>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

A 3301

:2015

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

1

4

  形状及び寸法  

2

4.1

  ユニット  

2

4.2

  配置基準  

4

4.3

  屋根勾配・軒の出及び高さ寸法  

4

5

  荷重条件  

5

5.1

  適用する荷重  

5

5.2

  固定荷重  

5

5.3

  積載荷重  

5

6

  材料 

5

6.1

  軸組材料  

5

6.2

  面材料  

5

7

  耐力壁及び水平構面の構造  

5

7.1

  耐力壁  

5

7.2

  水平構面  

6

8

  防腐・防ぎ(蟻)処理  

6

9

  平面図  

6

10

  構造設計標準図  

6

附属書 A(規定)構造特記仕様書  

102

附属書 B(規定)ユニットプラン伏図・軸組図  

105

附属書 C(規定)柱・はり断面リスト  

146

附属書 D(規定)トラスリスト  

154

附属書 E(規定)トラス詳細図  

170

附属書 F(規定)軸組接合詳細図  

182

附属書 G(規定)筋かい耐力壁詳細図  

199

附属書 H(規定)面材耐力壁詳細図  

222

附属書 I(規定)水平構面詳細図  

226

附属書 J(規定)耐風火打ち詳細図  

230

附属書 K(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表  

234


A 3301

:2015

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,一般社団法人日本

建築学会(AIJ)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

文部科学大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 3301:1993 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。文部科学大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 A

3301

:2015

木造校舎の構造設計標準

Design standards for wooden construction of school buildings

適用範囲 

この規格は,平屋建て及び 2 階建ての木造校舎の構造設計標準について規定する。ただし,軒高さが 9 m

以下かつ最高高さ 13 m 以下で,1 棟当たりの延べ床面積が 2 000 m

2

未満のものに限る。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 5308

  レディーミクストコンクリート

JIS A 5508

  くぎ

JIS A 5531

  木構造用金物

JIS B 1125

  ドリリングタッピンねじ

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3112

  鉄筋コンクリート用棒鋼

JIS G 3136

  建築構造用圧延鋼材

合板の日本農林規格

集成材の日本農林規格

製材の日本農林規格

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

室(しつ)

一般教室,特別教室,オープンスペース,多目的ホール,準備室,管理諸室,便所又はその他諸室。

3.2

ユニット

室及び廊下を含む単位平面プラン。

3.3

X

方向

木造校舎の桁行方向。

3.4

Y

方向


2

A 3301

:2015

木造校舎のはり間方向。

3.5

境界壁

X

方向に隣接する二つのユニット間の壁。

形状及び寸法 

4.1 

ユニット 

ユニットの形状及び大きさは,

図 に示す A タイプ∼D タイプとし,その寸法は,表 による。

廊下

廊下

Ly

1

Ly

1

Ly

2

Ly

2

Ly

3

Lx1

Lx1

廊下

Ly1

Ly2

L

y3

Ly1

Ly2

L

y3

Lx1

Lx1

X

Y

 Aタイプ

b) Bタイプ

c) Cタイプ

d)Dタイプ

DAタイプ

DCタイプ

DBタイプ

図 1−ユニットの形状及び大きさ 

a)

  タイプ

b)

  タイプ

c)

  タイプ

d)

  タイプ 

DA

タイプ 

DB

タイプ 

DC

タイプ 


3

A 3301

:2015

表 1−ユニットの寸法 

単位  mm

形状の区分

図面番号

図 2∼図 12

Lx1

はり間方向長さ

Ly1 Ly2 Ly3

A

タイプ A001∼A010

図 2,図 3

6 370

7 280

8 190

6 370

2 730

6 370

7 280

8 190

9 100

7 280

2 730

7 280

8 190

9 100

8 190

2 730

A101

∼A106

図 2,図 3

7 000

8 000

9 000

7 000

8 000

3 000

B

タイプ B001∼B025

図 4,図 5

6 370

7 280

8 190

6 370

2 730

3 640

4 550

6 370

7 280

7 280

2 730

3 640

4 550

8 190

9 100

7 280

2 730

3 640

4 550

5 460

7 280

8 190

9 100

8 190

2 730

3 640

4 550

5 460

B101

∼B109

図 4,図 5

7 000

8 000

9 000

7 000

3 000

4 000

8 000

3 000

4 000

5 000

C

タイプ C001∼C027

図 6,図 7

6 370

7 280

8 190

6 370

2 730

3 640

Ly1

同じ値

6 370

7 280

8 190

9 100

7 280

2 730

3 640

4 550

7 280

8 190

9 100

8 190

2 730

3 640

4 550

C101

∼C115

図 6,図 7

7 000

8 000

9 000

7 000

3 000

4 000

7 000

8 000

9 000

8 000

3 000

4 000

5 000


4

A 3301

:2015

表 1−ユニットの寸法(続き) 

単位  mm

形状の区分

図面番号

図 2∼図 12

Lx1

はり間方向長さ

Ly1 Ly2 Ly3

D

タイプ DA タイプ DA001∼DA306

図 8

A

タイプの Lx1

又は Lx1×2

A

タイプの Ly1

A

タイプの Ly2

DB

タイプ DB001∼DB309

図 9,図 10

B

タイプの Lx1

又は Lx1×2

B

タイプの Ly1

B

タイプの Ly2 B タイプの Ly3

DC

タイプ DC001∼DC115

図 11,図 12

C

タイプの Lx1

C

タイプの Ly1

C

タイプの Ly2 C タイプの Ly3

4.2 

配置基準 

配置基準は,次による。

a)

ユニットは,X 方向に連続して配置することができる。

b)  D

タイプは,平屋建て又は 2 階建ての 2 階部分だけとする。

c)

2

階建ての場合は,上下階は同じ形状及び大きさのユニットとする。ただし,D タイプだけ,同じ寸

法の A タイプ,B タイプ又は C タイプの 2 階に配置することができる。

d)  D

タイプどうしは,隣接して配置してはならない。

e)

X

方向に隣接する二つのユニット間の柱及び境界壁は,共有することができる。

f)

特別教室及び準備室として対応するために,ユニットを二つ並べて Lx1 の 1.5 倍かつ 12 m まで境界壁

を移動することができる。ただし,2 階建ての境界壁を移動した場合は,1 階と 2 階の境界壁を同じ位

置としなければならない。

g)  2

階建ての 2 階部分の耐力壁は,1 階の同じ位置に耐力壁が存在しなければならない。ただし,D タイ

プの境界壁の直下にある 2 m 以下の開口についてはこの限りではない。

h)  2

階建ての 2 階部分の柱は,1 階の同じ位置に同寸の柱が存在しなければならない。

4.3 

屋根勾配・軒の出及び高さ寸法 

屋根勾配,軒の出及び高さ寸法は,次による。

a)

屋根勾配は,3/10∼4.5/10 とする。

b)

軒の出は,1.2 m 以下とする。

c)

高さ寸法は,次による。

1) GL

から土台天端までは,1 400 mm 以下とする。

2)

土台天端から 2 階床ばり天端までは,3 650 mm 以下とする。

3)  2

階床ばり天端(平屋の場合は土台天端)から軒桁天端までは,3 650 mm 以下とする。


5

A 3301

:2015

荷重条件 

5.1 

適用する荷重 

この規格を適用することができる荷重条件は,

表 の級別の 1 級∼4 級とする。

なお,各級の荷重条件は,

表 に示す値以下とする。

表 2−荷重条件 

級別

積雪荷重

風圧力

地震力

区域

垂直積雪量

基準風速

V

0

標準せん断力係数

C

0

a)

1

一般区域

30 cm

40 m/s

0.25

2

一般区域 90

cm

3

多雪区域 100

cm

4

多雪区域 150

cm

a)

  C

0

=0.25(重要度係数 1.25 とした値) 地表面粗度区分 III

5.2 

固定荷重 

固定荷重は,次による。

a)

屋根は,水平投影面に対して 1 430 N/m

2

以下の荷重とする。ただし,3 級及び 4 級は水平投影面に対

して 990 N/m

2

以下の荷重とする。

b)  2

階床は,1 500 N/m

2

以下の荷重とする。

c)

外壁は,1 100 N/m

2

以下の荷重とする。

d)

内壁は,700 N/m

2

以下の荷重とする。

5.3 

積載荷重 

積載荷重は,

表 に示す値以下とする。

表 3−積載荷重 

単位  N/m

2

区分

大ばり,柱,基礎

地震力,たわみ

屋根

490 300 200

室 2 300

2 100

1 100

廊下

3 500 3 200 2 100

材料 

6.1 

軸組材料 

軸組に使用する材料は,スギ,ヒノキ,カラマツなどの構造用製材及び構造用集成材とする。

なお,各構造部材の品質などについては,

附属書 による。

6.2 

面材料 

耐力壁,床,屋根などの水平構面に使用する面材料は,構造用合板とする。

なお,各部の面材料の品質などについては,

附属書 による。

耐力壁及び水平構面の構造 

7.1 

耐力壁 

耐力壁は,

附属書 に規定する筋かい耐力壁及び附属書 に規定する構造用合板張り耐力壁とする。


6

A 3301

:2015

7.2 

水平構面 

2

階床水平構面は,

附属書 に規定する構造用合板張り床水平構面とし,勾配屋根水平構面は,附属書 I

に規定する構造用合板張り屋根水平構面とする。

防腐・防ぎ(蟻)処理 

柱,筋かい及び土台で地表面から 1 m 以内の部分は,有効な防腐のための処置をしなければならない。

また,必要に応じてシロアリ,その他の虫による害を防ぐための処置を講じなければならない。

平面図 

全てのユニットの平面図を,

図 2∼図 12 に示す。

10 

構造設計標準図 

構造設計標準図は,

附属書 A∼附属書 による。


7

A 3301

:2015


8

A 3301

:2015


9

A 3301

:2015


10

A 3301

:2015


11

A 3301

:2015


12

A 3301

:2015


13

A 3301

:2015


14

A 3301

:2015


15

A 3301

:2015


16

A 3301

:2015


17

A 3301

:2015


18

A 3301

:2015


19

A 3301

:2015


20

A 3301

:2015


21

A 3301

:2015


22

A 3301

:2015


23

A 3301

:2015


24

A 3301

:2015


25

A 3301

:2015


26

A 3301

:2015


27

A 3301

:2015


28

A 3301

:2015


29

A 3301

:2015


30

A 3301

:2015


31

A 3301

:2015


32

A 3301

:2015


33

A 3301

:2015


34

A 3301

:2015


35

A 3301

:2015


36

A 3301

:2015


37

A 3301

:2015


38

A 3301

:2015


39

A 3301

:2015


40

A 3301

:2015


41

A 3301

:2015


42

A 3301

:2015


43

A 3301

:2015


44

A 3301

:2015


45

A 3301

:2015


46

A 3301

:2015


47

A 3301

:2015


48

A 3301

:2015


49

A 3301

:2015


50

A 3301

:2015


51

A 3301

:2015


52

A 3301

:2015


53

A 3301

:2015


54

A 3301

:2015


55

A 3301

:2015


56

A 3301

:2015


57

A 3301

:2015


58

A 3301

:2015


59

A 3301

:2015


60

A 3301

:2015


61

A 3301

:2015


62

A 3301

:2015


63

A 3301

:2015


64

A 3301

:2015


65

A 3301

:2015


66

A 3301

:2015


67

A 3301

:2015


68

A 3301

:2015


69

A 3301

:2015


70

A 3301

:2015


71

A 3301

:2015


72

A 3301

:2015


73

A 3301

:2015


74

A 3301

:2015


75

A 3301

:2015


76

A 3301

:2015


77

A 3301

:2015


78

A 3301

:2015


79

A 3301

:2015


80

A 3301

:2015


81

A 3301

:2015


82

A 3301

:2015


83

A 3301

:2015


84

A 3301

:2015


85

A 3301

:2015


86

A 3301

:2015


87

A 3301

:2015


88

A 3301

:2015


89

A 3301

:2015


90

A 3301

:2015


91

A 3301

:2015


92

A 3301

:2015


93

A 3301

:2015


94

A 3301

:2015


95

A 3301

:2015


96

A 3301

:2015


97

A 3301

:2015


98

A 3301

:2015


99

A 3301

:2015


100

A 3301

:2015


101

A 3301

:2015


102

A 3301

:2015

附属書 A

(規定)

構造特記仕様書

A.1 

一般 

この附属書は,構造上主要な部分に用いる木材等の材料について適用する。

A.2 

材料の品質 

A.2.1 

軸組用材料 

軸組に用いる材料は,次の品質を満たすものとする。

a)

製材

1)

製材の品質は,通常,製材の日本農林規格の第 5 条(目視等級区分構造用製材の規格)又は第 6 条

(機械等級区分構造用製材の規格)による。ただし,無等級材を使用する場合は,適切に管理され

たものを使用する。

2)

製材の樹種,区分・等級及び含水率は,

表 A.1 による。

表 A.1−製材の使用部位及び品質 

部位

断面

(mm)

樹種

a)

区分・等級

a)

含水率

a)

一般

附属書 による。

スギ E70  SD20

土台 120

mm

×120 mm 以上

ヒノキ

無等級材 SD20 相当

2

階床

2

階床甲乙ばり(梁)

附属書 による。

スギ

無等級材 SD20 相当

受け材

筋かい耐力壁

附属書 による。

スギ E70  SD20

筋かい

中桟

無等級材 SD20 相当

土台

ヒノキ

面材耐力壁

附属書 による。

スギ E70  SD20

間柱

無等級材 SD20 相当

中桟

受け材

土台

ヒノキ

屋根

登りばり,

陸ばりダブルタイプ

附属書 による。

スギ E70  SD20

束,斜材

棟木,母屋

附属書 による。

転び止め

無等級材 SD20 相当

小屋組

束材

附属書 F∼附属書 による。

スギ E70  SD20

間柱

無等級材 SD20 相当

耐風火打ち

附属書 及び附属書 による。

E70 SD20

a)

同等以上の基準強度及び品質(含水率)の製材又は集成材でもよい。土台については,これらに加えてヒノ

キ芯材と同等以上の耐久性をもつものとする。


103

A 3301

:2015

b)

構造用集成材

1)

構造用集成材の品質は,集成材の日本農林規格の第 5 条(構造用集成材の規格)による。

2)

構造用集成材の樹種及び構成・等級は,

表 A.2 に示すもの又はそれと同等以上の基準強度が確保で

きるものとする。

3)

構造用集成材の使用環境及びホルムアルデヒド放散量は,

表 A.2 による。

表 A.2−構造用集成材の使用部位及び品質 

部位

断面

樹種

構成・等級

使用環境

ホルムアルデ

ヒド放散量

一般部,

耐力壁

柱・筋かい

附属書 C

附属書 F

附属書 による。

スギ E65-F255

同一等級構成

C F

☆☆☆☆

2

階床,小屋  はり・桁・胴差し

附属書 による。

カラマツ

E95-F270

対称異等級構成

C

屋根

陸ばり

附属書 による。

スギ E65-F225

対称異等級構成

C

A.2.2 

面用材料 

面に用いる材料は,次の品質を満たすものとする。

a)

構造用合板

1)

構造用合板の品質は,合板の日本農林規格の第 6 条(構造用合板の規格)による。

2)

構造用合板の樹種は,スギ,カラマツ又は 3) の品質及び性能を確保できる樹種とする。

3)

構造用合板の強度等級,材面の品質,接着耐久性及びホルムアルデヒド放散量は,

表 A.3 による。

表 A.3−構造用合板の使用部位及び品質 

部位

厚さ

樹種

a)

等級

a)

材面の品質

a)

接着の程度

a)

ホルムアルデ

ヒド放散量

a)

屋根

附属書 による。

スギ,

カラマツ

2

級以上

C-D

以上

特類

F

☆☆☆☆

2

階床

面材耐力壁

附属書 による。

小屋耐力壁

附属書 及び

附属書 による。

a)

同等以上の性能をもつもの

A.2.3 

接合金物 

接合金物は,次の品質を満たすものとする。

a)

製作金物

1)

製作金物の材質は,JIS G 3101 の SS400,JIS G 3136 の SN400A∼C,又はこれらと同等以上の基準

強度をもつ鋼材とする。

2)

製作金物の形状,寸法,使用部位及び納まりは,

附属書 F∼附属書 による。

3)

製作金物の表面は,適切な表面処理を施す。

4)

溶接接合は,接合部位に応じて必要な強度が確保できるよう,適切な方法と監理を施す。

b)

規格金物

1)

規格金物は,JIS A 5531 に適合するもの及び木造住宅用の標準的な規格金物又はこれらと同等以上


104

A 3301

:2015

の性能(耐力及び表面処理)をもつ接合金物とする。

2)

規格金物の使用部位及び納まりは,

附属書 E∼附属書 による。

A.2.4 

接合具 

接合具は,次の品質を満たすものとする。

a)

くぎ

1)

規格金物用のくぎは,A.2.3 b) による。

2)

規格金物用以外のくぎは,JIS A 5508 に適合するものとし,材質は表面処理された鉄又はステンレ

ス鋼とする。

3)

くぎの使用部位,くぎの種類,径及び長さは,

附属書 G∼附属書 による。

b)

木質構造用ビス

1)

規格金物用の木質構造用ビスは,A.2.3 b) による。

2)

規格金物用以外の木質構造用ビスは,JIS B 1125 に規定する材質,熱処理及び表面処理によるもの

又はこれと同等以上の品質をもつものとする。

3)

木質構造用ビスの使用部位,形状及び寸法は,

附属書 E∼附属書 による。

c)

ボルト,アンカーボルト,ナット及び座金

1)

規格金物用のボルト,アンカーボルト,ナット及び座金は,A.2.3 b) による。

2)

規格金物用以外のボルト,アンカーボルト,ナット及び座金は,

附属書 E∼附属書 の特記による。

附属書 E∼附属書 に特記がない場合は,適切なものを用いる。

3)

ボルト,アンカーボルト,ナット及び座金の使用部位,並びにボルト及びアンカーボルトの径及び

長さは,

附属書 E∼附属書 による。

d)

ドリフトピン,ラグスクリュー,木栓及び木ダボ

1)

ドリフトピン,ラグスクリュー,木栓及び木ダボは,適切なものを用いる。

2)

ドリフトピン,ラグスクリュー,木栓及び木ダボの使用部位,形状及び寸法(径,長さなど)は,

附属書 E∼附属書 による。

A.2.5 

基礎 

基礎は,次の品質を満たすものとする。

a)

基礎の構造形式は,一体の鉄筋コンクリート造とする。

b)

基礎に使用するコンクリートの材料品質は,

JIS A 5308

に規定する呼び強度 24 以上をもつものとする。

c)

基礎に使用する鉄筋の材料品質は,JIS G 3112 に規定する SD295A,SD345,又はこれらと同等以上の

品質をもつものとする。

A.3 

耐久性[防腐・防ぎ(蟻)処理] 

木材の防腐・防ぎ(蟻)処理は,適切に行う。


105

A 3301

:2015

附属書 B

(規定)

ユニットプラン伏図・軸組図

B.1 

図面凡例 

ユニットプランの伏図及び軸組図の凡例は,次のとおりとする。

:柱又は束

:下部柱又は束

W1

:筋かい耐力壁(

附属書 G) W2:面材耐力壁(附属書 H

W3

:X 方向小屋組耐力壁(

附属書 G) W4:Y 方向小屋組耐力壁(附属書 H

G

:床大ばり

B

:床小ばり

Gr

:小屋大ばり Br:小屋小ばり

Bc

:登りばり TG:トラス(

附属書 及び附属書 E

B.2 

伏図・軸組図 

各附属書の規定を準拠した場合のユニットプランの伏図・軸組図を,

図 B.1∼図 B.16 に示す(タイプご

とに 2 階建ての 2 例ずつ)


106

A 3301

:2015


107

A 3301

:2015


108

A 3301

:2015


109

A 3301

:2015


110

A 3301

:2015


111

A 3301

:2015


112

A 3301

:2015


113

A 3301

:2015


114

A 3301

:2015


115

A 3301

:2015


116

A 3301

:2015


117

A 3301

:2015


118

A 3301

:2015


119

A 3301

:2015


120

A 3301

:2015


121

A 3301

:2015


122

A 3301

:2015


123

A 3301

:2015


124

A 3301

:2015


125

A 3301

:2015


126

A 3301

:2015


127

A 3301

:2015


128

A 3301

:2015


129

A 3301

:2015


130

A 3301

:2015


131

A 3301

:2015


132

A 3301

:2015


133

A 3301

:2015


134

A 3301

:2015


135

A 3301

:2015


136

A 3301

:2015


137

A 3301

:2015


138

A 3301

:2015


139

A 3301

:2015


140

A 3301

:2015


141

A 3301

:2015


142

A 3301

:2015


143

A 3301

:2015


144

A 3301

:2015


145

A 3301

:2015


146

A 3301

:2015

附属書 C 
(規定)

柱・はり断面リスト

C.1 

一般 

この附属書は,ユニットプランの柱及びはりの断面について規定する。

C.2 

柱断面 

柱断面は,次による(

図 C.1 参照)。

C1

断面:120 mm×120 mm,位置:X 通りと Y 通りとの交点の柱を除く X 通りの柱

C2

断面:150 mm×150 mm,位置:Y 通りの柱

廊下

Y2

Y1

Y3

X1

C1

C2

X2

図 C.1−柱位置の例 


147

A 3301

:2015

C.3 

束断面 

全ての束の断面は 120 mm×120 mm

C.4 

はり断面 

附属書 の伏図に示すはり断面は,表 C.1∼表 C.6 による。

表 C.1−ユニットプラン 

単位  mm

ユニット

プラン

2

階床伏図

小屋伏図

屋根伏図

G1 G2 G3 B1 B2 Gr1 Gr2 Bc1 Br1

A001 150

×480 150×450 120×450

120

×450

120

×210

150

×300

120

×360 120×240 120×180

A002

A003

A004 150

×540 120×510

A005

A006

A007

A008 150

×600 120×570

A009

A010

A101 150

×480 120×450

A102

A103

A104 150

×540 120×510

A105

A106

妻面の Gr2 及び Bc1 は,150 mm 幅とする。


148

A 3301

:2015

表 C.2−ユニットプラン 

単位  mm

ユニット

プラン

2

階床伏図

小屋伏図

屋根伏図

G1 G2 G3 G4 B1 B2 Gr1 Gr2 Bc1

Br1

B001 150

×480 150×480 150×480 120×450

120

×450

120

×450

150

×300

120

×360 120×240 120×

180

B002

B003

B004

B005

B006

B007 150

×540 150×540 120×510

B008

B009

B010

B011

B012

B013

B014

B015 150

×600 150×600 120×570

B016

B017 150

×600 150×480 120×570

120

×450

B018

B019

B020

B021

B022

B023 150

×600 120×570

B024

B025

B101 150

×480 150×480 150×480 120×450

120

×450

B102

B103

B104 150

×540 150×540 120×510

B105

B106

B107 150

×540 120×510

B108

B109

妻面の Gr2 及び Bc1 は,150 mm 幅とする。


149

A 3301

:2015

表 C.3−ユニットプラン 

単位  mm

ユニット

プラン

2

階床伏図

小屋伏図

屋根伏図

G1  G2  B1  B2  Gr1 Gr2 Bc1 Br1

C001 150

×480

120

×450 120×450

120

×210

150

×300

120

×360

120

×240 120×180

C002

C003

C004 120

×270

C005

C006

C007 150

×540

120

×510

120

×210

C008

C009

C010

C011 120

×270

C012

C013

C014

C015 120

×330

C016

C017

C018

C019 150

×600

120

×570

120

×210

C020

C021

C022 120

×270

C023

C024

C025 120

×330

C026

C027

C101 150

×480

120

×450

120

×210

C102

C103

C104 120

×270

C105

C106

C107 150

×540

120

×510

120

×210

C108

C109

C110 120

×270

C111

C112

C113 120

×330

C114

C115

妻面の Gr2 及び Bc1 は,150 mm 幅とする。


150

A 3301

:2015

表 C.4−ユニットプラン DA 

単位  mm

ユニット

プラン

2

階床伏図

小屋伏図

屋根伏図

G1  G2  G3  B1  B2  Gr1 Gr2 Bc1 Br1

DA001 150

×

480

150

×

450

120

×

450

120

×

450

120

×

210

150

×

300

120

×

360

120

×

240

120

×

180

DA002

DA003

DA004 150

×

540

120

×

510

DA005

DA006

DA007

DA008 150

×

600

120

×

570

DA009

DA010

DA101 150

×

480

120

×

450

DA102

DA103

DA104 150

×

540

120

×

510

DA105

DA106

DA201 150

×

480

120

×

450

DA202

DA203

DA204 150

×

540

120

×

510

DA205

DA206

DA207

DA208 150

×

600

120

×

570

DA209

DA210

DA301 150

×

480

120

×

450

DA302

DA303

DA304 150

×

540

120

×

510

DA305

DA306

妻面の Gr2 及び Bc1 は,150 mm 幅とする。


151

A 3301

:2015

表 C.5−ユニットプラン DB 

単位  mm

ユニット

プラン

2

階床伏図

小屋伏図

屋根伏図

G1 G2 G3 G4 B1 B2 Gr1 Gr2 Bc1

Br1

DB001 150

×480 150×480 150×480 120×450

120

×450

120

×450

150

×300

120

×360 120×240 120×

180

DB002

DB003

DB004

DB005

DB006

DB007 150

×540 150×540 120×510

DB008

DB009

DB010

DB011

DB012

DB013

DB014

DB015 150

×600 150×600 120×570

DB016

DB017 150

×600 150×480 120×570

120

×450

DB018

DB019

DB020

DB021

DB022

DB023 150

×600 120×570

DB024

DB025

DB101 150

×480 150×480 150×480 120×450

120

×450

DB102

DB103

DB104 150

×540 150×540 120×510

DB105

DB106

DB107 150

×540 120×510

DB108

DB109


152

A 3301

:2015

表 C.5−ユニットプラン DB(続き) 

単位  mm

ユニット

プラン

2

階床伏図

小屋伏図

屋根伏図

G1 G2 G3 G4 B1 B2 Gr1 Gr2 Bc1

Br1

DB201 150

×480 150×480 150×480 120×450

120

×450

120

×450

150

×300

120

×360 120×240 120×

180

DB202

DB203

DB204

DB205

DB206

DB207 150

×540 150×540 120×510

DB208

DB209

DB210

DB211

DB212

DB213

DB214

DB215 150

×600 150×600 120×570

DB216

DB217 150

×600 150×480 120×570

120

×450

DB218

DB219

DB220

DB221

DB222

DB223 150

×600 120×570

DB224

DB225

DB301 150

×480 150×480 150×480 120×450

120

×450

DB302

DB303

DB304 150

×540 150×540 120×510

DB305

DB306

DB307 150

×540 120×510

DB308

DB309

妻面の Gr2 及び Bc1 は,150 mm 幅とする。


153

A 3301

:2015

表 C.6−ユニットプラン DC 

単位  mm

ユニット

プラン

2

階床伏図

小屋伏図

屋根伏図

G1 G2 B1 B2 Gr1 Gr2

Bc1

Br1

DC001 150

×480 120×450 120×450

120

×210

DC002

DC003

DC004 120

×270

DC005

DC006

DC007 150

×540 120×510

120

×210

DC008

DC009

DC010

DC011 120

×270

DC012

DC013

DC014

DC015 120

×330

DC016

DC017

DC018

DC019 150

×600 120×570

120

×210

DC020

DC021

DC022 120

×270

DC023

DC024

DC025 120

×330

DC026

DC027

DC101 150

×480 120×450

120

×210

DC102

DC103

DC104 120

×270

DC105

DC106

DC107 150

×540 120×510

120

×210

DC108

DC109

DC110 120

×270

DC111

DC112

DC113 120

×330

DC114

DC115

妻面の Gr2 及び Bc1 は,150 mm 幅とする。


154

A 3301

:2015

附属書 D 
(規定)

トラスリスト

D.1 

一般 

この附属書は,次の条件及び仕様を全て満たす場合に適用する。

a)

トラス形状及び寸法

1)

トラスの形状は,山形トラス,又は片流れトラスの組合せによる切り妻型とする。同じユニットプ

ランの両妻壁間では,屋根形状,勾配,部材構成などは同一のものとする。

2)

トラス支点は,X 方向の小屋大ばりに支持される。

3)

トラスの屋根勾配は,3 寸∼4.5 寸勾配とする。

b)

トラスの構成部材,寸法及び材質

1)

トラスは,登りばり,陸ばり,束,斜材で構成する山形トラス又は片流れトラスとする。各構成部

材の断面寸法は,対応するユニットプラン及び建設地が該当する荷重等級に応じて,リストから部

材断面を選択する。

2)

登りばりは,断面が幅 120 mm×成 240 mm 以上の製材又は構造用集成材とする。

3)

登りばりの継手位置は,できるだけ継手箇所数が少なくなるよう部材長及び継手位置を選択する。

また,できるだけ応力負担が小さい位置に継手を設けるものとする。例示仕様として,各トラスご

とに,部材長さが 4 m 程度の材を用いた場合の継手位置を示す。

4)

陸ばりは,荷重等級に応じて,単材で用いる場合(シングルタイプ)と,2 本の材による合わせば

りを用いる場合(ダブルタイプ)を選択する。

5)

陸ばりは,断面寸法を幅 120 mm×成 240 mm 以上とし,シングルタイプでは構造用集成材,ダブル

タイプでは製材又は構造用集成材とする。

6)

陸ばりの継手位置は,なるべく継手箇所数が少なくなるよう部材長及び部材構成を選択する。ダブ

ルタイプでは,2 本の材の継手位置が隣り合わないよう,互いの継手位置をずらして配置する。例

示仕様として,各トラスごとに,部材長さが 4 m 程度の材を用いた場合の継手位置を示す。

7)

束及び斜材は,断面寸法が幅 120 mm×成 120 mm 以上の製材又は構造用集成材とする。

c)

妻面耐風火打ち

1)

各ユニットプランにおいて,外部に面する妻面では,妻面の小屋大ばりと,妻面から 1 本目のトラ

ス陸ばりとの間に,耐風火打ちを設ける。例示仕様として,各トラスごとに耐風火打ち配置図を示

す。

D.2 

屋根トラスリスト 

屋根トラスリストを

表 D.1∼表 D.15 に示す。


155

A 3301

:2015


156

A 3301

:2015


157

A 3301

:2015


158

A 3301

:2015


159

A 3301

:2015


160

A 3301

:2015


161

A 3301

:2015


162

A 3301

:2015


163

A 3301

:2015


164

A 3301

:2015


165

A 3301

:2015


166

A 3301

:2015


167

A 3301

:2015


168

A 3301

:2015


169

A 3301

:2015


170

A 3301

:2015

附属書 E

(規定)

トラス詳細図

E.1 

一般 

この附属書は,

附属書 に示すトラスの構成部材の接合部に使用し,次の条件及び仕様を全て満たす場

合に適用する。

a)

部材配置及び概要

1)

トラスを構成する各部材の接合部は,各部材に生じる応力を伝達可能な継手・仕口とする。また,

必要に応じて補強金物又は鋼材を併用する。例示仕様として,プレカット加工を前提とした主な接

合部の納まりを示す。

なお,b) 及び図に記された仕口寸法は,誤差や加工機械等による差異を含まない寸法であるため,

これら誤差や製造上の多少の差異については許容するものとする。

2)

トラスを構成する各部材の接合部は,組立て及び建て方時の形状保持のため,適宜,木質構造用ビ

ス又はボルトを用いて各部材どうしを緊結する。

b)

例示仕様における各部詳細の構成及び寸法

1)

真束上部の合掌頂部は,登りばり及び直交方向側から取り付く棟木に対して真束勝ちの納まりとし,

引きボルトを用いて離れを防止する。

登りばりと真束との接合部は,

幅 90 mm×厚 40 mm×深 50 mm

のほぞ差しとし,棟木と真束との接合部を深 15 mm 程度の大入れとする。棟木の天端は,山形に斜

め加工を施し,屋根水平構面の構造用合板の受け材とする。TG4 では合掌頂部に真束が取り付かな

いため,登りばりの木口どうしを互いに突き合わせて緊結し,斜材は登りばりの下面にほぞ差しと

する。

2)

束材(真束,側束)下端と陸ばりとの接合部は,陸ばりがシングルタイプで束材勝ちの場合は,陸

ばりの木口面を束材下端に当て,深さ 15 mm の大入れとし,上下 2 段に配置した引きボルトを用い

て互いに緊接する。シングルタイプで陸ばり勝ちの場合は,陸ばりに対し真束側から幅 120 mm×

厚 80 mm×深 90 mm の長ほぞ差しに木質構造用ビスφ6,L110 を 2 本打ちする。陸ばりがダブルタイ

プの場合は,真束に対し陸ばり勝ちの納まりとし,2 本の陸ばりに設けた,互いに向かい合う幅 120

mm

×厚 60 mm×深 150 mm の欠込みに真束をはめて挟んだ上で木質構造用ビスφ6,L110 を 4 本打ち

とする。

3)

束材(真束,側束)下端と斜材との接合部は,束材下端に対し斜材からのほぞ差しに木質構造用ビ

スφ6,L110 を 2 本打ちする。斜材が真束に対して取り付く位置は,斜材の上端面の最も下流側の先

端を,陸ばり上端面から 150 mm 程度上方の位置で束材側面に当てるものとする。また,斜材が側

束に対して取り付く位置は,斜材の上端面の延長線と側束側面との交点が,陸ばり上端面から上方

に 50 mm 程度の位置になるようにする。

4)

登りばりと側束及び斜材との接合部は,登りばりに対し側束から幅 90 mm×厚 80 mm×深 90 mm の

ほぞ差しに木質構造用ビスφ6,L110 を 2 本打ちとした上で,側束に対し斜材からの幅 80 mm×厚 40

mm

×深 50 mm のほぞ差しに木質構造用ビスφ6,L110 を打つ。

束材に対して斜材が取り付く位置は,

登りばり下面と束材側面が交わる入隅交点に,斜材の上端面の先端をあてるものとする。

5)

合掌尻は,登りばりの木口を陸ばりの上部に設けた支圧面に当てることで,登りばりの軸力を陸ば


171

A 3301

:2015

りに伝達する納まりとする。陸ばりの先端部は,登りばり木口が当たる支圧面から陸ばり外端部の

小口面までのせん断面の耐力によって,登りばりから陸ばりに伝達された軸力を負担する。陸ばり

シングルタイプでは登りばりから陸ばりに対し厚 80 mm×深 90 mm の傾ぎ大入れほぞ差しとし,陸

ばりダブルタイプでは,2 本の陸ばりの内側に設けた厚 60 mm×深 90 mm の欠込みを互いに向かい

合わせた幅 120 mm の孔に登りばりをはめて挟んだ上で,各タイプともに,登りばりの下流側端部

と陸ばりとを M12 両引きボルトを上下貫通させて互いに緊結する。合掌尻での登りばりの位置の決

め方は,下階の X 方向小屋大ばりの部材芯から外側に 200 mm オフセットした線と,陸ばり上端ラ

インとの交点に,登りばり上面の最も下流側の端部を合わせ,そこを起点に,登りばりを屋根勾配

に従って傾斜させるものとする。片流れ形トラスで構成される TG1,TG3 及び TG4 については,建

物中央側に配置した柱付近の陸ばりに取り付く斜材の接合部も,合掌尻の納まりを準用する。その

際,斜材の上端面の最も下流側の先端は,束材の側面と陸ばりの上端面の交差する入隅交点から 15

mm

程度離れた位置に合わせる。

6)

陸ばりどうしの継手は,互いの木口を突き合わせて深さ 15 mm の大入れとし,上下 2 段に配置した

M16

両ねじボルトと座金(厚 9 mm,70 mm×70 mm)

,ダブルナットを用いて互いに緊接する。

7)

登りばりの継手は,

継手長さ約 360 mm の追掛け継ぎ又は継手長さ約 120 mm の腰掛け鎌継ぎとする。

継手の位置は,基本的に登りばりに生じる曲げモーメントが小さい箇所に設けるか,又は,プレカ

ットに支障のない範囲で束位置にできるだけ近い位置とする。ただし,登りばりの部材長,割付,

継手位置などを適宜調整し,必要以上の数の継手を設けないようにする。


172

A 3301

:2015


173

A 3301

:2015


174

A 3301

:2015


175

A 3301

:2015


176

A 3301

:2015


177

A 3301

:2015


178

A 3301

:2015


179

A 3301

:2015


180

A 3301

:2015


181

A 3301

:2015


182

A 3301

:2015

附属書 F

(規定)

軸組接合詳細図

F.1 

一般 

この附属書は,構造耐力上主要な柱及び横架材等の接合部に使用し,次の条件及び仕様を満たす場合に

適用する。

a)

条件及び仕様

1)

軸組を構成する各部材の接合部は,各部材に生じる応力を伝達可能な継手・仕口又は接合金物を用

いた納まりとする。また,必要に応じて補強金物又は鋼材を併用する。以下に例示仕様として,在

来仕口プレカット加工を前提とした主な接合部の納まりを示す。

なお,F.2 及び図に記された仕口寸法は,誤差や加工機械等による差異を含まない寸法であるため,

これら誤差や製造上の多少の差異については許容するものとする。

F.2 

例示仕様における各部の構成及び寸法 

a)

全体形状及び寸法

1)  1

階柱と 2 階柱とは,同一の位置にする。

2)  1

階柱及び 2 階柱に最も近い Y 方向小ばりの中心線は,1 階柱の中心線及び 2 階柱の中心線から X

方向に 75 mm ずれるものとする。

3)  2

階の Y 方向大ばりの上端の高さは,2 階の X 方向大ばり及び 2 階の Y 方向小ばりの上端の高さよ

り 75 mm 高いものとする。

b)  2

階床ばりレベル及び 階土台レベルの接合部の仕様

1)  1

階柱上端と 2 階の X 方向大ばりの接合部は,X 方向大ばり勝ちの納まりとし,筋かい耐力壁の柱

は,柱上端を X 方向大ばりに深さ 30 mm 大入れ+幅 150 mm×厚 60 mm×深 120 mm の長ほぞ差し

(端部の場合は内側寄りの幅 90 mm×深 30 mm 大入れ+幅 90 mm×厚 60 mm×深 120 mm の長ほぞ

差し)とし,その他の柱は厚 30 mm×深 90 mm の長ほぞ差し(ほぞ幅は一般部は柱幅−32∼35 mm

程度,端部の場合はほぞ外側が柱芯から 15 mm 程度)とする。

2)  2

階柱下端と 2 階の X 方向大ばりの接合部は,X 方向大ばり勝ちの納まりとし,柱下端を X 方向大

ばりに幅 150 mm×厚 60 mm×深 90 mm の長ほぞ差し

(端部の場合は内側寄りの幅 90 mm×厚 60 mm

×深 90 mm の長ほぞ差し)とする。

3)  2

階の X 方向大ばりどうしの継手は,1 階柱を支点とした連続はりの鉛直荷重による曲げモーメン

トが小さい位置,かつ小ばり仕口に干渉しない位置に設けるものとし,接合部の仕様は,せん断力

を伝達可能な継手又は接合金物を用いた納まりとする。また,せん断力以外に対しては周辺架構に

よって発生する応力を伝達可能な補強金物を用いる。例示仕様として,せん断力に対して腰掛け鎌

継ぎ,引張補強として緊結金物 NHDP-40 を用いた納まりを示す。

4)  2

階の X 方向大ばりと Y 方向大ばりの接合部は,X 方向大ばり勝ちの納まりとし,Y 方向大ばり端

部のせん断力を伝達可能な仕口又は接合金物を用いた納まりとする。また,せん断力以外に対して

は周辺架構によって発生する応力を伝達可能な補強金物を用いる。例示仕様として,せん断力に対

して大入れあり掛け,引張補強としてホールダウン金物又は引きボルトを用いた納まりを示す。


183

A 3301

:2015

5)  2

階の X 方向大ばりと Y 方向小ばりの接合部は,X 方向大ばり勝ちの納まりとし,Y 方向小ばり端

部のせん断力を伝達可能な仕口又は接合金物を用いた納まりとする。また,仕口方式の場合には,

小ばりの外れ止めに有効な補強金物を用いる。

例示仕様として,

せん断力に対して大入れあり掛け,

引張補強として羽子板ボルトを用いた納まりを示す。

6)  2

階の X 方向大ばり又は Y 方向大ばりに床合板用受け材を取り付ける場合は,受け材幅の 2 倍以上

の長さの木質構造用ビスφ6,150 mm ピッチの二列打ちで,受け材を大ばりに取り付ける。

7)  1

階柱上端と 2 階柱下端は,

その部分に発生する応力を伝達可能な接合金物などを用いて接続する。

例示仕様として,緊結金物 NHDP-40 を用いた納まりを示す。

8)

柱脚と土台及び基礎は,その部分に発生する応力を伝達可能な接合金物などを用いて接続する。例

示仕様として,耐力壁の柱における柱脚金物 WHDB-160 を用いた納まりを示す。

9)

柱及び耐力壁が載る部分の土台と基礎との間には,無収縮モルタル又は十分な耐久性をもつスペー

サー材を挿入し隙間を埋める。

c)

小屋ばりレベルの接合部の仕様

1)

最上階柱上端と X 方向小屋大ばりの接合部は,X 方向小屋大ばり勝ちの納まりとし,筋かい耐力壁

の柱は,柱上端を X 方向小屋大ばりに深さ 30 mm 大入れ+幅 150 mm×厚 60 mm×深 120 mm の長

ほぞ差し(端部の場合は内側寄りの幅 90 mm×深 30 mm 大入れ+幅 90 mm×厚 60 mm×深 120 mm

の長ほぞ差し)とし,その他の柱は厚 30 mm×深 90 mm の長ほぞ差し(ほぞ幅は一般部は柱幅−32

∼35 mm 程度,端部の場合はほぞ外側が柱芯から 15 mm 程度)とする。

2)

最上階の X 方向小屋大ばりどうしの継手については,b) 3)と同様とする。

3)

最上階の X 方向小屋大ばりと小屋トラスの接合部は,小屋トラス下弦材を X 方向小屋大ばりの上に

渡り顎掛け(重なり高さ 30 mm)の納まりとする。吹き上げに対する離れ止めとして,羽子板ボル

トなどを用いて X 方向小屋大ばりと小屋トラスとを緊結する。X 方向小屋大ばりが軒桁の場合は,

軒桁上部のトラスとトラスとの間に転び止め材を挿入し,屋根水平構面から X 方向耐力壁にせん断

力を伝達するために構造用合板 t12 を軒桁及び転び止め材の表面にくぎ打ちする。

4)

最上階の X 方向小屋大ばりと Y 方向小屋大ばりの接合部は,Y 方向小屋大ばりを X 方向小屋大ばり

の上に渡り顎掛け(室内側の重なり高さ 150 mm,軒先側の重なり高さ 30 mm)の納まりとする。Y

方向小屋大ばり上端が小屋トラス下弦材上端とそろうようにし,Y 方向小屋大ばりの上に登りばり

が載る部分の納まりは,小屋トラスの下弦材と登りばりの納まりと同様とする。離れ止めとして,

ホールダウン金物などを用いて最上階柱上部から Y 方向小屋大ばりを縦貫通して登りばり上端まで

通しボルトで緊結する。

5)

最上階の Y 方向小屋大ばりどうしの継手についても,3)と同様とする。

6)

小屋束下端と最上階の Y 方向小屋大ばりとの接合部は,Y 方向小屋大ばり勝ちの納まりとし,小屋

束下端を Y 方向小屋大ばりに長ほぞ差しとし,下階の耐力壁端部の柱頭部と小屋耐力壁の小屋束と

をその部分に発生する応力を伝達可能な引張補強金物を用いて緊結する。例示仕様としてホールダ

ウン金物又は緊結金物 NHDP-40 を用いた納まりを示す。

F.3 

はりの貫通孔の基準 

1)

はりの貫通孔の径を d(貫通孔が円形でない場合は外接円の径を d)としたとき,d≦30 mm を小貫

通孔,d>30 mm を大貫通孔と定義する。

2)

はりの側面に大貫通孔を設ける場合,はり成を としたとき,大貫通孔の大きさは dh/4 かつ 150


184

A 3301

:2015

mm

までとする。大貫通孔のはり成に対する位置は,はり成の中央部 h/3 の範囲に設けるものとし,

はり成の上下から h/3 の範囲に孔がかかってはならない。はりの長さ方向については,はりの端部

(接合金物がある場合は金物用の切り欠きライン)から の範囲に大貫通孔がかかってはならない。

また,はりの上下面に縦に大貫通孔を設けることはできない。

3)

はりの側面に小貫通孔を設ける場合は,孔がかかってはならない範囲は,はり成の上端から 2の範

囲,はり成の下端から h/3 の範囲,及びはりの端部(接合金物がある場合は金物用の切り欠きライ

ン)から 2の範囲とする。はりの上下面に縦に小貫通孔を設ける場合は,はり幅を としたとき,

小貫通孔の大きさは db/6 かつ 30 mm までとし,はり幅の両側から b/3 の範囲に孔がかかってはな

らない。

4)

はりの側面の長さ方向にだけ,複数の貫通孔を並列して設けることができる。その場合の孔どうし

の中心間隔は,孔径の平均値の 3 倍以上とする。


185

A 3301

:2015


186

A 3301

:2015


187

A 3301

:2015


188

A 3301

:2015


189

A 3301

:2015


190

A 3301

:2015


191

A 3301

:2015


192

A 3301

:2015


193

A 3301

:2015


194

A 3301

:2015


195

A 3301

:2015


196

A 3301

:2015


197

A 3301

:2015


198

A 3301

:2015


199

A 3301

:2015

附属書 G 
(規定)

筋かい耐力壁詳細図

G.1 

短期許容せん断耐力 

この附属書では,筋かい耐力壁の短期許容せん断耐力を 21.6 kN/m とする。ただし,G.2 の条件及び仕様

を全て満たす場合に限るものとする。

注記  耐力壁の短期許容せん断耐力については,指定性能評価機関における面内せん断試験による試

験成績書を参考にして,規定している。

G.2 

条件及び仕様 

条件及び仕様は,次による。

a)

全体形状及び寸法

1)

耐力壁は,横架材及び柱で囲まれた軸組の間にたすき掛け筋かいを角度が 45°前後となるよう 3 段

又は 2 段に配置し,各段の間に中桟を設けた形状とする。

2)  2

本の柱間に 1)のたすき掛け筋かいと中桟が設けられた軸組を 1P(1 単位分の長さ)の耐力壁と定

義する。

3)

耐力壁 1P の柱間隔は,900 mm∼1 000 mm とする。

4)

耐力壁を連続して用いる場合は,1P ごとに柱を設けて 1P 耐力壁が複数並ぶ形状とする。

5)

耐力壁の上下の横架材の内法寸法は,1 800 mm∼3 350 mm とする。

6)

筋かいの水平に対する角度は,45°±5°以内とし,各段の角度は全て同一とする。耐力壁 1P の柱

間隔及び横架材内法寸法に応じて,筋かい角度がこの範囲内に納まるように段数が 3 段か 2 段かを

決める。

7)

耐力壁の柱と筋かいとの接合部における基準点の取り方は,柱の中心線から 10 mm 外側の平行線を

柱の基準線とし,これと筋かいの中心線との交点を基準点とする。上段の筋かい上部と柱との接合

部の基準点の高さは,耐力壁上部横架材の下端から 150 mm 下がった位置とする。柱と中桟の接合

部の上下に筋かい端部が取り付く接合部における下筋かいの基準点から上筋かいの基準点までの高

さは 120 mm とする。下段の筋かい下部と柱及び横架材との接合部の基準点の高さは,横架材の上

端から 85 mm 下がった位置とする。

これよって,

段数を としたときの筋かい角度 θ は,

θ=tan

1

{[

架材内法高さ+85−150−120×(n−1)]/n/(柱間隔+20)}で計算できる。

b)

構成部材の材料及び断面寸法

1)

耐力壁の両側の柱は,断面 150 mm×150 mm の製材又は構造用集成材とし,筋かいと同等以上の曲

げ及び引張に対する基準強度をもつ材料とする。

2)

耐力壁上部の横架材,及び 2 階耐力壁下部の横架材は,断面が幅 150 mm×成 300 mm∼600 mm の

構造用集成材とする。

3)  1

階耐力壁下部の土台は,断面が幅 150 mm×成 120 mm の製材とする。

4)

耐力壁の筋かいは,断面が幅 90 mm×成 120 mm の製材又は構造用集成材とする。

5)

耐力壁の中桟は,丸鋼φ16 を 2 本奥行方向に 60 mm 間隔で並列させて柱間に通し,柱の外側で角座

金と M16 ナットで締め付ける。丸鋼及び座金の品質は,400 N 級鋼材とする。柱の内法間に丸鋼の


200

A 3301

:2015

カバーとして,断面が幅 150 mm×成 120 mm の製材の中桟を設ける。

c)

接合部の仕様

1)

耐力壁の柱上端と横架材との接合部は,横架材勝ちの納まりとし,柱上端を横架材に深 30 mm 大入

れ+幅 150 mm×厚 60 mm×深 120 mm の長ほぞ差し(端部の場合は耐力壁の内側寄りの幅 90 mm

×深 30 mm 大入れ+幅 90 mm×厚 60 mm×深 120 mm の長ほぞ差し)とし,横架材の側面から長ほ

ぞ部分に木質構造用ビスφ6,L130∼150 を 6 本ビス止めする。

なお,各階の柱頭接合部は,構造計算によって水平力時に柱頭部に生じる引張力を上回る耐力の

金物を適切に選定する。

2)

たすき掛け筋かいの 2 材は,一方の材は壁の表面と面一とし,もう一方の材は壁の裏面と面一とす

る。これによって,たすき掛けの交差部は,奥行き方向に材幅 90 mm のうち 15 mm を切り欠いて合

わせた相欠き仕口とし,

交差中央部に離れ止め用の木質構造用ビスφ6,L130∼150 を 1 本ビス止めす

る。

3)

中桟の丸鋼と柱との接合部は,両端に M16 めねじを切った丸鋼φ16 を 2 本奥行方向に 60 mm 間隔

で並列させて柱間に通し,柱の外側で角座金 t12×110 mm×125 mm を介して M16 ナットで締め付

ける。角座金の柱への座堀深さは 25 mm 以下とする。製材の中桟については丸鋼のカバーであるた

め,下面に 2 本溝を設けて上からかぶせる方法以外のやり方(貫通孔を 2 個あける等)によっても

よい。また,2P 以上の連続する耐力壁の中央の柱の場合は,柱部分は 2×M16 全ねじボルトを通し

て柱の両側に角座金を設けて M16 高ナットで締め,この高ナットを介して丸鋼φ16 が連結される

ようにする。

4)

柱と筋かい端部との接合部は,

筋かい幅 90 mm のうち奥の 75 mm 分を柱に台形状のほぞ差しとする。

ほぞの深さは柱の内面から 42 mm とし,先端部は筋かい軸に 90°に突き付け面を設けた台形ほぞと

する。さらに,筋かい側から柱に直角方向に木質構造用ビス 6×φ6,L180(頭部径φ12.5 以上,ね

じ部長さ 50 mm 以上)をビス止めする。

5)

下段筋かいの下端部は,ほぞは設けず柱及び横架材の両方に突き付けとし,木質構造用ビスφ6,L180

(頭部径φ12.5 以上,ねじ部長さ 50 mm 以上)を筋かいから柱に 3 本,筋かいから横架材に 3 本,

計 6 本ビス止めとする。

6)

柱脚接合部は,水平力時の耐力壁の転倒モーメントによる引張力に抵抗できる接合金物を用いる。

例示仕様として,2 階建ての 1 階部分は柱脚金物 WHDB-160 を用い,2 階建ての 2 階部分は上下柱

緊結金物 NHDP-40 を 2 本用いた納まりを示す。

なお,各階の柱脚接合部は,構造計算によって水平力時に柱脚部に生じる引張力を上回る耐力の

金物を適切に選定する。

7)

耐力壁のせん断力を土台から基礎に伝えるアンカーボルトは,柱脚金物に WHDB-160 を用いる場合

には,土台と基礎を緊結する M16 アンカーボルトを耐力壁 1P 当たり 1 本ずつ設ける。耐力壁の土

台と基礎との間には,無収縮モルタル又は十分な耐久性をもつスペーサー材を挿入し隙間を埋める。


201

A 3301

:2015


202

A 3301

:2015


203

A 3301

:2015


204

A 3301

:2015


205

A 3301

:2015


206

A 3301

:2015


207

A 3301

:2015


208

A 3301

:2015


209

A 3301

:2015


210

A 3301

:2015


211

A 3301

:2015


212

A 3301

:2015


213

A 3301

:2015


214

A 3301

:2015


215

A 3301

:2015


216

A 3301

:2015


217

A 3301

:2015


218

A 3301

:2015


219

A 3301

:2015


220

A 3301

:2015


221

A 3301

:2015


222

A 3301

:2015

附属書 H 
(規定)

面材耐力壁詳細図

H.1 

短期許容せん断耐力 

この附属書では,面材耐力壁の短期許容せん断耐力を 29.6 kN/m とする。ただし,H.2 の条件及び仕様を

全て満たす場合に限るものとする。

注記  耐力壁の短期許容せん断耐力については,指定性能評価機関における面内せん断試験による試

験成績書を参考にして,規定している。

H.2 

条件及び仕様 

条件及び仕様は,次による。

a)

全体形状及び寸法

1)

耐力壁は両面張りとする。

2)

耐力壁 1P の柱間隔は,900 mm∼1 000 mm とし,高さは 1 800 mm 以上 3 650 mm 以下とする。

3)

構造用合板の配置はたて張りととして 4 周を柱又は受け材にくぎ打ちとするほか,303 mm ピッチ以

下に間柱を設け,間柱に対しても N50 くぎにてくぎ打ちする。

4)

構造用合板には,端部の金物との干渉部及び耐力低下に影響を及ぼさない軽微な開口を除き,切り

欠きなどの欠損がないこと。

b)

構成部材の材料及び断面寸法

1)

構造用合板は,プランのモジュールに合わせて,910 mm×1 820 mm 又は 1 000 mm×2 000 mm を用

いるものとする。合板の厚みは,12 mm 厚とする。

2)

耐力壁両端の柱及び構造用合板の継ぎ目には,120 mm×120 mm 以上の断面寸法の柱及び受け材を

設ける。

3)

間柱は,見付け 45 mm 以上及び見込み 120 mm 以上とする。

4)

合板と留め付けるくぎは,N50 くぎとし,端部の受け材とグリッド柱との留め付けはφ6,L130∼150

の木質構造用ビスを用いる。

c)

接合部の仕様

1)

構造用合板と柱,

横架材及び受け材とを留め付ける N50 くぎは,

60 mm

ピッチのチドリ打ちとする。

また,間柱に対しては N50 くぎを 90 mm ピッチでくぎ打ちとする。

2)

構造用合板の柱及びはりに対するかかり寸法は,60 mm 以上とする。ただし,2 階床大ばりに止め

つける 2 階耐力壁の合板は,2 階床水平構面の合板の取り合い上掛かり代を 50 mm 以上とする。合

板に対するくぎのへりあきは 15 mm 以上,柱ばりに対するへりあきは 25 mm 以上とする。ただし,

金物が取り付く部分で合板に対するへりあきが確保できない部分では,へりあき寸法を 8 mm 以上

とする。

3)

受け材と柱とを留め付ける木質構造用ビスは 100 mm ピッチの 2 列打ちとする。

4) 120

mm

×120 mm の管柱柱頭柱脚は,厚さ 30 mm,深さ 90 mm のほぞ差しとする。

5)

合板継ぎ目に設ける中桟の端部は,片側だけから柱に取り付く場合は厚さ 30 mm,深さ 90 mm のほ

ぞ差しとし,両側から柱に取り付く場合は厚さ 30 mm,深さ 60 mm のほぞ差しとする。


223

A 3301

:2015

6)

間柱の両端は横架材に溝加工の上 15 mm 程度の大入れとする。

7)

各階の柱頭接合部は,構造計算によって水平力時に柱頭部に生じる引張力を上回る耐力の金物を適

切に選定する。

8)

耐力壁両端の柱脚接合部は,水平力時の耐力壁の転倒モーメントによる引張力に抵抗できる接合金

物を用いる。例示仕様として,2 階建ての 1 階部分は柱脚金物 WHDB-160 を用い,2 階建ての 2 階

部分は上下柱緊結金物 NHDP-40 を 2 本用いた納まりを示す。

なお,各階の柱脚接合部は,構造計算によって水平力時に柱脚部に生じる引張力を上回る耐力の

金物を適切に選定する。

9)

耐力壁のせん断力を土台から基礎に伝えるアンカーボルトは,土台と基礎を緊結する M16 アンカー

ボルトを耐力壁 1P 当たり 2 本ずつ設ける。耐力壁の土台と基礎との間には,無収縮モルタル又は十

分な耐久性をもつスペーサー材を挿入し隙間を埋める。

d)

面材の貫通孔の基準

1)

面材の貫通孔の径を d(貫通孔が円形でない場合は外接円の径を d)としたとき,d≦30 mm を小貫

通孔,d>30 mm を大貫通孔と定義する。

2)

貫通孔を設けることのできる位置は,1 枚の合板の幅方向を 3 分割(左,中,右)し,高さ方向を 3

分割(上,中,下)して 9 区画に分割したとき,左−中,右−中,中−上,中−下の 4 区画だけと

する。さらに,その区画において,柱,横架材及び中桟の内端から 50 mm のラインより内側の範囲

で,間柱を避けた位置の面材部分だけに孔をあけることができる。

3)

面材にあけることのできる大貫通孔の大きさは 240 mm までとし,1 枚の合板に対して 1 か所までと

する。

4)

面材に大貫通孔を設けた場合には,大貫通孔の四周に補強受け材を大貫通孔に接するように設けな

ければならない。補強受け材は間柱と同寸以上の断面とする。水平補強受け材の両端は,柱及び間

柱に斜めビス 2 本止めとし,大貫通孔の区画だけでなく左側の柱から右側の柱までを水平につなぐ

ように,柱と間柱の間,及び間柱と間柱の間に設ける。垂直補強受け材の両端は,水平補強受け材

に斜めビス 2 本止めとする。面材と補強受け材とは N50 くぎを 90 mm ピッチでくぎ打ちする。

5)

面材に小貫通孔を設ける場合は,柱,横架材,中桟,間柱で囲まれた 1 区画に対して 1 か所までで

あれば補強は不要とする。1 区画に複数の小貫通孔を設ける場合は,複数の小貫通孔を含む外接円

の径を とした大貫通孔とみなして,3)及び 4)の規定を適用する。


224

A 3301

:2015

2階床大ばり120×450

構造用合板t12

小屋ばり120x360(※)

120×120管柱

ほぞ 幅30×深さ90

2F小ばり天L

軒桁天L

土台天L

構造用合板t12

構造用合板t12

構造用合板t12

構造用合板t12

構造用合板t12

柱1

50

×1

5

0

小屋

柱1

20

×1

2

0

1

20

x1

20

柱1

20

×1

2

0

1

20

x1

20

柱1

20

×1

2

0

柱、中桟及びはりにN50@30千鳥

間柱にN50@90で釘打ち

A

B

120×120管柱接合金物 2×NHDP-40

登り

ばり

120

x24

0

中桟120x120

中桟120×120

45

x1

2

0

中桟120×120

45

x1

2

0

45

x1

2

0

45

x1

2

0

間柱4

5×1

20

柱脚接合金物 WHDB-160

矢示 A

矢示 B

間柱4

5×1

20

間柱 45×120

土台120×120

無収縮モルタル

構造用合板t12

中桟120x120

中桟120×120

木質構造用ビス

受け材 75x120

(※)図は910モジュールの場合について例を示したものである。

  また、妻面の小屋ばりははり幅150として合板は受け材75x120にくぎ打ちとする。

  受け材と小屋ばりの接合は木質構造用ビスφ6,L150@100 2列打ちとする。

ホールダウン金物

小屋柱、はりにN50@75

間柱にN50@200以下でくぎ打ち

1

50

x1

50

アンカーボルト

2×NHDP-40

受け材 75×120

φ6,L150@100 2列打ち

単位(mm)

間柱4

5×1

20

間柱4

5×1

20

間柱4

5×1

20

間柱4

1

20

間柱4

1

20

間柱4

1

20

間柱4

1

20

間柱

4

5×1

20

間柱

4

5×1

20

間柱

4

5×1

20

間柱

4

5×1

20

柱頭柱脚 ほぞ 幅30×深さ90

小屋柱 120×120

構造用合板t12

構造用合板t12

柱、中桟及びはりにN50@30千鳥

間柱にN50@90で釘打ち

間柱

4

5×1

20

M16(SS400N)

面材張り耐力壁

36

5

0

36

50

50

60
60

50

60
60

50

1212012

90

90

90

50

90

90

15

910/3 910/3 910/3

910/3

910/3

910/3

1820

30

30

30

30

30

30

120

75

21

0

45

45

120

75

150

45

45

120

12

0

15

0

50


225

A 3301

:2015

単位(mm)

120

9

12

60

6

20

30

90

12

0

30

12

9

120

6

12

30

12

90

45

0

27

0

90

6

30

90

30

60

120

30 30 60

120

15

12

0

30

90 30

120

15

30

60 60

120

15

50

45

30

24

30

30

30

60

49

1

38

30

30

30

30

30

30

15

50

60

15

60

60

120

15

60

15

12

0

60

15

60

15

20

60

15

15

15 15

30

30

30

30

30

30

30

90

30

30

50

1

15 15

1515

15

15

25

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

30

5

15

NHDP-40

アンカーボルト

耐力壁柱脚

2階床大ばり-柱頭柱脚接合部

12

0

×

120

構造用合板t12

構造用合板t12

中桟-柱接合部

12

12

0中

構造用合板t12

構造用合板t12

中桟120×120

構造用合板t12

構造用合板t12

(注1) くぎ頭は合板の表面揃えとなるようにくぎ打ち機の圧力を適切に調整し、最後は手打ちにより打ち込む

(注2) 間柱は15mm以上はりに大入れとして2-N75くぎ斜め打ちとする

WHDB-160

無収縮モルタル

2×M20(SNR490B)

中桟120×120

中桟120×120

WHDB-160

2階床大ばり

NHDP-40:短期許容軸方向耐力 = 40kN

WHDB-160:短期許容軸方向耐力 = 158kN


226

A 3301

:2015

附属書 I

(規定)

水平構面詳細図

I.1 

短期許容せん断耐力 

この附属書では,水平構面の短期許容せん断耐力を次のとおりとする。ただし,I.2 の条件及び仕様を全

て満たす場合に限るものとする。

a)  2

階床の場合  14.1 kN/m

b)

屋根(一般地域)の場合  勾配面に対して 13.5 kN/m

c)

屋根(多雪地域)の場合  勾配面に対して 19.1 kN/m

I.2 

条件及び仕様 

条件及び仕様は,次による。

a)

全体形状及び寸法

1)

水平構面は,厚物の構造用合板を横架材(屋根水平構面の場合は登りばりと母屋)に直張りする構

造とする。

2)

構造用合板の継ぎ目及びくぎ打ちを行う部分の直下には,甲乙ばり(屋根水平構面の場合は母屋)

を設ける。

3)

構造用合板の配置の方向は,所定のくぎ打ちを満足できる場合には,たて張りとよこ張りのいずれ

でもよい。また同様に,配置の方法についても,千鳥張りと芋張りのいずれでもよい。

4)  2

階床水平構面では,X 方向大ばり,Y 方向小ばりに対して,上端の高さが 75 mm 高い位置にある

Y

方向大ばりについて,側面に床受け材を取り付け,これをもって構造用合板を受ける構成とする。

5)  2

階床水平構面では,X 方向大ばりに取り付く筋かい耐力壁と,床構面の構造用合板が干渉する部

分が生じる。そのような部分においては,構造用合板を切り欠き,X 方向大ばりの側面に床受け材

を取り付け,これをもって構造用合板を受ける構成とする。

6)

屋根水平構面では,屋根の合板レベルに対して低い位置にある軒先の X 方向大ばりの上に,転び止

め材を設け,構造用合板を受ける構成とする。また,軒先の X 方向大ばりと,転び止め材の外面に

は,構造用合板を直張りする。

b)

構成部材の材料及び断面寸法

1)

水平構面に使用する厚物構造用合板は,プランのモジュールに合わせて,910 mm×1 820 mm 又は

1 000 mm

×2 000 mm を用いるものとする。合板の厚みは,2 階の床構面に使用する場合は 24 mm 厚

又は 28 mm 厚,屋根構面に使用する場合には 24 mm 厚とする。

2)  2

階床水平構面における甲乙ばりには,断面が 90 mm×90 mm 以上の正角材,又は幅 75 mm×成 120

mm

の製材を平使いで用いるものとする。

3)  2

階床水平構面において,Y 方向大ばり側面に取り付ける床受け材には,幅 55 mm∼75 mm×成 120

mm

の製材を用いるものとする。

4)

屋根水平構面における母屋には,幅 120 mm×成 120 mm の製材を用いる。ただし,多雪地域(3 級

及び 4 級)における屋根においては,母屋を幅 120 mm×成 150 mm の製材とする。

5)

屋根水平構面において,軒先の X 方向大ばりの上に設ける転び止めには,幅 105 mm×成 300 mm の


227

A 3301

:2015

製材を用いるものとし,屋根面の勾配に合わせて天端を切り欠く。

6)

屋根水平構面において,軒先の X 方向大ばりと,転び止めの外面に直張りとする構造用合板の合板

厚は,12 mm 以上とする。

c)

接合部の仕様

1)  2

階床水平構面については,構造用合板を,大ばり,小ばり及び甲乙ばりに対して,N75 くぎを 75 mm

ピッチ日の字打ちとして留め付ける。

2)  2

階床水平構面において,構造用合板を床受け材に載せた部分においては,所定のピッチのくぎを,

床受け材に対して留め付ける。

3)  2

階床水平構面において,大ばり側面に取り付ける床受け材は,大ばり側面に木質構造用ビスφ

6,L130

∼150 を 150 mm ピッチの二列打ちとして留め付ける。

4)  2

階床水平構面において,甲乙ばり端部は,取り付く小ばりに対して深さ 15 mm 程度の大入れとす

る。ただし,Y 方向大ばりに対しては,大ばり側面に取り付けた床受け材を深さ 15 mm×成 60 mm

切り欠き,甲乙ばりは床受け材に対して,成 60 mm ぶん大入れとして,床受け材勝ちの納まりとす

る(床受け材で甲乙ばりを受ける。

5)

屋根水平構面については,構造用合板を,登りばり及び母屋に対して,N75 くぎを 75 mm ピッチ四

周打ち(ロの字打ち)として留め付ける。ただし,DA タイプ,DB タイプ及び DC タイプに架かる

屋根水平構面については,構造用合板を留め付けるくぎピッチを 50 mm とする。

6)

屋根水平構面において,母屋端部は,登りばりに対して深さ 15 mm 程度の大入れとし,吹き上げ対

策として木質構造用ビスφ5,L150(頭部径φ12.5 以上,ねじ部長さ 50 以上)1 本を斜め打ちとする。

7)

屋根水平構面において,軒先の X 方向大ばりと転び止めの外面に直張りする構造用合板は,N50 く

ぎを 50 mm ピッチの千鳥打ちとして留め付ける。


228

A 3301

:2015


229

A 3301

:2015


230

A 3301

:2015

附属書 J

(規定)

耐風火打ち詳細図

J.1 

一般 

この附属書は,外部に面する妻面に対して設ける耐風火打ちで,次の条件及び仕様を全て満たす場合に

適用する。

a)

配置及び寸法

1)

耐風火打ちを配置する高さ方向の位置は,X 方向小屋大ばり及び妻面の小屋大ばりに対し,耐風火

打ち両端部の木口の全面が接することが可能な範囲内とする。

2)

耐風火打ちの平面的な配置は,妻面に対してハの字状の一対の耐風火打ちを設けることを基本とし,

片方の耐風火打ちは,外周部の X 方向小屋大ばりと妻面の小屋大ばりが交差する入隅部に,もう片

方の耐風火打ちは,内部の X 方向小屋大ばり又は耐風つなぎばりと妻面の小屋大ばりが交差する部

位に配置する。

3)

耐風火打ちの平面配置における角度は,X 方向小屋大ばり又は耐風つなぎばりに対し,45°程度と

する。

4)

耐風火打ちの両端部のうち,X 方向小屋大ばり又は耐風つなぎばりに接する側の端部は,直交する

トラス陸ばりに対して,20 mm 程度のクリアランスを設けて配置する。もう片方の端部は,X 方向

小屋大ばり又は耐風つなぎばりの芯から 1 820 mm 又は 2 000 mm の位置を耐風火打ち基準線とし,

この基準線から±100 mm 程度の範囲内に妻面芯線と耐風火打ち芯線との交点を設けて配置する。

b)

各構成部材の寸法及び材質

1)

耐風火打ちは,断面 120 mm×120 mm 以上の製材又は構造用集成材とする。

2)

耐風つなぎばりは,断面 120 mm×240 mm 以上の製材又は構造用集成材とする。

c)

接合部の仕様

1)

耐風火打ち端部の接合部は,大入れ又はあり掛けなど一般的な仕口とし,M16 ボルト及び座金で緊

結して引き抜けを防止する。

2)

耐風つなぎばりと妻面小屋大ばりとの接合部は,大入れ又はあり掛けなど一般的な仕口とし,M16

ボルト及び座金で緊結して引き抜けを防止する。

3)

耐風つなぎばりと,それに直交するトラス陸ばりの接合部は,トラス陸ばりを勝たせ,耐風つなぎ

ばりの上端を欠き込んでトラス陸ばりの下面に当て,羽子板ボルトなどを用いて互いを緊結する。

d)

継手

1)

耐風火打ちは,継手なしの通し材とする。

2)

耐風つなぎばりの継手は,

附属書 の登りばり継手に準じるものとし,交差するトラス陸ばりをま

たいで十分に離れた位置に適宜設ける。

3)

妻面小屋大ばりの継手は,妻面に作用する風荷重によって生じる曲げモーメントが,比較的小さい

区間に設ける。


231

A 3301

:2015


232

A 3301

:2015


233

A 3301

:2015

参考文献  公共建築工事標準仕様書(建築工事編)

公共建築木造工事標準仕様書

公益財団法人日本住宅・木材技術センター  接続金物規格(Z マーク表示金物)


234

A 3301

:2015

附属書 K

(参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格(JIS A 3301:2015)

旧規格(JIS A 3301:1993)

改正理由

箇条番号

及び題名

内容

箇条番号

及び題名

内容

1

適用範囲

平屋建て及び 2 階建ての木造校舎の構造
設計標準について規定する。ただし,軒

高さが 9 m 以下かつ最高高さ 13 m 以下

で,1 棟当たりの延べ床面積が 2 000 m

2

未満のものに限る。

1.

適用範囲

2

階建て及び平家建ての木造校舎の構造設

計標準について規定する。

この規格が,耐火・準耐火構造物以外の木造校舎
を対象とすることを明示するために,耐火・準耐

火構造物以外となる建物高さ及び延べ床面積につ

いて明記した。

2

引用規格 10 規格を引用。

引用規格の箇条を新たに設けた。

3

用 語 及 び

定義

五つの用語について規定。

この規格で使用する用語の定義を新たに規定し

た。

4

形 状 及 び

寸法

4.1

ユニット

ユニットの形状及び大きさは,

図 に示

す A タイプ∼D タイプとし,

その寸法は,

表 による。

2.

形 状 及 び

大きさ

室及び廊下の形状及び大きさは,

表 に示

す甲,乙,丙及び丁とする。

旧規格では片廊下型の平面だけを対象としていた

が,今回の改正によって 4 種類の平面形状(ユニ
ット)を対象としたため,新たに規定した。

4.2

配置基準

ユニットの配置基準について規定。

構造計画上,ユニットの配置に関する規定が必要

であるため,新たに規定した。

4.3

屋 根 勾

配,軒の出及
び高さ寸法

屋根勾配,軒の出及び高さ寸法について

規定。

構造計画上,屋根勾配,軒の出及び高さ寸法に関

する規定が必要であるため,新たに規定した。

5

荷重条件

5.1

適用する

荷重

適用することができる荷重条件は,

表 2

の 1 級∼4 級とする。

なお,各級の荷重条件は,

表 に示す値

以下とする。

3.

荷重条件

3.1 

この構造設計標準を適用することのでき

る荷重条件は,A,B,C,D,E 及び F の 6

級とする。 
なお,各級の荷重条件は,

表 に示す値以

下とする。

荷重条件を,現行の建築基準法において一般的と

考えられる垂直積雪量(積雪荷重)

,基準風速,及

び標準せん断力係数に変更した。

5.2

固定荷重

屋根,2 階床,外壁及び内壁の固定荷重

について規定。

3.2 

屋根ふき材料は,下地,たるきを含んで水

平面につき 716 N/m

2

以下の荷重とする。

屋根ふき材の重量は,構造設計における“固定荷

重”に含まれる内容のため,

5.2 固定荷重”に規

定した。

5.3

積載荷重

積載荷重について規定。

構造設計の際に必要であるため,積載荷重につい

て新たに規定した。

2

34

A

 33

01

20
15


235

A 3301

:2015

現行規格(JIS A 3301:2015)

旧規格(JIS A 3301:1993)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

6

材料

軸組材料及び面材料について規定。

構造設計の際に必要であるため,軸組材料及び面

材料について新たに規定した。

7

耐 力 壁 及

び 水 平 構 面
の構造

耐力壁及び水平構面の構造について規

定。

構造設計の際に必要であるため,耐力壁及び水平

構面について新たに規定した。

8

防腐・防ぎ

(蟻)処理

防腐・防ぎ(蟻)処理について規定。

5.

防腐・防ぎ

(蟻)処理

防腐・防ぎ(蟻)処理について規定。

箇条番号を変更した。

9

平面図

全てのユニットの平面図を

図 2∼図 12 

示す。

旧規格では片廊下型の平面だけを対象としていた

が,今回の改正によって 4 種類の平面形状(ユニ
ット)を対象としたため,新たに記載した。

23
5

A

 33

01

20
15


236

A 3301

:2015

現行規格(JIS A 3301:2015)

旧規格(JIS A 3301:1993)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

10

構造設計

標準図

構造設計標準図は,附属書 A∼附属書 J

による。

附属書 A:構造特記仕様書

附属書 B:ユニットプラン伏図・軸組図

附属書 C:柱・はり断面リスト 
附属書 D:トラスリスト

附属書 E:トラス詳細図

附属書 F:軸組接合詳細図 
附属書 G:筋かい耐力壁詳細図

附属書 H:面材耐力壁詳細図

附属書 I:水平構面詳細図 
附属書 J:耐風火打ち詳細図

4.

構 造 設 計

標準図

この構造設計標準の詳細は,付図 1∼16 に

よる。

付図 1  付図の注意事項

付図 2  平家建て甲・乙・丙・丁の平面図

付図 3  平家建て甲−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 4  平家建て乙−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 5  平家建て丙−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 6  平家建て丁−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 7  平家建て各種軸組詳細図 
付図 8 2 階建て甲・乙・丙・丁平面図 
付図 9 2 階建て甲−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 10 2 階建て乙−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 11 2 階建て丙−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 12 2 階建て丁−A・B・C・D・E・F

の部材寸法表

付図 13 2 階建て各種軸組詳細図 
付図 14  小屋組仕口表

付図 15  平家建て軸組仕口表

付図 16 2 階建て軸組仕口表

JIS

様式の変更に合わせて“付図”を“附属書”

に変更するとともに,各々の内容を次のとおり変

更した。 
・附属書 A:構造特記仕様書

構造設計に必要な情報を新たに記載

した。

・附属書 B:付図 2 及び付図 8 に相当

・附属書 C:付図 3,付図 4,付図 5,付図 6,付

図 9,付図 10,付図 11,及び付図 12
に相当

・附属書 D:新たに追加した仕様のため,記載し

た。

・附属書 E:付図 3,付図 4,付図 5,付図 6,付

図 9,付図 10,付図 11,及び付図 12

に相当

・附属書 F:付図 15 及び付図 16 に相当

・附属書 G:新たに追加した仕様のため,記載し

た。

・附属書 H:新たに追加した仕様のため,記載し

た。

・附属書 I:新たに追加した仕様のため,記載した。

・附属書 J:新たに追加した仕様のため,記載し

た。

2

36

A

 33

01

20
15