9)

試験用保温槽の水をかくはん(攪拌)し,4)の温度計を用いて槽中央部の水温を測定する。

10)

測定中降雨があった場合,日射量に極端な変動があった場合,又は採湯量が保有水量の±5 %を超

えた場合は,再試験を行う。

3)

  対地角度 30°以外の角度に設置して,使用するように設計された温水器の場合は,その角

度に設置して試験する。

c)

集熱量の計算  式(1)によって実集熱量(S

c

)を求める。

c

w

n

p

c

c

000

1

)

(

A

t

t

C

V

S

×

ρ

  (1)

ここに,

t

n

試験用保温槽中央部温度(K)

t

w

給水温度(K)

V

c

保有水量(m

3

A

c

集熱部総面積(m

2

C

p

水の定圧比熱[J/(kg・K)]

ρ: 水の密度(kg/m

3

S

c

実集熱量[kJ/(m

2

・日)

なお,水の C

p

ρ の値は,t

n

と t

w

の平均値に対応する値としなければならない。ただし,通常 C

p

ρ の積

を 4.2×10

6

[J/(m

3

・K)]として計算してもよい。

さらに,この S

c

から式(2)によって 1 日の集熱面日射量 20 930 kJ/(m

2

日)時の集熱量(S)に換算する。


20

A 4111

:2011

c

930

20

S

I

S

×

  (2)

ここに,

S: 集熱量[kJ/(m

2

日)

I: 1 日の集熱面日射量[kJ/(m

2

日)

9.2

保温性能試験

保温性能試験は,次による。

a

)

環境条件

  試験は,日射の影響を受けない状態で行う。

b

)

試験

  試験は,次によって行う。

1

)  温水器を通常の使用状態に設置する。

2

)  温水器に試験開始時の周囲温度よりも 35  ℃±2  ℃高い湯を満水状態まで給湯し,貯湯タンク又は

集熱貯湯タンク内をかくはんした後,試験開始時の水温を測定する。試験開始時の水温は,貯湯タ

ンク又は集熱貯湯タンクを水平方向に均等に分割する 3 点以上の測定点における測定値の平均とす

る。

3

) 3 時間放置した後,貯湯タンク又は集熱貯湯タンク内をかくはんし,試験終了時の水温を測定する。

試験終了時の水温は,試験開始時の水温の測定点と同じ測定点における測定値の平均とする。

4

)  周囲温度は,試験開始時,試験開始から 1 時間後,試験開始から 2 時間後及び試験終了時にそれぞ

れ測定する。

c

)

保温性能の計算

  式(3)及び式(4)によって熱損失係数(KA)を求める。ただし,くみ置き形温水器の

場合は,さらに式(5)によって熱損失係数(KA')を求める。

t

T

t

t

ρ

C

V

KA

Δ

)

(

e

s

p

  (3)

4

2

Δ

4

3

2

1

e

s

t

t

t

t

t

t

t

  (4)

V

KA

A

K

×

2

.

0

  (5)

ここに,

KA: 熱損失係数(W/K)

KA': 貯湯量 0.2 m

3

に換算したときの熱損失係数(W/K)

Δt: 水温の平均値と周囲温度の平均値の差(K)

V: 保有水量(m

3

t

s

試験開始時の水温(K)

t

e

試験終了時の水温(K)

C

p

水の定圧比熱[J/(kg・K)]

ρ: 水の密度(kg/m

3

t

1

試験開始時の周囲温度(K)

t

4

試験終了時の周囲温度(K)

t

1

t

4

1 時間ごとに測定した周囲温度(K)

T: 試験開始から終了までの時間(T=10 800sec)(T は 3 時

間に相当する秒数)

9.3

耐圧試験

耐圧試験は,次による。

a)

開放形の場合(シスターンを用いるもの)  温水器の接続部に常用圧の 2 倍以上の水頭圧を加え,5

分間保持するか又は常用圧の 2 倍以上の空気圧を加え,1 分間保持し,目視によって漏水の有無を調

べる。


21

A 4111

:2011

温水器全体に常用圧の 2 倍以上の水頭圧をかけることが困難な場合は,常用圧で 5 分間以上保持し

て,漏水の有無を調べ,別途集熱部,貯湯部,接続配管などを常用圧の 2 倍で個別に耐圧試験を行う

ことができる。

設置に際して,常用圧以上の圧力が加わるおそれのないときには,製品検査時の耐圧試験は常用圧

で行うことができる。

b)

密閉形の場合(直結給水とするもの)  温水器の接続部を満水させ,逃し弁のあるものはゲージ圧で

最高使用圧力の 1.5 倍の圧力をかけ,2 分間保持し,目視によって漏水の有無を調べる。逃し弁のない

ものはゲージ圧 1 720 kPa の圧力をかけ,2 分間保持し,目視によって漏水の有無を調べる。

9.4

耐凍結性試験

耐凍結性試験は,次による。

a)

自然循環形温水器の場合

1)

凍結防止弁などによって自動的に排水し,凍結破壊を防止するもの。

温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,対地角度 30°

3)

に設置し,

温度 20℃±2  ℃の水を満水させ,周囲温度−15  ℃±2  ℃の条件下で 15 時間放置し,凍結防止弁な

どが正常に作動したことを確認した後,解凍する。

このサイクルを 1 サイクルとして,10 サイクルを繰り返した後,目視によって変形及び漏れのな

いことを確認した後,9.3 の耐圧試験を行う。

2)

集熱部の集熱体が,凍結に耐え得る構造で凍結防止弁などを取り付けないもの。

温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,対地角度 30°

3)

に設置し,

温度 20  ℃±2  ℃の水を満水させ,周囲温度−15  ℃±2  ℃の条件下で 15 時間放置した後,解凍す

る。

このサイクルを 1 サイクルとして 10 サイクルを繰り返した後,目視によって凍結破壊,変形及び

漏れのないことを確認した後,9.3 の耐圧試験を行う。

3)

ヒートパイプを使用するもの。

温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,対地角度 30°

3)

に設置し,

温度 20  ℃±2  ℃の水を満水させ,周囲温度−15  ℃±2  ℃の条件下で 15 時間放置した後,解凍す

る。

このサイクルを 1 サイクルとして,3 サイクルを繰り返した後,目視によって凍結破壊,変形及

び漏れのないことを確認した後,9.3 の耐圧試験を行う。

4)

凍結予防ヒーターなどによって凍結による破壊を防止するもの。

温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,対地角度 30°

3)

に設置し,

温度 20  ℃±2  ℃の水を満水させ,凍結予防ヒーターを作動させて,周囲温度−15  ℃±2  ℃の条件

下で 15 時間放置した後,解凍する。

このサイクルを 1 サイクルとして,10 サイクルを行う。その後,11 サイクル目は,凍結予防ヒー

ターなどを作動させずに前記条件で凍結させ,解凍後,目視によって凍結破壊,変形及び漏れのな

いことを確認した後,9.3 の耐圧試験を行う。

5)

その他のもの。

温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,対地角度 30°

3)

に設置し,

温度 20  ℃±2  ℃の水を満水させ,周囲温度−15  ℃±2  ℃の条件下で 15 時間放置した後,解凍す

る。


22

A 4111

:2011

このサイクルを 1 サイクルとして,10 サイクルを繰り返した後,目視によって変形及び漏れのな

いことを確認した後,9.3 の耐圧試験を行う。

b)

くみ置形温水器の場合  温水器を冷凍室に製造業者などの指定する標準的施工仕様によって,対地角

度 30°

3)

に設置し,温度 20  ℃±2  ℃の水を満水させ,周囲温度−15  ℃±2  ℃の条件下で 15 時間放

置した後,解凍する。

このサイクルを 1 サイクルとして,3 サイクルを繰り返した後,目視によって変形及び漏れのない

ことを確認した後,9.3 の耐圧試験を行う。

9.5

耐空だき試験

耐空だき試験は,温水器を対地角度 30°

3)

に設置し,平均気温 15  ℃以上,1 日

1)

の集熱面日射量

16 750 kJ/(m

2

・日)を超える 2 日間空だき状態に保った後給水し,目視によって漏れ及び著しい変形のな

いことを確認した後,9.3 の耐圧試験を行う。

なお,集熱体が空だき防止フィルムによって保護されている構造のものは,そのフィルムを取り付けた

状態で行う。

9.6

出湯性能試験

温水器を対地角度 30°

3)

に保持し,給湯栓から 5 m 以内の高い位置に給水口がくるように設置し,温水

器給湯口と給湯栓とを管の呼び径 20 以下の配管材で配管する。給水は給湯栓と同じ高さに JIS B 8410 

水道用減圧弁を取り付け,ゲージ圧 344 kPa の給水静水圧のもとで行う。

温水器に給水し満水後,給湯栓を全開にし,出湯量が貯湯量になるまでの時間を測定し平均出湯量を求

める。ただし,給湯栓は,JIS B 2061 の横水栓呼び径 13 とする。

9.7

強度試験

9.7.1

集熱部の剛性

水の入っていない温水器の集熱部を水平な台の上に載せて一端を持ち上げ,他の三端のうち一端が離れ

るまでの距離を測定する。

なお,くみ置形温水器については,この試験を温水器本体で行う。

9.7.2

温水器の剛性

水の入っていない温水器を標準施工で組み立てて,水平な台の上に載せて,一端を 100 mm 持ち上げ

5 分間保持後復元させて,各部及び各部間の接合部などの漏れ,破損及び著しい変形の有無を調べ,その

後 9.3 の耐圧試験を行う。

9.7.3

温水器本体固定部

温水器本体固定部は,次による。

a)

温水器の各固定部に 1 470 N 又は満水時の自重の 1/2 のいずれか大きい方の荷重を加え,それぞれの固

定部の変形の有無を調べる。

なお,荷重方向は,据付け時に固定線を張る方向とする。

b)

温水器の各固定部に 2 940 N 又は満水時の自重のいずれか大きい方の荷重を加え,それぞれの固定部

の離脱の有無を調べる。ただし,傾斜屋根に直置として限定して使用する温水器は 1 960 N 又は満水

時の自重の 2/3 のいずれか大きい方の荷重を加える。

なお,荷重方向は,据付け時に固定線を張る方向とする。

9.7.4

温水器本体

温水器本体は,次による。

a)

ガラス透過体の場合は,温水器を満水にして水平状態に保ち,各固定部を温水器の標準施工で定めら


23

A 4111

:2011

れた方法で固定し,架台設置に対応した温水器では温水器面積 1 m

2

当たり質量 145 kg の乾燥砂を,傾

斜屋根に直置として限定して使用する温水器では温水器面積 1 m

2

当たり質量 73 kg の乾燥砂を集熱部

及び貯湯部に適切な方法で均一に載せ,本体の破損の有無を調べる。

b)

プラスチック透過体の場合は,a)と同様に温水器を固定した後,透過体の上に当て板を当てて,その

上に,架台設置に対応した温水器の場合は温水器面積 1 m

2

当たり質量 145 kg の乾燥砂を,傾斜屋根に

直置として限定して使用する温水器では温水器面積 1 m

2

当たり質量 73 kg の乾燥砂を集熱部及び貯湯

部に適切な方法で均一に載せ,本体の破損の有無を調べる。

c)

温水器の水を空にし,透過体を下にして(裏返して)水平状態に保つよう標準施工で定められた方法

に準じて固定し,温水器の裏側に温水器面積 1 m

2

当たり質量 115 kg の乾燥砂を集熱部及び貯湯部に適

切な方法で均一に載せ,本体の破損の有無を調べる。ただし,この試験は,架台設置に対応した温水

器にだけ適用する。

9.7.5

透過体の耐衝撃性

透過体を水平状態に設置し,温水器の構成上支持される部分を 100 mm 角材で支持し,JIS B 1501 に規

定する呼び 25/32(径 19.843 75 mm,質量約 32 g)の鋼球を 50 cm の高さの静止の状態から力を加えずに

落下させ,ひび及び割れの有無を調べる。落下点は中心から 10 cm の範囲内とする。ただし,プラスチッ

ク透過体は,試験片について,JIS A 1415 に規定するオープンフレームカーボンアークランプによる暴露

試験 WS-A を 500 時間行い,その後,耐衝撃性試験を併せて行う。

9.8

付着性試験

付着性試験は,次による。

a)

試験片 50 mm×150 mm を準備する。

b)

試験片に,鋭利な刃物を用いて,塗装鋼板の場合は 1 mm×1 mm のます目となるよう,塩化ビニル樹

脂金属積層板の場合は 2 mm×2 mm のます目となるよう縦横に各 11 本のきずを付け,ます目 100 個

を作る。

c)

b)

で作成したます目の上に JIS Z 1522 に規定する粘着テープを貼り付けた後,すぐ剝がし塗膜の剝が

れの有無を目視によって調べる。

注記  試験片は製品から採取したもの,又は生産条件と同一条件で作成したものを用いる。

9.9

塩水噴霧試験

塩水噴霧試験は,次による。

a)

試験片 50 mm 以上×150 mm 以上を準備する。

b)

試験片に鋭利な刃物で

図 14 に示すような形に鋼板に達するまできずを付ける。

c)

JIS Z 2371

に規定する中性塩水噴霧試験(NSS)を 96 時間行った後,きずの両側 3 mm 以外の部分の

割れ,膨れ,剝がれ及びさびの有無を目視によって調べる。

注記  試験片は製品から採取したもの,又は生産条件と同一条件で作成したものを用いる。


24

A 4111

:2011

単位  mm

図 14−試験片のきずの付け方

9.10

外装用プラスチック耐久試験

外装用プラスチック耐久試験は,次による。

a)

JIS K 7113

に規定する方法によって,1 号形試験片を作成する。

b)  JIS K 7113

による試験を行い,試験前引張強さを求める。

c)

別の試験片について,JIS A 1415 に規定するオープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験

WS-A を 1 000 時間行う。

d)  c)

の試験片について,JIS K 7113 による試験を行い,試験後引張強さを求める。

e)

ポリエチレン,ポリプロピレンの場合には JIS K 7113 による試験前後の引張強さを比較して保持率を

求める。

保持率(%)=(試験後引張強さ/試験前引張強さ)×100

9.11

透過体耐久試験

9.11.1

計測機器

JIS R 3106

に規定する分光光度計又は JIS K 6718-1 及び JIS K 6718-2 に規定する計測装置を用いる。

9.11.2

試験方法

透過体耐久試験は,次による。

a)

試験片について,JIS R 3106 の規定によって求めた波長 300 nm∼2 100 nm における日射透過率,又は

JIS K 6718-1

及び JIS K 6718-2 に規定する全光線透過率を測定する。

b)

試験片について,

JIS A 1415

に規定するオープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験 WS-A

を 500 時間行う。

c)

a)

の方法で日射透過率又は全光線透過率を求める。

d)

暴露試験前後の日射透過率又は全光線透過率を比較し,初期値の 75 %以上であることを確認する。

9.12

反射体耐久試験

9.12.1

計測機器

JIS R 3106

に規定する分光光度計を用いる。

9.12.2

試験方法

反射体耐久試験は,次による。

a)

試験片について分光光度計を用いて JIS R 3106 の規定によって求めた波長 300 nm∼2 100 nm における

日射反射率を求める。

b)  JIS A 1415

に規定するオープンフレームカーボンアークランプによる暴露試験 WS-A を 500 時間行う。

c)

a)

の方法で日射反射率を求める。

d)

暴露試験前後における日射反射率を比較し初期値の 70 %以上であることを確認する。


25

A 4111

:2011

注記  反射率は,JIS Z 8741 の規定によって測定してもよい。

9.13

浸出性能試験

浸出性能試験は,JIS S 3200-7 による。

10

外観試験

外観試験は,目視による。

11

検査

11.1

形式検査

形式検査の試料の採り方,検査項目,判定基準及び設計等を変更した場合の取扱いは,次による。

a)

試料の採り方  形式検査に供する試料は,製造ロットからランダムに 1 台以上を採るものとする。

b)

検査項目  検査項目は,次による。

1)

集熱性能

2)

保温性能

3)

耐凍結性能

4)

耐圧

5)

耐空だき

6)

出湯性能

7)

強度

8)

付着性

9)

塩水噴霧

10)

外装用プラスチック耐久性

11)

透過体耐久性

12)

反射体耐久性

13)

浸出性能

14)

外観

c)

判定基準  箇条 及び箇条 の規定に適合したものを合格とする。

d)

設計等を変更した場合の取扱い  温水器の設計又は技術的生産条件を著しく変更したときは,変更後

最初の製造ロットからランダムに 1 台以上の試料を採って形式検査を行うものとする。

11.2

受渡検査

受渡検査の試料の採り方,検査項目及び判定基準は,次による。

a)

試料の採り方  受渡検査に供する試料は,受渡当事者間の協定による抜取検査方式とする。

b)

検査項目  外観試験とする。

c)

判定基準  箇条 の規定に適合したものを合格とする。

12

表示

12.1

製品に表示する事項

この規格の全ての要求事項に適合した温水器には,容易に消えない方法で見やすい箇所に,次の事項を

表示した銘板を付けなければならない。

a)

規格名称及び規格番号


26

A 4111

:2011

b)

製造番号

c)

製造業者名又はその略号

12.2

添付資料に表示する事項

製品に取扱説明書及び工事説明書を添付する場合は,

表 12 に示す事項を表示する。

表 12−添付資料に表示する事項

表示項目

取扱

説明書

工事

説明書

表示内容

単位

種類及び形式

製品の種類及び呼称。

事業者名

製造業者名又は販売業者名。

外形寸法

幅×長さ(奥行)×高さ 
見取図などによる外形寸法を含む。

mm

貯湯量

貯湯タンクの容量。

L又は m

3

製品質量及び満水質量

製品質量及び満水時の総質量。 kg

最高使用圧力

使用し得る最高圧力。 kPa

外形図

平面図,側面図又はこれに準じる図面。 mm

取付寸法

取付又は設置などの寸法。 mm

接続管口径寸法

接続管口径は JIS 呼称又は mm で表示する。

運転上の注意事項

運転上の注意事項を表示する。

据付上の注意事項

据付上の注意事項及び凍結予防に関する事
項を表示する。

保守点検上の注意事項

保守点検に関する事項を表示する。


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A 4111

:2011

附属書 A

参考)

集熱性能試験の屋内試験方法

A.1

集熱性能試験の屋内試験方法

A.1.1

装置

屋内試験には,

次の性能をもつソーラーシミュレータ

(温水器の集熱性能試験などを室内で行うために,

太陽スペクトルを模擬した光線を発生する装置)を使用する。

a)

人工光源は,集熱面放射照度 630 W/m

2

以上の能力をもつものとする。

b)

照射面における放射照度の均一性は,±10 %とする。

c)

人工光源の平行度は,10°以内とする。

d)

光源のスペクトルは,エアマス 1.5

1)

の太陽スペクトルに近似しているものとする。

1)

  大気質量,太陽放射エネルギーが大気層を通過している経路の長さ(大気層の厚さ)で,1

気圧の条件下で地表面に 90°に入射する場合をエアマス 1 とする。エアマス 1.5 は,太陽高

度が地表面に対して 41.8°のときをいう。

A.1.2

試験手順

試験手順は,次による。

a)

集熱面が対地角度 30°になるように温水器を設置し,人工光源装置からの光が集熱面に垂直に入射す

るように調整する。ただし,対地角度 30°以外の角度に設置して,使用するように設計された温水器

の場合は,その角度に設置して試験する。

b)

温水器の周囲温度を,15  ℃以上に設定し,照射中の変動幅を±3  ℃とする。

c)

給水平均温度は,周囲温度に等しいか又は周囲温度±3  ℃とする。

d)

給水は,屋外試験方法と同様給水静水圧とがゲージ圧 344 kPa のもとで行う。

e)

密閉形で水道直結式の場合は,温水器の手前に JIS B 8410 に規定する水道用減圧弁を設けるものとす

る。

f)

集熱面に入射する 1 時間ごとのエネルギー量を

表 A.1 に従って変化させながら,8 時間照射を続ける。

ただし,8 時間の合計入射エネルギー量は,16 750 kJ/m

2

以上とする。

表 A.1−エネルギー変化量

単位  %

照射開始後の時間

h

1 時間ごとに入射エネルギー

量の最大値に対する比

比の設定値の許容差

0∼1 及び 7∼8 50

±5

1∼2 及び 6∼7 72

±5

2∼3 及び 5∼6 91

±5

3∼4 及び 4∼5 100

A.1.3

集熱量の計算

集熱量の計算は,次による。


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A 4111

:2011

a)

9.1 b)

の規定によって温水器内の湯を試験用保温槽に移し,9.1 c)の規定によって実集熱量(S

c

)を求め,

更にこの S

c

から式(A.1)によって 8 時間の合計入射エネルギー量が 20 930 kJ/m

2

のときの集熱量(S

に交換する。

c

930

20

S

I

S

×

  (A.1)

ここに,

S: 集熱量(kJ/m

2

I: 8 時間の合計入射エネルギー量(kJ/m

2

S

c

実集熱量(kJ/m

2

b)

集熱部又は集熱貯湯部の裏面から太陽放射エネルギーが集熱体に入射し得る形式の試験体の試験をす

るときは,試験体裏面後方に,太陽放射エネルギー反射率が 0.1 以下の黒色乱反射表面からなる反射

板を設置する。

 

参考文献  JIS Z 8741  鏡面光沢度−測定方法


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附属書 B

参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格

旧規格

改正理由

箇条番号及

び題名

内容

箇条番号

及び題名

内容

規格名称

太陽熱温水器 
Solar water heater

規格名称

住宅用太陽熱利用温水器 
Solar water heater for dwellings

現在は“太陽熱温水器”という名称で呼ばれるのが一般的である

ため,現状に合わせた。

3  用語及び
定義

3.3  くみ置形温水器 2.

用 語 の

定義

真空貯湯形温水器又はくみ置

形温水器

真空貯湯形温水器は,現在生産されておらず,今後もその見込み

がないことから,用語として定義せず,くみ置形温水器の一種と
して扱うこととした。

3.6  貯湯タンク 2.

用 語 の

定義

貯湯槽

現在は“貯湯タンク”という名称で呼ばれるのが一般的であるた

め,現状に合わせた。

3.7  集熱貯湯部 
3.8  集熱貯湯タンク

2.  用 語 の
定義

(くみ置形温水器の)集熱部  くみ置形温水器において,

“給湯用水を加熱して貯湯する部分”

を“集熱部”と定義していたが,実際は“貯湯”も行うため,名
称を分かりやすくした。

3.12  集熱部総面積 2.

用 語 の

定義

(8)  有効集熱面積

集熱面積の考え方を JIS A 4112 の“集熱器総面積”の考え方と統

一した。

3.13  貯湯部総面積 
3.14  集熱貯湯部総面積 
3.15  温水器面積

なし

なし

明確に定義されていなかったため,新たに定義した。

3.19  保有水量

なし

なし

間接加熱式の温水器においては,給湯用水だけでなく,貯湯部内

の集熱媒体が蓄熱した熱も利用できるため,新たに定義した。

なし

なし 2.

用 語 の

定義

(11)  有効採湯量

従来,太陽熱温水器は,その湯を利用するときに給水元栓を閉め,

貯湯タンクの湯を落水して使用(ため出し給湯)することが一般
的だったため,貯湯部に残水が生じていた。そのため,貯湯量と

は別に,残水を含まない“有効採湯量”を定義していた。しかし,

現在では給水元栓を閉めずに使用(押し出し給湯)する方式に代
わってきたため,

“有効採湯量”は廃止し,

“貯湯量”を用いるこ

ととした。


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1

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現行規格

旧規格

改正理由

箇条番号及

び題名

内容

箇条番号
及び題名

内容

4.1  種類

温水器の種類を整理した。

なし

なし

温水器の種類が不明確であったため,新たに加熱方式による区

分,構造による区分及び給水方式による区分として整理し追加し
た。

6.1 一 般 事

密閉形の温水器の構造に次の規定を追加

した。

・  使用水圧によらず水道側に逆流しな

い構造でなければならない。

・  適切なゲージ圧で作動するバキュー

ムブレーカなどの負圧破壊装置を備
えているか又は接続できる構造でな

ければならない。

なし

なし

水道用器具に求められる要求品質を追加した。

透過体にガラスを用いる場合は,ガラス

の破損時にガラスが小片に割れるか又は
温水器設置範囲内にとどまる構造でなけ

ればならない。

なし

なし

安全性を考慮し,追加した。

7  性能

保温性能のくみ置形の要求事項

  16 W/K 以下

4.  性能

保温性能のくみ置形の要求事

項 
  80 W/K・m

3

以下

貯湯量として一般的な 0.2 m

3

(200 L)を用いて換算し,自然循環

形と単位を合わせた。

7  性能 
9.13  浸出性
能試験

性能の要求事項及び試験項目に浸出性能

を追加した。

なし

なし

密閉形などの水道法対象機器の場合,必要であるため,追加した。

9.1  集 熱 性
能試験

集熱性能試験は,屋外試験方法によって
行う。

8.1  集 熱
性能試験

集熱性能試験は,次の自然太
陽光下の屋外試験方法又はソ

ーラーシミュレータによる人

工光源下の屋内試験方法のい
ずれかの方法によって行う。

現時点では設備面で屋内試験の実施が困難であるため,屋外試験
に限定し,屋内試験は附属書に記載することとした。

9.2  保 温 性
能試験

試験方法(手順)を詳細に記載した。 8.2

保 温

性能試験

試験方法(手順)が分かりにくいため,説明を追記した。

9.3  耐 圧 試

密閉形:最高使用圧力の 1.5 倍,2 分間

密 閉 形 で 逃 し 弁 の な い も の : ゲ ー ジ 圧 
1 720 kPa,2 分間

8.4  耐 漏
れ試験

密閉式:ゲージ圧 290 kPa,2

分 間   続 い て , ゲ ー ジ 圧 
740 kPa,1 分間

様々な使用圧力の機器があるため,それぞれの機器の最高使用圧

力に基づいて圧力をかけることとした。


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現行規格

旧規格

改正理由

箇条番号及

び題名

内容

箇条番号
及び題名

内容

9.4  耐 凍 結
性試験

なし 8.3

耐 凍

結性試験

ただし,構造,不凍液などに

よって温水器全体に凍結の心
配のない場合は,耐凍結性試

験は適用しない。

どのような構造であっても耐凍結性試験を行うべきとの判断か

ら,適用しないとの規定は削除した。また,自然循環形の凍結予
防の方法に“その他のもの”の試験方法を追加し,適用の可否を

明確にした。

自然循環形温水器の凍結予防の方法とし

て“その他のもの”を追加し,

“その他の

もの”の耐凍結試験の方法を追加した。

なし

12  表示

製品に表示する項目として以下の項目を

追加した。

・  規格名称及び規格番号 
・  製造番号

・  製造業者名又はその略号

10.  表示

種類,製造年月又はその略号

など

使用者の便宜のため表示項目を追加した。