>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

A 4008:2008

(1)

目  次

ページ

1  適用範囲

1

2  引用規格

1

3  用語及び定義

2

4  種類

3

5  性能

4

5.1  定格冷暖房能力測定条件

5

5.2  定格風量測定条件

5

6  構造及び外観

5

6.1  構造一般

5

6.2  電気の安全に関する材料,構造及び性能

6

6.3  風量調節器

6

7  材料

6

8  試験

7

8.1  風量試験

7

8.2  消費電力試験

7

8.3  冷房能力及び暖房能力試験

7

8.4  通水抵抗試験

7

8.5  露付き試験

7

8.6  凝縮水排水試験

8

8.7  コイル漏れ試験

8

8.8  騒音試験

8

9  検査

8

9.1  形式検査

8

9.2  製品検査

8

10  表示

8

10.1  製品に表示する事項

8

10.2  カタログ又は技術資料に表示する事項

8

10.3  施工者用取扱説明書に表示する事項

9

10.4  使用者用取扱説明書に表示する事項

10

附属書 A(規定)ファンコイルユニットの風量試験方法

12

附属書 B(規定)ファンコイルユニットの冷房能力及び暖房能力試験方法

23

附属書 C(規定)ファンコイルユニットの露付き試験方法

32

附属書 D(規定)ファンコイルユニットの騒音レベル測定方法

36

附属書 E(規定)電気の安全に関する材料,構造及び性能(タイプ A

41

附属書 F(規定)電気の安全に関する材料,構造及び性能(タイプ B

51


 
A 4008:2008

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本冷凍

空調工業会 (JRAIA) 及び財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 4008 : 1995 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


日本工業規格

JIS

 A

4008

:2008

ファンコイルユニット

Fancoil units

1

適用範囲

この規格は,定格風量 40 m

3

/min 以下で,水圧 1 MPa 以下の冷水及び温水を使用する環境冷暖房用のフ

ァンコイルユニット(以下,ファンコイルユニットという。

)について規定する。

この規格で対象とするファンコイルユニットは,製造業者の工場において冷却・加熱コイル及び送風機

を一体に組み立てた完成品で,空気を直接室内に吹き出すか,又は静圧損失 100 Pa 以下のダクトが施工で

きるものとする。

ここでいうファンコイルユニットとは,冷暖房を必要とする室内などに設置し,外部から配管を通じて

冷水・温水の供給を受けて,冷暖房を行う機器で,熱源部をもたないものをいう。

なお,この規格は,次の各項に該当するものについては,適用しない。

a)  電気冷風機

b)  冷媒用コイル,蒸気用コイル又は電熱装置をもつもの。

c)  ファンコンベクタなど空気を加熱することだけを目的とするもの。

また,この規格で用いる圧力は,絶対圧力と表記してあるものを除き,すべてゲージ圧力とする。

注記  この規格は,ファンコイルユニットの特性などについて規定するものであるが,その特性など

にかかわる規定は設計などの目標値のために示すものであり,この規格によって適合性評価を

行うことは意図していない。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。

には適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 0203  管用テーパねじ

JIS B 8330  送風機の試験及び検査方法

JIS C 0445  文字数字の表記に関する一般則を含む機器の端子及び識別指定された電線端末の識別法

JIS C 1102-2  直動式指示電気計器  第 2 部:電流計及び電圧計に対する要求事項

JIS C 1302  絶縁抵抗計

JIS C 1509-1  電気音響−サウンドレベルメータ(騒音計)−第 1 部:仕様

JIS C 3306  ビニルコード

JIS C 9335-1  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 1 部:一般要求事項

JIS C 9335-2-40  家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第 2-40 部:エアコンディショナ及び除

湿機の個別要求事項



A 4008:2008

JIS C 9612 : 1994  ルームエアコンディショナ

JIS G 3141  冷間圧延鋼板及び鋼帯

JIS G 3302  溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3312  塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3313  電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3321  溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3322  塗装溶融 55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯

JIS G 3452  配管用炭素鋼管

JIS G 4051  機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4305  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS G 5501  ねずみ鋳鉄品

JIS G 5502  球状黒鉛鋳鉄品

JIS G 5705  可鍛鋳鉄品

JIS H 3100  銅及び銅合金の板並びに条

JIS H 3250  銅及び銅合金の棒

JIS H 3300  銅及び銅合金の継目無管

JIS H 3401  銅及び銅合金の管継手

JIS H 4000  アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条

JIS H 4040  アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線

JIS H 4100  アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材

JIS H 4160  アルミニウム及びアルミニウム合金はく

JIS H 5120  銅及び銅合金鋳物

JIS H 5202  アルミニウム合金鋳物

JIS K 2240  液化石油ガス(LP ガス)

JIS Z 8731  環境騒音の表示・測定方法

JIS Z 8762-2  円形管路の絞り機構による流量測定方法−第 2 部:オリフィス板

JIS Z 8766  渦流量計−流量測定方法

CISPR 14-1  Electromagnetic compatibility−Requirements for household appliances, electric tools and

similar apparatus−Part 1 : Emission

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

公称設定位置

可変回転速度をもつファンコイルユニットにおいて,製造業者が標準とする送風機回転速度を出し得る

スイッチなど風量調節器の設定位置。

3.2

定格風量

ファンコイルユニットを定格風量の測定条件において,風量試験を行ったとき,ファンコイルユニット

から吹き出される風量,又は吸い込まれる風量を,標準空気状態に換算した風量で表したもの。


3

A 4008:2008

3.3

定格消費電力

ファンコイルユニットを定格電圧及び定格周波数の下で,一定の条件で運転したときの消費電力。

3.4

定格冷房能力

ファンコイルユニットを定格電圧及び定格周波数の下で,一定の条件で運転したときの全熱量。

3.5

冷房顕熱量能力

ファンコイルユニットを定格電圧及び定格周波数の下で,一定の条件で運転したときの顕熱量。

3.6

定格暖房能力

ファンコイルユニットを定格電圧及び定格周波数の下で,一定の条件で運転したときの加熱能力。

3.7

定格通水量

定格冷房能力から,一定の条件の冷却時の温度上昇の値:5 K,7 K,8 K,10 K を水温上昇として換算

した水量。

3.8

定格通水抵抗

ファンコイルユニットに定格通水量を通水したときの通水抵抗。

3.9

表示機外静圧

定格風量時に得られる機外静圧で,ダクト接続形のファンコイルユニットに表示したもの。

3.10

電圧変動特性

ファンコイルユニットに印加される供給電圧(商用電源の電圧)が変動したときの運転特性。

注記  “定格”とは,表示値をいう。

4

種類

ファンコイルユニットの種類は,

表 の区分の組合せによる。



A 4008:2008

表 1−種類

区分

種類

摘要

風量可変形

風量制御装置をもつもの

機能による区分

風量固定形

風量は一定で固定のもの

露出形

外郭のすべてが室内に露出しているもの

構造による区分

埋込み形

a)

全体又は一部を埋め込み,設置するもの

床置き形

床面又は相当する場所へ設置するもの

壁掛け形

壁面又は相当する場所へ設置するもの

設置形態による区分

天井つり形

a)

天井又は天井内部へ設置するもの

5 K 形

定格冷房能力時の冷水温度上昇が 5 K のもの

7 K 形

定格冷房能力時の冷水温度上昇が 7 K のもの

8 K 形

定格冷房能力時の冷水温度上昇が 8 K のもの

冷水の出入口温度差

による区分

10 K 形

定格冷房能力時の冷水温度上昇が 10 K のもの

単相交流 100 V

単相交流 100 V で使用するもの

単相交流 200 V

単相交流 200 V で使用するもの

電圧による区分

単相交流 100 V,200 V

共用

単相交流 100 V,単相交流 200 V のいずれでも使

用できるもの

50 Hz 専用 50

Hz でだけ使用するもの

60 Hz 専用 60

Hz でだけ使用するもの

周波数による区分

50 Hz 及び 60 Hz 共用

50 Hz,60 Hz のいずれでも使用できるもの

a)

  天井つりカセット形は,“埋込み形”(構造区分)で,“天井つり形”(設置形態区分)に含ま

れる。

5

性能

ファンコイルユニットの性能は,箇条 の方法で試験し,

表 の規定に適合しなければならない。

表 2−性能

項目

性能

試験方法

風量

定格風量の 95 %以上

a)

8.1

定格消費電力 30 W 以下

許容差 125 %以下

定格消費電力 30 W を超え 100 W 以下

許容差 120 %以下

消費電力

定格消費電力 100 W を超え 1 000 W 以下

許容差 115 %以下

8.2

冷房能力(全熱量能力)

定格冷房能力の 95 %以上

b)

8.3

暖房能力

定格暖房能力の 95 %以上

b)

8.3

通水抵抗

定格通水抵抗の 110 %以下

c)

8.4

露付き

風量調節器の設定位置を最低に設定して

ファンを運転した状態で,付着した露がフ
ァンコイルユニット外に滴下し,流れ出し
又は吹き出してはならない。

8.5

凝縮水の排水

凝縮水を円滑に排水し,ファンコイルユニット
外をぬ(濡)らしてはならない。

8.6

コイルの漏れ

漏れ及び異常があってはならない。

8.7

騒音レベル

表示騒音値の+3 dB 以下

8.8

a)

  ダクト接続形で,機外静圧を表示するものにあっては,表示機外静圧を加えた状態での風量とする。

b)

  冷房及び暖房能力は,製造業者が表示した定格通水量を通水した状態での冷暖房能力が,それぞれ表示値

(定格冷暖房能力値)の 95 %以上とする。

c)

  通水抵抗は,製造業者が表示した定格通水量を通水した状態での抵抗が,表示値(定格通水抵抗値)の 110 %

以下とする。

 
 


5

A 4008:2008

5.1

定格冷暖房能力測定条件

ファンコイルユニットの定格冷暖房能力の測定に用いる運転条件は,

表 による。

なお,ダクト接続を前提としたファンコイルユニットで,機外静圧を表示するものにあっては,所定の

機外静圧を加えた状態で試験を行う。

表 3−定格冷暖房能力測定条件

乾球温度 27

冷却時

湿球温度 19

入口空気の状態

加熱時

乾球温度 20

入口水温 7

冷却時

温度上昇

a)

 5

K,7 K,8 K,10 K

入口水温 60

給水の状態

加熱時

通水量

冷却時と同量とする

b)

風量調節器の設定
位置

冷却・加熱時とも

公称設定位置とする。 
ただし,供給電圧は,定格電圧の±2 %とする。

a)

  冷水の温度上昇は,5 K,7 K,8 K,10 K のうちいずれかで,供試機ごとに製造業者の指定する値。

b)

  定格冷房能力試験において,冷水の温度上昇が 5 K,7 K,8 K,10 K となる水量と同一の量。

5.2

定格風量測定条件

ファンコイルユニットの定格風量の測定に用いる条件は,

表 による。

表 4−定格風量測定条件

入口空気乾球温度の状態 14∼26  ℃

給水の状態

給水しない。

風量調節器の設定位置

公称設定位置のときとする。

空気を直接室内から吸い込み,直接室内に吹き出すもの。 0±2 Pa

出入口空気の静圧差

ダクト接続形で,機外静圧を表示するもの。

表示機外静圧±5 Pa

6

構造及び外観

6.1

構造一般

ファンコイルユニットの構造は,次による。

a)  主要構造部分は,箇条 に規定する材料で作り,通常の外力に耐え,十分な耐久性をもつものとする。

また,再生資源としての利用が可能な部品及び製品構造の採用を考慮する。

b)  各部の材料は,通常の使用状態における温度に耐えるものとする。また,再生資源としての利用が可

能な材料の採用を考慮する。

c)  塗装面は,平滑で,塗膜の厚さ,光沢,色調が均一で,塗りむら,たれなどの欠点がなく,通常の使

用状態における温度に十分耐えるものとする。

d)  通常の使用状態で人が触れる部分には,鋭い突起又はかどがないものとする。

e)  形状が正しく,組立が良好であるものとする。

f)  各部の仕上がりは,良好で,容易にさび(錆)を生じないものとする。

g)  使用中,著しい振動及び騒音がなく,安全に作動するものとする。

h)  コイル中の空気を抜く適切な装置又は構造をもつものとする。

i)

循環水の水圧の加わる部分は,十分な強度をもつものとする。



A 4008:2008

j)  冷房運転中の凝縮水を円滑に排水するものとする。

k)  凝縮水の触れる部分は,防せい(錆)性能の優れた材料を使用するものとする。

l)

配管接続部は,容易に施工でき,点検可能で,かつ,外力に対して十分な強度をもつか,又は外力に

対して有効な対策が採られているものとする。

m)  本体は,設置するとき,建物の構造材などに,確実,かつ,堅固に取り付けられる構造のものとする。

n)  エアフィルタを付設する構造のものは,容易に取付け及び取外しができる構造のものとする。

6.2

電気の安全に関する材料,構造及び性能

ファンコイルユニットの主として電気の安全に関する材料,構造及び性能は,

附属書 E(タイプ A)の

規定又は

附属書 F(タイプ B)の規定を満足しなければならない。

なお,

附属書 E(タイプ A)及び附属書 F(タイプ B)は附属書ごとに適用し,附属書に明記されてい

る項目以外は,部分的に併用してはならない。

6.3

風量調節器

風量調節器は,次による。

a)  風量調節器は,開閉,速度切換えなどの操作が円滑で,電気的接触が確実なものとする。

b)  風量調節器には,開閉操作,開閉状態,速度の状態などを,文字,記号又は色によって見やすい箇所

に表示するものとする。ただし,表示することが困難なものは,この限りでない。

c)  風量調節器に,ファンコイルユニットの定格周波数に等しい周波数の定格電圧に等しい電圧を加え,

その風量調節器に接続するユニットの最大負荷電流を通じ,毎分約 20 回の割合で 5 000 回開閉操作を

行ったとき,各部に異常を生じないものとする。

7

材料

材料は,

表 に示す日本工業規格に規定するもの,又はこれと同等以上の品質をもつものとする。

表 5−材料

主要部品

材料

エレメントの管

JIS H 3300 のタフピッチ銅継目無管又はりん脱酸銅継目無管 
JIS H 3401

エレメントのフィン

JIS H 4000JIS H 4160

エレメントのヘッダ,ディストリ
ビュタ

JIS G 3452JIS G 5501JIS G 5502JIS G 5705JIS H 3100JIS 
H 3250
JIS H 3300JIS H 5120

空気出口,空気出口グリル

JIS G 3141JIS G 3302JIS G 3313JIS H 4000JIS H 4040JIS 
H 4100
 
合成樹脂

ケーシング

JIS G 3141JIS G 3302JIS G 3312JIS G 3313JIS G 3321JIS 
G 3322
 
合成樹脂

ロータ

JIS G 3141JIS G 3302JIS G 3313JIS G 4051JIS H 4000JIS 
H 4040
JIS H 4100JIS H 5202 
合成樹脂

ケーシング

JIS G 3312JIS G 3141JIS G 3302JIS G 3313JIS G 3321JIS 
G 3322
JIS H 4000JIS H 4100 
合成樹脂

ドレンパン

JIS G 3141JIS G 3302JIS G 3313JIS G 4305 
合成樹脂


7

A 4008:2008

8

試験

8.1

風量試験

風量試験は,

定格電圧及び定格周波数の下で,

表 の条件で附属書 に規定する試験方法によって行う。

このときエアフィルタ,空気入口,出口グリルなどが標準装備に装着されている場合は,試験中装着し,

これらの部品が標準装備に装着されていない場合は,試験中装着しないものとする。また,種類に応じて,

それぞれ次による。

a)  天井つり埋込み形は,附属書 によって,エアフィルタ,空気入口ファンチャンバ,空気入口ダクト,

空気出口ダクト,空気入口グリル及び空気出口グリルを装着して行う。

b)  床置き埋込み形は,附属書 によって,エアフィルタ,空気出口ダクト及び空気出口グリルを装着し

て行う。

c)  天井つりカセット形は,附属書 によって,天井パネルを装着して行う。 
8.2

消費電力試験

消費電力試験は,定格電圧及び定格周波数の下で,

表 の条件で 8.1 と同様の運転を行って電動機その

他標準装置電気品を含めたファンコイルユニットの消費電力を測定する。

8.3

冷房能力及び暖房能力試験

冷房能力及び暖房能力試験は,定格電圧及び定格周波数の下で,

表 の条件で附属書 に規定する試験

方法によって行う。能力値は測定値の中で,連続した 3 回以上の測定値から算出した能力値において,そ

の最大値が最小値の 115 %以内のものの算術平均した値とする。

なお,能力計算は,

附属書 に規定する計算式を用いる。エアフィルタ,空気入口,出口グリル,その

他の装着部品は,8.1 の風量試験の項目に準じる。

8.4

通水抵抗試験

通水抵抗試験は,水温約 10  ℃の定格通水量をファンコイルユニットに通水した場合,出口と入口との

間の通水の静圧差を

附属書 によって測定する。ただし,通水部標準装着品は,試験時に装着するものと

する。

8.5

露付き試験

露付き試験は,定格電圧,定格周波数の下で,

表 の条件で附属書 に規定する試験方法によって行う。

このとき,ファンコイルユニットの風量調節器の設定位置を最低に設定し,最も露の結びやすい状態にし

て運転を行って,安定した後,4 時間連続運転を行う。また,天井つりカセット形の本体部分については,

更に 4 時間の連続運転を行う。

表 6−露付き試験条件

乾球温度 27±1  ℃

入口及び周囲温度

湿球温度 24±0.5  ℃

冷水の出入口温度差
による区分

入口水温

出口水温

5 K 形

5±0.5  ℃ 9

℃以下

7 K 形

5±0.5  ℃ 11

℃以下

8 K 形

5±0.5  ℃ 12

℃以下




10 K 形

5±0.5  ℃ 14

℃以下

風量調節器の設定位置

設定し得る最低の位置とする。



A 4008:2008

8.6

凝縮水排水試験

凝縮水排水試験は,定格電圧,定格周波数の下で

表 の条件において風量調節器の設定位置を最高に設

定するなど,凝縮水が最大になる状態にして運転を行って,安定した後 4 時間連続運転を行う。

8.7

コイル漏れ試験

コイル漏れ試験は,コイルなどの通水部に空気,窒素又は水を用いて機器が表示する最高使用圧力以上

の圧力を加えて,漏れ又は異常の有無を調べる。

8.8

騒音試験

騒音試験は,ファンコイルユニットを定格周波数,定格電圧の下で,

附属書 に規定する試験方法によ

って行う。

9

検査

9.1

形式検査

形式検査は,新規の設計製作による製品,

及び改造によって新規の設計製作とみなされる製品について,

箇条 及び箇条 の各項並びに箇条 について行い,それぞれの規定に適合しなければならない。

9.2

製品検査

製品検査は,次の各項について行う。

a)  構造及び外観検査  構造及び外観は,6.1 の c),d),e)  及び g)  の規定に適合しなければならない。 
b)  漏れ検査  漏れは,箇条 のコイルの漏れの規定に適合しなければならない。

10  表示 
10.1  製品に表示する事項

製品には,シールなどによって見やすい箇所に,次の事項を表示しなければならない。

なお,見やすい箇所とは,通常の据付け状態において見やすい外面又は特殊な工具などを使用せずに容

易に操作点検ができるふたで覆われた外郭内部の表面をいう。ただし,埋込み形は,据付け以前の状態で

見やすい場所に表示すればよい。

a)  製造業者の形式の呼び

b)  定格電圧 (V)

c)  相数

d)  定格周波数 (Hz)

e)  定格消費電力 (W)

f)  製造業者名又はその略号

g)  製造年若しくは製造番号又はこれらの略号

10.2  カタログ又は技術資料に表示する事項

カタログ,技術資料などには,

表 に示す事項を記載する。ただし,

“定格条件以外の運転条件における

能力”については,必要に応じて記載する。


9

A 4008:2008

表 7−カタログ,技術資料などに表示する事項

表示項目

表示内容

単位

種類及び形式

種類及び製造業者の呼称,形式

外形寸法

幅×高さ×奥行き mm

外形図

正面図・側面図・平面図,見取り図又はこれらに準じる図面

質量

伝熱媒体を含まない状態での製品質量 kg

熱交換器内容積

エレメント内の保有水量 cm

3

最高使用圧力

使用し得る最高圧力(ゲージ圧力) MPa

取付寸法

取付け,設置などの寸法(配管位置,本体固定位置を含む。

) mm

接続口径寸法

接続口径[JIS 呼称

a)

又は mm で表示]

主要部材質

エレメント,パネル,ケーシングなど主要部の材質

エアフィルタ

フィルタの有無及び性能(捕集率など)

表面仕上げ

外装部の塗装など表面処理,色彩

電気配線図

配線接続図

定格冷房能力

及び冷房顕熱量能力

定格冷房能力,冷房顕熱量能力及び測定条件[入口空気温湿度,入口冷

水温度及び冷水温度上昇

b)

kW

定格暖房能力

定格暖房能力及び測定条件(入口空気温度及び入口温水温度) kW

定格通水量

定格通水量 L/min

定格通水抵抗

定格通水抵抗 kPa

定格風量

定格風量

m

3

/min

機外静圧

機外静圧(ダクト接続形で機外静圧を表示するものに限る。

) Pa

定格電圧

定格電圧 V

定格周波数

定格周波数 Hz

定格消費電力

定格消費電力 W

騒音レベル

騒音レベル dB

定格条件以外の運転条件に

おける能力

c)

空気温湿度,冷水温度,温水温度,通水量などが定格条件と異なる場合

における冷房能力,暖房能力,通水抵抗など。また,風量可変形のもの
については,各ノッチにおける風量及びそのときの冷房・暖房能力。

a)

  “JIS 呼称”とは,ねじ接続の場合などでは,JIS B 0203 などに規定されたねじを用いる場合,当該規格で定

められている“ねじの呼び”を指す。

b)

  冷水の温度上昇は,5 K,7 K,8 K,10 K のうちいずれかで,機器ごとに製造業者が指定する値を表示する。

c)

  定格条件以外の運転条件における能力は,ファンコイルユニットを環境冷暖房用として使用する場合に通常

遭遇する範囲内の条件における能力値などを提示し,設備設計者などに機器選定及び冷暖房システムの設計
のときの便を図ることを目的とする。

10.3  施工者用取扱説明書に表示する事項

施工者用取扱説明書(工事説明書)には,

表 に示す事項を記載する。


10 
A 4008:2008

表 8−施工者用取扱説明書(工事説明書)に表示する事項

表示項目

表示内容の主なもの

標準構成図及び各部の名称

主要部品の名称,工事に関係する寸法及び質量。

附属部品の明細

附属部品の名称及び数量。

安全上の注意事項

施工者に伝えるべき安全上の注意事項。注意を促す図記号及び危害損害のレベル“警

告”

“注意”など。

据付け場所,環境

据付け構造体の強度,海岸地帯,高湿度など特殊環境での使用について。

搬入,開こん(梱)時の注意
事項

開こん(梱)

,取扱い,搬入時に注意する事項。

本体の取付け,据付け

本体の取付方法。水平度。アンカーボルト・つりボルトサイズ。

配管

水配管,ドレン配管など配管方法,配管上の注意事項。配管の断熱処理。

凍結防止方法

工事期間中に水張り試験をした場合の凍結防止方法。

露付防止法

新築建物では,水温を高めに設定するか,又は水量を絞って運転する旨。 
冷房運転中の結露防止。ファンを止めたときは冷水も止める(電動弁の使用など)

スポット冷房の禁止(高温高湿度雰囲気内での使用の禁止)

電気配線

接続図に従った配線,電線の太さ,接地接続。電気関係法規に従った施工。

ダクト接続

ダクトの接続方法,断熱材の処理(ダクトを接続するものに限る。

試運転前の操作,準備

配線,配管のチェック,機内の点検。エア抜き操作。

試運転

異常音,異常振動のチェック。スイッチ操作,風量変化の確認。

熱源

最高使用水圧。冷水,温水の使用温度範囲。

水質,水量

水質基準,通水量の限度。開放形蓄熱槽系冷温水及びインヒビター使用上の注意。

電源

電源電圧,周波数,定格電圧±10 %の範囲で使用可。

10.4  使用者用取扱説明書に表示する事項

使用者用取扱説明書には,

表 に示す事項を記載する。

なお,施工者用取扱説明書と使用者用取扱説明書とを兼ねる取扱説明書の場合は,重複する項目は,二

重の表示を避ける。


11

A 4008:2008

表 9−使用者用取扱説明書に表示する事項

表示項目

表示内容の主なもの

安全上の注意事項

使用者に伝えるべき安全上の注意事項。注意を促す図記号及び危害損害のレベル“警

告”

“注意”など。

各部の名称及び働き

主要部品の名称及び機能。

運転方法

一般事項,スイッチ操作,風向調整,室温調整。

保守点検,日常の手入れ方法

エアフィルタの清掃,ケーシング,ドレンパンの清掃。手入れのときの注意事項。

運転上,使用上の注意事項,
上手な使い方

吸込み口,吹出し口をふさがないなどの注意。適正室温に調節。適正室温の目安。

凍結防止法

寒冷地での運転停止時における凍結防止方法。

露付防止法

新築建物では,水温を高めに設定するか,又は水量を絞って運転する旨。

冷房運転中の結露防止。ファンを止めたときは冷水も止める(電動弁の使用など)

スポット冷房の禁止(高温高湿度雰囲気内での使用の禁止)

騒音

騒音値は,設置場所周囲の反響などによってカタログなどの表示値より大きくなる
旨。

長期間運転を停止するとき
の処置

フィルタの清掃,機器の清掃,内部点検。

換気に関する注意

窓を開ける,換気扇を回す,などの注意。

修理を依頼される前の確認
事項

簡単な故障の見分け方及び処置方法。

故障時の連絡事項

機種名,形式,製造番号,故障の状態,部位など。建物名,電話,住所,氏名。

緊急停止の方法

バルブを締める,電源を切るなどの処置方法。

故障時の連絡先,サービスセ
ンター

販売代理店サービス窓口,製造業者のサービスセンターの電話・住所・FAX。

交換を要する部品

エアフィルタなど消耗部品について。

補修用性能部品の保有期間

“弊社では,製造打ち切り後○○年間保有しています。

補修用性能部品の供給先

パーツセンターの電話・住所・FAX。

熱源

最高使用水圧。冷水,温水の使用温度範囲。

水質,水量

水質の基準と維持,通水量の限度。開放形蓄熱槽系温水及びインヒビター使用上の

注意。

電源

電源電圧,周波数,定格電圧±10 %の範囲で使用可。

保証期間

保証期間,保証内容,除外項目。

保守,メンテナンス

点検保全部品リスト及び点検内容。

環境への配慮事項

使用済みエアフィルタの処理。省エネルギー運転の心掛け。


12 
A 4008:2008

附属書 A

規定)

ファンコイルユニットの風量試験方法

序文

この附属書は,ファンコイルユニットの風量試験方法について規定する。

A.1  測定計器 
A.1.1  温湿度測定計器

温湿度測定計器は,あらかじめ校正された水銀封入ガラス製温度計,熱電対温度計,抵抗温度計,サー

ミスタ温度計などを使用する。これらの温湿度計の最小目盛の値及び精度は,

表 A.1 に示す範囲内とする。

A.1.2  風量測定計器

風量測定は,オリフィス又はノズル前後の差圧をマノメータを用いて測定するか,又は渦流量計を用い

て測定する。このマノメータの精度は,

表 A.1 に示す範囲内とする。

A.1.3  その他の計器

空気の圧力測定は,マノメータを用いる。回転数は,電気式回転数計など,測定に当たってファン回転

数に影響を及ぼさないような計器を用いる。これら空気圧力測定,回転数測定のそれぞれの計器及び電気

系測定の各計器の最小目盛の値及び精度は,

表 A.1 に示す範囲内とする。

表 A.1−測定計器の 目盛の値及び精度

測定項目

計器

最小目盛の値

精度

a)

空気乾球及び湿球温度用 0.1

℃以下

±0.1  ℃

温湿度測定

乾球温度計 
湿球温度計  一般温度用 1

℃以下

±0.5  ℃

マノメータ

±0.5 %

風量測定 

渦流量計

±2 %

空気圧力測定

マノメータ 2

Pa 以下

±1 Pa

回転数測定

回転数計

±2 %

電圧計

±2 %

電流計

±2 %

電力計

±2 %

電気系測定

周波数計

±0.5 Hz

a)

  精度とは,計測値における測定計器の精度をいう。

A.2  風量測定装置

ファンコイルユニットの風量及び静圧は,

図 A.1,図 A.2 若しくは図 A.3 に示す測定装置又はこれらに

準じる測定装置によって測定する。


13

A 4008:2008

図 A.1−風量試験装置(オリフィスによる差圧流量計を用いる例)

図 A.2−風量試験装置(ノズルによる差圧流量計を用いる例)


14 
A 4008:2008

図 A.3−風量試験装置(渦流量計を用いる例)

a)  平衡接続管及び入口チャンバ  ファンコイルユニットの出口空気の静圧をファンコイルユニット空気

出口直後で測定する場合は,吹出し口内のりと同断面で,長さ 100 mm 以上の直管を平衡接続管とし

て取り付ける。また,これを入口チャンバにおいて測定する場合は,平衡接続管を用いないものとし,

やむを得ず用いるときは,前記 100 mm に関係なく,なるべく短いものを用いる。

なお,いずれの場合にもなるべく気流を妨げず,かつ,接続部から空気の漏れのないように考慮す

る。

入口チャンバは,ファンコイルユニットの風量を流れに直角なチャンバ断面積で除した平均通過風

速が 1.2 m/s 以下になる断面積をもつものとする。入口チャンバ内で流れが直角に曲がる場合は,その

いずれの流れについても 1.2 m/s 以下とする。

b)  出口空気の静圧測定装置  出口空気の静圧をファンコイルユニット空気出口直後で測定しようとする

ときは,平衡接続管の内壁の同一断面の四囲に最少各 1 点ずつ,計 4 点以上の静圧測定孔を設け,大

気圧との差圧をとる。出口空気の静圧を入口チャンバにおいて測定しようとするときは,入口チャン

バの内壁の,ファンコイルユニットからの吹出気流と直角な同一断面の四囲又は三囲に最少各 1 点ず

つ,計 3 点以上に静圧測定孔を設け,大気圧との差圧をとる。静圧測定孔は,内径 5 mm 以下とし,

壁面と直角に開口し,かつ,開口部は滑らかなものとする。いずれの場合も,測定されたそれぞれの

静圧値に±1 Pa 以上の差異があってはならない。また,入口チャンバ下流に均圧板を設置し,かつ,

均圧板の入口又は出口断面における空気の最大風速値を,その断面における平均風速値の 140 %以下

に保たなければならない。

c)  風量計測装置  風量の測定は,マノメータをもつオリフィス又はノズルの差圧式流量計を用いるか,

若しくは渦流量計を用いる。オリフィスは,JIS B 8330 又は JIS Z 8762-2 に規定するものとする。ま


15

A 4008:2008

た,ノズルは,

図 A.4 に示すものを用いるか,又はこれに準じるものを用いる。渦流量計は,JIS Z 8766

に規定するものを用いる。

使用する渦流量計の最大流量と最小流量との間で計測するように,流量計及び試験管路を選ぶ。

A.1 は,オリフィスを用いた例で,オリフィスを入口チャンバ下流の試験管路内に設ける。オリフィ

スの上流及び下流に,空気を整えるための整流格子を設け,更に下流部にはファンを設ける。

図 A.2

は,ノズルを用いた例で,ノズルを入口チャンバ下流の風量測定チャンバ内に設ける。ノズルの上流

及び下流に空気流を整えるための均圧板及び整流板をそれぞれ設け,空気流は更に下流に設けられた

出口チャンバを介し,ファンによって排気する。ノズルは,

図 A.4 のような形状をもつものとし,内

面は十分滑らかに仕上げ,

φ

の公差は 0.002 とする。また,ノズルは,図 A.5 に従って,1 個又は

複数個取り付けるものとする。

なお,異なる口径のノズルを混用するときは,

図 A.5 に示すように最大口径のノズルを基準として

考える。

図 A.1 及び図 A.2 のいずれの場合にも,ノズル又はオリフィス前後の圧力測定は,いずれも風量測

定チャンバ又は試験管路の壁面上に,同一断面上,互いに 90 度間隔になるようなそれぞれ 4 点から検

出するものとし,検出孔は内径 5 mm 以下で壁面に直角に開口し,かつ,開口部は滑らかなものとす

る。

その 4 点の測定値に感知し得るような差異があってはならない。オリフィス又はノズルの口径は,

その前後で測定する差圧が 140 Pa 以上になるように選ぶ。

図 A.3 は,渦流量計を用いた例である。渦

流量計の配置は,オリフィスを用いた場合と同様とするが,渦流量計前後に設ける上流側直管長及び

下流側直管長は,使用する渦流量計の製造業者が推奨する長さ以上とする。また,渦流量計は,JIS Z 

8766 に基づき校正されたものを用いる。ファン(補助送風機)吐出し部には,調節用ダンパを設けて

静圧の調節を行う。

なお,静圧の調節は,ファンの回転数制御によって行ってもよい。

いずれの場合も装置は,ファンコイルユニットから風量測定位置までの間,使用圧力範囲内で漏れ

のないことを確認しなければならない。均圧板は,パンチングメタルを 2∼3 枚重ねるなど,適切な抵

抗を付けて整流するものを用いるとよい。

図 A.4分長円ノズル(ノズル入口部が長円の

1/4

の輪郭をもつ)の例


16 
A 4008:2008

図 A.5−ノズルの配置及びチャンバの寸法

φ

D

φ

のとき)

d)  出口チャンバ  出口チャンバは,測定中,ファン,風量の安定を妨げるおそれのない寸法及び構造の

ものとする。

e)  天井つり埋込み形の測定  天井つり埋込み形の測定については,8.1 によって図 A.6 に示すように,エ

アフィルタ,空気入口グリル,空気出口グリル,空気入口ファンチャンバ,空気入口ダクト及び空気

出口ダクトを装着するものとする。エアフィルタ,空気入口グリル,空気出口グリル及び空気入口フ

ァンチャンバは,いずれもそのファンコイルユニットにつき製造業者が標準として定めているものを

用いる。

なお,空気入口ダクトは空気入口グリルとファンコイルユニット本体の空気入口とを,また,空気

出口ダクトは空気出口グリルとファンコイルユニット本体の空気出口とをそれぞれ直線的に連結する

ものとし,入口側・出口側ともに 150 mm の長さとする。また,空気入口ファンチャンバが標準装備

として装着されていない場合は,空気入口ファンチャンバに相当するチャンバを装着して測定する。

単位  mm

図 A.6−天井つり埋込み形の,測定装置との接続例


17

A 4008:2008

f)  床置き埋込み形の測定  床置き埋込み形の測定については,8.1 によって図 A.7 に示すように,エアフ

ィルタ,空気出口グリル,空気出口ダクトを装置するものとする。エアフィルタ,空気出口グリルに

ついては,いずれも製造業者が標準と定めているものを用いる。空気出口ダクトは,空気出口グリル

とファンコイルユニット本体の空気出口とを直線的に連結するものとし,150 mm の長さとする。ま

た,ファンモータの熱が入口空気温湿度の測定,その後の風量及び温度の測定に影響がないように考

慮する。

単位  mm

図 A.7−床置き埋込み形の,測定装置との接続例

g)  天井つりカセット形の測定  天井つりカセット形の測定については,その吹出し方向などに応じて,

図 A.8∼図 A.13 に示す装置によって測定する。吹出し空気の風量を測定する場合は,図 A.8,図 A.9

図 A.10 又は図 A.11,吸込み空気の風量を測定する場合は,図 A.12 若しくは図 A.13 に示す測定装置,

又はこれらに準じる測定装置によって測定する。

なお,1 方向吹出し形のものについては,

図 A.1,図 A.2 又は図 A.3 に示す装置によって測定するも

のとする。また,供試ファンコイルユニットのグリル,ルーバなどが可変のものについては,製造業

者が標準とする位置とし,自動ルーバをもつものは同様の位置に固定とする。

図 A.8 及び図 A.9 に示

す平衡チャンバは,ファンコイルユニットの空気出口グリル全体を覆うチャンバとし,ファンコイル

ユニットの風量を流れに直角なチャンバ有効面積で除した平均通過風速が 1.2 m/s 以下になる断面積

をもつものとする。平衡チャンバ内で流れが直角に曲がる場合は,そのいずれの流れについても,1.2

m/s 以下とする。ここでいうチャンバ有効断面積とは,チャンバ断面積からチャンバ内にあるファン

コイルユニットの断面積を差し引いたものとする。


18 
A 4008:2008

図 A.8−天井つりカセット形の風量試験装置(吹出し側風量の測定)(その 1

図 A.9−天井つりカセット形の風量試験装置(吹出し側風量の測定)(その 2


19

A 4008:2008

図 A.10−天井つりカセット形の風量試験装置(吹出し側風量の測定)(その 3

図 A.11−天井つりカセット形の風量試験装置(吹出し側風量の測定)(その 4


20 
A 4008:2008

図 A.12−天井つりカセット形の風量試験装置(吸込側風量の測定)(その 5

図 A.13−天井つりカセット形の風量試験装置(吸込側風量の測定)(その 6

A.3  試験状態 
A.3.1  標準状態

標準状態とは,次の空気状態をいう。

空気温度:20  ℃

絶対圧力:101.32 kPa

相対湿度:75 %

A.3.2  風量測定試験の実施が許される状態及び風量の補正

ファンコイルユニットの風量試験は,

表 に示す範囲の空気温度の状態で試験を行うものとする。


21

A 4008:2008

なお,試験時の状態が,標準状態と異なる場合には,A.5.1 に示す計算式によって標準状態の風量に換算

する。

A.3.3  その他の試験条件

ファンコイルユニットは,定格周波数,定格電圧で運転するものとする。

A.4  試験操作 
A.4.1  試験準備

風量の測定は,10 分間にわたってファンコイルユニットを運転し,送風機の回転数が安定してから始め

る。ファン(補助送風機)の調節用ダンパ又はファンの回転数を調節し,平衡接続管又は平衡チャンバと

大気圧との静圧差(入口及び出口空気の静圧差)が,

表 に示す状態になるようにする。

A.4.2  大気圧及び回転数の測定

大気圧及びファンモータの回転数は,試験中又は試験終了直後に少なくとも 1 回測定する。

A.4.3  入口空気の温度及び湿度の測定

ファンコイルユニットの空気入口付近で,測定するか,又はサンプリングチューブを用いて,オリフィ

ス又はノズル直前の空気の温度及び湿度を測定する。

A.4.4  出口空気の静圧の測定

入口チャンバ内と大気圧との差圧,平衡接続管と大気圧との差圧又は平衡チャンバと大気圧との差圧を

測定する。

A.4.5  ノズル又はオリフィスの直前・直後の圧力差の測定

ノズル又はオリフィス直前・直後の差圧を,マノメータによって測定する。

A.4.6  渦流量計による風量の測定

渦流量計を用いる場合は,流量計変換器からの出力を,デジタル表示器などに接続して風量を直読する

か,又は記録計に接続して結果を記録する。

A.5  試験結果のまとめ 
A.5.1  風量の計算

風量は,標準空気状態に換算した風量で表し,測定されたオリフィス又はノズルの前後圧力差から,次

の式によって算出する。

n

n

s

2

60

ρ

ε

α

h

a

Q

×

×

×

=

(A.1)

273

47

.

3

n

n

n

+

×

=

t

P

ρ

(A.2)

ここに,

Q

s

標準空気状態に換算した風量 (m

3

/min)

α

流量係数

ε

空気の膨張による修正係数

a: オリフィス又はノズルの開口面積 (m

2

)

h

n

オリフィス又はノズル直前・直後の圧力差 (Pa)

ρ

n

オリフィス又はノズル直前の空気の密度 (kg/m

3

)

P

n

オリフィス又はノズル直前の絶対圧力 (kPa)

t

n

オリフィス又はノズル直前の空気の温度  (℃)

なお,標準状態における空気の密度は,1.20 kg/m

3

とする。

α

 × 

ε

  については,JIS B 8330 に規定された


22 
A 4008:2008

オリフィス又はノズルを用いた場合には,JIS B 8330 に規定された値を用いる。また,

図 A.4 及び図 A.5

に示されたノズルを用いる場合は,

α

 ×

ε

  =0.990 とする。

ρ

n

は,P

n

=101.32±1 kPa,かつ,t

n

=20±2.5  ℃

の場合は,

ρ

n

=1.20 kg/m

3

としてよい。

なお,t

n

は,ファンコイルユニットの入口空気の温度に等しいとして差し支えない。渦流量計を用いる

場合も,同様に標準状態の風量に換算する。


23

A 4008:2008

附属書 B

規定)

ファンコイルユニットの冷房能力及び暖房能力試験方法

序文

この附属書は,ファンコイルユニットの冷房能力及び暖房能力試験方法について規定する。

B.1

  試験室

ファンコイルユニットの状態を一定に保つために,試験室を設ける。試験室の大きさは,冷暖房能力の

測定に支障のない大きさとする。

B.2

  測定計器

B.2.1

  温湿度測定計器

温湿度測定計器は,あらかじめ校正された水銀封入ガラス製温度計,熱電対温度計,抵抗温度計,サー

ミスタ温度計などを使用する。これらの温湿度計の最小目盛の値及び精度は,

表 B.1 に示す範囲内とする。

B.2.2

  水量測定計器

水量の測定は,流量計,オリフィスメータ又は質量若しくは体積を直接測定する水量計を用いる。水量

測定計器の最小目盛の値及び精度は,その水量において

表 B.1 に示す範囲内とする。

B.2.3

  その他の計器

空気の圧力測定は,マノメータを用いる。回転数は,電気式回転数計など,測定に当たってファン回転

数に影響を及ぼさないような計器を用いる。これら空気圧力測定,回転数測定のそれぞれの計器及び電気

系測定の各計器の最小目盛の値及び精度は,

表 B.1 に示す範囲内とする。水の圧力測定は,圧力計を用い

る。圧力計は,計測した水圧に対して 5 %の水圧を読み取れる最小目盛をもつものとする。

表 B.1−測定計器の 目盛の値及び精度

測定項目

計器

最小目盛の値

精度

a)

空気乾球及び湿球

温度用

0.1  ℃以下

±0.1  ℃

冷水温水温度用 0.1

℃以下

±0.1  ℃

温湿度測定

乾球温度計

湿球温度計

一般温度用 1

±0.5  ℃

質量計 5

g 以下

±0.5 %

容積計 5

cm

3

以下

±0.5 %

水量計

時計 0.1

s 以下

±0.5 %

水量測定

流量計

計測値の 5 %以下

±5 %

空気圧力測定

マノメータ 2

Pa 以下

±1 Pa

通水抵抗測定

圧力計

計測値の 5 %以下

±5 %

回転数測定

回転数計

±2 %

電圧計

±2 %

電気系測定

電流計

±2 %

電力計

±2 %

周波数計

±0.5 Hz

a)

  精度とは,計測値における測定計器の精度をいう。


24 
A 4008:2008

B.3

  試験装置

B.3.1

  試験装置全般

試験装置全般の構成は,

図 B.1 の例による。

単位  mm

図 B.1−試験装置全般の構成例

B.3.2

  冷水及び温水供給源

冷水及び温水供給源は,試験中安定した温度及び水量を保持して供給できるものとする。

B.3.3

  管系

管系は,適所に管内の空気泡が目視できる構造とし,空気抜きその他必要なものを設け,試験中,水に

空気泡が混入していないことを確認できるものとする。

B.3.4

  能力測定装置

ファンコイルユニットの冷房及び暖房能力測定は,

床置き露出形及び天井つり露出形の場合はそのまま,

床置き埋込み形の場合は

図 B.2 に示す状態で,天井つり埋込み形の場合は図 B.3 に示す状態で,天井つり

カセット形の場合は

図 B.4 に示す状態で,また,天井つり埋込み形で機外静圧を表示するものにあっては

図 B.5 に示す状態で,それぞれの図に示す測定装置又はこれに準じる測定装置によって,入口空気の乾球

温度,湿球温度,熱源とする冷温水の通水量,水入口温度,水出口温度及び凝縮水の水量・水温を測定す


25

A 4008:2008

るものとする。ただし,この装置の代わりに JIS C 9612 : 1994 の

附属書 1(冷房能力及びヒートポンプ暖

房能力測定方法)の 3.1(直接法)に規定された室形熱量計を用いてもよい。この場合にも測定されるファ

ンコイルユニットの状態は,同様でなければならない。

単位  mm

図 B.2−床置き埋込み形の場合の試験室内での設置状態

単位  mm

図 B.3−天井つり埋込み形の場合の試験室内での設置状態


26 
A 4008:2008

単位  mm

図 B.4−天井つりカセット形の場合の試験室内での設置状態

単位  mm

図 B.5−天井つり埋込み形で,機外静圧を表示する機種の場合の試験室内での設置状態

a

)  入口空気の温度及び湿度の測定  ファンコイルユニットの空気入口から 150 mm 以上離れ,かつ,入


27

A 4008:2008

口空気の流れを妨げないように取り付けられた温度計によって測定する。また,ファンモータの熱が

入口空気温湿度の測定に影響がないように考慮する。

b

)  熱源水量の測定  水量は,重量法で測定するか,流量計又はオリフィスメータによって計測する。容

積又は重量法による水量測定法では,少なくとも 2 分間の流量を蓄積できる容器を設けて計測しなけ

ればならない。水量測定を重量法で行う場合は,試験中流れている水量が安定していることを確認す

るために,瞬間流量計又はオリフィスメータを併設する。

なお,流量計は,計測した水量に対して 5 %の水量を読み取れる最小目盛をもつものを使用する。

c

)  熱源水温の測定  ファンコイルユニットのコイルの水入口及び水出口にできるだけ近い位置で,温度

計,温度センサなどを用いて水温を測定する。

d

)  凝縮水量の測定  凝縮水量は,容積又は重量法によって計測する。この場合,少なくとも 10 分間の流

量を蓄積できる容器を設けて計測する。また,供試ファンコイルユニットと凝縮水量測定装置との距

離は,なるべく近付ける。

e

)  凝縮水温の測定  凝縮水の蓄積中又は蓄積直後に,冷水用温度計を直接凝縮水量測定装置の蓄積され

た凝縮水中に入れて測定する。

f

)  配管の保温及び保冷  水温度測定装置及び水温度測定装置とファンコイルユニットとの間の配管並び

に水温度測定装置を超えて 150 mm の間の配管は,いずれも保温又は保冷するものとする。

g

)  機外静圧の測定  天井つり埋込み形で機外静圧を表示するものにあっては,図 B.5 に示すように空気

出口ダクト,調節用ダンパ及び機外静圧測定用マノメータをセットして,コイルに通水しない状態で

の機外静圧を測定する。そして,この機外静圧が所定の値になるように調節用ダンパを操作し,その

状態でファンコイルユニットを運転して冷暖房能力の測定を行う。

なお,コイルに通水した状態では,機外静圧の測定は行わない。また,調節用ダンパによって所定

の機外静圧に設定したとき,同時に送風機の回転数を測定し,風量試験のときに記録した回転数と一

致することを確認する。

B.3.5

  通水抵抗測定装置

図 B.6 に水圧測定用圧力検出部の例を示す。入口及び出口の圧力検出部とファンコイルユニットの水入

口及び水出口との距離は,なるべく近付けるものとし,かつ,それぞれの検出部の上流部には配管内径の

25 倍以上の直管部を,また,下流部には 200 mm 以上の直管部を設けるものとする。

単位  mm

図 B.6−水圧測定用圧力検出部の例


28 
A 4008:2008

B.4

  試験状態

B.4.1

  標準状態

標準状態における試験は,次の条件(

表 に示す定格冷暖房能力測定条件に同じ。)で行う。

表 B.2−冷暖房能力測定条件

入口空気乾球温度 27

入口空気湿球温度 19

入口冷水温度 7

冷水温度上昇

a)

 5

K,7 K,8 K,10 K

風量調節器の設定位置

公称設定位置とする。

冷却時

機外静圧

表示機外静圧のときとする(ダクト接続形で,機

外静圧を表示するものに限る。

。ただし,コイル

に通水しない状態での静圧値とする。

入口空気乾球温度 20

入口温水温度 60

通水量

b)

冷却時と同量とする。

風量調節器の設定位置

公称設定位置とする。

加熱時

機外静圧

表示機外静圧のときとする(ダクト接続形で,機

外静圧を表示するものに限る。

。ただし,コイル

に通水しない状態での静圧値とする。

a)

  冷水の温度上昇は,5 K,7 K,8 K,10 K のうちいずれかで,供試機ごとに製造業者の指定する

値とする。ただし,量産品の能力確認試験として行う場合は,定格通水量を通水して行う。

b)

  加熱時の通水量は,冷水の温度上昇が 5 K,7 K,8 K,10 K のいずれかとなる水量と同一の量と

する。ただし,量産品の能力確認試験として行う場合は,定格通水量を通水して行う。

B.4.2

  標準状態に準じる状態として試験が許される範囲及び能力値の補正

試験時における入口空気温湿度及び水入口温度は,標準状態又は標準状態に近い温湿度に調節する。標

準状態に調節できない場合には,

表 B.3 に示す範囲で,入口空気温湿度及び水入口温度を変えて試験を行

ってよい。

なお,この場合の試験状態における冷房・暖房能力は,B.6.4 及び B.6.6 に示す計算式によって,標準状

態の熱量に換算する。

表 B.3−冷暖房能力試験が許される入口空気温湿度及び水入口温度の範囲

入口空気乾球温度 26∼28  ℃

入口空気湿球温度 18∼20  ℃

入口冷水温度

6∼8  ℃

冷却時

冷水温度上昇

a)

4∼6 K(定格温度上昇を 5 K とする場合) 
6∼8 K(定格温度上昇を 7 K とする場合) 
7∼9 K(定格温度上昇を 8 K とする場合) 
9∼11 K(定格温度上昇を 10 K とする場合)

入口空気乾球温度 18∼22  ℃

入口温水温度 55∼65  ℃

加熱時

通水量

冷却時と同量とする。

a)

冷却時の通水量は,量産品の能力確認試験として行う場合は,定格通水量を通水して行う。


29

A 4008:2008

B.5

  試験操作

B.5.1

  試験準備

冷房及び暖房能力の測定は,10 分間以上にわたって入口空気温湿度,水入口温度,水出口温度,通水量

及び凝縮水量が,ほぼ一定になってから始める。天井つり埋込み形などで機外静圧を表示するものにあっ

ては,通水する前にファンを運転し,空気出口ダクト先端に設けた調節用ダンパによって所定の機外静圧

値に調節する。このときファン回転数を測定し,

附属書 で行った風量試験時の回転数と一致することを

確認する。その後,調節用ダンパは,そのままの状態で通水して,冷房能力及び暖房能力試験を行う。

B.5.2

  試験時間

能力測定は,30 分間以上続ける。

B.5.3

  通水抵抗の測定

冷房能力の測定の前に,ファンコイルユニットの水入口並びに水出口の圧力及び通水量を計測する。通

水抵抗は,水入口温度約 7  ℃,水出口温度約 12∼13  ℃で,平均冷水温度が約 10  ℃になる冷水を通水し

て測定する。

B.5.4

  冷房能力及び暖房能力の測定

計測は 5 分間隔で行い,入口空気温湿度,水入口温度,水出口温度,及び通水量を一斉に計測する。凝

縮水量は,前記測定と同時に 3 回以上測定し,その算術平均した値とする。

B.5.5

  冷房能力及び暖房能力の試験の間隔

冷房能力試験及び暖房能力試験を連続して同一の試験室内で行う場合は,試験室内の温湿度が十分に安

定するように相当の時間をおかなければならない。

B.5.6

  大気圧及び回転数の記録

大気圧及びファンモータの回転数は,試験中少なくとも 1 回測定する。

B.6

  試験結果のまとめ

B.6.1

  冷房能力及び暖房能力の算出

試験結果に基づく能力の算出は,次による。ただし,B.3.4 で JIS C 9612 : 1994 に規定する室形熱量計に

よって能力を測定した場合の能力計算は,JIS C 9612 : 1994 の

附属書 の 3.1.3(冷房能力の算出方法)及

び 3.1.4(ヒートポンプ暖房能力の算出方法)による。

B.6.2

  試験状態における冷房能力

試験状態における冷房能力は,式 (B.1) によって算出する。

q

t

C

PC

 × m

W

' (t

WC1

− t

WC2

)

− w(B.1)

ここに,

q

t

': 試験状態における冷房能力 (kW)

C

PC

平均水温  (t

WC2

t

WC1

)/2 に対する水の比熱 [kJ/(kg・K)]

m

W

': 水の質量流量 (kg/s)

t

WC2

冷水出口温度  (℃)

t

WC1

冷水入口温度  (℃)

w: 冷房能力試験時のファンコイルユニットの消費電力(kW)

B.6.3

  試験状態における冷房顕熱量能力

試験状態における冷房顕熱量能力は,式 (B.2) によって算出する。


30 
A 4008:2008

q

s

q

t

'

− [2 465 + 1.84 (t

1DB

− t

C

)] Q

C

(B.2)

ここに,

q

s

試験状態における冷房顕熱量能力 (kW)

q

t

': 試験状態における冷房能力(全熱量) (kW)

t

1DB

ファンコイルユニット入口空気乾球温度  (℃)

t

C

凝縮水温  (℃)

Q

C

凝縮水量 (kg/s)

B.6.4

  標準状態における冷房能力への換算

標準状態における冷房能力は,B.6.2 で算出した数値を用いて,式 (B.3) で換算する。

(

)

w

t

t

w

'

q

q

n

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

+

=

WC1

1WB

t

t

7

19

(B.3)

ここに,

q

t

定格冷房能力 (kW)

q

t

': B.6.2 で算出した試験状態における冷房能力 (kW)

t

1WB

冷房能力試験時のファンコイルユニット入口空気湿球
温度  (℃)

t

WC1

冷水入口温度  (℃)

n: 定数 (1.10∼1.25)

1)

w: 冷房能力試験時のファンコイルユニットの消費電力

(kW)

1)

  の値は,1.10∼1.25 の範囲でユニットごとに異なる。

B.6.5

  試験状態における暖房能力

試験状態における暖房能力は,式 (B.4) によって算出する。

q

h

'

C

Ph

 × m

W

' (t

Wh1

− t

Wh2

)

w(B.4)

 
 
 

ここに,

q

h

': 試験状態における暖房能力 (kW)

C

Ph

平均水温  (t

W2

t

W1

)/2 に対する水の比熱 [kJ/(kg・K)]

m

W

': 水の質量流量 (kg/s)

t

Wh1

温水入口温度  (℃)

t

Wh2

温水出口温度  (℃)

w: 暖房能力試験時のファンコイルユニットの消費電力

(kW)

B.6.6

  標準状態における暖房能力への換算

標準状態における暖房能力は,B.6.5 で算出した数値を用いて,式(B.5)によって算出する。

(

)

w

t

t

w

'

q

q

+

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

=

h1DB

Wh1

h

h

20

60

(B.5)

ここに,

q

h

定格暖房能力

 (kW)

q

h

'

B.6.5 で算出した試験状態における暖房能力

 (kW)

t

h1DB

暖房能力試験時のファンコイルユニット入口空気乾球温

  (

)

t

Wh1

温水入口温度

  (

)

w

暖房能力試験時のファンコイルユニットの消費電力

 (kW)


31

A 4008:2008

B.6.7

定格通水量

定格通水量は,式

 (B.6)

及び式

 (B.7)

によって算出する。

(

)

(

)

WC1

WC2

PC

t

W

t

t

C

w

q

m

+

=

(B.6)

ρ

m

Q

W

W

000

1

60

×

×

=

(B.7)

ここに,

m

W

水の質量流量

 (kg/s)

q

t

定格冷房能力

 (kW)

w

冷房能力試験時のファンコイルユニットの消費電力

 (kW)

C

PC

平均水温

  (t

WC2

t

WC1

) /2

に対する水の比熱

 [kJ/(kg

K)]

t

WC2

冷水出口温度

  (

)

t

WC1

冷水入口温度

  (

)

Q

W

定格通水量

 (L/min)

ρ

平均水温に対する水の密度

 (kg/m

3

)

B.6.8

試験状態における通水抵抗

試験状態における通水抵抗は,冷房能力試験で測定した検出部の圧力差から,検出部とファンコイルユ

ニットとの間の配管損失及び両検出部の高さの差の補正を差し引いた値とする。配管損失の算出は,実測

値又は計算による。

B.6.9

定格通水抵抗

定格通水抵抗は,B.6.8 で算出した数値を用いて,式

 (B.8)

によって算出する。

H

P

H

P

' × K

W

(B.8)

ここに,

H

P

定格通水抵抗

 (kPa)

H

P

'

B.6.8 で算出した試験状態における通水抵抗

 (kPa)

K

W

平均冷水温度

  (t

WC2

t

WC1

)/2

に対する通水抵抗補正係数

図 B.7 による。) 

図 B.7−通水抵抗補正係数


32 
A 4008:2008

附属書 C 

規定)

ファンコイルユニットの露付き試験方法

序文

この附属書は,ファンコイルユニットの露付き試験方法について規定する。

C.1

試験室

ファンコイルユニットの状態を一定に保つために,試験室を設ける。試験室の大きさは,冷暖房能力の

測定に用いた試験室と同様の大きさとする。

C.2

測定計器

温湿度測定計器,水量測定計器,及びその他の計器は,

附属書 による。

C.3

試験装置

C.3.1

試験装置全般

試験装置全般の構成は,

図 C.1 の例による。

図 C.1−試験装置全般の構成例


33

A 4008:2008

C.3.2

冷水供給源

冷水供給源は,試験中安定した温度及び水量を保持して冷水を供給できるものとする。

C.3.3

管系

管系は,適所に管内の空気泡が目視できる構造とし,空気抜きその他必要なものを設け,試験中,水に

空気泡が混入していないことを確認できるものとする。

C.3.4

ファンコイルユニットの設置方法及び温湿度の測定装置

床置き露出形,床置き埋込み形,天井つり露出形及び天井つり埋込み形の場合は

図 C.2 及び図 C.3 に示

すようにそのまま,天井つりカセット形の場合は

図 C.4 に示すように天井パネルをセットした状態で,入

口空気及びユニット周囲空気の乾球温度,湿球温度,熱源とする冷水の通水量,冷水入口温度及び冷水出

口温度を測定する。ダクト接続形のファンコイルユニットの場合も,単体で試験を行うものとし,露付き

状態の観察の支障となるダクトなどを装置しないものとする。ただし,それらの装着が機能上不可欠であ

り,かつ,露付き状態の観察に支障を及ぼさない場合は,この限りでない。

a

)

入口空気の温度及び湿度の測定  ファンコイルユニットの空気入口から

150 mm

以上離れ,かつ,入

口空気の流れを妨げないように取り付けられた乾球及び湿球温度計によって測定する。

b

)

周囲空気温度及び湿度の測定  ファンコイルユニット周囲で,吹出し気流に直接触れない位置で空気

の温度及び湿度を測定する。

c

)

熱源水量の測定  瞬間流量計又はオリフィスメータを設置し,試験中流れている水量が安定している

ことを確認する。

d

)

熱源水温の測定  ファンコイルユニットのコイルの水入口及び水出口にできるだけ近い位置で,温度

計,温度センサなどを用いて水温を測定する。

e

)

配管の保冷  水温度測定装置及び水温度測定装置とファンコイルユニットとの間の配管並びに温度測

定装置を超えて

150 mm

の間の配管は,いずれも保冷しなければならない。

図 C.2−床置き埋込み形・床置き露出形の場合の試験室内での設置状態

及び入口空気温湿度測定点


34 
A 4008:2008

図 C.3−天井つり埋込み形・天井つり露出形の場合の試験室内での設置状態

及び入口空気温湿度測定点

図 C.4−天井つりカセット形の場合の試験室内での設置状態

及び入口空気温湿度測定点

C.4

試験状態

試験は,

表 に示す露付き試験条件で行う。

C.5

試験操作

C.5.1

試験準備

試験は,

10

分間以上にわたって入口空気温湿度,周囲空気の温湿度,水入口温度,水出口温度及び通水

量がほぼ一定になってから始める。

C.5.2

風量の設定

試験時の風量は,ファンコイルユニットに附属する風量調節器を最低の位置に設定したときの風量とす

る。また,試験は,定格電圧,定格周波数の下で行うことを原則とするが,天井つり埋込み形などダクト

接続形のユニットで,外部ダクトなどを接続しないために実使用状態に比べて風量が過大になっていると

判断される場合は,ファンモータの使用範囲内で,電源電圧,電源周波数などを適宜変化させて,実使用


35

A 4008:2008

時における最低ノッチでの運転状態に近い状態に風量を設定して試験を行う。天井つり埋込み形などで,

ファンコイルユニット本体にエアフィルタが付かず,別設置の空気入口グリルにエアフィルタが付設され

る場合などで,試験時にエアフィルタを装着しないため風量が過大になっていると判断される場合なども

同様とする。

C.5.3

試験時間

試験は,

4

時間の連続運転によって行う。ただし,天井つりカセット形については,

8

時間の連続運転に

よって行う。天井つりカセット形の場合には,最初の

4

時間で本体及び天井パネルを含めた全体の試験を

行い,その後の

4

時間では本体部分だけの試験を行う。

C.5.4

水入口及び水出口温度,入口空気温湿度及び周囲空気温湿度の測定

計測は

5

分間隔で行い,入口空気温湿度,周囲空気温湿度,水入口温度及び水出口温度を一斉に計測す

る。

C.5.5

露付き状態の観察

観察は

5

分間隔で行い,ファンコイルユニットの露付きの状態,及び付着した露がファンコイルユニッ

ト外に滴下しないか,流れ出さないか,又は吹き出さないかを目視観察する。天井つりカセット形の場合

には,天井パネルを装着した状態で

8

時間の連続運転試験を行うが,最初の

4

時間では本体及び天井パネ

ルを含めた全体の観察を行い,その後の

4

時間では本体部分だけの観察を行う。

なお,試験後半の

4

時間において,天井パネルの室内側表面に露が付着し外部に滴下し,又は流れ出し

若しくは吹き出した場合には,それらの露が本体部分から伝わったものかどうか確認し,本体から伝わっ

たものでなければ合格とする。


36 
A 4008:2008

附属書 D 

規定)

ファンコイルユニットの騒音レベル測定方法

序文

この附属書は,ファンコイルユニットの騒音試験方法について規定する。

D.1

測定室

測定場所は,無響室を原則とするが,自由音場の条件を満足し暗騒音の十分小さい場所で,床だけが反

射面とみなされる大きな室又は屋外などでもよい。ここでいう暗騒音の十分小さいという条件は,各測定

点において測定対象音のある場合のレベルと暗騒音のレベルとのレベル差が

10 dB

以上あることをいう。

ただし,

10 dB

未満

5 dB

以上の場合には,D.6 に示す方法で補正を行って測定することができる。

D.2

測定計器

JIS C 1509-1 に規定するサウンドレベルメータ(騒音計)で,あらかじめ校正されたものとする。

D.3

測定項目

所定の測定点及び運転条件における騒音レベル

 [dB (A)]

D.4

測定条件

測定は,ファンコイルユニットの送風機だけを運転して行う。風量調節器をもつものは,そのノッチを

公称設定位置に設定して測定を行うが,他のノッチの状態についても測定することが望ましい。

なお,埋込み形は,

附属書 に示す風量測定時と同様の状態にセットして露出状態で測定するものとす

る。ダクト接続形で機外静圧を表示するものにあっては,

図 D.5 に示すように試験ダクトを接続し,表示

機外静圧を加えた状態で測定する。このとき,吸込み側に設けた調節用ダンパからの発生音が測定値に影

響しないように,遮音の措置をとってもよい。また,機外静圧は,空気出口ダクトで加えてもよい。

D.5

測定方法

騒音レベルは,騒音計の聴感補正回路の

A

特性で測定する。ファンコイルユニットを所定の運転状態に

設定し,供試機の各表面などから

1 m

離れた位置(埋込み形で空気出口側にダクトを接続するものにあっ

ては,空気出口側に長さ

150 mm

のダクトを接続し,その先端に製造業者の標準とする空気出口グリルを

セットした状態でそのグリル表面から

1 m

離れた位置)において,JIS Z 8731 に規定する方法によって測

定する。

なお,測定位置は,

図 D.1∼図 D.7 に示す位置とする。

D.6

測定結果の処理

各測定点ごとに測定した騒音レベルと,暗騒音のレベルとのレベル差から,

表 D.1 によって補正値を求

め,測定した騒音レベルから補正値を差し引いて騒音レベルを算出する。


37

A 4008:2008

表 D.1−暗騒音の補正値

単位  dB

レベル差

8 以上 7

6

5

補正値

なし 1  1  2

単位  mm

図 D.1−床置き露出形の騒音測定位置


38 
A 4008:2008

単位  mm

図 D.2−床置き埋込み形の騒音測定位置

単位  mm

図 D.3−天井つり埋込み形の騒音測定位置


39

A 4008:2008

単位  mm

図 D.4−天井つり埋込み形の騒音測定位置

単位  mm

図 D.5−天井つり埋込み形で機外静圧を表示するものの騒音測定位置


40 
A 4008:2008

単位  mm

図 D.6方向吹出し天井つりカセット形の騒音測定位置

単位  mm

図 D.7方向吹出し天井つりカセット形の騒音測定位置


41

A 4008:2008

附属書 E

規定)

電気の安全に関する材料,構造及び性能

タイプ A)

序文

この附属書は,ファンコイルユニットの主として電気の安全に関する材料,構造及び性能について,JIS 

C 9335-1 及びこれに準拠した規格群によらないものについて規定する。

E.1

材料

ファンコイルユニットの材料は,次による。

E.1.1

材料一般

材料は,次の各項に適合しなければならない。

a

)

電気絶縁物及び熱絶縁物は,これに接触又は近接する部分の温度に十分耐え,かつ,吸湿性の少ない

ものとする。ただし,吸湿性の熱絶縁物であって通常の使用状態において危険が生じるおそれのない

ものにあっては,この限りでない。

b

)

電装部の近傍に充てん(填)する保温材,断熱材などは,難燃性のものとする。ただし,保温材,断

熱材などが燃焼した場合に,感電,火災などの危険が生じるおそれのないものは,この限りでない。

c

)

金属製のふた又は箱のうち,スイッチが開閉したときアークが達するおそれがある部分には,耐アー

ク性の電気絶縁を施してあるものとする。また,アークが達するおそれのある部分に使用する電気絶

縁物は,アークによって有害な変形,有害な絶縁低下などの変質が生じないものであるものとする。

d

)

合成樹脂の外郭(透光性又は透視性を必要とするもの及び機能上可とう性,機械的強度などを必要と

するものを除く。

)をもつものは,その外郭の外面の

9 cm

2

以上の正方形の平面部分(外郭に

9 cm

2

上の正方形の平面部分をもたないものは,原厚のまま一辺の長さが

3 cm

の正方形に切り取った試験

片。

)を水平面に対して約

45

°に傾斜させた状態に置いて,当該平面部分の中央部に,JIS K 2240 

定める

1

1

号のガス又はこれと同等のガスを,ノズルの内径が

0.5 mm

のガスバーナの空気口を閉

じた状態で燃焼させた長さ約

20 mm

の炎の先端を垂直下から

5

秒間当て,炎を取り去ったとき燃焼し

ないものとする。

E.1.2

導電材料

導電材料は,次の各項に適合しなければならない。

a

)

導電材料は,刃及び刃受けの部分にあっては銅又は銅合金とする。

b

)

a

)

  以外の部分にあっては銅,銅合金,ステンレス鋼,めっきを施した鉄若しくは鋼,又はこれらと同

等以上の電気的・熱的及び機械的な安定性をもつ,さびにくいものとする。ただし,弾性を必要とす

る部分,

その他構造上やむを得ない部分に使用するものであって,

危険が生じるおそれのないときは,

この限りでない。

E.2

構造

E.2.1

構造一般

構造は,次の各項に適用しなければならない。


42 
A 4008:2008

a

)

通常の使用状態で危険が生じるおそれがないものであり,かつ,形状が正しく,組立及び各部の仕上

がりが良好で,動作が円滑であるものとする。また,使用中緩みなどによって,機械的又は電気的な

故障を起こさないものとする。

b

)

人が触れるおそれがある可動部分は,容易に触れるおそれがないように適切な保護枠又は保護網を取

り付ける。ただし,機能上可動部分を露出して使用することがやむを得ないものの可動部分及び可動

部分に触れたときに感電,傷害などの危険が生じるおそれがないものを除く。

c

)

器体の一部を取り付け又は取り外すものは,その操作が容易に,かつ,安全にできるものとする。

d

)

吸湿することによって,部品の燃焼,充電部の露出などの危険が生じるおそれがある部分には,防湿

処理を施してあるものとする。

e

)

外郭は,質量が

250 g

でロックウェル硬度

R100

の硬さに表面をポリアミド加工した半径が

10 mm

球面をもつおもりを

20 cm

の高さから垂直に

1

回落下させたとき,又は

図 E.2 に示す衝撃試験機で

0.5

±

0.05 N

m

の衝撃力を

1

回加えたとき,感電,火災などの危険が生じるおそれがあるひび,割れ,

その他の異常が生じないものとする。ただし,器体の外面に露出している表示灯,ヒューズホルダ,

その他これらに類するもの及びそれらの保護カバーであって,表面積が

4 cm

2

以下であり,かつ,器

体の外郭の表面から

10 mm

以上突き出していないものを除く。

f

)

半導体素子を用いて温度,回転速度等を制御するものにあっては,それらの半導体素子が制御能力を

失ったとき,次に適合しなければならない。

1

)

制御回路に接続された部品が燃焼しない。ただし,当該回路に接続される一つの部品が燃焼した場

合,他の部品が燃焼するおそれがないものはこの限りでない。

2

)

地絡するおそれがある非充電金属部又は露出する充電部は,次のいずれかに適合しなければならな

い。

2.1

)

対地電圧及び線間電圧が,交流は

30 V

以下,直流は

45 V

以下とする。

2.2

) 1

kΩ

抵抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充電部との間に接続したとき当該抵抗に流

れる電流は,商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれがない場合を除き,

1 mA

以下とする。

3

)

2

)

の試験後に直流

500 V

絶縁抵抗計によって測定した充電部[対地電圧及び線間電圧が交流は

30 V

以下,直流は

45 V

以下のもの,並びに

1 kΩ

の抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵

抗に流れる電流が

1 mA

以下(商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがな

い場合は,

1 mA

以下であることを要しない。

)のものを除く。

]と器体の表面との間の絶縁抵抗は,

0.1 MΩ

以上とする。

g

)

電子管,コンデンサ,半導体素子,抵抗器などをもつ絶縁変圧器の二次側回路,整流後の回路などは,

次の試験を行ったとき,その回路に接続された部品が燃焼してはならない。ただし,その回路に接続

されている一つの部品が燃焼した場合に,その他の部品が燃焼するおそれがないものは除く。

1

)

電子管,表示灯などは,ヒータ又はフィラメント端子を開放し,その他の端子相互間を短絡する。

2

)

コンデンサ,半導体素子,抵抗器,変圧器,コイル,その他これらに類するものは,端子相互間を

短絡又は開放する。

3

)

1

)

及び

2

)

の試験において,短絡又は開放したとき,次に適合しなければならない。

3.1

)

地絡するおそれがある非充電金属部又は露出する充電部は,対地電圧及び線間電圧が交流は

30 V

以下,直流は

45 V

以下であるか,又は

1 kΩ

抵抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充

電部との間に接続したとき当該抵抗に流れる電流は,商用周波数以上の周波数において感電の危


43

A 4008:2008

険が生じるおそれがない場合を除き,

1 mA

以下とする。

3.2

)

試験の後に直流

500 V

絶縁抵抗計によって測定した充電部[対地電圧及び線間電圧が交流は

30 V

下,直流は

45 V

以下のもの,並びに

1 kΩ

の抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵抗

に流れる電流が

1 mA

以下(商用周波数以上の周波数において,感電の危険が生じるおそれがない

場合は,

1 mA

以下であることを要しない。

)のものを除く。

]と器体の表面との間の絶縁抵抗は,

0.1

MΩ

以上とする。

h

)

遠隔操作をもつものにあっては,次に適合しなければならない。

1

)

器体スイッチ又はコントローラの操作以外によっては,電源回路の開閉を行えないものとする。た

だし,危険が生じるおそれのない場合にあっては,この限りではない。

2

)

器体から分離されているコントローラ(通常の使用状態において壁,柱等に固定するものを除く。

にあっては,特別に規定するものを除き,コンクリートの床上に置いた厚さ

30 mm

の表面が平らな

ラワン板の中央部に

70 cm

の高さから

3

回落としたとき,感電,火災等の危険が生じるおそれがな

いものとする。

i

)

極性が異なる充電部相互間又は充電部と人が触れるおそれがある非充電金属部との間のせん(尖)頭

電圧が

600 V

を超える部分は,その近傍又は外郭の見やすい箇所に容易に消えない方法で“高電圧注

意”などの表示をする。

j

)

電池を使用するものは,電池の油漏れによって変形,絶縁劣化などの変質が生じてはならない。

k

)

定格周波数を切り換える機構をもつ二重定格のものは,切り換えられている定格周波数が容易に識別

でき,不用意な切換えができない構造で,かつ,定格周波数を誤って切り換えたとき危険が生じるお

それがないものとする。

l

)

通常の使用状態において,電動機の回転が妨げられない構造とする。ただし,電動機の回転が妨げら

れた場合において,危険が生じるおそれのないものにあっては,この限りでない。

m

)

温度上昇によって危険が生じるおそれのあるものにあっては温度過昇防止装置を,過電流,過負荷な

どによって危険が生じるおそれのあるものにあっては過負荷保護装置を取り付けたものとする。この

場合において,当該温度過昇防止装置及び過負荷保護装置は,通常の使用状態において動作しないも

のとする。

E.2.2

充電部

充電部は,次の各項に適合しなければならない。

a

)

充電部には次に掲げるものを除き,容易に取り外すことができる部分を取り外した状態で,

図 E.1 

示す試験指が触れてはならない。この場合,試験指に加える力は,天井つり形及び埋込み形のものの

外面及び開口部には

10 N

,その他のものの外面及び開口部には

30 N

とする。

1

)

取り付けた状態で容易に人が触れるおそれのない取付け面の充電部。

2

)

構造上充電部を露出して使用することがやむを得ない器具の露出する充電部であって,絶縁変圧器

に接続された

2

次側の回路の対地電圧及び線間電圧が,交流にあっては

30 V

以下,直流にあっては

45 V

以下のもの並びに

1 k

の抵抗を大地との間及び線間に接続した場合に当該抵抗に流れる電流

が,商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれのない場合を除き,

1 mA

以下のも

の。

b

)

充電部相互又は充電部と非充電部との接続部分は,通常の使用状態で,緩みが生じるおそれがなく,

かつ,通常の使用状態における温度に耐えるものとする。


44 
A 4008:2008

単位  mm

図 E.1−試験指

図 E.2−衝撃試験機

E.2.3

絶縁距離

絶縁距離は,次の各項に適合しなければならない。

a

)

極性が異なる充電部相互間,充電部と接地するおそれのある非充電金属部との間,及び充電部と人が

触れるおそれがある非金属部の表面との間の空間距離(沿面距離を含む。

)は,

表 E.1 に適合しなけれ

ばならない。

b

)

絶縁変圧器の

2

次側の回路,整流後の回路などの構造上やむを得ない部分であって,次の試験を行っ

たとき,これに適合するものは a

)

  によらなくてもよい。

1

)

極性が異なる充電部相互間を短絡した場合に,短絡回路に接続された部品が燃焼しない。ただし,


45

A 4008:2008

当該回路に接続されている一つの部品が燃焼した場合において,他の部品が燃焼するおそれのない

ものにあっては,この限りでない。

2

)

極性が異なる充電部相互間,又は充電部と人が触れるおそれがある非充電金属部との間を接続した

場合に,その非充電金属部又は露出する充電部が,次のいずれかに適合しなければならない。

2.1

)

対地電圧及び線間電圧が交流にあっては

30 V

以下,直流にあっては

45 V

以下とする。

2.2

) 1

k

の抵抗を大地との間及び線間並びに非充電金属部と充電部との間に接続したとき,当該抵抗

に流れる電流は,商用周波数以上の周波数において感電の危険が生じるおそれがない場合を除き,

1 mA

以下とする。

3

)

1

)

の試験の後に直流

500 V

絶縁抵抗計によって測定した充電部(対地電圧及び線間電圧が交流にあ

っては

30 V

以下,直流にあっては

45 V

以下のもの並びに

1 k

の抵抗を大地との間及び線間に接続

した場合に,当該抵抗に流れる電流が

1 mA

以下のものを除く。

)と,器体の表面との間の絶縁抵抗

は,

0.1 M

以上とする。

表 E.1−絶縁距離(その 1

単位  mm

空間距離(沿面距離を含む。

電線電源の取付部

その他の部分

極性が異なる充電部

充電部と地絡するお

それのある非充電金
属部又は人が触れる
おそれのある非金属

部の表面との間

送 
送 
送 

送 
送 
送 
送 

使用者が

接続する
端子部間

使用者が接

続する端子
部と地絡す
るおそれの

ある非充電
金属部又は
人が触れる

おそれのあ
る非金属部
の表面との

製造業者

が接続す
る端子部

製造業者が

接続する端
子部と地絡
するおそれ

のある非充
電金属部又
は人が触れ

るおそれの
ある非金属
部の表面と

の間

固定してい

る部分であ
って,じん
あいが侵入

しにくく,
かつ,金属
粉が付着し

にくい箇所

その他

の箇所

固定してい

る部分であ
って,じん
あいが侵入

しにくく,
かつ,金属
粉が付着し

にくい箇所

その他

の箇所

50 以下のもの

― 1.2

1.5

1.2

1.2

50 を超え 
150 以下のもの

6  6 3 2.5 1.5

2.5

1.5

2

150 を超え 
300 以下のもの

6  6 4 3  2

3 2 2.5

300 を超え 
600 以下のもの

4 5

4

(3)

a

)

5

(4)

a

)

600 を超え 
1 000 以下のもの

6 7  6 7

1 000 を超え 
3 000 以下のもの

20

b

)

 20

b

)

 20

b

)

 20

b

)

3 000 を超え 
7 000 以下のもの

30

b

)

 30

b

)

 30

b

)

 30

b

)

a

)

  線間電圧又は対地電圧の 300 を超え 600 以下の欄の括弧内の数値は,ガラス封じ端子に適用する。

b

)

  線間電圧又は対地電圧の 1 000 V を超え 7 000 V 以下のものの空間距離(沿面距離を除く)にあっては,10 mm

を減じた値とすることができる。


46 
A 4008:2008

表 E.1−絶縁距離(その 2

単位  mm

部分

距離空間(沿面距離を含む。

耐湿性の絶縁皮膜をもつもの

0.5 以上

線間電圧又は対地電圧が 15 V 以

下の充電部分(使用者が接続する

ねじ止め端子部を除く。

その他のもの

1 以上

E.2.4

配線

配線は,次の各項に適合しなければならない。

a

)

器体の内部配線は,次に適合しなければならない。

1

) 2

N

の力を電線に加えた場合に,高温部に接触するおそれのあるものにあっては,接触したときに

異常が生じるおそれがあってはならない。

2

) 2

N

の力を電線に加えたときに,可動部に接触するおそれがあってはならない。ただし,危険が生

じるおそれのない場合は,この限りでない。

3

)

被覆をもつ電線を固定する場合,貫通孔を通す場合,又は

2 N

の力を電線に加えたときに他の部分

に接触する場合は,被覆を損傷しないようにする。ただし,危険が生じるおそれのない場合にあっ

ては,この限りでない。

4

)

接続器によって接続したものにあっては,

5 N

の力を接続した部分に加えたとき,外れてはならな

い。ただし,

2 N

以上

5 N

未満の力を加えて外れた場合において,危険が生じるおそれのない部分

にあっては,この限りでない。

b

)

電線の取付部は,次に適合しなければならない。

1

)

電線を確実に取り付けることができる構造であるものとする。

2

) 2

本以上の電線を一つの取付部に締め付ける場合は,それぞれの電線の間にナット又は座金を用い

るものとする。ただし,圧着端子その他の器具によって確実に取り付けることのできるものは,こ

の限りではない。

3

)

電線の取付端子ねじは,電線以外のものの取付けに兼用してはならない。ただし,電線を取り付け

又は取り外した場合に電線以外のものが脱落するおそれのないものは,この限りでない。

E.2.5

電源電線など

ファンコイルユニットの電源電線(口出し線を含む。

,器具間を接続する電線及び機能上やむを得ず器

体の外部に露出する電線(以下,電源電線などという。

)を使用するものは,JIS C 3306 に規定するビニル

キャブタイヤコード又はこれと同等以上のものを用い,その断面積は

0.75 mm

2

以上とし,次の各項に適合

しなければならない。

a

)

電源電線などの許容電流は,その電源電線などに接続する負荷の最大使用電流以上とする。

b

)

電源電線など

(固定して使用するものであって,取り付けた状態で外部に露出しないものを除く。

)は,

その器体の外方に向かって

100 N

の張力を連続して

15

秒間加えたとき,及び器体の内部に向かって器

体側から

5 cm

の箇所を保持して押し込んだとき,その電源電線などと内部端子との接続部に張力が加

わらず,かつ,ブッシングが外れるおそれのないものとする。

c

)

電源電線などの取付端子のねじは,電源電線以外のものの取付けに兼用してはならない。ただし,電

源電線を取り付け又は取り外した場合,電源電線以外のものが脱落するおそれのないものは,この限

りでない。


47

A 4008:2008

d

)

電源電線などの貫通穴は,保護ブッシングその他の適切な保護装置を使用している場合を除き,電源

電線などを損傷するおそれがないように,面取りその他の適切な保護加工を施してあるものとする。

ただし,貫通部が金属以外のものであって,その部分が滑らかであり,かつ,電源電線などを損傷す

るおそれのないものは,この限りでない。

e

)

電源電線用端子ねじの材料は,銅,銅合金,ステンレス鋼又はめっきを施した鉄若しくは鋼とする。

E.2.6

接地端子及び接地線

ファンコイルユニットには,見やすい箇所に JIS C 0445 による接地の表示,及び次に規定する接地用端

子又は接地線を設けなければならない。ただし,器体の外部に金属が露出していないもの,及び電源プラ

グの接地用の刃で接地できる構造のものは,この限りでない。

なお,見やすい箇所とは,通常の据付け状態において見やすい外面又は特殊な工具などを使用せず容易

に点検,工事などができる箇所をいう。ただし,埋込み形においては,埋込み工事前の状態において見や

すい箇所であればよい。

a

)

接地用端子は,次に適合しなければならない。

1

)

接地線を容易に,かつ,確実に取り付けることができるものとする。

2

)

接地用端子ねじの呼び径は,

4 mm

以上(溝付六角頭ねじ,大頭丸平小ねじ及び押締めねじ形のも

のは,

3.5 mm

以上)とする。

3

)

接地線以外のものの取付けに兼用しない。ただし,危険が生じるおそれのない場合にあっては,こ

の限りでない。

b

)

接地線は,次のいずれかであるものとする。

1

)

直径が

1.6 mm

の軟銅線又はこれと同等以上の強さ及び太さをもつ容易に腐食しにくい金属線。

2

)

断面積が

1.25 mm

2

以上の単心コード又は単心キャブタイヤケーブル。

3

)

断面積が

0.75 mm

2

以上の

2

心コードであって,その

2

本の導体を両端でより合わせ,かつ,ろう付

け又は圧着したもの。

4

)

断面積が

0.75 mm

2

以上の多心コード(より合わせコードを除く。

)又は多心キャブタイヤケーブル

の線心の

1

c

)

接地の表示は,JIS C 0445 によるほか,次に適合しなければならない。

1

)

接地用端子及び接地線には,そのもの(容易に取り外せる接地用端子ねじを除く。

)又はその近傍に

容易に消えない方法で,接地用である旨の表示を付けてあるものとする。

2

)

器体の内部の接地線を接続する端子及び電源プラグの接地用の刃に接続する線心には,容易に消え

ない方法で接地用である旨の表示が付けてあるものとする。

E.3

性能

E.3.1

電圧変動

電圧変動は,E.4.1 によって試験を行ったとき,

表 E.2 の規定に適合しなければならない。

E.3.2

絶縁抵抗

絶縁抵抗は,E.4.2 によって試験を行ったとき,

表 E.2 の規定に適合しなければならない。

E.3.3

絶縁耐力

絶縁耐力は,E.4.3 によって試験を行ったとき,

表 E.2 の規定に適合しなければならない。


48 
A 4008:2008

表 E.2−性能

項目

性能

試験方法

電圧変動特性

異常なく運転を継続できるもの

a

)

E.4.1 

絶縁抵抗 1

M

Ω以上

E.4.2 

絶縁耐力

異常があってはならない。

E.4.3 

a

)

  送風機の回転がスムーズで,異常音,異常振動などの発生がなく運転が継続できるもの。

E.3.4

温度上昇

温度上昇は,E.4.4 によって試験を行ったとき,測定箇所の温度が,

表 E.3 の値以下とする。

表 E.3−温度限度

測定箇所

温度    ℃

A 種絶縁のもの 100 
E 種絶縁のもの 115

電動機巻線

B 種絶縁のもの 120 
金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 55

使用中に人が操作するとっ手

その他のもの 70

金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 60

風量調節器等のつまみ及び押し 
ボタン

その他のもの 75

金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 55

人が触れて使用するもの

その他のもの 70

金属製のもの,陶器製のもの及びガラス製のもの 85

人が容易に触れるおそれの
あるもの

その他のもの 100

風風

人が容易に触れるおそれのないもの 100

E.3.5

雑音の強さ

雑音の強さは,次に適合しなければならない。

a

)

雑音電力は,E.4.5 による試験で,周波数が

30 MHz

以上,

300 MHz

以下の範囲で

55 dB

以下とする。

この場合において,デシベル

 (dB)

は,

1 pW

0 dB

として算出した値とする。

b

)

雑音端子電圧は,E.4.5 による試験で一線対地間を測定したとき,次に適合しなければならない。

1

)

連続性雑音端子電圧は,

表 E.4 の左欄に掲げる周波数範囲ごとに同表の右欄に掲げる値以下とする。

この場合において,デシベル

 (dB)

は,

1 µV

0 dB

として算出した値とする。

表 E.4−連続性雑音端子電圧

単位 dB (µV)

周波数範囲

電源端子

負荷端子又は補助端子

526.5 kHz 以上 5 MHz 以下 56

74

5 MHz を超え 30 MHz 以下 60

74

2)  不連続性雑音端子電圧は,表 E.4 に掲げる値に,表 E.5 の左欄に掲げるクリック率

 (n)

ごとに同表の

右欄に掲げる補正値を加えた値以下とする。クリック率の単位は,回/分とする。


49

A 4008:2008

表 E.5−補正値

クリック率    回/分

補正値    dB

0.2 未満 44

0.2 以上 30 以下 20

log

10

(30/n)

30 を超えるもの 0

E.4

試験

E.4.1

電圧変動試験

電圧変動試験は,冷房運転及び暖房運転において,それぞれ電源電圧を上下

10 %

ずつ変化させて運転を

行い,送風機の回転状態などを観察する。

E.4.2

絶縁抵抗試験

絶縁抵抗試験は,8.3 の冷房能力試験及び 8.5 の露付き試験のすぐ後で,JIS C 1302 に規定する

500 V

100 M

の絶縁抵抗計を使用し,充電部と接地するおそれのある非充電金属部との間の絶縁抵抗を測定する。

なお,半導体,電解コンデンサなどの電子機器を含む回路については,適切な絶縁抵抗計を用いて検査

するか,又は JIS C 1102-2 に規定する

2.5

級以上の精度をもつ電圧計を用いて計測し,次の式によって絶

縁抵抗を算出する。

( ) (

)

÷÷ø

ö

ççè

æ

×

×

=

ΜΩ

1

000

000

1

x

m

e

e

E

R

絶縁抵抗

ここに,

R

m

使用電圧計の

1 V

当たりの抵抗

  (

Ω)

E

使用電圧計のそのときの測定範囲

 (V)

e

測定回路の常用操作電源の電圧

 (V)

e

x

当該測定箇所での電圧計の指示電圧

 (V)

この場合,電源のマイナス側を接地し,プラス側に電圧計のプラス端子を,測定箇所に電圧計のマイナ

ス端子をそれぞれつなぐ。

E.4.3

絶縁耐力試験

絶縁耐力試験は,E.4.2 の試験に引き続いて,定格電圧が

100 V

のものは

1 000 V

,定格電圧が

200 V

ものは

1 500 V

の電圧を,充電部と接地するおそれのある非充電金属部との間に連続して

1

分間加える。

ただし,定格電圧が

200 V

で定格出力が

400 W

未満の電動機,コンデンサなどは

1 000 V

,対地電圧が

30 V

以下の回路については

500 V

とする。

E.4.4

温度試験

送風運転,冷房運転及び暖房運転における温度試験は,それぞれ次によって行う。

a

)

送風運転における温度試験は,入口空気乾球温度を

40

℃にし,コイルに通水しない状態で送風運転を

行って,電動機巻線の温度を抵抗法によって測定する。この場合,風量調節器のあるものは,そのノ

ッチなどを最高速度及び最低速度に設定し,それぞれ試験を行う。

また,この試験における入口空気乾球温度は,

40

℃以下の常温としてもよい。この場合,電動機巻

線の温度測定値に,

40

から試験時の入口空気乾球温度を差し引いた値”を加えた値が,

表 E.3 の性

能を満足するものとする。


50 
A 4008:2008

b

)

冷房運転における温度試験は,8.3 の冷房能力試験と同様な運転を行って,電動機巻線の温度を抵抗法

によって測定する。この場合,風量調節器のあるものは,そのノッチなどを最高速度及び最低速度に

設定し,それぞれ試験を行う。

c

)

暖房運転における温度試験は,8.3 の暖房能力試験と同様な運転を行って,電動機巻線の温度を抵抗法

によって測定し,

表 E.3 に示す測定箇所の温度を熱電対温度計によって測定する。この場合,風量調

節器のあるものはそのノッチなどを最高速度及び最低速度に設定し,それぞれ試験を行う。

E.4.5

雑音の強さ試験

雑音の強さ試験は,次による。ただし,コンデンサ誘導電動機と半導体回路をもたないスイッチとで構

成されるものはこの試験を省略してよい。

a

)

通常の使用状態において,定格電圧,定格周波数で運転する。機器は,

50 Ω/50µH

V

形擬似電源回路

網から

80 cm

離して配置して,一線対地間の雑音端子電圧を測定する。

b

)

通常の使用状態において,定格電圧,定格周波数で運転する。機器の配置は a

)

のままとし,

50 Ω/50 µH

V

形擬似電源回路網を使用し,接続電線が

2 m

を超える負荷端子又は補助端子に

1 500 Ω

の定格イン

ピーダンス(周波数帯

0.15

30 MHz

)をもつ抵抗とコンデンサの直列接続から成るプローブで,雑音

端子電圧を測定する。

c

)

通常の使用状態において,定格電圧,定格周波数で運転し,吸収クランプによって雑音電力を測定す

る。


51

A 4008:2008

附属書 F

規定)

電気の安全に関する材料,構造及び性能

タイプ B)

序文

この附属書は,ファンコイルユニットの主として電気の安全に関する材料,構造及び性能について,JIS

C 9335-1 及びこれに準拠した規格群によるものについて規定する。

F.1

ファンコイルユニットの安全

ファンコイルユニットの送風機を含む電気部品は,JIS

C 9335-2-40 の規定に適合しなければならない。

F.2

雑音の強さ

雑音の強さは,次による。ただし,E.4.5 に適合しているものは,この項の適用を除外できる。

a

)

雑音電力は,吸収クランプで測定したとき,周波数が

30 MHz

以上,

300 MHz

以下の範囲で

表 F.1 

値以下とする。デシべル

 (dB)

は,

1 pW

0 dB

として算出した値とする。

表 F.130 MHz300 MHz の周波数帯での妨害波電力の許容値

周波数帯    MHz

準せん頭値 dB (pW)

平均値 dB (pW)

a

)

30∼300 45∼55 35∼45

a

)

  準せん頭値検波器を使用して得られた測定値が,平均値に関する許容量を満

足する場合は,機器が両方の許容値を満足するものと考え,平均値検波器に

よる測定を実施しなくてもよい。ただし,この表に示す CISPR 14-1 第 5 版
に基づく許容値は,次によってもよい。

定格電源電圧が単相 100 V の機器については,

30 MHz でこの表よりも 6 dB

高い許容値,300 MHz ではこの表に等しい許容値とし,30 MHz∼300 MHz
までの許容値は,周波数とともに直線的に増大することとする。

b

)

雑音端子電圧は,一線対地間を測定したとき次による。

1

)

連続性雑音端子電圧は,

表 E.4 に示す値以下とする。

dB

1 µV

0 dB

として算出した値とする[以

下,2

)

において同じ。

。ただし,

表 F.2 に示す CISPR 14-1

5

版に基づく許容値は,

0.15 MHz

0.50 MHz

の周波数範囲について,次による。

1.1

)

定格電源電圧が単相

100 V

の機器の電源端子については,

表 F.2(第

2

列及び第

3

列)よりも

6 dB

高い値を許容値として適用する。

1.2

)

定格電源電圧及び消費電力にかかわらずインバータ応用機器の電源端子については,

表 F.2 よりも

30 dB

高い値を許容値として適用する。

1.3

)

負荷端子及び補助端子の許容値は,

表 F.2(第

4

列及び第

5

列)よりも

20 dB

高い値を許容値とし

て適用する。

2

)

不連続性雑音端子電圧は,

表 E.4 に示す値に表 E.5 に示す補正値を加えた値以下とする。


52 
A 4008:2008

表 F.2150 kHz30 MHz の周波数帯に対する端子電圧の許容値

周波数帯

電源端子

負荷端子及び補助端子

1 2 3 4 5

MHz

dB (µV)

準せん頭値

dB (µV)

平均値

dB (µV)

準せん頭値

dB (µV)

平均値

0.15∼0.50

周波数の対数値とともに

直線的に減少する

66∼56                          59∼46

80 70

0.50∼5

56 46 74 64

5∼30

60 50 74 64

参考文献

JIS A 4007  ファンコンベクタ