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A 1456

:2010

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義

2

4

  試験体

2

4.1

  試験体の採取

2

4.2

  試験体の作製

2

4.3

  試験体の表面性状

2

4.4

  試験体の含水率

2

5

  試験項目

3

6

  試験方法

3

6.1

  試験の一般条件

3

6.2

  屋外暴露試験

3

6.3

  促進劣化試験

4

6.4

  耐高温性試験及び耐低温性試験

5

6.5

  温冷繰り返し試験

5

6.6

  耐水性試験及び耐温水性試験

6

6.7

  かび抵抗性試験

6

6.8

  耐腐朽性試験

7

6.9

  耐摩耗性試験

7

6.10

  耐薬品性試験

7

6.11

  耐変退色性試験

8

6.12

  曲げクリープ試験

8

6.13

  促進劣化後のかび抵抗性試験又は吸水後のかび抵抗性試験

9

6.14

  促進劣化後の耐腐朽性試験又は吸水後の耐腐朽性試験

9

6.15

  促進劣化後の温冷繰り返し試験

9

7

  報告

10

附属書 A(規定)発熱性試験及びその評価方法

11

附属書 B(参考)防ぎ(蟻)試験

16

附属書 C(参考)耐疲労性試験及び促進劣化後の耐疲労性試験

17

附属書 D(参考)促進劣化後の耐摩耗性試験

18


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:2010

(2)

まえがき

この規格は,

工業標準化法第 12 条第 1 項の規定に基づき,

社団法人日本建材・住宅設備産業協会 (J-CHIF)

及び財団法人日本規格協会 (JSA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


日本工業規格

JIS

 A

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木材・プラスチック再生複合材の耐久性試験方法

Test methods for durability of wood-plastic recycled composite

1

適用範囲

この規格は,JIS A 5741 に規定する木材・プラスチック再生複合材(以下,再生複合材という。

)の耐久

性を確認するための試験方法について規定する。

なお,再生複合材の耐久性試験の参考として防ぎ(蟻)試験は

附属書 に,耐疲労性試験及び促進劣化

後の耐疲労性試験は

附属書 に,並びに促進劣化後の耐摩耗性試験は附属書 に記載する。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1412-1

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 1 部:保護熱板法(GHP 法)

JIS A 1412-2

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 2 部:熱流計法(HFM 法)

JIS A 1412-3

  熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第 3 部:円筒法

JIS A 1415

  高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法

JIS A 1451

  建築材料及び建築構成部分の摩耗試験方法(回転円盤の摩擦及び打撃による床材料の摩

耗試験方法)

JIS A 1454

  高分子系張り床材試験方法

JIS A 5741

  木材・プラスチック再生複合材

JIS A 5905

  繊維板

JIS K 5600-5-4

  塗料一般試験方法−第 5 部:塗膜の機械的性質−第 4 節:引っかき硬度(鉛筆法)

JIS K 5600-8-6

  塗料一般試験方法−第 8 部:塗膜劣化の評価−第 6 節:白亜化の等級

JIS K 6902

  熱硬化性樹脂高圧化粧板試験方法

JIS K 6911

  熱硬化性プラスチック一般試験方法

JIS K 7020

  ガラス強化熱硬化性プラスチック (GRP) 管及び継手−回帰分析法及びその使用

JIS K 7111-1

  プラスチック−シャルピー衝撃特性の求め方−第 1 部:非計装化衝撃試験

JIS K 7112

  プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法

JIS K 7116

  プラスチック−クリープ特性の試験方法−第 2 部:3 点負荷による曲げクリープ

JIS K 7118

  硬質プラスチック材料の疲れ試験方法通則

JIS K 7171

  プラスチック−曲げ特性の求め方

JIS K 7219

  プラスチック−直接屋外暴露,アンダーグラス屋外暴露及び太陽集光促進屋外暴露試験

方法

JIS K 7368

  プラスチック−ポリプロピレン及びプロピレン共重合体−空気中での熱酸化安定性の測


2

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定方法−オーブン法

JIS Z 2101

  木材の試験方法

JIS Z 2911

  かび抵抗性試験方法

JIS Z 8729

  色の表示方法−L*a*b*表色系及び L*u*v*表色系

JIS Z 8730

  色の表示方法−物体色の色差

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

試料

製品又は試験用に成形したもの。

3.2

試験体

試料から切り取り,各種の劣化処理に用いるもの。

3.3

試験片

各種の暴露処理を行った後に,性能を測定するために試験体から切り出したもの。

3.4

表面性状

表面処理

1)

した製品の表面状態又は試験体の表面状態。

1)

  表面処理の方法には,サンディング,磨き,コーティングなどがある。

3.5

チョーキング

材料の表面にその構成成分の一つ,又は複数の破壊によって生じた微粉が緩く付着している状態。

4

試験体

4.1

試験体の採取

試験体は,試料が製品の場合は製品の長手方向に沿って採取する。ただし,製品の長手方向から試験体

が採取できない場合は,その他の方向から試験体を採取してもよいが,必ず試験体の採取方向を試験報告

書に記録する。

4.2

試験体の作製

製品から試験体の採取が困難な場合は,適切な寸法の型枠を作製し,各試験に適合する寸法の試験体を

作製する。

4.3

試験体の表面性状

試験体の表面性状によって各種の物性値が異なる場合があるので,試験体の表面性状は製品と同様の仕

上げとする。ただし,必要な場合には任意の表面処理を行ってもよいが,必ず表面性状を試験結果に記録

する。

4.4

試験体の含水率

試験体の含水率は,各種の物性値に影響を与えるため,JIS Z 2101 に規定する方法などによって測定し,

試験結果に記録する。このとき,乾燥温度は,素材によって適切な温度を用いてもよい。


3

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5

試験項目

試験項目の一覧を,

表 に示す。

表 1−試験項目

試験項目

試験箇条

屋外暴露試験

6.2 

促進劣化試験

6.3 

耐高温性試験及び耐低温性試験

6.4 

温冷繰り返し試験

6.5 

耐水性試験及び耐温水性試験

6.6 

かび抵抗性試験

6.7 

耐腐朽性試験

6.8 

耐摩耗性試験

6.9 

耐薬品性試験

6.10 

耐変退色性試験

6.11 

曲げクリープ試験

6.12 

促進劣化後のかび抵抗性試験又は吸水後のかび抵抗性試験

6.13 

促進劣化後の耐腐朽性試験又は吸水後の耐腐朽性試験

6.14 

促進劣化後の温冷繰り返し試験

6.15 

防ぎ(蟻)試験(参考)

附属書 

耐疲労性試験及び促進劣化後の耐疲労性試験(参考)

附属書 

促進劣化後の耐摩耗性試験(参考)

附属書 

6

試験方法

6.1

試験の一般条件

試験体の養生条件及び試験条件は,各試験項目の規定による。ただし,特に指定がある場合は受渡当事

者間の協定による。

6.2

屋外暴露試験

6.2.1

試験体

試験体は,試料から 120 mm の長さのもの,幅は試料の幅のものを 3 個切り取る。ただし,試験体の寸

法は,測定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.2.2

暴露方法

暴露方法は,次による。

a)  JIS K 7219

による。

b)

試験片は,垂直から表面を 45°傾けて南面に設置する。

c)

暴露期間は,受渡当事者間の協定によるが,1 年以上継続することが望ましい。

6.2.3

暴露後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。また,測定間隔は 0,3,6,9,12,

18,24,36 か月を推奨する。

a)

外観試験  目視による。

b)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

c)

寸法変化試験  JIS A 5905 の 6.10(吸水長さ変化率試験)による。

d)

色差試験  JIS Z 8730 による。


4

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e)

明度試験  JIS Z 8729 の 6.(CIE1976 明度)による。

f)

白亜化(チョーキング)試験  JIS K 5600-8-6 による。

g)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

h)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

i)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

j)

クリープ試験  JIS K 7116 による。

k)

耐燃焼性試験  JIS K 6911 の 5.24(耐燃性)による。

l)

発熱性試験  附属書 による。

m)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

n)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

o)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。

6.2.4

気象データ,暴露場所及び暴露開始時期

日射量,降水量,気温,暴露場所,暴露開始時期などを記録する。

なお,気象データ項目は受渡当事者間の協定による。

6.3

促進劣化試験

6.3.1

試験体

試験体は,試料表面から長さ 150 mm 及び幅 70 mm の寸法のものを 3 個切り取る。ただし,試験体の寸

法は,測定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.3.2

促進劣化処理方法

照射用光源は,JIS A 1415 の 6.1(キセノンアーク光源による暴露試験方法)に規定するキセノンアーク

光源(WX-A 法)による。

なお,試験時間は受渡当事者間の協定による。

6.3.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視による。

b)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

c)

寸法変化試験  JIS A 5905 の 6.10(吸水長さ変化率試験)による。

d)

色差試験  JIS Z 8730 による。

e)

明度試験  JIS Z 8729 の 6.(CIE1976 明度)による。

f)

白亜化(チョーキング)試験  JIS K 5600-8-6 による。

g)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

h)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

i)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

j)

クリープ試験  JIS K 7116 による。

k)

耐燃焼性試験  JIS K 6911 の 5.24(耐燃性)による。

l)

発熱性試験  附属書 による。

m)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

n)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

o)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。


5

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6.4

耐高温性試験及び耐低温性試験

6.4.1

試験体

試験体は,試料表面から長さ 150 mm 及び幅 70 mm の寸法のものを 3 個切り取る。ただし,試験体の寸

法は測定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.4.2

耐高温性及び耐低温性の処理方法

耐高温性及び耐低温性の処理方法は,JIS K 7368 の 5.(試験片)

6.(状態調節)及び 7.(試験条件)に

よる。

6.4.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

寸法変化試験  JIS A 5905 の 6.10(吸水長さ変化率試験)による。

b)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

c)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

d)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

e)

クリープ試験  JIS K 7116 による。

f)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

g)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

h)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。

6.5

温冷繰り返し試験

6.5.1

試験体

試験体は,試料表面から長さ 150 mm 及び幅 70 mm の寸法のものを 3 個切り取る。ただし,試験体の寸

法は,測定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.5.2

温冷繰り返し処理方法

試験体の温冷繰り返し処理は,次に示す条件で 100 回繰り返す。

a)

試験体を−20  ℃に調節した恒温槽内に 2 時間静置する。

b)

恒温槽の温度を 60  ℃へ 1 時間で上昇させる。

c)

試験体を上記温度で 4 時間静置する。

d)

恒温槽の温度を−20  ℃へ 1 時間で降下させる。

e)

a)

d)の条件を繰り返す。

6.5.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

寸法変化試験  JIS A 5905 の 6.10(吸水長さ変化率試験)による。

b)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

c)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

d)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

e)

クリープ試験  JIS K 7116 による。

f)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

g)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。


6

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6.6

耐水性試験及び耐温水性試験  

6.6.1

試験体

試験体は,試料から長さ 160 mm,幅が製品幅のものを 3 個切り取る。ただし,試験体の寸法は測定項

目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.6.2

吸水処理条件

試験体の吸水処理条件は,JIS A 5905 の 6.8(吸水率試験)による。ただし,浸せき水温及び浸せき時間

は,次による。

a)

浸せき水温  20±1  ℃又は 40±1  ℃

b)

浸せき時間  受渡当事者間の協定による。

6.6.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

b)

吸水率試験  JIS A 5905 の 6.8(吸水率試験)による。

c)

寸法変化試験  JIS A 5905 の 6.10(吸水長さ変化率試験)による。

d)

密度の測定  JIS K 7112 の 5.1[A 法(水中置換法)]による。

e)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

f)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

g)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

h)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

i)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

j)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。

6.7

かび抵抗性試験

6.7.1

試験体

試験体は,試料から長さ 40 mm,幅 40 mm 及び厚さが表面材の厚さのものを 3 個切り取る。ただし,試

験体の寸法は,測定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.7.2

試験方法及び試験条件

試験方法及び試験条件は,JIS Z 2911 の箇条 7(繊維製品の試験)による。

6.7.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視とする。ただし,試験結果の表示は,JIS Z 2911 の 5.3(試験結果の表示)による。

b)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

c)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

d)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

e)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

f)

耐燃焼性試験  JIS K 6911 の 5.24(耐燃性)による。

g)

発熱性試験  附属書 による。

h)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

i)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

j)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。


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6.8

耐腐朽性試験

6.8.1

試験体

試験体は,JIS Z 2101 の 26.4(試験体の作製)によって 12 個以上作製する。ただし,試験体の寸法は測

定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.8.2

試験方法及び試験条件

試験方法及び試験条件は,JIS Z 2101 の箇条 26(耐朽性試験)による。ただし,腐朽菌及び培養期間は,

次による。

a)

腐朽菌  オオウズラタケ,カワラタケとする。

b)

培養期間  8 週間又は 12 週間とする。

6.8.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視とする。ただし,試験結果の表示は,JIS Z 2911 の 5.3(試験結果の表示)による。

b)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

c)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

d)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

e)

耐燃焼性試験  JIS K 6911 の 5.24(耐燃性)による。

f)

発熱性試験  附属書 による。

g)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

h)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

i)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。

6.9

耐摩耗性試験  

6.9.1

試験体

試験体は,試料表面から JIS A 1451 の 2.(試験体)に規定する台形寸法形状のものを 8 個切り取る。た

だし,試験体の寸法は測定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.9.2

試験方法及び試験条件

試験方法及び試験条件は,JIS A 1451 による。ただし,試験回転数は 1 000 回転とする。

6.9.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

b)

摩耗量の測定  JIS A 1451 による。

c)

発熱性試験  附属書 による。

d)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

6.10

耐薬品性試験  

6.10.1

試験体

試験体は,試料表面から長さ 100 mm 及び幅 100 mm のものを 3 個切り取る。ただし,試験体の寸法は

測定項目で引用する試験規格に従ってもよい。

6.10.2

試験方法及び試験条件

試験方法及び試験条件は,JIS K 6902 の 15.(耐汚染性)による。ただし,汚染材料及び試験時間は,受

渡当事者間の協定による。


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6.10.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視による。

b)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

c)

寸法変化試験  JIS A 5905 の 6.10(吸水長さ変化率試験)による。

d)

色差試験  JIS Z 8730 による。

e)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

f)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

g)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

h)

クリープ試験  JIS K 7116 による。

i)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

6.11

耐変退色性試験  

6.11.1

試験体

試験体は,試料表面から長さ 150 mm 及び幅 70 mm のものを 3 個切り取る。ただし,試験体の寸法は測

定項目に引用する試験規格に従ってもよい。

6.11.2

試験方法及び試験条件

試験方法及び試験条件は,JIS A 5905 の 6.21(耐変退色性試験)による。ただし,照射時間は,48 時間

以上とする。

6.11.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視による。

b)

色差試験  JIS Z 8730 による。

c)

白亜化(チョーキング)試験  JIS K 5600-8-6 による。

6.12

曲げクリープ試験

6.12.1

試験体

試験体は,試料から長さ 120 mm,幅 15 mm 及び厚さが表面材の厚さのものを 3 個切り取る。

6.12.2

試験方法及び試験条件

試験方法は,JIS K 7116 による。ただし,試験条件は次による。

a)

支点間距離は,試験片厚さの 15∼17 倍とする。

b)

試験時間は,500∼1 000 時間又は受渡当事者間の協定による。

c)

試験荷重は,材料の比例限度荷重の 80 %以内で試験が終了するように設定するのがよい

2)

d)

試験の環境条件は,材料の使用条件を考慮して決定しなければならないが,次の条件を推奨する。

ただし,あらかじめ,環境条件が受渡当事者間の協定によるものがある場合は,その条件による。

1)

試験雰囲気は,温度 23±2  ℃,湿度 (50±10) %とする。

2)

高温クリープ温度は,気中温度 40±2  ℃とする。

3)

温水クリープ温度は,水温 40±2  ℃とする。

2)

  材料の比例限度荷重を超えると材料が破壊するおそれがあるため,荷重限界を設定するのが

よい。

6.12.3

測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。


9

A 1456

:2010

a)

たわみの測定  JIS K 7116 に規定する時間曲線から求める。

b)

クリープ弾性率の測定  JIS K 7116 に規定する時間曲線から求める。

c)

回帰分析  JIS K 7020 による。

6.13

促進劣化後のかび抵抗性試験又は吸水後のかび抵抗性試験

6.13.1

試験方法

試験体に 6.3.2 に規定する促進劣化処理又は 6.6.2 に規定する浸せき温度 40±1  ℃の吸水処理を施した後

に,6.7 に規定するかび抵抗性試験を行う。

6.13.2

試験片

試験片は,6.13.1 に規定する促進劣化処理又は吸水処理を行った試験体から,測定に必要な寸法のもの

を必要な数量切り出す。

6.13.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視とする。ただし,試験結果の表示は,JIS Z 2911 の 5.3(試験結果の表示)による。

b)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

c)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

d)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

e)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

f)

耐燃焼性試験  JIS K 6911 の 5.24(耐燃性)による。

g)

発熱性試験  附属書 による。

h)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

i)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

j)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。

6.14

促進劣化後の耐腐朽性試験又は吸水後の耐腐朽性試験

6.14.1

試験方法

試験体に 6.3.2 に規定する促進劣化処理又は 6.6.2 に規定する浸せき温度 40±1  ℃の吸水処理を施した後

に,6.8 に規定する耐腐朽性試験を行う。

6.14.2

試験片

試験片は,6.14.1 に規定する促進劣化処理又は吸水処理を行った試験体から,測定に必要な寸法のもの

を必要な数量切り出す。

6.14.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視とする。ただし,試験結果の表示は,JIS Z 2911 の 5.3(試験結果の表示)による。

b)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

c)

耐燃焼性試験  JIS K 6911 の 5.24(耐燃性)による。

d)

発熱性試験  附属書 による。

e)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

6.15

促進劣化後の温冷繰り返し試験

6.15.1

試験方法

試験体に 6.3.2 に規定する促進劣化処理を行った後に,6.5 に規定する温冷繰り返し試験を行う。


10

A 1456

:2010

6.15.2

試験片

試験片は,6.15.1 に規定する促進劣化処理を行った試験体から,測定に必要な寸法のものを必要な数量

切り出す。

6.15.3

劣化後の測定項目及び試験方法

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

寸法変化試験  JIS A 5905 の 6.10(吸水長さ変化率試験)による。

b)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

c)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

d)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

e)

クリープ試験  JIS K 7116 による。

f)

引っかき硬さ試験  JIS K 5600-5-4 による。

g)

熱伝導率の測定  JIS A 1412-1JIS A 1412-2 又は JIS A 1412-3 による。

7

報告

試験報告書には,試験片,試験条件,試験項目及び測定項目並びに受渡当事者間の協定で取り決めた測

定項目などを記載することとし,特に次の事項を含むものとする。

a)

試験片の採取方向又は採取位置

b)

試験片の寸法

c)

試験片の表面状態及び加工方法

d)

試験片の含水率

e)

試験時の温度及び湿度

f)

すべての試験条件

g)

必要があれば,測定値の標準偏差又は変動係数

h)

その他,結果に影響する観察事項


11

A 1456

:2010

附属書 A

規定)

発熱性試験及びその評価方法

A.1

総則

発熱性試験の方法は,A.2 に規定する試験体について,A.3 に規定する試験装置を用い,A.4 に規定する

試験条件によって,A.5 に規定する測定を行う。

なお,合格の判定は,A.6 に示す判定基準に沿って行う。

A.2

試験体

A.2.1

  試験体の材料及び構成は,製品と同一とする。

A.2.2

  試験体は,製品から採取する。ただし,製品から試験体を切り出して作製することが技術的に困難

な場合は,実際の製品の性能を適切に評価できるように材料構成,組成及び密度などを製品と同一にして

試験体を作製する。

A.2.3

  試験体の個数は 3 個とする。

A.2.4

  試験体の形状及び寸法は,1 辺の大きさが 99±1 mm の正方形で製品の厚さとする。

A.2.5

  製品の厚さ,形状及び試験体の高さの調整方法は,次による。

a)

製品の厚さが数種類ある場合は,試験は製品の最小厚さを対象として行う。

b)

製品の最小厚さが 50 mm 以下の場合は,最小厚さの製品とする。

c)

製品の最小厚さが 50 mm を超える場合は,試験体に含まれる有機化合物の合計質量が最大となるよう

にするなど,防火上有利とならないように考慮し,火炎にさらされるおそれのない裏面側を切削して

厚さを調整する。

d)

製品の表面が凹凸加工等によって平滑でないものは,厚さが最も小さい部分が試験体の中心になるよ

うに作製する。

e)

スレート(波板)は,山頂部又は谷底部が試験体の中心になるように作製する。

A.2.6

  試験前に,試験体を 23  ℃±2  ℃及び相対湿度 (50±5) %で一定質量になるように養生する。

A.3

試験装置

A.3.1

  試験装置は,円すい(錘)状に形作られたふく(輻)射電気ヒータ,点火用プラグ,ふく(輻)射

熱遮へい(蔽)板,試験体ホルダ,ガスサンプラー及びガス流量の測定のできる排気システム,熱流計な

どで構成される(

図 A.1)。

A.3.2

  ふく(輻)射電気ヒータは,50 kW/m

2

のふく(輻)射熱を試験体表面に均一な照射が安定してで

きなければならない。

A.3.3

  ふく(輻)射熱遮へい(蔽)板は,試験開始前のふく(輻)射熱から試験体を保護できるものとす

る。

A.3.4

  試験体ホルダは,外寸が 1 辺 106±1 mm の正方形で,深さが 25±1 mm の大きさ及び厚さが 2.15

±0.25 mm のステンレス鋼製で,上部には 1 辺 94.0±0.5 mm の正方形の開口を中央部に設ける(

図 A.2)。

押さえ枠は,内寸が 1 辺 111±1 mm の正方形で,深さが 54±1 mm のステンレス鋼製とする(

図 A.3)。


12

A 1456

:2010

A.3.5

  排気システムは,試験温度で有効に機能する遠心式排気ファン,フード,通風口,排気ダクト,流

量測定用オリフィスプレートなどを備えなければならない。フード下端部と試験体表面との距離は,

210±50 mm とし,その状態での排気システムの排気装置は,標準温度と標準圧力とに換算した流量が 0.024

m

3

/s 以上でなければならない。排気流量の測定のために,内径 57±3 mm のオリフィスをフードとダクト

との間に設ける。

排気ガス採取を目的として,12 個の直径 2.2±0.1 mm の穴のあるリングサンプラを,フードから 685±

15 mm の位置に,孔が流れと反対の方向に向くように取り付ける。また,排気ガスの温度を,オリフィス

から上流 100±5 mm の位置の排気ダクトの中心部で測定する。オリフィスは,流量の測定に影響を及ぼさ

ない位置に設置する。

A.3.6

ガス分析装置は,排気ガス中の酸素,一酸化炭素,二酸化炭素の濃度を連続的に正確に測定できな

ければならない。

A.3.7

点火プラグは,10 kV の変圧器又は誘導式コイルシステムなどから電力を供給できなければならな

い。スパークの電極間距離は,3±0.5 mm とし,電極の位置を原則として試験体の中心軸上 13±2 mm と

する。

A.3.8

熱流計は,100±10 kW/m

2

まで測定可能なシュミット・ボルダ形を用いる。熱流計の熱感知部は,

直径 12.5 mm の円形で,表面のふく(輻)射率は 0.95±0.05 %でなければならない。

A.4

試験条件

A.4.1

  試験時間は,試験体表面にふく(輻)射熱が照射され,同時に電気スパークが作動してからとする。

ただし,明らかに燃焼が持続しなくなったときには,測定を終了することができる。

A.4.2

  試験体は,側面及び裏面を厚さ 0.025 mm 以上,0.04 mm 以下のアルミニウムはく(箔)で包んで

押さえ枠に入れ,更に裏面側に無機繊維(公称厚さ 13 mm,密度 65 kg/m

3

)を充てん(填)してから,試

験体ホルダに押し込む。

A.4.3

  試験中は,ふく(輻)射電気ヒータから試験体の表面に 50 kW/m

2

のふく(輻)射熱を照射する。

A.4.4

  排気ガス流量を 0.024±0.002 m

3

/s に調節する。

A.4.5

  試験開始までは,ふく(輻)射熱遮へい(蔽)板によって,試験体がふく(輻)射熱を受けないよ

うにする。

A.4.6

ふく(輻)射熱遮へい(蔽)板を移動する前に,点火用プラグを所定の位置に設定する。

A.5

測定

A.5.1

  酸素,一酸化炭素及び二酸化炭素の濃度を 5 秒以内の間隔で測定する。

A.5.2

  発熱速度  (

q)

は,次の式によって算出する。

(

)

298

2

O

2

O

0

2

O

5

.

1

105

.

1

10

.

1

×

=

V

X

X

X

E

q

ここに,

q

発熱速度 (kW)

V

298

25  ℃におけるダクト内流量 (m

3

/s)

E

単位体積酸素消費量当たりの発熱量 (kJ/m

3

)(17.2×10

3

kJ/m

3

を用いる)

  0

X

 O2

1 分間のベースライン測定による酸素濃度の平均値 
(ppm)

X

O2

酸素分析装置からの実測値 (ppm)


13

A 1456

:2010

25  ℃におけるダクト内流量  (

V

298

)  は,次の式によって算出する。

(

)

350

Δ

5

.

0

298

Te

p

C

V

×

=

ここに,

V

298

25  ℃におけるダクト内流量 (m

3

/s)

C

オリフィス係数 (m

1/2

・g

1/2

・K

1/2

)

Δp: オリフィス流量差圧 (Pa)

Te

オリフィス流量計でのガスの絶対温度 (K)

単位面積当たりの発熱速度  (

q”)

は,次の式によって算出する。

s

A

q

q

=

ここに,

q

”:

単位面積当たりの発熱速度 (kW/m

2

)

A

s

試験体の初期の暴露面積 (0.008 8 m

2

)

C

(オリフィス係数)は,規定の排気流速の下で,A.5 に規定する測定で発熱速度が q

b

=5±0.5 kW に相

当する流量のメタンを燃焼させたときの酸素濃度  (X

O2

)  及び差圧  (Δp)  から,次の式によって算出する。

(

)

2

O

2

O

5

.

0

0

C

b

5

209

.

0

5

.

1

105

.

1

10

.

1

/

X

X

p

Te

r

h

q

C

×

⎟⎟

⎜⎜

Δ

×

×

Δ

=

ここに,

C

オリフィス係数 (m

1/2

・g

1/2

・K

1/2

)

q

b

供給されるメタンの発熱速度 (kW)

Δh

C

/r

0

酸素消費量当たりの発熱量(メタンの場合は 12.54×10

3

kJ/kg)

Te

オリフィス流量計でのガスの絶対温度 (K)

A.5.3

  総発熱量は,発熱速度の経時変化(発熱速度曲線)から台形積分法によって算出する。

A.6

判定

過熱試験の結果,各試験体が

表 A.1 の判定基準を満足する場合に合格とする。

なお,発熱性は,各加熱時間での合格時間で発熱性 1 級及び発熱性 2 級に区分する。

表 A.1−発熱性判定基準

発熱性

加熱時間

判定基準

発熱性 1 級 20 分

発熱性 2 級 10 分

加熱時間終了時までの総

発熱量が 8 MJ/m

2

以下とす

る。

加熱時間内に防火上有害な

裏面まで貫通するき(亀)
裂,孔などがあってはなら
ない。

加熱時間内に最高発熱速度が
10 秒以上継続して 200 kW/m

2

を超えてはならない。


14

A 1456

:2010

図 A.1−試験装置概要

単位  mm

図 A.2−試験体ホルダ


15

A 1456

:2010

単位  mm

図 A.3−押さえ枠の詳細図


16

A 1456

:2010

附属書 B

参考)

防ぎ(蟻)試験

B.1

試験体

試験体の寸法及び数量は,B.3 に示す測定項目で引用する規格による。

B.2

試験方法

試験方法は,JIS K 1571 の 4.3[防ぎ(蟻)性能試験]による。

B.3

測定項目

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

b)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

c)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

d)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

e)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。


17

A 1456

:2010

附属書 C 

参考)

耐疲労性試験及び促進劣化後の耐疲労性試験

C.1

試験体

試験体の寸法及び数量は,C.3 に示す測定項目で引用する規格による。

なお,外観試験の試験体の寸法は,受渡当事者間の協定による。

C.2

試験方法

耐疲労性試験方法は,JIS K 7118 による。また,促進劣化処理は JIS A 1415 の 6.16.4 によるが,いず

れの方法で行うかは受渡当事者間の協定による。

C.3

測定項目

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

外観試験  目視による。

b)

曲げ強さ試験及び/又は弾性率試験  JIS K 7171 による。

c)

落球衝撃試験  JIS A 5905 の 6.17(耐衝撃性試験)による。

d)

シャルピー衝撃試験  JIS K 7111-1 による。

e)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。


18

A 1456

:2010

附属書 D 

参考)

促進劣化後の耐摩耗性試験

D.1

試験体

試験体の寸法及び数量は,D.3 に示す測定項目で引用する規格による。

D.2

試験方法

試験方法及び促進劣化処理は,JIS A 1415 の 6.16.4 によるが,いずれの方法によるかは受渡当事者間

の協定による。

D.3

測定項目

測定項目は,次の項目から受渡当事者間の協定によって選択する。

a)

質量減少率試験  JIS K 6911 の 5.32(耐薬品性)による。

b)

摩耗量の測定  JIS A 1451 による。

c)

発熱性試験  附属書 による。

d)

滑り性試験  JIS A 1454 の 6.14(滑り性試験)による。

参考文献  JIS K 1571  木材保存剤の性能試験方法及び性能基準