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A 1901

:2015

(1)

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  引用規格  

1

3

  用語及び定義  

2

4

  記号及び単位  

5

5

  原理 

6

6

  器具 

6

6.1

  一般  

6

6.2

  チャンバー  

6

6.3

  試験片のシール  

7

6.4

  空気清浄装置  

7

6.5

  温度・湿度制御方法  

7

6.6

  積算流量計  

7

6.7

  空気捕集方法  

7

6.8

  オーブン  

7

6.9

  分析装置  

7

7

  試験条件  

8

7.1

  一般  

8

7.2

  温度及び相対湿度  

8

7.3

  供給空気質及びバックグラウンド濃度  

8

7.4

  物質伝達率  

8

7.5

  単位面積当たりの換気量及び換気回数  

8

8

  試験条件の検証  

9

8.1

  試験条件のモニタリング  

9

8.2

  チャンバーの気密性  

9

8.3

  チャンバー内の換気回数  

9

8.4

  チャンバー内の換気性能係数  

9

8.5

  回収率及びシンク効果  

10

9

  チャンバーの準備  

10

10

  試験片の準備  

10

11

  試験方法  

10

11.1

  バックグラウンド濃度及びトラベルブランク  

10

11.2

  チャンバー内での試験片の位置  

10

11.3

  出口濃度を測定する時間  

10

11.4

  空気捕集  

11


A 1901

:2015  目次

(2)

ページ

12

  分析方法  

11

12.1

  VOC の分析 

11

12.2

  ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の分析  

11

13

  放散速度の算出及び結果の表現方法  

11

14

  性能特性  

12

15

  報告書  

12

附属書 A(規定)品質保証及び品質管理システム  

14

附属書 JA(参考)チャンバーの例(20 L  

16

附属書 JB(参考)チャンバーの例(500 L  

20

附属書 JC(参考)チャンバーの例(1 000 L  

25

附属書 JD(参考)チャンバーの例(物質伝達率制御方式)  

28

附属書 JE(参考)対象 VOC,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物のガイドライン値  

30

附属書 JF(参考)JIS と対応国際規格との対比表  

31

附属書 JG(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表  

36


A 1901

:2015

(3)

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本

工業規格である。

これによって,JIS A 1901:2009 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


日本工業規格

JIS

 A

1901

:2015

建築材料の揮発性有機化合物(VOC),

ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物

放散測定方法−小形チャンバー法

Determination of the emission of volatile organic compounds and

aldehydes by building products-Small chamber method

序文 

この規格は,

2006 年に第 1 版として発行された ISO 16000-9 を基とし,ISO 規格に規定のない試験条件,

試験方法などを国内の事情を踏まえ規定としたため,一部の技術的内容を変更して作成した日本工業規格

である。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JF に示す。また,技術上重要な改正に関する新旧対照表を附

属書 JG に示す。

適用範囲 

この規格は,

チャンバーを用いて建築材料から空気中へ放散する化学物質の測定方法について規定する。

この測定方法は建築用ボード類,壁紙及び床材,建築材料としての接着剤,塗料及び建築用仕上塗材の

塗膜,建築材料としての断熱材などに適用する。この規格では対象化学物質として,揮発性有機化合物

(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物を対象とする。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 16000-9:2006

,Indoor air−Part 9: Determination of the emission of volatile organic compounds

from building products and furnishing−Emission test chamber method(MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1902-1

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放

散量測定におけるサンプル採取,試験片作製及び試験条件−第 1 部:ボード類,壁紙及び床材

JIS A 1902-2

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放

散量測定におけるサンプル採取,試験片作製及び試験条件−第 2 部:接着剤

JIS A 1902-3

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放


2

A 1901

:2015

散量測定におけるサンプル採取,試験片作製及び試験条件−第 3 部:塗料及び建築用仕上塗材

JIS A 1902-4

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放

散量測定におけるサンプル採取,試験片作製及び試験条件−第 4 部:断熱材

JIS A 1962

  室内及び試験チャンバー内空気中のホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の定量

−ポンプサンプリング

JIS A 1965

  室内及び試験チャンバー内空気中揮発性有機化合物の Tenax TA

®

吸着剤を用いたポンプ

サンプリング,加熱脱離及び MS 又は MS-FID を用いたガスクロマトグラフィーによる定量

注記  対応国際規格:ISO 16000-6,Indoor air−Part 6: Determination of volatile organic compounds in

indoor and test chamber air by active sampling on Tenax TA sorbent, thermal desorption and gas

chromatography using MS or MS-FID(MOD)

JIS A 1966

  室内空気中の揮発性有機化合物(VOC)の吸着捕集・加熱脱離・キャピラリーガスクロ

マトグラフィーによるサンプリング及び分析−ポンプサンプリング

JIS K 0123

  ガスクロマトグラフィー質量分析通則

JIS K 0124

  高速液体クロマトグラフィー通則

JIS K 0557

  用水・排水の試験に用いる水

JIS Z 8401

  数値の丸め方

JIS Z 8703

  試験場所の標準状態

注記  対応国際規格:ISO 554:1976,Standard atmospheres for conditioning and/or testing−Specifications

(MOD)

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。対象化学物質は,揮発性有機化合物(VOC)

,ホル

ムアルデヒド及び他のカルボニル化合物とする。

3.1

チャンバー(chamber)

空気を流通させる出口及び入口があり,建築材料などから放散される化学物質を測定するための条件を

制御できる容器。

この規格では,20 L∼1 000 L の容積をもつ小形チャンバーを対象とする。

3.2

換気回数(air change rate)

単位時間当たりにチャンバーに供給された空気の体積(換気量)をチャンバー容積で除した値。

3.3

換気量(air flow rate)

単位時間当たりにチャンバーに供給された空気の体積。

3.4

単位面積当たりの換気量(area specific air flow rate)

試験片の単位表面積当たりの換気量。

3.5

名目換気時間(nominal time constant)

換気回数の逆数。


3

A 1901

:2015

3.6

局所空気齢(local age of air)

空気がチャンバー入口からチャンバー内の任意の点に移動するのにかかる時間。

3.7

平均空気齢(the mean age)

チャンバー内空気の平均齢で,チャンバー内の全ての点に対する局所空気齢の平均値。

3.8

換気性能係数(coefficient of air change performance)

名目換気時間と平均空気齢との比。

3.9

風速(air velocity)

チャンバー内で試験片の表面を流れる雰囲気空気の速度。

3.10

物質伝達率(mass transfer coefficient)

試験片とその表面を流れる雰囲気空気との間の対象物質の濃度差によって生じる物質移動の係数。

3.11

建築材料(building product)

建築物に用いる材料。

3.12

試験開始(test start)

チャンバー内部に試験片を設置した時点。

3.13

経過時間(time)

試験開始から空気捕集の開始時点までの時間(時間又は日)

3.14

空気捕集時間(sampling period)

捕集管などを用いてチャンバー出口からの空気を捕集する時間。

3.15

チャンバー出口濃度(emission test chamber concentration)

チャンバー出口で測定した対象化学物質の濃度。空気捕集時間中において,チャンバーの出口で採取し

た対象物質の総量を空気捕集量で除した値。

3.16

バックグラウンド濃度(background concentration)

清浄な空気を供給し,試験片を入れないで測定したときのチャンバー出口濃度。

3.17

トラベルブランク(travel blank)

捕集管自体の汚染及び開閉・輸送するときの汚染を考慮するために,空気捕集を除く全ての操作を行っ

た捕集管の対象化学物質の質量。

3.18

試料負荷率(product loading factor)


4

A 1901

:2015

試験片の表面積とチャンバー容積との比率。

3.19

回収率(recovery)

単位時間中にチャンバーから排出される空気中の対象化学物質の総量を,同一の単位時間中にチャンバ

ーに供給される既知の対象化学物質の総量で除した数値。

注記 1  回収率は,この試験方法に基づいて行った試験の精度に関する情報とされる。

注記 2 VOC,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物を対象化学物質とする場合は,その標準

ガス,又はパーミエーションチューブなどを用いて発生させた,既知濃度ガスを用いて試験

を行う。

3.20

放散速度(emission factor)

試験開始時点から規定する経過時間において,単位時間当たりに放散される対象化学物質の質量。この

規格では,単位面積当たりの放散速度 q

A

を適用する。

注記 1  その他の異なる必要条件に基づく放散速度も定義することができる。例えば,単位長さ当た

りの放散速度 q

l

,単位質量当たりの放散速度 q

m

,単位体積当たりの放散速度 q

v

,単位個数当

たりの放散速度 q

u

などがあげられる。

注記 2  ISO 16000-9 では,“specific emission rate”が用いられている。

3.21

サンプル(sample)

建築材料の一部又は小片。

3.22

試験片(test specimen)

試験対象となる建築材料又は製品の放散特性についてチャンバー内で試験を行うために,特別に準備さ

れたサンプルの一部。

3.23

揮発性有機化合物(volatile organic compound: VOC)

沸点の範囲が 50  ℃∼100  ℃から 240  ℃∼260  ℃までの有機化合物。この規格で規定する試験方法は,

ガスクロマトグラフで分析した,n-ヘキサンから n-ヘキサデカンまでの範囲で検出された VOC の範囲に

適用する。

注記  この規格で規定する試験方法は,総揮発性有機化合物(TVOC)の定義で特定された化合物の

範囲に適用する。ある製品について試験を行う VOC を対象揮発性有機化合物(target volatile

organic compounds)(以下,対象 VOC という。)と称する。

なお,対象 VOC のガイドライン値は,

附属書 JE を参照。

3.24

総揮発性有機化合物(total volatile organic compound: TVOC)

ガスクロマトグラフで分析し,n-ヘキサンから n-ヘキサデカンまでの範囲で検出された VOC の総量。

この規格では,ピーク面積の総和を用いてトルエンに換算して求めた値を示す。

注記 1 TVOC は,捕集した空気中の VOC の合計に近い値となる。

注記 2  質量分析計を検出に用いる(GC/MS)場合,全イオン検出法(TIM)で測定し,全イオンク

ロマトグラム(TIC)上の該当する VOC の総量値を用いる[JIS A 1965 の 11.3(TVOC)

,及


5

A 1901

:2015

び JIS K 0123 の 8.8 a)(全イオン検出法)参照]

3.25

ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物(aldehydes)

カルボニル基をもつ有機化合物。アルデヒド及びケトンがその代表であり,最も単純なアルデヒドがホ

ルムアルデヒドである。ホルムアルデヒドを除くアルデヒド類及びケトン類を総称して他のカルボニル化

合物という。

注記  対象ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物のガイドライン値は,附属書 JE を参照。

3.26

空気(air)

試験に用いる空気で,大気の組成と同様のもの。

3.27

トレーサーガス(tracer gas)

換気量測定に用いる気体。

記号及び単位 

この規格で用いる記号及び単位は,

表 による。

表 1−記号及び単位 

記号

説明

単位

試験片の表面積

m

2

ρ(0)

初期のトレーサーガス濃度

μg/m

3

ρ

e

(t)

経過時間 におけるチャンバーの排気におけるトレーサーガス濃度

μg/m

3

ρ

s

経過時間が十分長いとき(平衡時)のトレーサーガス濃度

μg/m

3

ρ

t

経過時間 における対象化学物質のチャンバー出口濃度

μg/m

3

q

A

単位面積当たりの放散速度

μg/(m

2

・h)

q

l

単位長さ当たりの放散速度

μg/(m・h)

q

m

単位質量当たりの放散速度

μg/(g・h)

q

v

単位体積当たりの放散速度

μg/(m

3

・h)

q

u

単位個数当たりの放散速度

μg/(unit・h)

試料負荷率

m

2

/m

3

チャンバーの換気量

m

3

/h

チャンバーの容積

m

3

k

a

水蒸気の物質伝達率 m/h

試験片の長さ m

試験片の質量 g

換気回数

回/h

k

Q

 

単位面積当たりの換気量

m

3

/(m

2

・h)

経過時間

時間又は日数

試験片の個数 unit

試験片の体積

m

3

η 

換気性能係数

τ

n

名目換気時間 h

>

<

τ

平均空気齢 h


6

A 1901

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原理 

この試験は,チャンバーを用いて,チャンバー出口濃度,通過する空気流量及び試験片の表面積を求め,

試験対象となる建築材料の単位面積当たりの対象化学物質の放散速度を測定する方法である。

一定の温度,相対湿度及び換気量の条件をもつチャンバー内で空気を流通させ,出口で捕集した空気か

らチャンバー出口濃度及び換気量を知ることによって,特定の経過時間 における単位面積当たりの対象

化学物質放散速度,この規格では対象化学物質の放散速度を,箇条 13 に規定する方法で算出する。

器具 

6.1 

一般 

建築材料から放散される対象化学物質の放散速度を測定するときに用いる主な器具は,次による。

−  チャンバー

−  試験片のシール材

−  空気清浄装置

−  温度・湿度制御装置

−  積算流量計

−  空気捕集装置

−  オーブン

−  分析装置

6.2 

チャンバー 

チャンバーのシステムの概念図を,

図 に示す。ただし,出口空気と入口空気とを循環してはならない。

図 1−チャンバーの概念図 

注記  チャンバーの例は,附属書 JA,附属書 JB,附属書 JC 及び附属書 JD を参照。

6.2.1 

形状 

チャンバーの形状は,内部の空気が確実に混合するように設計しなければならない。通常,チャンバー

に取り付けられた部品は,チャンバーの洗浄及び加熱処理が容易なように取り外し可能でなければならな

い。

チャンバーの対象化学物質に接する部分は,ステンレス又はガラスで作られたものとし,容積は 20 L(±

5 %)∼1 000 L(±5 %)とする。チャンバーのシール材,ファンなどの混合装置の材質は,低放散性及び


7

A 1901

:2015

低吸着性のもので,かつ,バックグラウンド濃度への影響が小さいものを使用する。

なお,接着剤・塗料及び塗布性の材料の試験に用いるチャンバーは,20 L 以上のチャンバーとの相関関

係が確認されていれば,数リットルから 20 L 未満のチャンバーを用いてもよい。

6.2.2 

気密性 

チャンバーは,

制御されていない外気と換気することが極力少ないように気密状態とする。

したがって,

チャンバー内圧力は,実験室内の圧力に比べて正圧となるようにし,チャンバー内を気密状態に保たなけ

ればならない。

なお,チャンバー内を気密状態に保つことによって,試験場所による影響を防ぐことができる。

6.2.3 

空気の供給装置及び混合装置 

チャンバーは,換気量を連続的に一定の数値に制御することが可能な装置(流量制御装置など)を備え

ているものとする。要求事項は 7.5 及び 8.4 による。

6.3 

試験片のシール 

試験片の表面からだけ放散される化学物質を測定する場合は,端部及び裏面をアルミニウムはくなどで

シールする。

6.4 

空気清浄装置 

チャンバーに供給する空気は,できる限り清浄な空気が必要なことから,バックグラウンド濃度の上昇

を防ぐための空気清浄装置又は清浄なボンベ空気を使用する。

6.5 

温度・湿度制御方法 

温度の制御は,チャンバーを必要温度に制御した恒温槽などの試験場所に置く方法,又はチャンバー内

を必要温度に維持する方法のいずれかによる。通常,相対湿度の制御は,供給空気を必要湿度に維持する

方法とし,温度及び相対湿度は,温度・湿度制御システムとは独立して,連続的にモニタリングする。

なお,チャンバー内に結露を生じさせたり,水を噴霧させたりしないように注意しなければならない。

6.6 

積算流量計 

チャンバー出口に積算流量計を設置し,チャンバー内の正確な換気量を測定する。積算流量計と同等以

上の性能をもつ装置を用いてもよい。

6.7 

空気捕集方法 

空気捕集は,チャンバー出口の排気を用いて行う。空気捕集用分岐管を用いる場合は,チャンバー出口

から直接捕集する。ダクト及びチューブを介して捕集する場合は,その間をできる限り短くし,チャンバ

ーと同じ温度に保つ。

なお,ダクト及びチューブの材質は,四ふっ化エチレン樹脂など,吸着が非常に少ないものを用いる。

空気捕集時の空気流量がチャンバーの換気量よりも小さい場合は,分岐管などを用いて空気捕集中の換気

量を一定に保つ。また,チャンバーからの排気は,試験場所から確実に排出する。

注記  空気捕集を二重に行うために,空気捕集用分岐管を使用することもできる。

6.8 

オーブン 

チャンバー内に付着した対象化学物質を揮発させるために,オーブンを使用する。

6.9 

分析装置 

VOC の分析には,水素炎イオン化検出器付きガスクロマトグラフ(GC/FID),又は質量分析計付きガス

クロマトグラフ(GC/MS)を使用する。また,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の分析には,

高速液体クロマトグラフ(HPLC)を使用する。

VOC の分析装置は,JIS A 1965 の箇条 6(装置),JIS A 1966 の箇条 6(装置)若しくは JIS K 0123 の 5.


8

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(装置)によるか,又はこれらと同等以上の精度をもつ装置を用いてもよい。ホルムアルデヒド及び他の

カルボニル化合物分析装置は,JIS A 1962 の 6.3.1(HPLC システム)若しくは JIS K 0124 の箇条 5(装置)

によるか,又はこれらと同等以上の精度をもつ装置を用いてもよい。

試験条件 

7.1 

一般 

試験条件は,7.27.5 によるものとし,大気圧に近い状態で試験を行う。

7.2 

温度及び相対湿度 

チャンバー内の温度は 28  ℃で,相対湿度は JIS Z 8703 に規定する 50 %とする。チャンバーの性能は,

次の条件の範囲内で制御可能なものとする。

−  温度      28±1.0  ℃

−  相対湿度  (50±5) %

なお,温湿度依存性を確認するため,目的に応じて,その他の温湿度条件で測定を行うことが望ましい。

試験場所の空気とチャンバー内との温度及び相対湿度が異なるため,チャンバーの中に試験片を入れる

とき,チャンバー内の環境に初期的な変動が観測されることがあるので,これらの変動は記録する。また,

温度及び相対湿度の範囲は,時変動を示すものであり,チャンバー内に温度分布及び湿度分布を極力生じ

させないようにする。

注記  温度及び相対湿度は,放散速度に大きな影響を与える。

7.3 

供給空気質及びバックグラウンド濃度 

供給空気質及びバックグラウンド濃度は,放散試験に影響を及ぼさない程度の低さとする。

なお,加湿のときに使用する純水には,影響を及ぼすような対象化学物質が極力少ないものとする。ま

た,JIS K 0557 に規定する A1 以上の水で,対象成分が検出されてはならない。

7.4 

物質伝達率 

チャンバー内における試験建築材料表面の物質伝達率は,水蒸気に換算して 9∼18 m/h 程度が望ましい。

なお,チャンバー内にかくはんのためのファンを設置する場合,物質伝達率が 18 m/h 以上となるような

強制対流場を形成させない。

注記 1  物質伝達率の大小は,蒸散支配による放散の場合に影響を及ぼすことがある。放散速度は基

材によって異なる。

注記 2  物質伝達率 9∼18 m/h は,試験建築材料表面を流れる雰囲気空気の風速でおおむね 0.1∼0.3

m/s に相当する。

7.5 

単位面積当たりの換気量及び換気回数 

定常状態では,チャンバー出口濃度は,放散試験条件を設定するときのパラメータとして選択される単

位面積当たりの換気量に左右される。また,換気回数は,0.5±0.05 回/h を標準とする。

なお,接着剤,塗料などの蒸散支配形の建築材料[接着剤,塗料などが固化(乾燥)していない状態]

では,換気回数を増加させるか,試料負荷率を小さくすることによって適切な測定が行えるようにする。

また,異なるチャンバーから得られた結果を比較するときには,換気回数 及び試料負荷率 を同一条件

とする。

注記 1  換気回数 及び試料負荷率 は,放散速度に影響を与えることがある。

注記 2  建築材料自身への吸着が大きい対象物質(例えば,ホルムアルデヒドなど)の放散速度の測

定結果は,試料負荷率の換気回数に対する比(L/nn/値)が同じ条件の結果だけ,比較可


9

A 1901

:2015

能である。

試験条件の検証 

8.1 

試験条件のモニタリング 

温度,相対湿度及び換気量は,次の精度のものを連続的にモニタリングして記録する。

なお,温度及び相対湿度は,出口空気を測定してもよい。

−  温度      ±0.5  ℃

−  相対湿度  ±5 %

−  換気回数  ±10 %

8.2 

チャンバーの気密性 

チャンバーの気密性は,圧力降下測定,又は入口及び出口の流量の同時比較測定,若しくはトレーサー

ガス希釈の測定によって,年 1 回以上の頻度で確認する。

8.3 

チャンバー内の換気回数 

チャンバー出口に積算流量計を設置し,測定した換気量 をチャンバーの容積 で除したものを,換気

回数 とする。

換気回数の設定値の変動はなるべく少なくする。通常,トレーサーガスを用いた換気回数の確認は,年

1 回以上の頻度で行うものとする。

なお,積算流量計を用いて出口で試験を行うときは,その装置による背圧のため,チャンバーに流れる

流量が下がる可能性に注意する。

8.4 

チャンバー内の換気性能係数 

チャンバー内の換気性能係数を測定するための試験は,チャンバー内に試験片,又は試験片と同じ大き

さの不活性基材(例えば,ガラス板又はステンレス板)を入れて行う。チャンバー内の換気性能係数の算

出方法は,次による。

a)

ステップアップ法  一定の濃度及び流量でトレーサーガスを供給空気に混合させてから,チャンバー

出口で濃度の経時変化を測定する。その経時変化からチャンバー内の換気性能係数 η は,名目換気時

間 τ

n

を平均空気齢

>

<

τ で除した値で算出される。この場合,換気性能係数は 90 %以上が望ましい。

b)

ステップダウン法  チャンバー出口での空気齢は,平均空気齢と一致する。また,チャンバー内のト

レーサーガスをファンなどによって完全混合した後,清浄な空気を供給し,チャンバー出口で濃度の

経時変化を測定してもよい。その経時変化から,チャンバー内の換気性能係数を算出する。

a)

及び b)  における換気性能係数,名目換気時間及び平均空気齢は,それぞれ,式(1)∼式(4)  によって

算出する。

換気性能係数

>

<

=

τ

τ

η

n

  (1)

名目換気時間

Q

V

τ

=

n

  (2)

ステップアップ法

dt

ρ

t

ρ

t

V

Q

τ





>=

<

0

s

e

)

(

1

  (3)

ステップダウン法

>=

<

0

e

)

0

(

)

(

dt

ρ

t

ρ

t

V

Q

τ

  (4)


10

A 1901

:2015

8.5 

回収率及びシンク効果 

対象化学物質の回収率は,対象成分の標準ガス,パーミエーションチューブなどを用いて発生させた既

知濃度ガスを用いて測定する。ここで測定される濃度は,建築材料の放散試験のときに予測される数値と

同程度とする。

なお,二つ以上のチャンバーを直列に接続して測定してもよい。

チャンバーの性能は,トルエン及び

n

-ドデカンについて 80 %以上の平均回収率を確保できるものとする。

その他の対象化学物質の回収率も記録する。また,親水性の対象化学物質の回収率を測定する場合は,除

湿空気を使用する。

シンク効果及び漏れがある場合又は校正精度が低い場合は,試験で最低限必要な精度を満たすことが困

難となる。シンク効果及び吸着特性は,放散された対象化学物質の種類と密接にかかわっており,これら

による影響を把握するために,異なる分子量及び極性をもつ対象化学物質を用いて追加の回収率試験を行

うことができる。ただし,平均回収率は,チャンバーの入口濃度に対する出口濃度から算出する。

チャンバーの準備 

試験を開始する前には,チャンバーの解体・洗浄を行う。チャンバーを水で洗浄し,残存している化学

物質を揮発させるためにオーブンで加熱処理を行う。チャンバーがオーブン内に収納できない場合は,チ

ャンバー内の温度を上昇させる方法でもよい。加熱処理が終了した後,チャンバーを測定可能な温度まで

冷却後,速やかに組立を行う。

10 

試験片の準備 

試験片の準備は,JIS A 1902-1JIS A 1902-2JIS A 1902-3 及び JIS A 1902-4 による。また,試験片をチ

ャンバー内に設置した時点を試験開始とする。

11 

試験方法 

11.1 

バックグラウンド濃度及びトラベルブランク 

新しく放散試験を開始する前に,空のチャンバーについて 1 日換気を行った後でバックグラウンド濃度

を測定し,定量する。また,トラベルブランクは,空気捕集ごとに測定し,定量する。

なお,トラベルブランクは,放散試験に影響を及ぼさない程度の低さであるものとする。

TVOC のバックグラウンド濃度は,20  μg/m

3

以下とする。ただし,測定対象となる個別の各成分のバッ

クグラウンド濃度は,2 μg/m

3

以下とする。

11.2 

チャンバー内での試験片の位置 

試験片は,チャンバーの中央部に置き,空気が試験片の放散面上を均一に流れるように努力する。

11.3 

出口濃度を測定する時間 

11.3.1

によって試験を開始した後に,事前に設定した時間に従って 11.4 によって空気捕集を開始する。

11.3.1 

放散試験 

チャンバーを流れる積算空気流量から空気の漏れのないことを確かめた後に,空気捕集を行う。空気捕

集の間の排気流量が,入口流量から空気捕集時の流量を差し引いた数値であることを確認する。

空気捕集は,試験開始から 1 日,3 日,7 日,14±1 日,及び 28±2 日経過後の採取を標準とし,追加の

空気捕集を行ってもよい。

注記 1  試験の目的に応じて,これらの測定日数を選んでもよい。


11

A 1901

:2015

注記 2  減衰のデータが必要な場合,空気捕集は試験開始から 28 日経過以降も採取してもよい。

注記 3  測定限界以下になった場合には,試験を終了してもよい。

11.3.2 

試験片の保存 

長期間の試験の場合,試験片をチャンバーから取り出すときは,通常,測定時と同条件で保存する。取

り出した場合の試験片は,密封しないようにし,他の試験片又は保存場所からの影響をなるべく受けない

ように注意して保存する。通常,試験片は空気を捕集する 72 時間以上前までにチャンバー内にもどす。た

だし,28  ℃を超える温度での保存は避ける。

11.4 

空気捕集 

通常,捕集管として,VOC の捕集には Tenax TA

®

1)

吸着管などを,ホルムアルデヒド及び他のカルボニ

ル化合物の捕集には DNPH カートリッジなどを使用する。清浄な空気を供給して 8 時間以上が経過したチ

ャンバー内の温度及び相対湿度が定常状態であることを確認した後,捕集管を接続して 1 日後の出口濃度

を測定すると同時に,トラベルブランクも測定する。

以降,経過時間ごとの出口濃度及びトラベルブランクを測定する。

事前にチャンバー内の濃度を予測することが難しい場合は,破過確認のため捕集管を二つ連結させる。

捕集管の破過の有無は,式(5)  によって判断する。求めた値が 95 %以上の場合は,対象化学物質は実質的

に前方の捕集管だけに吸着されたことになるので,破過していないと判断できる。ただし,捕集管は,JIS 

A 1962

の 6.1.1(サンプリングカートリッジ)

JIS A 1965 の 6.1(サンプラ)及び JIS A 1966 の 6.1(サン

プラ)による。

95

100

2

1

1

×

ρ

ρ

ρ

(%) (5)

ここに,

ρ

1

上流側の捕集管の分析濃度(μg/m

3

ρ

2

下流側の捕集管の分析濃度(μg/m

3

1)

  ここに示す“Tenax TA

®

”は,この規格の使用者の便宜のために,一般に入手できるものとして

掲げた。同じ効果を得られることを証明することができれば,これと同等の他のものを用いて

もよい。

12 

分析方法 

12.1 VOC

の分析 

Tenax TA

®

1)

吸着管などを加熱脱着装置に取り付け,

加熱によって VOC を脱離させる。

VOC の分析法は,

JIS A 1965

の箇条

9

(分析)

JIS A 1966

の箇条

10

(手順)又は

JIS K 0123

10.

(定量分析)による。

12.2 

ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の分析 

DNPH カートリッジ内のカルボニル化合物 DNPH 誘導体は,アセトニトリルを用いて溶解して脱離させ

る。ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の分析法は,

JIS A 1962

9.3

(試料の分析)又は

JIS K 

0124

の箇条

8

(操作)による。

13 

放散速度の算出及び結果の表現方法 

試験片をチャンバーに入れてから測定を開始した経過時間 における単位面積当たりの放散速度 q

A

は,

式(6)  によって算出する。また,単位長さ当たりの放散速度 q

l

,単位質量当たりの放散速度 q

m

,単位体積

当たりの放散速度 q

v

,単位個数当たりの放散速度 q

u

は,式(7)∼式(10)  によって算出する。放散速度は整

数値で表し,数値の丸め方は,

JIS Z 8401

による。


12

A 1901

:2015

L

n

ρ

k

ρ

A

nV

ρ

A

Q

ρ

q

×

=

×

=

×

=

×

=

t

Q

t

t

t

A

   (6)

l

Q

ρ

q

×

=

t

l

  (7)

m

Q

ρ

q

×

=

t

m

  (8)

v

Q

ρ

q

×

=

t

v

  (9)

u

Q

ρ

q

×

=

t

u

   (10)

注記 1

  目的によっては,放散速度 を時間/濃度の関係から,例えば,濃度/時間のデータによる

減衰モデルを適用することによって算出する方法もある。

注記 2

  ρ

t

の濃度を算出する場合は,チャンバーの出口から採取される化学物質の総量からトラベル

ブランクをあらかじめ差し引いておく。

14 

性能特性 

JIS A 1965

と連動して用いられる場合のこの試験方法の性能特性は,

JIS A 1965

及び

JIS A 1966

による。

15 

報告書 

試験報告書には,通常,次の内容を記載する。

a)

試験機関

1)

  試験機関の名称及び所在地

2)

  試験責任者名

b)

製品の種類

1)

  製品の種類(可能な場合は商品名)

2)

  サンプルの選択プロセス(抜取り方法など)

3)

  製品の経緯(製造年月日,バッチ番号,試験機関到着日,包装から取り出した日時及び試験片を準

備した日時など)

c)

結果

  規定の経過時間における対象化学物質(VOC,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物)

及び/又は TVOC の放散速度

d)

データ分析

1)

  測定されたチャンバー出口濃度から特定の放散速度 q

A

を算出するときは,用いた方法(数学的モデ

ル及び数式)

2)

  温湿度条件を変更して測定した場合は,算出に用いた換算式

e)

試験条件

1)

  チャンバー条件(温度,相対湿度,換気回数,物質伝達率)

2)

  試験片の面積及び試料負荷率

3)

  シール工程の有無

4)

  対象化学物質の空気捕集に関する情報(使用した捕集管,空気捕集量,チャンバーに入れてからの

空気捕集時間の長さ,回数など)


13

A 1901

:2015

f)

測定機器

  使用した器具及び方法に関する情報(チャンバー,シール材・シールボックス,空気清浄

装置,温度・湿度制御装置,積算流量計,オーブン,空気捕集装置,分析装置など)

g)

品質保証及び品質管理

品質保証及び品質管理は,

附属書 A

によるほか,次による。

1)

  対象化学物質のバックグラウンド濃度,並びにトラベルブランク

2)

  対象化学物質のシンク効果を評価するための,回収率データ

3)

  測定回数

4)

  複数回空気捕集を行った場合は,その個々の分析結果

5)

  温度,相対湿度及び換気回数の精度

6)

  品質保証の報告

参考文献

JIS A 1460

  建築用ボード類のホルムアルデヒド放散量の試験方法−デシケーター法

JIS A 6921

  壁紙

ASTM D 5116

:1997,Standard Guide for Small Scale Environmental Chamber Determinations of

Organic Emissions from Indoor Materials/Products

ASTM D 6007

:1996,Standard Test Method for Determining Formaldehyde Concentration in Air from

Wood Products Using a Small Scale Chamber

ECA (European Collaborative Action “Indoor Air Quality and Impact on Man”) Report No.19:1997,

Total volatile organic compounds (TVOC) in indoor air quality investigations

Technical Note AIVC 28

:1990,A Guide to air change efficiency, Air Infiltration and Ventilation Centre

Rehva (Federation of European Heating, Ventilation and Air-conditioning Associations) Guidebook No.2

Ventilation Effectiveness: 2004


14

A 1901

:2015

附属書 A

(規定)

品質保証及び品質管理システム

A.1 

一般 

建築材料からの揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物に対するチャ

ンバー試験は,品質保証計画(QAPP,以下,QAPP という。

)に沿って実施しなければならない。QAPP

は,品質保証計画の記述,データの品質目標及び許容基準,QA/QC(品質保証/品質管理)の取組み内容

及び活動に対する監査項目を含んでいる。

A.2 

品質保証計画の説明 

要約には,試験する建築材料,試験方法及びこの品質保証計画に関する責任者を記載する。実験計画に

は,QAPP が実施されるために必要な事項を含むことが望ましい。

A.3 

データの品質目標及び許容基準 

この項目は,測定される各々のパラメータに要求される精度,精確さなどについて規定する。

A.4 QA/QC

の取組み内容 

QAPP で規定することができる QA/QC は,例えば,機器の適切な操作法及び測定値が保証できる管理記

録体制を含む。QC 活動は,全ての作業工程に必要なフィードバックが与えられるために,標準化された

方法でこれらに関わる担当者によって実行される。例えば,次のような活動がある。

a)

事業導入時に行うもの

1)

  作業工程及びプロジェクトで使用される,全ての機器に対するマニュアルの整備

2)

 VOC 用吸着管の QC バリデーション。DNPH カートリッジの QC バリデーション

b)

日常的に行うもの

1)

  作業工程及びプロジェクトで使用される,全ての機器に対するマニュアルの整備

2)

  試験体の受入れ,保管,処分などの記録

3)

  材料試験に関する詳細な記録。例えば,使用チャンバー,使用温湿度制御装置,分析機器類の ID

番号など

4)

 VOC 用吸着管のエージングの記録,及び DNPH カートリッジのブランク値に関する記録

5)

  分析に用いた標準液の調製記録

6)

  チャンバーシステムの正常な運転に関する日常記録(例えば,管理図など)

7)

  分析装置キャリブレーションの記録

8)

  システムブランクの測定

9)

  吸着管の QC 確認

10)

  全てのサンプルに添加される内標準物質の回収率の適宜モニタリング,又は QC チェックサンプル

の測定

11)

  二重測定の実施

12)

  文書の保管位置に電子ログを移設すること,及び電子データとして保管されたデータの内容


15

A 1901

:2015

c)

定期的に行うもの

1)

  機器チャンバーシステムの保守及び修理の記録

2)

  分析装置の定期的な保守点検,校正及び記録

3)

  用いた全てのパーミエーションチューブに対する質量減少量に関する記録,又はチャンバーの気密

性を点検したときの記録

A.5 QA/QC

の監査 

QA/QC プログラムは,QAPP のコンプライアンスを評価するため,QA 監査員による定期的な監査を含

む。


16

A 1901

:2015

附属書 JA

(参考)

チャンバーの例(20 L)

JA.1 20 

L

チャンバー 

20 L チャンバーは,運搬,解体,洗浄,設置,加熱処理などが容易であるという利点がある。メインチ

ャンバー,エア制御ユニットなどから構成する。

JA.2 

器具 

図 JA.1

に,20 L チャンバーシステムの構成図を示す。

20 L チャンバーを用いて,VOC,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の放散速度を測定する場

合に必要となる主な器具は,次のとおりである。

a)

 20

L チャンバー

b)

  シールボックス

c)

  空気清浄装置(又はボンベ)

d)

  温度・湿度制御装置(恒温槽・チャンバー,混合器)

e)

  流量制御装置

f)

  温度・湿度記録計

g)

  積算流量計

h)

  空気捕集装置

i)

オーブン

図 JA.1

20 L

チャンバーシステム構成図 

JA.2.1 20 L

チャンバー 

メインチャンバーはステンレス製(SUS304)であり,システム自体からの汚染及び汚染物質の吸着を最

小限にとどめる。また,接合部からのリークを最小限にし,溶接部分を減少させるために形状は円柱形と

なっている。


17

A 1901

:2015

パッキング部分は,低放散性で低吸着性の四ふっ化エチレン樹脂枠,四ふっ化エチレン樹脂でコーティ

ングされた枠などでシールされている。チャンバー部品は全てステンレス製となっており,取り外しが可

能で,

解体して容易に洗浄・加熱処理ができる。

チャンバーへの新鮮空気の供給はシャワー管によって行い,

内部で十分混合するようにしてある。

図 JA.2

に 20 L チャンバー詳細の例を示す。

単位  mm

a)

  20 L チャンバー(容器) 

b)

  M8 ちょう(蝶)ナット c)  クランプ d)  クランプ押さえ板 

図 JA.2

20 L

チャンバー詳細の例 


18

A 1901

:2015

単位  mm

e)

  シャワー管

b)

a)

  メッシュの開口面積は,約 40 %程度が望ましい。

b)

  シャワー管は,空気の入口としてチャンバー側面(内側)にあらかじめ

ねじ溶接されたシャワー管取付金具(M12)に取り付ける。一般にシャ

ワー管取付金具の内径は,φ7 mm とする。

図 JA.2

20 L

チャンバー詳細の例(続き) 

JA.2.2 

シールボックス 

チャンバー内に試験片を設置する場合は,試験片の小口及び裏面部分をシールし,化学物質が表面から

だけ放散されるようにするために,シールボックスを用いる。

シールボックスによって,試験片の表面積を試料負荷率に合わせて一定にすることができる。チャンバ

ー容積 20 L の場合は,

図 JA.3

のシールボックスを 2 セット用いると試料負荷率が 2.2 m

2

/m

3

となる。本体

はステンレス製で試験片と本体との間に四ふっ化エチレン樹脂枠を入れてシールし,試験片を後ろからね

じで固定する。

シールボックス蓋固定用の 8 個の留め金及び試験片固定用の 4 本のねじだけで設置でき,僅かな時間で

の設置が可能で,設置時の化学物質放散を最小限に抑えるためにも有効である。

図 JA.3

にシールボックス

構成図の例を,

図 JA.4

にシールボックス断面図の例を示す。

単位  mm

図 JA.3

シールボックス構成図の例 


19

A 1901

:2015

単位  mm

図 JA.4

シールボックス断面図の例 

JA.2.3 

空気清浄装置 

空気清浄装置は,

6.4

による。

JA.2.4 

温度

湿度制御装置 

温度の制御は,20 L チャンバー本体を必要温度に制御された恒温槽に設置することで調整する。また,

エア制御ユニットによって,換気空気の相対湿度制御と流量との調節を行う。空気清浄装置によって除湿・

清浄化された換気空気を,エア制御ユニットで 2 系統に分け,一方は蒸留水の入ったタンクでバブリング

して加湿する。加湿された空気及び乾燥空気は再び 1 系統になり混合器に送り込まれ,そこで混合されチ

ャンバーへと送り込まれる。

JA.2.5 

流量制御装置 

エア制御ユニットのポンプは,クリーンルーム用ポンプを用い,吸い込みと押出しが同時に行われるも

の(真空ポンプ)で,押出された空気は 2 系統に分かれ,流量が計測される。

サンプリングを行うまで,チャンバーは規定の換気回数で換気されている。放散速度は,完全混合を仮

定して算定している。

換気の間は,エア制御ユニットのポンプでチャンバー内空気を吸引する。ポンプの前にデジタル表示の

流量計が設置してあり,流量を調節することができる。サンプリング時は,外付けの捕集用ポンプを使用

する。チャンバーへの新鮮空気の供給は,シャワー管によって行い,内部で十分混合されるようになって

いる。

JA.2.6 

温度

湿度記録計 

混合器には温度・湿度センサー及び圧力計が取付け可能で,必要時に出力することができる。20 L チャ

ンバーでは,混合器内に設置した温度・湿度測定装置を用いて測定した値をチャンバー内温度・湿度とし,

連続的にモニタリングする。

JA.2.7 

積算流量計 

積算流量計は,

6.6

による。

JA.2.8 

空気捕集装置 

空気捕集装置(ポンプ)は,

6.7

による。

JA.2.9 

オーブン 

オーブンは,

6.8

による。


20

A 1901

:2015

附属書 JB

(参考)

チャンバーの例(500 L)

JB.1 500 

L

チャンバー 

500 L チャンバーは,容量は 500 L で,空気清浄装置,温度・湿度制御装置などを備えた一体形のチャン

バーである。

JB.2 

器具 

図 JB.1

に,500 L チャンバーシステムの構成図を示す。

500 L チャンバーを用いて,VOC,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の放散速度を測定する

場合に必要となる主な器具は,次のとおりである。

a)

 500

L チャンバー

b)

  空気清浄装置(エアポンプ,エアフィルタ,空気清浄フィルタ)

c)

  温度・湿度制御装置(温度制御装置:温度調節計,循環ポンプ,熱媒体タンク/湿度制御装置:湿度

調節計,加湿制御装置)

d)

  流量・風速制御装置(流量制御装置:流量調節計,マスフローコントローラー,マスフローメーター,

積算流量計/風速制御装置:ファン調節計,ファン,風速センサー)

e)

  圧力計

f)

  記録計(温度,湿度,圧力,風速)

g)

  シールボックス

h)

  空気捕集装置


21

A 1901

:2015

図 JB.1

500 L

チャンバーシステム構成図 

JB.2.1 500 

L

チャンバー 

メインチャンバーはステンレス製(SUS304)であり,システム自体からの汚染及び汚染物質の吸着を最

小限にとどめる。また,接合部からのリークを最小限にし,溶接部分を減少させるために形状は円柱形と

なっている。

チャンバーの前後 2 か所には,試験片の出し入れなどのためのチャンバードアが設けられており,チャ

ンバー中央部には試験片架台が取り付けてある。サンプリングはチャンバー出口から分岐して設置された

サンプリングポートから行う。パッキング部分は,低放散性で低吸着性のシリコン O リングでシールされ

ている。チャンバー内の部品は可能な限り全てステンレス製となっており,取り外しが可能で,解体して

洗浄できる。清浄化された空気は,チャンバー入口からチャンバー内ファンに向けて供給され,ファン及

び整流板によって安定した気流で供給される。

図 JB.2

に 500 L チャンバー詳細の例を示す。


22

A 1901

:2015

単位  mm

a)

  側面図

b)

  正面図

チャンバー材質:

ファン:

SUS304 のステンレス製全面電解研磨仕上げ 
寸法:φ50 mm の 3 枚ファン 
材質:SUS304 のステンレス全面電解研磨仕上げ

図 JB.2

500 L

チャンバー詳細の例 

JB.2.2 

空気清浄装置 

空気清浄装置は,

6.4

による。

JB.2.3 

温度

湿度制御装置 

温度に関しては,500 L チャンバー胴部への熱媒体循環方式による,温度制御装置を用いることによっ

て制御する。湿度に関しては,空気清浄装置によって除湿・清浄化された換気空気を,湿り空気圧送式に

よる加湿方式によって制御を行う。

JB.2.4 

流量

風速制御装置 

空気清浄装置によって清浄化された室内空気は,マスフローコントローラーによって設定された流量に

調節され,加湿制御装置へと送り込まれる。加湿後,チャンバー内へと導入された清浄空気は,チャンバ

ー端部に設置されたファンによって,チャンバー本体胴部と整流板との隙間に導かれる。清浄空気は整流

板を通過し,

チャンバー内を一定の風速で流れ排気口から排出される。

ファンの稼働部であるモーターは,

オイルなど,チャンバー内への汚染物質の放散を避けるため,チャンバー外に設置されている。

なお,チャンバー内空気の風速はファンの回転数によって制御することが可能であり,風速の計測は,

風感部に直熱形サーミスタを使用した定温度方式の DIN サイズ・パネルマウント形の風速センサーを試験

片架台にクランプで固定し,ファンの風向きに垂直になるようにして,試験片中央の表裏面から 10 mm の

位置に 2 本設置して行う。

JB.2.5 

圧力計 

チャンバー内上部に圧力計を設置し,チャンバー内圧力が異常に高まり,チャンバーに負荷を与えるこ

とのないように,懸垂式安全弁を設ける。


23

A 1901

:2015

JB.2.6 

記録計 

温度・湿度センサー,風速計及び圧力計によって,連続的にモニタリング及び記録を行う。

JB.2.7 

シールボックス 

チャンバー内に試験片を設置する場合は,試験片の小口及び裏面部分をシールし,化学物質が表面から

だけ放散されるようにするために,シールボックスを用いる。

シールボックスによって,試験片の表面積を試料負荷率に合わせて一定にすることができる。チャンバ

ー容積 500 L の場合,

図 JB.3

のシールボックスを 1 セット用いると,試料負荷率が 1.1 m

2

/m

3

となる。本

体はステンレス製で外枠と内蓋との間に試験片を設置し,その後,外枠どうしを組み合わせてねじで固定

する。密閉性を高めるために,必要に応じて外枠と試験片との間に四ふっ化エチレン樹脂枠を入れてシー

ルすることも可能である。

図 JB.3

にシールボックス構成図の例を,

図 JB.4

にシールボックス断面図の例を示す。

単位  mm

図 JB.3

シールボックス構成図の例 


24

A 1901

:2015

単位  mm

図 JB.4

シールボックス断面図の例 

JB.2.8 

空気捕集装置 

空気捕集装置(ポンプ)は,

6.7

による。


25

A 1901

:2015

附属書 JC

(参考)

チャンバーの例(1 000 L)

JC.1  1 000 L

チャンバー 

1 000 L チャンバーは,比較的大きな試験片の放散試験に適している。メインチャンバー,エア制御ユニ

ットなどで構成する。

JC.2 

器具 

図 JC.1

に,1 000 L チャンバーシステムの構成図を示す。

1 000 L チャンバーを用いて VOC,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の放散速度を測定する

場合に必要となる主な器具は,次のとおりである。

a)

  1 000 L チャンバー

b)

  シールボックス

c)

  空気供給装置

d)

  温度・湿度制御装置(1 000 L チャンバーを設置できる恒温恒湿室)

e)

  温度・湿度記録計

f)

  空気清浄装置

g)

  流量制御装置

h)

  空気捕集装置

i)

分析装置

図 JC.1

1 000 L

チャンバーシステム構成図 

JC.2.1  1 000 L

チャンバー 

メインチャンバーはステンレス製(SUS304)であり,システム自体からの汚染及び汚染物質の吸着を最

小限にとどめる。


26

A 1901

:2015

チャンバーの相対する側面に,サンプリング用ステンレスパイプが 1 対設けられている。サンプリング

パイプが取り付けられていない側面には,試験片を出し入れできる 50 cm 角の開口部を設けている。試験

中は,開口部は,四ふっ化エチレン樹脂枠シート及びステンレス板によって気密性を維持した状態で塞が

れている。チャンバー上面の中央部から温度・湿度記録計のセンサーをチャンバー内部に臨ませている。

チャンバー部品は全てステンレス製となっており,取外しが可能で,解体して容易に洗浄・加熱処理ができ

る。チャンバーへの新鮮空気の供給はシャワー管によって行い,内部で十分混合するようにしてある。

JC.2.2 

シールボックス 

チャンバー内に試験片を設置する場合は,試験片の小口及び裏面部分をシールし,化学物質が表面から

だけ放散されるようにするために,シールボックスを用いる。

シールボックスによって,試験片の表面積を試料負荷率に合わせて一定にすることができる。チャンバ

ー容積 1 000 L の場合,

図 JC.2

のシールボックスを 16 セット用いると試料負荷率が 1 m

2

/m

3

となる。本体

はステンレス製で試験片と本体との間に四ふっ化エチレン樹脂枠を入れてシールし,試験片を後ろからね

じで固定する。

シールボックス蓋固定用の 8 個の留め金及び試験片固定用の 4 本のねじだけで設置でき,僅かな時間で

の設置が可能で,設置時の化学物質放散を最小限に抑えるためにも有効である。

図 JC.2

にシールボックス

構成図の例を,

図 JC.3

にシールボックス断面図の例を示す。

単位  mm

図 JC.2

シールボックス構成図の例 


27

A 1901

:2015

単位  mm

図 JC.3

シールボックス断面図の例 

JC.2.3 

空気清浄装置 

疎水性ゼオライト及び Mn 系酸化物を 1:1 でセル数 400 のコルゲート形状の無機質担体に担持した吸着

材を 1 L,両端にステンレスパイプを溶接した容器に設置して構成されている。吸着材は,2 日に一度交換

する。吸着材の再生は,150  ℃の温風を 100 L/min で流すことによって,2 時間ほどで再生できる。トルエ

ンのワンパス除去率は,99.5 %以上である。

JC.2.4 

温度

湿度制御装置 

温度の制御は,1 000 L チャンバー本体を必要温度及び湿度に制御された恒温恒湿室に設置することで調

整する。空気清浄装置によって清浄化された換気空気を,流量制御装置で換気空気の流量の調節を行った

後にチャンバーへ送る。

JC.2.5 

流量制御装置 

流量制御装置のポンプは,クリーンルーム用ポンプを用い,吸い込み及び押出しが同時に行われるもの

(真空ポンプ)で,押し出された空気はその後,流量が計測される。

サンプリングを行うまで,チャンバー内は規定の換気回数で換気されている。放散速度は,完全混合を

仮定して算定している。

JC.2.6 

温度

湿度記録計 

チャンバー内には温度・湿度記録用の温度・湿度センサー及び圧力計が取付け可能で,必要時に出力す

ることができる。1 000 L チャンバーでは,チャンバー内に設置した温度・湿度記録計を用いて連続的にモ

ニタリングする。

JC.2.7 

空気捕集装置 

チャンバー内の空気をサンプリングする空気捕集装置は,吸引ポンプ,ポンプの吸引流量を制御するニ

ードルバルブ,流量を計測するマスフローコントローラー,流量を表示する表示部,及び吸引時間を管理

するタイマーからなる。

JC.2.8 

分析装置 

VOC はガスクロマトグラフ質量分析計で,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物は高速液体クロ

マトグラフで分析する。


28

A 1901

:2015

附属書 JD

(参考)

チャンバーの例(物質伝達率制御方式)

JD.1 

物質伝達率制御方式チャンバー 

物質伝達率制御方式チャンバーは,通常のチャンバー内に,試験片表面近傍を一定の気流速度を保ち,

かつ,試験片表面に形成される境界層外縁では,チャンバー内濃度が均一となるよう工夫したチャンバー

である。一般には,従来のチャンバーに相当するアウターチャンバー,アウターチャンバー内に格納され,

試験片表面近傍の気流速度を一定に保ち,試験片表面に形成される濃度境界層が自由に発達するよう十分

な間隔を確保したインナーチャンバー,インナーチャンバー内に一定の空気流動を発生させられる送風装

置などで構成する。両チャンバーは,なるべく解体,洗浄,加熱処理などを容易とする大きさ及び形状が

求められる。

JD.2 

器具 

図 JD.1

に,物質伝達率制御方式チャンバーの例を示す。図に示すアウターチャンバーは,1 000 mm (x)

×800 mm (y)×500 mm (z)  の容積をもつ。チャンバーはステンレス製(SUS304)で,一部チャンバー内観

察のためガラス面を含む。

単位  mm

図 JD.1

物質伝達率制御方式チャンバーの例 

インナーチャンバーは,整流用の入口ノズルが設置されており,インナーチャンバー入口で均一な風速

を形成し,インナーチャンバー壁面上に自然な速度境界層が発達する形式となっている。試験片は,この


29

A 1901

:2015

インナーチャンバーの一面に設置される。試験片表面には,試験片表面からの物質放散によってその表面

に濃度境界層を形成するが,その濃度境界層厚がインナーチャンバー断面の厚さより小さくなることが望

ましい。

インナーチャンバー内に空気流動を発生させるファンは,

インナーチャンバー内に設置されるが,

これを駆動するモータはチャンバー内への汚染防止のため,アウターチャンバーの外側に設置され,シー

ルされた駆動軸によってファンを駆動する。駆動軸のシールには,チャンバー内の汚染を防止するため,

潤滑油などは使用しない。

JD.3 

液面蒸発による物質伝達率測定 

試験チャンバー内に設置された試験片表面の物質伝達率は,試験片設置面に,その面積と等しい純水を

満たした容器を設置し,試験チャンバー内の水蒸気圧(試験チャンバー出口の水蒸気圧と等しいものとみ

なす)

,純水の蒸散率(単位時間当たりの蒸散質量)及び純水の飽和蒸気圧の測定から求める。

なお,蒸散によって気化熱が奪われ液面温度が低下する。そのため,飽和蒸気圧の算定には,純水の表

面温度の計測が重要となるが,周辺空気温度との温度差が大きくなる場合には,液面温度が周辺空気温度

とほぼ同一となるよう管理する必要がある。

物質伝達率の測定に際しては,純水以外の揮発性液体を使用することも可能であるが,揮発性物質の蒸

気が有毒でないこと及び蒸気濃度が,その爆発下限よりも十分低いことを確認する。

物質伝達率 k

a

(m/s)は,式(JD.1)  によって算出する。

(

)

o

sat

w

a

ρ

ρ

A

q

k

×

=

  (JD.1)

ここに,

k

a

物質伝達率(m/s)

q

w

蒸散率(mg/s)

A: 試験片の表面積(m

2

ρ

o

試験チャンバー出口の蒸気濃度(mg/m

3

ρ

sat

液面の飽和蒸気濃度(mg/m

3

1 時間に換算された物質伝達率 k

a

'a'

m

(m/h)は,k

a

を 3 600 倍して求める。

JD.4 

物質伝達率を制御した放散試験 

まだ乾いていないペイント表面など,物質伝達率がその放散特性に大きく影響する可能性がある建築材

料からの放散試験は,物質伝達率制御方式チャンバーによって放散試験を行うことが望ましい。

一般に,静穏な室内壁面の対流熱伝達率は,3∼6 W/(m

2

・K)程度といわれている。ルイスの関係によって

対応する物質伝達率は,空気の比熱を 1 200 J/(m

3

・K)とすると,2.5×10

3

∼5.0×10

3

 m/s となる。対応し

て 1 時間に換算された物質伝達率 k

a

は,9∼18 m/h 程度となる。試験片表面の物質伝達率が,この程度の

値となるよう調整して放散試験を行うことが望ましい。

なお,放散性状は,チャンバー内の放散物質濃度の影響を受けることがある。チャンバー内濃度が放散

物質の飽和蒸気圧濃度近くになる場合は,チャンバー内濃度が実際の室内濃度に対応するよう,チャンバ

ー試験での試料負荷率及び換気回数を調整する必要がある。


30

A 1901

:2015

附属書 JE

(参考)

対象 VOC,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物のガイドライン値

この附属書は,厚生労働省のシックハウス(室内空気汚染)問題に関する検討会によって策定された室

内空気汚染に関わるガイドラインに基づいて参考として記載するものであり,規定の一部ではない。

この指針値は,現状において入手可能な科学的知見に基づき,人がその化学物質の示された濃度以下の

暴露を一生涯受けたとしても,健康への有害な影響を受けないであろうとの判断によって設定された値で

ある。これらは,今後集積される新たな知見,及びそれらに基づく国際的な評価作業の進捗に伴い,将来

必要があれば変更されるべきものである。

JE.1 

対象となる VOC

ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物 

対象 VOC の例を

表 JE.1

に,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の例を

表 JE.2

に示す。この規

定をそのまま用いてフタル酸エステル,防ぎ(蟻)剤などの SVOC を測定することは難しい。

表 JE.1

対象 VOC の例 

化学物質名 CAS-No.

ガイドライン値

トルエン 108-88-3

260

μg/m

3

キシレン

o-キシレン 95-47-6

870

μg/m

3

m-キシレン 108-38-3 
p-キシレン 106-42-3

p-ジクロロベンゼン 106-46-7 240

μg/m

3

エチルベンゼン 100-41-4

3 800

μg/m

3

スチレン 100-42-5

220

μg/m

3

テトラデカン 629-59-4

330

μg/m

3

表 JE.2

ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の例 

化学物質名 CAS-No.

ガイドライン値

ホルムアルデヒド 50-00-0

100

μg/m

3

アセトアルデヒド 75-07-0

48

μg/m

3

参考文献 

シックハウス(室内空気汚染)問題に関する検討会  中間報告−第 1 回∼第 3 回のまとめ,

2000 年 6 月 29 日

シックハウス(室内空気汚染)問題に関する検討会  中間報告−第 4 回∼第 5 回のまとめ,

2000 年 12 月 22 日

シックハウス(室内空気汚染)問題に関する検討会  中間報告−第 6 回∼第 7 回のまとめ,

2001 年 7 月 24 日

シックハウス(室内空気汚染)問題に関する検討会  中間報告−第 8 回∼第 9 回のまとめ,

2002 年 1 月 22 日


31

A 1901

:2015

附属書 JF

(参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS A 1901:2015

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び

他のカルボニル化合物放散測定方法−小形チャンバー法

ISO 16000-9:2006

,Indoor air−Part 9: Determination of the emission of volatile organic

compounds from building products and furnishing−Emission test chamber method

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1  適用範囲

使用するチャンバー,測

定対象の建材などを規

 1

適用範囲に,測定対象とな

る建材は特に例示してい
ない。

変更

特に技術的な差異はない。

関連する JIS との整合化を優先

させたが,特に,ISO 規格の内容
とはそご(齟齬)

は来していない。

3  用語及び
定義

用語の定義について規

定 
3.16,3.19,3.20,3.23,
3.24,3.25

 3

JIS

とほぼ同じ

変更

JIS

では,ISO 規格の元規格で

ある EN に従い用語を規定した

が,ISO 規格審議において,こ
れらの用語が修正されている。

ISO

規格に合わせる形で整合化

を図ったが,JIS 用語として広く

定着しているものについては整
合化を見送った。今後,関連する

JIS

を中心に用語規格を取りま

とめ,ISO への提案を検討する。

3.1,3.5,3.6,3.7,3.8,
3.10,3.12,3.13,3.14,
3.17,3.26,3.27

 3

追加

JIS

が先行していたため,これ

らの用語は ISO 規格には規定

されていない。

JIS

として必要な用語であるた

め削除することなく,残してい

る。

4  記号及び
単位

Aρ(0),ρ

e

(t),ρ

s

QV

k

a

lmuvητ

n

>

<

τ

 4

追加

JIS

が先行していたため,これら

の記号及び単位は ISO 規格には
規定されていないが,JIS では必

要な記号であることから削除せ

ず,残す(追加)こととした。

5  原理

測定方法の原理につい
て規定

 5

JIS

とほぼ同じ

変更

特に技術的な差異はない。

JIS

が先行していたため,文言に

ついては若干の相違があるが,技

術的な差異はない。

31

A

 1

901


20
15


32

A 1901

:2015

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

6  器具

器具について規定

JIS

が先行していたため,ISO 

格に規定されていない項目もあ
るが,JIS として必要な項目であ

るため,削除せず残す(追加)こ

ととした。

6.2

チャンバー

Annex

C

6.2 
7.2

JIS

と 規 格 構 成 が 異 な る

が,規定内容は JIS とほぼ
同じ

変更

チ ャン バ ー の 形 状に つ い て 規

定を追加

6.2.1

形状

規定なし。 

追加

6.2.2

気密性

6.4 
9.5

JIS

とほぼ同じ 

変更

6.2.3

空気の供給装置及び混

合装置

 6.3  JIS とほぼ同じ 

変更

6.3

試験片のシール

追加

試験片のシール方法を追加

6.4

空気清浄装置

6.3 
7.3

JIS

とほぼ同じ

変更

6.5

温度・湿度制御方法   7

7.4 
9.2

JIS

と 規 格 構 成 が 異 な る

が,規定内容は JIS とほぼ

同じ

変更

6.6

積算流量計

追加

6.7

空気捕集方法

6.5 
7.7

JIS

とほぼ同じ

変更

6.8

オーブン

追加 VOC などを揮発させるための

装置に関する規定を追加

7  試験条件

試験条件について規定

8

試験条件について規定

文言などを修正しているが,技

術的な差異は特にない。

JIS

が先行していたため,ISO 

格に規定されていない項目もあ
るが,JIS として必要な項目であ

るため,削除せず残す(追加)こ

ととした。

7.2

温度及び相対湿度 
温度:28±1.0  ℃

 8.1

23±2  ℃

変更

温度範囲が異なる。

7.3

供給空気質及びバック

グラウンド濃度

 8.2

変更

7.4

物質伝達率

追加

7.5

単位面積当たりの換気

量及び換気回数

 8.4

Annex B

一致

変更

32

A

 1

901


20
15


33

A 1901

:2015

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

8  試験条件
の検証

試験条件の検証方法に

ついて規定

 9

9.1

変更

JIS

が先行していたため,温度条

件などを ISO 規格と整合させる
と,逆に混乱を招くことから,旧

規格のままとした。各国の事情に

即することができるように,注記
の追加などを ISO 規格改正時に

提案する。

8.1

試験条件のモニタリン

温度:±0.5  ℃

相対湿度:±5 % 
換気回数:±10 %

 9.3  JIS と同等の内容

 
±1.0  ℃

±3 % 
±3 %

変更

モ ニタ リ ン グ 時 の温 度 の 許 容
範囲が JIS と異なる。

8.2

チャンバーの気密性   6.4

9.5

変更

8.3

チャンバー内の換気回

 9.4

6.5

変更

8.4

チャンバー内の換気性
能係数

算出式を規定

 9.6

9.7 
Annex B

JIS

とほぼ同じ。算出方法

は Annex B に規定

変更

8.5

回収率及びシンク効果

6.6

変更

10  試 験 片
の準備

試験片の準備方法  10  JIS とほぼ同じ

変更

参照する規格が異なるが,基本

的な規定事項は JIS と同等

分析対象の建材に対する JIS 

制定されているため,

これらを引

用しているが,技術的な差異は特

にない。

11  試 験 方

試験方法について規定

12

変更

基本的な規定項目は JISISO 

格とも大きなそご(齟齬)は来し
ていない。

11.1

バックグラウンド濃度
及びトラベルブランク

 12.1 JIS とほぼ同じ

変更

文言が若干異なる。

11.2

チャンバー内での試験

片の位置

 12.2 JIS とほぼ同じ

変更

文言が若干異なる。

33

A

 1

901


20
15


34

A 1901

:2015

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

11.3 
 
11.3.1

出口濃度を測定する時

間 
放散試験の測定時間

 12.3

変更

放 散試 験 に お け る空 気 捕 集 の

時間が異なる。また,試験片の
保存条件が異なる。

JIS

が先行していたため,サンプ

リング条件などが異なる。JIS 
法令などに引用されており,サン

プリング条件の変更は,大きな負

担及び混乱を招く原因となるた
め,旧規格の基準を採用した。

1 日,3 日,7 日,14±1 日,
28±2 日経過後を標準。

(72±2)h 及び(28±2)

日のダブルサンプリング。

注記 2  28 日経過以降

も採取してもよい。

 NOTE

1

1,3,7,14,28 及び 56
日経過後でもよい。

11.3.2

試験片の保存時間 
保存条件は,原則,測定

時と同条件

温度:23  ℃ 
湿度:50 %

11.4

空気捕集にかかる時間

について規定

追加

12  分 析 方

変更

12.2

ホルムアルデヒド及び

他のカルボニル化合物

の分析方法

追加

ISO

規格では分析対象としてい

ない。

JIS

が先行していたため,旧規格

で規定していたホルムアルデヒ

ドなどの分析方法は残す(追加)
こととした。

13  放 散 速
度の算出及

び結果の表
現方法

放散速度の算出方法な

どについて規定

 13  JIS とほぼ同様。ただし,

単位面積当たりの放散速

度算出式だけを規定

変更

単位長さ当たり,単位質量当た

り,単位体積当たり及び単位個

数 当た り の 放 散 速度 の 算 出 式
もそれぞれ規定

JIS

が先行していたため,旧規格

で規定していた算出式などは削

除せず,残す(追加)こととした。

15  報告書

報告書の記載事項など

について規定

 15  JIS とほぼ同じ

変更

JIS

の規定事項に合わせた内容

としているが,基本的な報告事

項は,ISO 規格と同等である。

JIS

が先行していたため,旧規格

で規定していた算出式などは削

除せず,残す(追加)こととした。

附属書 A 
(規定)

品質保証及び品質管理
システム

 Annex

A

(normati
ve)

変更

国内の事情に即した内容に修正
したが,技術的な差異はない。

Annex

B

(informat
ive)

モデルルームにおける単

位面積当たりの換気量の
算出方法

削除

JIS

として特に必要がないため

削除した。

34

A

 1

901


20
15


35

A 1901

:2015

(I)JIS の規定

(II) 
国際

規格

番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

附属書 JA

(参考)

チャンバーの例

(20 L)

 Annex

C

(informat
ive)

チャンバーの基本的な構

成について記載

変更

ISO

規格は,チャンバーの基本

的な構成だけを記載している。

JIS

では,チャンバーの容量ご

と の基 本 的 な 装 置の 構 成 を 記

JIS

が先行していたため,旧規格

の附属書を残すこととしたが,

ISO

規格とは規格構成が若干異

なること,

“参考”であることか

ら,特に問題とはならない。

附属書 JB

(参考)

チャンバーの例

(500 L)

追加

附属書 JC

(参考)

チャンバーの例

(1 000 L)

附属書 JD 
(参考)

チャンバーの例 
(物質伝達率制御方式)

附属書 JE

(参考)

測定対象物質のガイド

ライン値

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 16000-9:2006,MOD

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。 

−  一致  技術的差異がない。

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。 

−  MOD  国際規格を修正している。

35

A

 1

901


20
15


36

A 1901

:2015

附属書 JG

(参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格(JIS A 1901:2015)

旧規格(JIS A 1901:2009)

改正理由

箇条番号

及び題名

内容

箇条番号

及び題名

内容

1

適 用 範

この規格は,チャンバーを用いて建築材料から空気

中へ放散する化学物質の測定方法について規定す

る。

この測定方法は建築用ボード類,壁紙及び床材,建

築材料としての接着剤,塗料及び建築用仕上塗材の

塗膜,建築材料としての断熱材などに適用する。こ

の規格では対象化学物質として,揮発性有機化合物
(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合

物を対象とする。

1

適 用 範

この規格は,小形チャンバーを用いて建築材料から

空気中へ放散する揮発性有機化合物(VOC)

,ホルム

アルデヒド及び他のカルボニル化合物の測定方法に

ついて規定する。

なお,この測定方法は建築用ボード類,壁紙及び床

材,建築材料としての接着剤,塗料及び建築用仕上

塗材の塗膜,建築材料としての断熱材などに適用す
る。

特定の化学物質名を表記せず,
適用範囲で対象化学物質を定

義することとした。その後は,

“対象化学物質”を用いる。

3

用 語 及

び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

対象化学物質は,揮発性有機化合物(VOC)

,ホルム

アルデヒド及び他のカルボニル化合物とする。

3

用 語 及

び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

対象化学物質の定義を挿入し

た。併せて,本文中の“揮発性
有機化合物(VOC)

,ホルムア

ルデヒド及び他のカルボニル

化合物”を“対象化学物質”に
変更した。

3.1

チャンバー(chamber)

空気を流通させる出口及び入口があり,建築材料な

どから放散される化学物質を測定するための条件を

制御できる容器。

この規格では,20 L∼1 000 L の容積をもつ小形チ

ャンバーを対象とする。

他の関連 JIS での引用を鑑み

て,チャンバーの定義を挿入し

た。加えて,この規格では小形
チャンバーを対象とすること

を明記した。

36

A

 1

901


20
15


37

A 1901

:2015

現行規格(JIS A 1901:2015)

旧規格(JIS A 1901:2009)

改正理由

箇条番号
及び題名

内容

箇条番号
及び題名

内容

3

用 語 及

び定義

3.6

局所空気齢(local age of air)

空気がチャンバー入口からチャンバー内の任意の

点に移動するのにかかる時間。

3

用 語 及

び定義

3.5

局所空気齢(local age of air)

空気が給気口からチャンバー内の任意の点に移動

するのにかかる時間。

チャンバーの流入口は,吸気

口,入口など様々な呼称で記載

されていたため,

“チャンバー

入口”に統一した。以降に出て

くる呼称は,全て“チャンバー

入口”に変更している。

3.15

チ ャ ン バ ー 出 口 濃 度 ( emission test chamber 
concentration)

チャンバー出口で測定した対象化学物質の濃度。空

気捕集時間中において,チャンバーの出口で採取し

た対象物質の総量を空気捕集量で除した値。

3.15

小 形 チ ャ ン バ ー 濃 度 ( small emission test chamber 
concentration)

小形チャンバー出口で測定した特定の VOC,ホル

ムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の濃度。空

気捕集時間中において,小形チャンバーの排気口で

採取した対象物質の総量を空気捕集量で除した値。

チャンバーの流出口は,排出
口,排気,出口など様々な呼称

で記載されていたため,

“チャ

ンバー出口”に統一した。以降
に出てくる呼称は,全て“チャ

ンバー出口”に変更している。

4

記 号 及

び単位

記号

説明

単位

ρ(0)

初期のトレーサーガス濃度

μg/m

3

ρ

e

(t)

経過時間 におけるチャンバ
ーの排気 にお けるトレ ーサ

ーガス濃度

μg/m

3

ρ

s

経過時間が十分長いとき(平

衡時)のトレーサーガス濃度

μg/m

3

ρ

t

経過時間 における対象化学

物質のチャンバー出口濃度

μg/m

3

q

A

単位面積当たりの放散速度

μg/(m

2

・h)

q

l

単位長さ当たりの放散速度

μg/(m・h)

q

m

単位質量当たりの放散速度

μg/(g・h)

q

v

単位体積当たりの放散速度

μg/(m

3

・h)

q

u

単位個数当たりの放散速度

μg/(unit・h)

k

Q

単位面積当たりの換気量

m

3

/(m

2

・h)

4

記 号 及

び単位

記号

説明

単位

C(0)

初期のトレーサーガス濃度

μg/m

3

C

e

(t)

経過時間 における小形チャ
ンバーの 排気 における トレ

ーサーガス濃度

μg/m

3

C

s

経過時間が十分長いとき(平

衡時)のトレーサーガス濃度

μg/m

3

C

t

経過時間 における小形チャ

ンバー内の VOC,ホルムア
ルデヒド 及び 他のカル ボニ

ル化合物の濃度

μg/m

3

EF

a

単位面積当たりの放散速度

μg/(m

2

・h)

EF

l

単位長さ当たりの放散速度

μg/(m・h)

EF

m

単位質量当たりの放散速度

μg/(g・h)

EF

v

単位体積当たりの放散速度

μg/(m

3

・h)

EF

u

単位個数当たりの放散速度

μg/(unit・h)

単位面積当たりの換気量

m

3

/(m

2

・h)

ISO

規格に記号を整合させた。

37

A

 1

901


20
15