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A 1454

:2016

(1)

目  次

ページ

序文

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

2

3

  用語及び定義

3

4

  試験項目

4

5

  共通事項

4

5.1

  一般事項

4

5.2

  試験片

4

5.3

  試験盤

8

5.4

  測定機器

8

6

  床タイルの寸法

8

6.1

  一般事項

8

6.2

  測定機器

9

6.3

  試験室の温度及び湿度

9

6.4

  厚さ測定手順

9

6.5

  長さ及び幅測定 法の測定手順

9

6.6

  長さ及び幅測定 法の測定手順

10

6.7

  測定結果の報告

10

7

  床タイルの直角度

10

7.1

  一般事項

10

7.2

  測定機器

11

7.3

  試験室の温度及び湿度

11

7.4

  測定手順

11

7.5

  測定結果の報告

11

8

  床シートの寸法

11

8.1

  一般事項

11

8.2

  測定機器

11

8.3

  測定時の室内の温度及び湿度

12

8.4

  測定手順

12

8.5

  測定結果の報告

12

9

  へこみ試験

13

9.1

  一般事項

13

9.2

  へこみ試験 

13

9.3

  へこみ試験 

14

9.4

  試験結果の報告

14


A 1454

:2016  目次

(2)

ページ

10

  残留ヘこみ試験

14

10.1

  一般事項

14

10.2

  残留ヘこみ試験 

14

10.3

  残留ヘこみ試験 

15

10.4

  試験結果の計算及び試験結果の報告

16

11

  加熱による長さ及び幅変化試験

16

11.1

  一般事項

16

11.2

  測定機器

16

11.3

  試験室の温度及び湿度

17

11.4

  試験手順

17

11.5

  試験結果の計算及び試験結果の報告

18

12

  吸水による長さ及び幅変化試験

18

12.1

  一般事項

18

12.2

  測定機器

18

12.3

  試験室の温度及び湿度

18

12.4

  試験手順

18

12.5

  試験結果の計算及び試験結果の報告

19

13

  熱膨張率試験

19

13.1

  一般事項

19

13.2

  測定機器

19

13.3

  試験室の温度

20

13.4

  試験手順

20

13.5

  試験結果の計算及び試験結果の報告

20

14

  反り試験

20

14.1

  一般事項

20

14.2

  測定機器

20

14.3

  試験室の温度及び湿度

20

14.4

  試験手順

20

14.5

  試験結果の報告

21

15

  耐汚染性試験

21

15.1

  一般事項

21

15.2

  機器など

21

15.3

  試験室の温度及び湿度

21

15.4

  試験手順

21

15.5

  試験結果の報告

22

16

  耐光性試験

22

16.1

  一般事項

22

16.2

  グレースケール法

22

16.3

  ブルースケール法

23


A 1454

:2016  目次

(3)

ページ

16.4

  試験結果の報告

23

17

  滑り性試験

23

17.1

  一般事項

23

17.2

  測定機器

23

17.3

  試験室の温度及び湿度

25

17.4

  試験手順

25

17.5

  試験結果の計算及び試験結果の報告

26

18

  耐摩耗性試験

26

18.1

  一般事項

26

18.2

  測定機器

26

18.3

  試験室の温度及び湿度

29

18.4

  試験手順

29

18.5

  試験結果の計算及び試験結果の報告

31

19

  難燃性試験

32

19.1

  一般事項

32

19.2

  測定機器

33

19.3

  試験片の採取及び調整

35

19.4

  試験手順

35

19.5

  試験結果の報告

35

20

  層間剝離強度試験

35

20.1

  一般事項

35

20.2

  測定機器

35

20.3

  試験室の温度及び湿度

35

20.4

  試験手順

35

20.5

  試験結果の計算及び試験結果の報告

36

21

  耐キャスター性試験

37

21.1

  一般事項

37

21.2

  耐キャスター性試験 

37

21.3

  耐キャスター性試験 

39

21.4

  試験結果の報告

40

22

  柔軟性試験

41

22.1

  一般事項

41

22.2

  測定機器

41

22.3

  試験室の温度及び湿度

41

22.4

  試験手順

41

22.5

  試験結果の報告

41

23

  電気的特性試験

42

23.1

  一般事項

42

23.2

  帯電防止性能試験

42


A 1454

:2016  目次

(4)

ページ

23.3

  表面電気抵抗試験

42

23.4

  体積電気抵抗試験

43

24

  揮発性有機化合物(VOC)試験

44

24.1

  一般事項

44

24.2

  測定機器

44

24.3

  測定環境条件

44

24.4

  試験手順

44

24.5

  放散速度の算出及び試験結果の報告

44

25

  密度

44

25.1

  一般事項

44

25.2

  床材の密度測定 

45

25.3

  床材の密度測定 

45

25.4

  試験結果の計算及び試験結果の報告

45

26

  抗菌性試験

46

26.1

  一般事項

46

26.2

  測定機器

46

26.3

  測定環境条件

46

26.4

  試験手順

46

26.5

  試験結果

47

27

  外観

47

27.1

  一般事項

47

27.2

  試験室の温度及び湿度

47

27.3

  試験手順

47

27.4

  試験結果の報告

47

28

  試験報告書

47

附属書 JA(参考)JIS と対応国際規格との対比表

49

附属書 JB(参考)技術上重要な改正に関する新旧対照表

58


A 1454

:2016  目次

(5)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,インテリアフロア

工業会(I.F.A)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正

すべきとの申出があり,

日本工業標準調査会の審議を経て,

経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 1454:2010 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

A 1454

:2016


日本工業規格

JIS

 A

1454

:2016

高分子系張り床材試験方法

Test methods-Resilient floorcoverings

序文

この規格は,

2014 年に第 6 版として発行された ISO 105-B02,2009 年に第 1 版として発行された ISO 4918

2010 年に第 1 版として発行された ISO 10580,2007 年に第 1 版として発行された ISO 23996,2008 年に第
1 版として発行された ISO 23999,2006 年に第 1 版として発行された ISO 24341,2007 年に第 2 版として

発行された ISO 24342,2007 年に第 1 版として発行された ISO 24343-1,2011 年に第 1 版として発行され

た ISO 24343-2,2011 年に第 1 版として発行された ISO 24343-3,2008 年に第 1 版として発行された ISO 

24344

,2006 年に第 1 版として発行された ISO 24345,2006 年に第 1 版として発行された ISO 24346,及び

2008 年に第 1 版として発行された ISO 26987 を基とし,国内の実状を反映させるため,技術的内容を変更

して作成した日本工業規格である。この規格では,対応国際規格に規定されていない吸水による長さ及び

幅変化試験(箇条 12

,熱膨張率試験(箇条 13

,反り試験(箇条 14

,滑り性試験(箇条 17

,耐摩耗性

試験(箇条 18

,難燃性試験(箇条 19

,耐キャスター性試験(箇条 21

,電気的特性試験(箇条 23

,抗

菌性試験(箇条 26

,及び外観(箇条 27)を追加している。

なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。

変更の一覧表にその説明を付けて,

附属書 JA に示す。また,技術的に重要な改正に関する新旧対照表を

附属書 JB に記載する。

1

適用範囲

この規格は,主として建築物の床に使用するビニル系床材,リノリウム系床材,ゴム系床材,オレフィ

ン系床材などの高分子系張り床材(以下,床材という。

)の試験方法について規定する。

注記  この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

ISO 105-B02:2014

,Textiles−Tests for colour fastness−Part B02: Colour fastness to artificial light:

Xenon arc fading lamp test

ISO 4918:2009

,Resilient, textile and laminate floor coverings−Castor chair test

ISO 10580:2010

,Resilient, textile and laminate floor coverings−Test method for volatile organic

compound (VOC) emissions

ISO 23996:2007

,Resilient floor coverings−Determination of density

ISO 23999:2008

,Resilient floor coverings−Determination of dimensional stability and curling after

exposure to heat

ISO 24341:2006

,Resilient and textile floor coverings−Determination of length, width and straightness

of sheet

ISO 24342:2007

,Resilient and textile floor-coverings−Determination of side length, edge straightness


2

A 1454

:2016

and squareness of tiles,Amendment 1:2012

ISO 24343-1:2007

,Resilient and laminate floor coverings−Determination of indentation and residual

indentation−Part 1: Residual indentation

ISO 24343-2:2011

,Resilient and laminate floor coverings−Determination of indentation and residual

indentation−Part 2: Short-term residual indentation of resilient floor covering

ISO 24343-3:2011

,Resilient and laminate floor coverings−Determination of indentation and residual

indentation−Part 3: Indentation of resilient semi-flexible/vinyl composition tiles

ISO 24344:2008

,Resilient floor coverings−Determination of flexibility and deflection

ISO 24345:2006

,Resilient floor coverings−Determination of peel resistance

ISO 24346:2006

,Resilient floor coverings−Determination of overall thickness

ISO 26987:2008

,Resilient floor coverings−Determination of staining and resistance to chemicals

(全体評価:MOD)

なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1 に基づき,

“修正している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1453

  建築材料及び建築構成部分の摩耗試験方法(研磨紙法)

JIS A 1455

  床材及び床の帯電防止性能−測定・評価方法

JIS A 1901

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散

測定方法−小形チャンバー法

JIS A 1902-1

  建築材料の揮発性有機化合物(VOC)

,ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放

散量測定におけるサンプル採取,試験片作製及び試験条件−第 1 部:ボード類,壁紙及び床材

JIS A 5430

  繊維強化セメント板

JIS A 5536

  床仕上げ材用接着剤

JIS B 7502

  マイクロメータ

JIS B 7503

  ダイヤルゲージ

JIS B 7506

  ブロックゲージ

JIS B 7507

  ノギス

JIS B 7512

  鋼製巻尺

JIS B 7516

  金属製直尺

JIS B 7524

  すきまゲージ

JIS B 7526

  直角定規

JIS C 1302

  絶縁抵抗計

JIS G 3101

  一般構造用圧延鋼材

JIS G 3522

  ピアノ線

JIS G 4053

  機械構造用合金鋼鋼材

JIS G 4305

  冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS K 2240

  液化石油ガス(LP ガス)


3

A 1454

:2016

JIS K 6253-3

  加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第 3 部:デュロメータ硬さ

JIS K 6900

  プラスチック−用語

JIS K 7204

  プラスチック−摩耗輪による摩耗試験方法

JIS K 7350-2

  プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第 2 部:キセノンアークランプ

JIS K 7362

  プラスチック−アンダーグラス屋外暴露,直接屋外暴露又は実験室光源による暴露後の

色変化及び特性変化の測定方法

JIS K 8180

  塩酸(試薬)

JIS K 8576

  水酸化ナトリウム(試薬)

JIS L 0804

  変退色用グレースケール

JIS L 0841

  日光に対する染色堅ろう度試験方法

注記  対応国際規格:ISO 105-B01,Textiles−Tests for colour fastness−Part B01: Colour fastness to

light: Daylight(MOD)

JIS R 3202

  フロート板ガラス及び磨き板ガラス

JIS R 5201

  セメントの物理試験方法

JIS R 5210

  ポルトランドセメント

JIS Z 0701

  包装用シリカゲル乾燥剤

JIS Z 2801

  抗菌加工製品−抗菌性試験方法・抗菌効果

JIS Z 8801-1

  試験用ふるい−第 1 部:金属製網ふるい

JIS Z 8901

  試験用粉体及び試験用粒子

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 6900 によるほか,次による。

3.1

エンボス加工

床材の表面に凹凸を施すこと。

3.2

残炎時間

難燃性試験において,バーナの炎を消した後,試験片の消炎までの時間。

3.3

層間剝離

複層床材において,床材を構成する層の間で剝離すること。

3.4

試験体

試料から採取した試験片を,接着剤によって下地材料に張り付けたもの。

3.5

炭化長

難燃性試験において,試験片の炭化した部分の長さ。

3.6

標準退色

耐光性試験において,暴露試験片と未暴露試験片との色の差が変退色用グレースケール 4 号と同程度の


4

A 1454

:2016

色の差に退色すること。

3.7

ブルースケール

耐光性試験において,試験片と同時に暴露するもので,白色の綿布に退色性の差異がある染色剤によっ

て着色したもの。

3.8

養生時間

試験片を,試験前に所定の温度条件及び/又は湿度条件の下に置く時間。

4

試験項目

試験項目及び適用試験箇条は,

表 による。

表 1−試験項目

項目

適用試験箇条

床タイルの寸法

床タイルの直角度

床シートの寸法

へこみ試験

残留へこみ試験

10 

加熱による長さ及び幅変化試験

11 

吸水による長さ及び幅変化試験

12 

熱膨張率試験

13 

反り試験

14 

耐汚染性試験

15 

耐光性試験

16 

滑り性試験

17 

耐摩耗性試験

18 

難燃性試験

19 

層間剝離強度試験

20 

耐キャスター性試験

21 

柔軟性試験

22 

電気的特性試験

23 

揮発性有機化合物(VOC)試験

24 

密度

25 

抗菌性試験

26 

外観

27 

5

共通事項

5.1

一般事項

この箇条では,試験片,試験片を載せる試験盤及び測定機器について規定する。

なお,測定機器については,規定した機器と同等以上の精度のものを用いてもよい。

5.2

試験片

5.2.1

試料の採取

試料の採取は,次による。


5

A 1454

:2016

a)

床タイルの試料は,製品全形とする。

b)

床シートの試料は,

図 に示す位置から試料 I,試料 II 及び試料 III を採取する。

長さ測定用試料は,受渡当事者間の協定によって裁断した製品全形とし,厚さ測定用試料及び幅測

定用試料は,

図 に示すように製品を 1 500 mm に裁断したものとし,また,外観用試料は,製品全

形又は

図 に示すように製品を 1 500 mm に裁断したものとする。

なお,試料が 1 500 mm 未満の場合には,同一条件で製造した 1 500 mm 以上の長さの製品から 1 500

mm の試料を採取する。

単位  mm

図 1−床シートの試料の採取位置

5.2.2

試験片の採取

試験片の採取は,次による。

a)

へこみ試験,残留へこみ試験,加熱・吸水による長さ及び幅変化試験(床シートに限る。

,耐汚染性

試験,耐光性試験並びに密度に用いる試験片は,

表 及び表 に示す寸法及び数量を,5.2.1 に規定し

た試料から

図 2 a)  及び図 2 b)  に示す位置で採取する。

b)  a)

に規定する以外の試験に使用する試験片(床タイルの過熱・吸水による長さ及び幅変化試験を含む。

は,

表 及び表 に示す寸法及び数量を任意の位置から採取する。


6

A 1454

:2016

単位  mm

a)

  床タイル 

b)

  床シート 

図 2−試験片の採取位置

表 2−床タイルの試験片の寸法及び試験片の数量

項目

採取位置

記号

試験片の寸法 
(長さ×幅)

mm

試験片の数量

床タイルの寸法

製品全形 3

床タイルの直角度

製品全形 3

へこみ試験 23

℃ A-1

100×100 3

45  ℃ A-2

100×100 3

残留へこみ試験 B

50×50 3

加熱による長さ及び幅変化試験

製品全形 3

吸水による長さ及び幅変化試験

製品全形 3

熱膨張率試験

製品全形 3

反り試験

製品全形 3

耐汚染性試験 C

100×100 3

耐光性試験 D

50×75 1

滑り性試験

製品全形 1

耐摩耗性試験

製品全形 2

難燃性試験

− 220×400

長さ及び幅方向に

各 3

耐キャスター性

試験

A 法

A-1 法

製品全形 1

A-2 法

製品全形 1

B 法

製品全形

1 以上

柔軟性試験

− 50×225 及び 225×50 24 及び 24


7

A 1454

:2016

表 2−床タイルの試験片の寸法及び試験片の数量(続き)

項目

採取位置

記号

試験片の寸法 
(長さ×幅)

mm

試験片の数量

電気的特性試験

帯電防止性能試験

製品全形 5

表面電気抵抗試験

製品全形 3

体積電気抵抗試験

製品全形 3

揮発性有機化合物(VOC)試験

製品全形 2

密度

A 法 E

30×30 以上

又は直径 36 以上

3

B 法

製品全形 3

抗菌性試験

− 50×50 6

外観

製品全形 3

表 3−床シートの試験片の寸法及び試験片の数量

項目

採取位置

記号

試験片の寸法

(長さ×幅)

mm

試験片の数量

床シートの寸法

裁断した製品長さ

×製品幅

1

へこみ試験 23

℃ A-1

100×100 3

45  ℃ A-2

100×100 3

残留へこみ試験 B

50×50 3

加熱による長さ及び幅変化試験 C

300×300 3

吸水による長さ及び幅変化試験

C' 300×300 3

耐汚染性試験 D

100×100 1

耐光性試験 E

50×75 1

滑り性試験

− 200×300 1

耐摩耗性試験

− 250×300 2

難燃性試験

− 220×400

長さ及び幅方向に各 3

層間剝離強度試験

− 50×150

長さ及び幅方向に各 3

耐キャスター性
試験

A 法

A-1 法

− 250×300∼350×350 1

A-2 法

− 600×600∼700×700 1

B 法

直径 750 以上

1 以上

柔軟性試験

− 50×225 及び 225×50 24 及び 24

電気的特性試験

帯電防止性能試験

− 300×300 5

表面電気抵抗試験

− 300×300 3

体積電気抵抗試験

− 300×300 3

揮発性有機化合物(VOC)試験

− 165×165 2

密度

A 法 F

30×30 以上

又は直径 36 以上

3

B 法 G

100×100 以上 3

抗菌性試験

− 50×50 6

外観

製品全形又は,

裁断した製品長さ×製品幅

1

5.2.3

試験片の養生

試験片は,

表 に示す条件の試験室又は室内で養生する。表 に規定のない試験項目の試験片の養生は,


8

A 1454

:2016

各々の試験方法の規定による。

なお,5.2.1 に規定した試料を

表 に示す養生条件で静置後に,5.2.2 によって試験片を採取したものは,

試験片を養生したものとする。

表 4−試験片の養生条件

項目

試験片の養生条件

温度

湿度

時間

床タイルの寸法 23±2  ℃

(50±10)%

2 時間以上

床タイルの直角度

床シートの寸法

3∼43  ℃ 30∼90 %

2 時間以上

へこみ試験 23±2  ℃

(50±10)%

12 時間以上

45±2  ℃

残留へこみ試験 23±2  ℃

(50±10)%

12 時間以上

加熱による長さ及び幅変化試験

吸水による長さ及び幅変化試験

耐汚染性試験

耐光性試験

滑り性試験

耐摩耗性試験 40∼80 %

難燃性試験

恒温乾燥器 50±2  ℃

− 24 時間以上

デシケーター 23±2  ℃

2 時間以上

層間剝離強度試験 23±2  ℃

(50±10)%

12 時間以上

耐キャスター性試験

電気的特性試験

(25±3)% 48 時間以上

揮発性有機化合物(VOC)試験

箇条 24 による。

密度 23±2  ℃

(50±10)%

12 時間以上

抗菌性試験

箇条 26 による。

外観

3∼43  ℃ 30∼90 %

5.3

試験盤

試験片を載せる試験盤の寸法は,試験片の四辺よりも 20 mm 以上大きいものとし,材料は,

表 に示す

もののいずれかによる。

表 5−試験盤

試験盤

材料

フロート板ガラス

又は磨き板ガラス

JIS R 3202

に規定する厚さ 6 mm 以上のもの

ステンレス鋼板

JIS G 4305

に規定する厚さ 3 mm 以上のもの

5.4

測定機器

試験に用いる測定機器は,試験の温度及び/又は湿度に順応するために,各試験項目で規定する試験室

の条件に,試験片の養生時間又は試験片の静置時間と同等の時間保持しなければならない。

6

床タイルの寸法

6.1

一般事項

この箇条では,床タイルの寸法測定方法について規定する。


9

A 1454

:2016

6.2

測定機器

この測定に用いる測定機器は,次による。

a)

厚さ測定機器  JIS B 7502 に規定する最小目盛が 0.01 mm のマイクロメータ又は JIS B 7503 に規定す

る最小目盛が 0.01 mm のダイヤルゲージを利用した厚さ測定機器。

b)

長さ及び幅測定 法に用いる測定機器  JIS B 7507 に規定する最小目盛が 0.05 mm のノギス。

c)

長さ及び幅測定 法に用いる測定機器  図 3 a)に示す例のようにステンレス鋼板の試験盤(表 参照)

に試験片を支持する支持片を装備し,JIS B 7503 に規定する最小目盛が 0.01 mm のダイヤルゲージを

配置したもの。

単位  mm

a)

  長さ及び幅測定 法に用いる測定機器(例) 

b)

  測定位置 

図 3−床タイルの寸法

6.3

試験室の温度及び湿度

この測定は,温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%の試験室で行う。

6.4

厚さ測定手順

測定手順は,次による。

a)

測定箇所は,

図 3  b)  に示すように床タイルの縦及び横の両辺から約 10 mm 内側に入った 4 か所(a,

b,c 及び d)とする。ただし,エンボス加工を施した床タイル製品の測定箇所は,上記の測定箇所が

凹部になる場合には,凹部近傍の凸部とする。

b)

床タイルの厚さは,a)  に規定した測定箇所 4 か所の平均値を試験片 1 個の厚さとし,試験片 3 個以上

の厚さを平均した値を試料の厚さとする。

6.5

長さ及び幅測定 法の測定手順

測定手順は,次による。

a)

測定箇所は,

図 3  b)  に示すように,床タイルの一辺と平行となる約 10 mm 内側で測定する対辺を結

んだ線(AB 及び CD)及びそれらのほぼ中間点で対辺と結んだ線(EF)の 3 か所,並びにこれらと直

交する床タイルの一辺に平行となる約 10 mm 内側で測定する対辺を結んだ線(A'B'及び C'D')及びそ

れらの中間点で対辺と結んだ線(E'F')の 3 か所とする。

b)

長さ及び幅は,a)に規定した測定箇所 3 か所の平均値を試験片 1 個の長さ又は幅とし,試験片 3 個以

上の値を平均した値をそれぞれ試料の長さ及び幅とする。


10

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6.6

長さ及び幅測定 法の測定手順

測定手順は,次による。

a)

測定箇所は,6.5 a)による。

b)

まず,支持片とダイヤルゲージの平行度を確認するために,6.2 c)に規定した測定機器に,試験片に相

当する寸法の JIS B 7506 に規定する 2 級のブロックゲージを,

図 4 a)に示すように設置し,6.2 c)に規

定したダイヤルゲージの測定子をブロックゲージの両端に接触させ,その両端のダイヤルゲージの差

異を読み取り,差異が 0.01 mm 未満であるかを確認する。差異が 0.01 mm 以上ある場合は,支持片の

取付け及びダイヤルゲージの取付けを調整する。

平行度の確認後,ブロックゲージの中央部に接触したときのダイヤルゲージの読みを“0”に設定す

る。

c)

次に,b)  の測定機器に試験片を

図 4 b)に示すように図 3 b)の各測定位置に設置し,6.2 c)に規定したダ

イヤルゲージの測定子を試験片に接触させる。接触したときのダイヤルゲージの読みに b)に規定した

ブロックゲージの寸法を加えた値を測定値とする。他の測定箇所も同様な方法で測定を行う。

d)

長さ及び幅は,測定箇所 3 か所の平均値を試験片 1 個の長さ又は幅とし,試験片 3 個以上の値を平均

した値をそれぞれ試料の長さ及び幅とする。

a)

  ブロックゲージの設置 

b)

  試験片の設置 

図 4−長さ及び幅測定 法の概略図

6.7

測定結果の報告

測定結果の報告は,次による。

a)

床タイルの厚さの測定値は,ミリメートル(mm)単位で表し,四捨五入によって小数点第 2 位に丸

めて記載する。

b)

床タイルの長さ及び幅の測定値は,測定機器を 6.2 b)に規定したものを用いた測定値か,又は 6.2 c)に

規定したものを用いた測定値かを明記し,ミリメートル(mm)単位で表し,四捨五入によって小数

点第 1 位に丸めて記載する。

7

床タイルの直角度

7.1

一般事項

この箇条では,床タイルの直角度の測定方法について規定する。


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7.2

測定機器

この測定に用いる測定機器は,次による。

a)

測定機器  JIS B 7526 に規定する I 形直角定規又は平形直角定規とし,その両辺の長さは,床タイル

の最大辺の長さより大きいものとする。

なお,床タイルの最大辺の長さが,1 000 mm 以上の場合は,JIS B 7526 に規定する 2 級の平形直角

定規の呼び寸法が 1 000 mm のもの又はこれと同等以上の平形直角定規とする。

b)

隙間測定機器  JIS B 7503 に規定する最小目盛が 0.01 mm のダイヤルゲージ又は JIS B 7524 に規定す

るすきまゲージ。

7.3

試験室の温度及び湿度

この測定は,温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%の試験室で行う。

7.4

測定手順

測定手順は,次による。

a)

床タイルを 5.3 に規定した試験盤の上に設置し,

図 に示すように,その一辺を 7.2 a)に規定した測定

機器の一つの辺に変形しないように押し付けたとき,床タイルと測定機器との隙間を 7.2 b)に規定し

た隙間測定機器を用いて測定する。

図 5  b)のように,隙間が端部でなく,辺の途中にあるときは,こ

の隙間を 7.2 b)に規定した隙間測定機器を用いて測定する。

b)

直角度の測定は,床タイルの四辺について行い,床タイルの辺と 7.2 a)に規定した測定機器との隙間

の最大値を試験片の直角度とする。

c)

試料の直角度は,各試験片の値の平均値とする。

図 5−床タイルの直角度の測定位置

7.5

測定結果の報告

床タイルの直角度は,ミリメートル(mm)単位で表し,四捨五入によって小数点第 2 位に丸めて記載

する。

8

床シートの寸法

8.1

一般事項

この箇条では,床シートの寸法測定方法について規定する。

8.2

測定機器

この測定に用いる測定機器は,次による。


12

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a)

厚さ測定機器  JIS B 7502 に規定する最小目盛が 0.01 mm のマイクロメータ又は JIS B 7503 に規定す

る最小目盛が 0.01 mm のダイヤルゲージ。

b)

長さ測定機器  JIS B 7512 に規定する最小目盛が 1 mm の鋼製巻尺。

c)

幅測定機器  JIS B 7516 に規定する最小目盛が 1 mm の金属製直尺又は b)  に規定した鋼製巻尺。

8.3

測定時の室内の温度及び湿度

この測定は,温度 3∼43  ℃,湿度 30∼90 %の室内で行う。

8.4

測定手順

8.4.1

測定箇所

測定箇所は,次による。

a)

厚さの測定箇所は,床シートを長さ 1 500 mm に切断したもので,

図 に示す 4 か所(a,b,c 及び d)

並びにその a・b 間及び c・d 間を各々4 等分した 6 か所(e,f,g,h,i 及び j)の合計 10 か所とする。

なお,エンボス加工を施した床シート製品の測定箇所は,上記の測定箇所が凹部になる場合には,

凹部近傍の凸部とする。

単位  mm

図 6−床シートの厚さの測定箇所

b)

長さの測定箇所は,受渡当事者間の協定によって定めた長さに裁断した製品の両端の 2 か所とする。

c)

幅の測定箇所は,

図 に示す裁断したシートの長さ方向の両端付近及び中央付近の 3 か所とする。

8.4.2

測定手順

測定手順は,次による。

a)

床シートの厚さは,

8.4.1 a)

に規定した測定箇所 10 か所を測定し,

平均した値を試験片の厚さとする。

b)

床シートの長さは,8.4.1 b)  に規定した測定箇所 2 か所を測定し,短い方の値を試験片の長さとする。

c)

床シートの幅は,8.4.1 c)  に規定した測定箇所 3 か所を測定し,最も短い値を試験片の幅とする。

8.5

測定結果の報告

測定結果の報告は,次による。

a)

床シートの厚さは,ミリメートル(mm)単位で表し,四捨五入によって小数点第 2 位に丸めて記載

する。

b)

床シートの長さは,メートル(m)単位で表し,四捨五入によって小数点第 2 位に丸めて記載する。

c)

床シートの幅は,ミリメートル(mm)単位で表し,四捨五入によって整数に丸めて記載する。


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9

へこみ試験

9.1

一般事項

この箇条では,床材のへこみ試験 A 法及びへこみ試験 B 法について規定する。

なお,温度条件は 23  ℃及び 45  ℃とし,へこみ試験 A 法又はへこみ試験 B 法のどちらか一方,又はへ

こみ試験 A 法及びへこみ試験 B 法を組み合わせてもよい。

9.2

へこみ試験 

9.2.1

一般事項

床材のへこみ量を,水中で測定する方法について規定する。

9.2.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a)

へこみ試験機  試験片に 133±1 N の力を加える装置で,図 に示す先端が直径 6.35±0.01 mm の半球

状の鋼棒の圧子をもつもの。

1

ダイヤルゲージ

2

ウエイトハンドル

3

おもり

4

圧子

図 7−へこみ試験機(例)

b)

水槽  水温を 23±1  ℃及び/又は 45±1  ℃に調節可能な温調機器をもち,試験片を十分浸せき(漬)

できる容量のもの。

c)

へこみ量測定機器  JIS B 7503 に規定する最小目盛 0.01 mm のダイヤルゲージ。

9.2.3

試験温度

この試験は,水温 23±1  ℃又は 45±1  ℃の水中で行う。

9.2.4

試験手順

試験手順は,次による。

a)

9.2.2 b)

に規定した水槽を水温 23±1  ℃又は 45±1  ℃に調節し,水槽中に試験片の表面を上にして 5.3

に規定した試験盤の任意の位置に水平に 15 分間静置した後,同水槽中であらかじめ同温度に保った

9.2.2 a)

に規定したへこみ試験機を試験片の任意の位置に載せる。

b)

試験は,初めに,9.2.2 a)に規定したへこみ試験機で 9 N の力を試験片に加えた後,へこみ試験機に取

り付けてある 9.2.2 c)に規定したへこみ量測定機器の目盛を 5 秒以内にゼロ点に合わせる。その後,試


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A 1454

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験温度が水温 23±1  ℃の場合は,へこみ試験機で 133±1 N の力を加えてから 60 秒後のへこみ量をへ

こみ量測定機器で読み取り,

試験片の試験温度 23  ℃における測定値とする。

試験温度が水温 45±1  ℃

の場合には,へこみ試験機で 133±1 N の力を加えてから 30 秒後のへこみ量をへこみ量測定機器で読

み取り,試験片の試験温度 45  ℃における測定値とする。

c)

へこみ量は,各試験温度ごとに試験片の測定値を平均した値とする。

9.3

へこみ試験 

9.3.1

一般事項

床材のへこみ量を,大気中で測定する方法について規定する。

9.3.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a)

へこみ試験機  9.2.2 a)に規定したもの。

b)

へこみ量測定機器  9.2.2 c)  に規定したもの。

9.3.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%,又は温度 45±2  ℃,湿度(50±10)%の試験室で行う。

9.3.4

試験手順

試験手順は,次による。

a)

試験室の温度が 23±2  ℃の場合は,試験片を,表面を上にして,5.3 に規定する試験盤の上に置き,

試験片の任意の位置に同雰囲気下に保った 9.3.2 a)  に規定したへこみ試験機を載せる。試験室の温度

が 45±2  ℃の場合には,

試験片を,

表面を上にして,

5.3

に規定する試験盤の上に置き,

温度 45±2  ℃,

湿度(50±10)%の条件下で 12 時間以上静置した後,試験片の任意の位置に同雰囲気下に保ったへこ

み試験機を載せる。

b)

試験は,初めに,9.3.2 a)  に規定したへこみ試験機で 9 N の力を試験片に加えた後,9.3.2 a)  に規定し

たへこみ試験機に取り付けてある 9.3.2 b)  に規定したへこみ量測定機器の目盛を 5 秒以内にゼロ点に

合わせ,試験室の温度が 23±2  ℃の場合は,へこみ試験機で試験片に 133±1 N の力を加えてから 60

秒後のへこみ量をへこみ量測定機器で読み取り,試験片の試験温度 23  ℃における測定値とする。試

験室の温度が 45±2  ℃の場合には,へこみ試験機で 133±1 N の力を加えてから 30 秒後のへこみ量を

へこみ量測定機器で読み取り,試験片の試験温度 45  ℃における測定値とする。

c)

へこみ量は,各試験温度ごとに試験片の測定値を平均した値とする。

9.4

試験結果の報告

試験結果の報告は,次による。

a)

温度 23  ℃及び 45  ℃でのへこみ量は,試験方法がへこみ試験 A 法によるか,へこみ試験 B 法による

かを明記する。

b)

へこみ量は,ミリメートル(mm)単位で表し,四捨五入によって小数点第 2 位に丸めて記載する。

10

残留ヘこみ試験

10.1

一般事項

この箇条では,床材の残留へこみ試験 A 法及び残留へこみ試験 B 法について規定する。

10.2

残留ヘこみ試験 

10.2.1

一般事項

床材の残留へこみ量を,床材に 356±1 N の力を加えて測定する方法について規定する。


15

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10.2.2

測定機器

残留ヘこみ試験 A 法に用いる測定機器は,次による。

a)

残留へこみ試験機  図 に示す先端が平らな直径 4.5 mm の鋼棒をもち,356±1 N の力を試験片に加

えることができるもの。

b)

厚さ測定機器  JIS B 7502 に規定する最小目盛が 0.01 mm のマイクロメータ又は JIS B 7503 に規定す

る最小目盛が 0.01 mm のダイヤルゲージ。

1

おもり

2

ウエイトハンドル

3

鋼棒

4

測定箇所

5

試験片

図 8−残留へこみ試験機(例)

10.2.3

試験室の温度及び湿度

この試験 A 法は,温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%の試験室で行う。

10.2.4

試験手順

試験手順は,次による。

a)

測定箇所  測定箇所は,試験片の中央部とし,見やすいように試験片表面に×の印を付ける。

なお,エンボス加工を施している製品の試験片の測定箇所は,その凸部とする。

b)

試験前の厚さの測定  a)に規定した測定箇所を 10.2.2 b)に規定した厚さ測定機器を用いて,試験片の

厚さを測定し,それを試験前の厚さ(t

0

)とする。

c)

試験片の設置  10.2.2 a)に規定した残留へこみ試験機の鋼棒の先端が試験片に付けた×印に当たるよ

うに試験片を,

図 に示すように設置する。

d)

試験力の載荷  試験片を設置後,試験片に 10.2.2 a)に規定した力を静かに載荷する。

e)

試験力の載荷時間  載荷時間は,10 分とする。

f)

試験後の厚さの測定  載荷時間が経過した試験片は,速やかに載荷荷重を取り除いてから 60 分後に

a)

に規定した測定箇所を 10.2.2 b)に規定した厚さ測定機器を用いて,試験片の厚さを測定し,それを

試験後の厚さ(t

1

)とする。

10.3

残留ヘこみ試験 

10.3.1

一般事項

床材の残留へこみ量を,床材に 222±1 N の力を加えて測定する方法について規定する。


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10.3.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a)

残留へこみ試験機  図 に示す先端が半球状の直径 19 mm の鋼棒をもち,222±1 N の力を試験片に

加えることができるもの。

b)

厚さ測定機器  10.2.2 b)  に規定したもの。

10.3.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%の試験室で行う。

10.3.4

試験手順

試験手順は,次による。

a)

測定箇所  10.2.4 a)  に規定した測定箇所とする。

b)

試験前の厚さの測定  a)に規定した測定箇所を 10.3.2 b)  に規定した厚さ測定機器を用いて,試験片の

厚さを測定し,それを試験前の厚さ(t

0

)とする。

c)

試験片の設置  10.3.2 a)に規定した残留へこみ試験機の鋼棒の先端が試験片に付けた×印に当たるよ

うに試験片を,

図 に示すように設置する。

d)

試験力の載荷  試験片を設置後,試験片に 10.3.2 a)  に規定した力を静かに載荷する。

e)

試験力の載荷時間  載荷時間は,5 分とする。

f)

試験後の厚さの測定  載荷時間が経過した試験片は,速やかに載荷荷重を取り除いてから 60 分後に

a)

に規定した測定箇所を 10.3.2 b)  に規定した厚さ測定機器を用いて,試験片の厚さを測定し,それを

試験後の厚さ(t

1

)とする。

10.4

試験結果の計算及び試験結果の報告

試験結果の計算及び試験結果の報告は,次による。

a)

試験結果の計算  残留へこみ量(D)は,式(1)によって算出する。

1

0

t

t

D

=

  (1)

ここに,

D

残留へこみ量(mm)

t

0

試験前の厚さ(mm)

t

1

試験後の厚さ(mm)

b)

試験結果の報告  試験結果の報告は,次による。

1)

残留へこみ量は,試験方法が残留へこみ試験 A 法によるか,残留へこみ試験 B 法によるかを明記す

る。

2)

残留へこみ量の測定値は,各試験片の計算結果を平均して,ミリメートル(mm)単位で表し,四

捨五入によって小数点第 2 位に丸めて記載する。

11

加熱による長さ及び幅変化試験

11.1

一般事項

この箇条では,床材の加熱による長さの変化量及び幅の変化量の測定方法並びに加熱による長さの変化

率及び幅の変化率の計算方法について規定する。

11.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a)

寸法測定機器  寸法測定機器は,次による。

1)

寸法測定機器 A  JIS B 7507 に規定する最小目盛が 0.05 mm のノギス。


17

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2)

寸法測定機器 B  6.2 c)に規定する測定機器。

b)

恒温機器  各辺の長さが 450 mm 以上で,恒温機器内の温度を 80±2  ℃に調節可能なかくはん機が附

属するもの。

11.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%の試験室で行う。

11.4

試験手順

試験手順は,次による。

a)

測定箇所  測定箇所は,次による。

1)

床タイルは,6.5 a)の規定による。

2)

床シートは,

表 に示す寸法に切断した試験片を,図 に示すように,床シートの一片と平行とな

る約 10 mm 内側で測定する対辺を結んだ線(AB 及び CD)及びそれらのほぼ中間点で対辺と結ん

だ線(EF)の 3 か所,並びにこれらと直交する床シートの一辺に平行となる約 10 mm 内側で測定す

る対辺を結んだ線(A

'

B

'

及び C

'

D

'

)及びそれらの中間点で対辺と結んだ線(E

'

F

'

)の 3 か所とする。

単位  mm

図 9−床シートの加熱による長さ及び幅変化の測定位置

b)

加熱前の寸法測定  加熱前の寸法測定は,次の 1)又は 2)による。

1)  a)

に規定した測定箇所を,11.2 a) 1)に規定した寸法測定機器 A を用いて,試験片の寸法を測定し,

それを加熱前の寸法(

L

0

)とする。

2)  a)

に規定した測定箇所を,11.2 a) 2)に規定した寸法測定機器 B を用いて,6.6 に規定した方法によっ

て試験片の寸法を測定し,それを加熱前の寸法(

L

0

)とする。

c)

試験片の加熱  試験片を 11.2 b)に規定した恒温機器の内壁から上下左右に 50 mm 以上離して水平に置

き,温度 80±2  ℃で 6 時間静置し,試験片を加熱する。

d)

試験片の放熱  加熱後,試験片を取り出し,11.3 に規定した試験室で,1 時間静置し,試験片を放熱

する。

e)

加熱後の寸法測定  加熱後の寸法測定は,次の 1)又は 2)による。

1)

放熱後,a)に規定した測定箇所を,11.2 a) 1)に規定した寸法測定機器 A を用いて,試験片の寸法を

測定し,それを加熱後の寸法(

L

1

)とする。

2)

放熱後,a)に規定した測定箇所を,11.2 a) 2)に規定した寸法測定機器 B を用いて,6.6 に規定した方


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法によって試験片の寸法を測定し,それを加熱後の寸法(

L

1

)とする。

f)

加熱後の長さ及び幅変化量の測定  加熱後の長さ及び幅変化量は,加熱後の試験片の寸法(

L

1

)から

加熱前の試験片の寸法(

L

0

)を減算した値とする。

11.5

試験結果の計算及び試験結果の報告

11.5.1

試験結果の計算

加熱による長さ及び幅変化率(

L

h

)は,長さ及び幅それぞれについて式(2)によって算出する。

100

0

0

1

h

×

=

L

L

L

L

  (2)

ここに,

L

h

加熱による長さ及び幅変化率(

%

L

0

加熱前の寸法(

mm

L

1

加熱後の寸法(

mm

11.5.2

試験結果の報告

試験結果の報告は,次による。

a

)

加熱による長さ及び幅変化率は,使用した寸法測定機器の種類が,寸法測定機器

A

によるか,寸法測

定機器

B

によるかを明記する。

b

)

加熱による長さ及び幅変化率は,各試験片の

AB

CD

,及びそれらのほぼ中間点で対辺と結んだ線

EF

3

か所,並びにこれらと直交する

A'B'

C'D'

,及びそれらの中間点で対辺と結んだ線

E'F'

を各々計

算し,四捨五入によって小数点第

2

位に丸める。

c

) AB

CD

,及びそれらのほぼ中間点で対辺と結んだ線

EF

3

か所及び,直交する

A'B'

C'D'

,及びそ

れらの中間点で対辺と結んだ線

E'F'

3

か所を平均し,四捨五入によって小数点第

2

位に丸める。

d

)

各試験片の計算結果を平均して,四捨五入によって小数点第

2

位に丸めて表示する。

なお,伸びた場合は+(正)で,収縮した場合は−(負)で記載する。

12

吸水による長さ及び幅変化試験

12.1

一般事項

この箇条では,床材の吸水による長さの変化量及び幅の変化量の測定方法並びに吸水による長さの変化

率及び幅の変化率の計算方法について規定する。

12.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

寸法測定機器  寸法測定機器は,次による。

1

)

寸法測定機器 A  JIS B 7507 に規定する最小目盛が

0.05 mm

のノギス。

2

)

寸法測定機器 B  6.2 c

)

に規定する測定機器。

b

)

恒温水槽  水槽内の水温を

23

±

2

℃に調節可能な温調機器をもち,試験片を十分浸せきできる容量の

もの。

12.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室で行う。

12.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

測定箇所  測定箇所は,次による。

1

)

床タイルは,6.5 a

)

の規定による。


19

A 1454

:2016

2

)

床シートは,11.4 a

)

 2

)

の規定による。

b

)

吸水前の寸法測定  吸水前の寸法測定は,次の 1

)

又は 2

)

による。

1

)

a

)

に規定した測定箇所を,12.2 a

)

 1

)

に規定した寸法測定機器

A

を用いて,試験片の寸法を測定し,

それを吸水前の寸法(

L

0

)とする。

2

)

a

)

に規定した測定箇所を,12.2 a

)

 2

)

に規定した寸法測定機器

B

を用いて,6.6 に規定した方法によっ

て試験片の寸法を測定し,それを吸水前の寸法(

L

0

)とする。

c

)

試験片の吸水  試験片を,12.2 b

)

に規定した水温

23

±

2

℃の恒温水槽を用いて

120

時間静置し,試験

片に吸水させる。

d

)

吸水後の寸法測定  吸水後の寸法測定は,次の 1

)

又は 2

)

による。

1

)

吸水した試験片を直ちに恒温水槽から取り出し,a

)

に規定した測定箇所を,寸法測定機器

A

を用い

て,試験片の寸法を測定し,それを吸水後の寸法(

L

1

)とする。

2

)

吸水した試験片を直ちに恒温水槽から取り出し,a

)

に規定した測定箇所を,寸法測定機器

B

を用い

て,6.6 に規定した方法によって試験片の寸法を測定し,それを吸水後の寸法(

L

1

)とする。

e

)

吸水後の長さ及び幅変化量の測定  吸水後の長さ及び幅変化量は,吸水後の試験片の寸法(

L

1

)から

吸水前の試験片の寸法(

L

0

)を減算した値とする。

12.5

試験結果の計算及び試験結果の報告

12.5.1

試験結果の計算

吸水による長さ及び幅変化率(

L

w

)は,長さ及び幅それぞれについて式

(3)

によって計算する。

100

0

0

1

w

×

=

L

L

L

L

  (3)

ここに,

L

w

吸水による長さ及び幅変化率(

%

L

0

吸水前の寸法(

mm

L

1

吸水後の寸法(

mm

12.5.2

試験結果の報告

試験結果の報告は,次による。

a

)

吸水による長さ及び幅変化率は,使用した寸法測定機器の種類が,寸法測定機器

A

によるか,寸法測

定機器

B

によるかを明記する。

b

)

吸水による長さ及び幅変化率は,各試験片の

AB

CD

,及びそれらのほぼ中間点で対辺と結んだ線

EF

3

か所,並びにこれらと直交する

A'B'

C'D'

,及びそれらの中間点で対辺と結んだ線

E'F'

を各々計

算し,四捨五入によって小数点第

2

位に丸める。

c

) AB

CD

,及びそれらのほぼ中間点で対辺と結んだ線

EF

3

か所,及び直交する

A'B'

C'D'

,及びそ

れらの中間点で対辺と結んだ線

E'F'

3

か所を平均し,四捨五入によって小数点第

2

位に丸める。

d

)

各試験片の計算結果を平均して,四捨五入によって小数点第

2

位に丸めて表示する。

なお,伸びた場合は+(正)で,収縮した場合は−(負)で記載する。

13

熱膨張率試験

13.1

一般事項

この箇条では,床タイルの熱膨張率の測定方法について規定する。

13.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。


20

A 1454

:2016

a

)

恒温機器  一つの辺が製品の寸法より

100 mm

以上長いもので,恒温機器内の温度を

80

±

2

℃に調節

可能なかくはん機が附属するもの。

b

)

寸法測定機器  JIS B 7507 に規定する最小目盛

0.05 mm

のノギス。

13.3

試験室の温度

この試験は,温度

5

35

℃の範囲で設定温度に対して±

2

℃で制御できる試験室で行う。

13.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

測定箇所  測定箇所は,6.5 a

)

の規定による。

b

)

試験片の予備加熱  試験片を,13.2 a

)

に規定した恒温機器の中に,内壁から,それぞれ上下左右

50 mm

以上離して水平に置き,温度

80

±

2

℃で

6

時間静置後取り出し,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

試験室に

6

時間以上静置する。

c

)

予備加熱後の試験片の寸法測定  13.2 b

)

に規定した寸法測定機器及び b

)

に規定した予備加熱後の試

験片を 13.3 に規定した温度

5

±

2

℃の試験室中に

24

時間以上静置した後,a

)

に規定した測定箇所を寸

法測定機器を用いて測定し,それを温度

5

±

2

℃における試験片の長さ又は幅の寸法(

l

5

)とする。温

5

±

2

℃での測定を完了した試験片及び寸法測定機器を 13.3 に規定した温度

35

±

2

℃の試験室中に

24

時間以上静置した後,a

)

に規定した測定箇所の寸法を寸法測定機器を用いて測定し,それを温度

35

±

2

℃における試験片の長さ又は幅の寸法(

l

35

)とする。

13.5

試験結果の計算及び試験結果の報告

13.5.1

試験結果の計算

熱膨張率(

β

)は,長さ及び幅それぞれについて,式

(4)

によって計算する。

なお,寸法測定機器の熱膨張率(

β

2

)は,文献資料又は測定機器製造業者の情報に基づくものとする。

(

)

5

5

2

5

35

Δ

Δ

l

T

l

β

T

l

l

β

×

×

×

+

=

  (4)

ここに,

β

床タイルの長さ又は幅の熱膨張率(℃

1

β

2

寸法測定機器の熱膨張率(℃

1

ΔT

寸法測定したときの温度差(℃)

(=

30

℃)

l

5

温度

5

±

2

℃における試験片の長さ又は幅の寸法(

mm

l

35

温度

35

±

2

℃における試験片の長さ又は幅の寸法(

mm

13.5.2

試験結果の報告

熱膨張率の試験結果は,各試験片の計算結果を平均して,四捨五入によって有効数字

2

桁に丸めて報告

する。

14

反り試験

14.1

一般事項

この箇条では,置敷きビニル床タイルなどの床材の反り量の測定方法について規定する。

14.2

測定機器

この試験に用いる反り量測定機器は,JIS B 7524 に規定するすきまゲージとする。

14.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室及び温度

5

±

2

℃の試験室で行う。

14.4

試験手順

試験手順は,次による。


21

A 1454

:2016

a

)

試験温度 23  ℃の場合  試験片は,試験片の表面を上にして 5.3 に規定した試験盤の上に置き,14.3

に規定した温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室に

12

時間以上静置した後,

図 10 に示すように,

試験片端部の四辺の反りで最大となるところを 14.2 に規定した反り量測定機器を用いて測定する。各

試験片の反り量を平均した値を反り量とする。

なお,試験片が下反りとなる場合は,表面を下にして同様に測定する。

b

)

試験温度 5  ℃の場合  a

)

の反り量を測定した試験片を,14.3 に規定した温度

5

±

2

℃の試験室に

12

間以上静置した後,

図 10 に示すように,試験片端部の四辺の反りで最大となるところを 14.2 に規定

した反り量測定機器を用いて測定する。各試験片の反り量を平均した値を反り量とする。

なお,試験片が下反りとなる場合は,表面を下にして同様に測定する。

図 10−反りの測定位置(例)

14.5

試験結果の報告

試験結果は,ミリメートル(

mm

)単位で表し,四捨五入によって小数点第

1

位に丸めて記載する。

なお,下反り量には,測定値の後に“

(−)

”を付ける。

15

耐汚染性試験

15.1

一般事項

この箇条では,床材の耐汚染性試験について規定する。

15.2

機器など

この試験に用いる機器などは,次による。

a

)

機器

2 mL

標線入りピペット,ガラス製の時計皿,家庭用中性洗剤,工業用アルコール

1)

及びへら。

1)

工業用アルコールは,エチルアルコール,変性アルコールなどをいう。

b

)

汚染物質  汚染物質は,次による。次の汚染物質以外は,受渡当事者間の協定による。

1

)

2 %

水酸化ナトリウム水溶液  JIS K 8576 に規定する水酸化ナトリウムを水で希釈したもの。

2

)

5 %

塩酸  JIS K 8180 に規定する塩酸を水で希釈したもの。

3

)

セメントペースト  JIS R 5210 に規定する普通ポルトランドセメントに水を加えてペースト状にし

たもの。ただし,セメントに対する水の割合(質量比)は

70 %

とする。

c

)

照明機器  評価対象面の照度を

750 lx

以上とできるもの。

15.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室で行う。

15.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

試験片の表面が汚れている場合,15.2 a

)

に規定した家庭用中性洗剤,又は工業用アルコールで除去す

る。

b

)

試験片が汚染物質で変形を起こす場合は,JIS A 5430 のスレートボードに,床材製造業者が指定する


22

A 1454

:2016

接着剤で接着しておく。

c

)

試験片は,表面を上にして 5.3 に規定した試験盤の上に置く。試験片を接着した場合は,床材製造業

者が指定する時間静置する。

d

)

試験片の表面を乾燥した布で拭く。

e

)

15.2 b

)

の 1

)

及び 2

)

に規定した汚染物質を

2 mL

標線入りピペットを用いて試験片の表面に

2 mL

滴下

し,円形に広がることを確認して,ガラス製の時計皿で覆う。15.2 b

)

 3

)

に規定したセメントペースト

の場合は,へらによって汚染物質を広げ,ガラス製の時計皿で覆う。

f

)

試験室内で,e

)

に規定した試験片を約

24

時間静置する。

g

)

f

)

の処理後,試験片上の汚染物質を家庭用中性洗剤で除去し,更に工業用アルコールで試験片の表面

を拭き取り,試験室で

1

時間静置する。

h

)

照明機器を用いて,g

)

に規定した試験片を,目視によって滴下部分の色及び光沢の変化を確認し,汚

染性を評価する。

15.5

試験結果の報告

試験結果は,汚染物質ごとに試験片の表面状態を次のように報告する。

a

)

影響がない(著しい色の変化及び光沢の変化がない)場合は,影響なしと記載する。

b

)

影響があった場合,その状態を記載する(

例  著しく光沢の変化あり)。

16

耐光性試験

16.1

一般事項

この箇条では,

床材の耐光性試験方法であるグレースケール法及びブルースケール法について規定する。

16.2

グレースケール法

16.2.1

一般事項

耐光性をグレースケールと比較して判定する試験方法について規定する。

16.2.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

暴露装置  JIS K 7350-2 の箇条 4(装置)に規定するキセノンアークランプによる暴露試験装置。

b

)

変退色用グレースケール  JIS L 0804 に規定するもの。

16.2.3

暴露条件

この試験に用いる 16.2.2 a

)

に規定した暴露装置の暴露条件は,次による。

a

)

温度制御  ブラックスタンダード温度制御又はブラックパネル温度制御とし,それぞれの温度は次に

よる。

1

)

ブラックスタンダード温度

65

±

3

2

)

ブラックパネル温度

63

±

3

b

)

フィルタ  JIS K 7350-2 に規定する窓ガラスフィルタ。

c

)

暴露サイクル  水を噴霧しない連続照射。

d

)

放射照度  放射照度は,次による。

1

)

広帯域

300

400 nm

 50

±

2 W/m

2

2

)

狭帯域

420 nm

 1.10

±

0.02 W/(m

2

nm)

e

)

相対湿度

50

±

10

%

16.2.4

試験手順


23

A 1454

:2016

試験手順は,次による。

a

)

試験片の暴露  試験片には,JIS K 7350-2 に規定する

B

法を用いて 16.2.3 に規定した暴露条件で

150

時間照射する。

b

)

耐光性の評価  暴露後の試験片を,JIS K 7362 の 4.1.4.3(目視評価)の規定によって,16.2.2 b

)

に規

定した変退色用グレースケールを用いて暴露後の試験片と未暴露の試験片との色差の等級を比較する。

16.3

ブルースケール法

16.3.1

一般事項

試験片をブルースケールとともに暴露するブルースケール法について規定する。

16.3.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

暴露装置  16.2.2 a

)

の規定による。

b

)

変退色用グレースケール  16.2.2 b

)

の規定による。

c

)

ブルースケール  JIS L 0841 に規定するもの。

16.3.3

暴露条件

暴露条件は,16.2.3 の規定による。

16.3.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

試験片の暴露  試験片の暴露は,ブルースケールとともに,JIS K 7350-2 に規定する

B

法を用いて

16.3.3

に規定した暴露条件で試験片が標準退色(3.6 参照)するまで暴露する。

b

)

耐光性の評価  暴露後の試験片と同時に暴露したブルースケールとを比較し,標準退色しているブル

ースケールの等級を耐光性の試験結果とする。

16.4

試験結果の報告

試験結果の報告は,次による。

a

)

耐光性試験は,試験方法としてグレースケール法によるか,ブルースケール法によるかを明記する。

b

)

グレースケール法を用いた場合の試験結果は,

例 に示すようにグレースケールの等級を記載する。

例 1

グレースケール等級:

5

4

c

)

ブルースケール法を用いた場合の試験結果は,標準退色時のブルースケールの等級を,

例 に示すよ

うに記載する。

例 2

ブルースケール等級:

6

ただし,

8

級ブルースケールが標準退色しているにもかかわらず試験片が標準退色に達していない

場合は,

8

級以上と判定する。

17

滑り性試験

17.1

一般事項

この箇条では,床材の滑り性試験について規定する。

17.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

滑り試験機  図 11

a

)

に例示するもので,次の要件を満たすものとする。

1

)

17.2 b

)

に規定する滑り片を底面に取り付ける鋼製滑り片台座をもつ。

図 11

b

)

に,滑り片及び鋼製

滑り片台座の詳細図を示す。


24

A 1454

:2016

2

)

固定した試験片上で鋼製滑り片台座に取り付けた滑り片を,次の条件で滑らす機構をもつ。

2.1

)

滑り片と試験片との接触面の大きさ及び形状は,

70 mm

×

80 mm

の長方形。

2.2

)

滑り片に載荷する鉛直力(

W

)は,

785 N

2.3

)

滑り片に作用させる引張力の方向は,斜め上方

18

°。

2.4

)

滑り片に作用させる引張力の速度は,

785 N/s

3

)

滑り片に 2.2

)

の鉛直力を載荷後,直ちに 2.3

)

の方向に引っ張り始める機構をもつ。

4

)

滑り片を滑らすときの引張力(

P

)を測定する機構をもつ。

1

定速モータ

2

減速機器

3

ワイヤ

4

引張力速度調整機器

5

引張角度調整機器

6

荷重変換機器

7

初期荷重調整機器

8

ガイドレール

9

移動用車輪

10  おもり

11  鋼製滑り片台座 
12  滑り片 
13  試験片

a)

  滑り試験機(例) 

図 11−滑り試験機


25

A 1454

:2016

単位  mm

b)

  滑り片及び鋼製滑り片台座の詳細図 

図 11−滑り試験機(続き)

b

)

滑り片の種類  滑り片の材料は,次の中から選択する。

1

)

硬さ

A72

A80

,厚さ

3

6 mm

のゴムシート。

2

)

硬さ

A29

A35

,厚さ

7

10 mm

のゴムシート。

3

)

その他:実際に使用している靴底など。

なお,硬さは,JIS K 6253-3 に規定するデュロメータ硬さ試験(タイプ

A

デュロメータ)による。

17.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室で行う。ただし,受渡当事者間の協定による温

度及び湿度がある場合は,その温度及び湿度で行う。

17.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

試験片表面状態の選択  試験片の表面状態を,次の中から選択する。

1

)

清掃・乾燥状態  試験片表面を清潔な布で拭いた状態。

2

)

ダスト散布状態  試験片表面に JIS Z 8901 に規定する試験用粉体

1

7

種を

10 g/m

2

の割合で散布

した状態。

3

)

水+ダスト散布状態  水道水と JIS Z 8901 に規定する試験用粉体

1

1

種及び

7

種とを質量比で,

20

9

1

に混合したものを

400 g/m

2

の割合で散布した状態。


26

A 1454

:2016

4

)

油散布状態  食用油を

40 g/m

2

の割合で散布した状態。

5

)

その他  受渡当事者間の協定による。

b

)

滑り試験の手順  滑り試験機を用い,17.4 a

)

で選択した表面状態の試験片上で滑り片を引っ張るとき

の引張力(

P

)を測定し,滑り片が滑り始めるときに発生する最大値を最大引張力(

P

max

)とする。

なお,エンボス加工品などで,試験片の方向で表面の凹凸形状に明らかな差がある場合は,それぞ

れの方向で測定を行う。

17.5

試験結果の計算及び試験結果の報告

17.5.1

試験結果の計算

滑り抵抗係数(

C.S.R

)は,式

(5)

によって算出する。

W

P

R

S

C

max

.

.

=

  (5)

ここに,

  C.S.R

滑り抵抗係数

P

max

最大引張力(

N

W

鉛直力(

N

)=

785 N

17.5.2

試験結果の報告

滑り性試験の結果は,四捨五入によって小数点第

2

位に丸めて記載する。

なお,結果には,滑り片の種類及び試験片の表面状態を記載する。また,試験片の方向で表面の凹凸形

状に明らかな差がある場合,試験片の方向を明記する。

18

耐摩耗性試験

18.1

一般事項

この箇条では,床材の耐摩耗性試験について規定する。ただし,

図 14 に示す摩擦ブラシ及び図 15 に示

す打撃びょうによって甚だしい欠壊を生じるおそれがあり,次の方法で試験できない床材は,JIS A 1453

又は JIS K 7204 による。

18.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

摩耗試験装置  図 18 に例示したもので,次の要件を満たすものとする。

1

)

この試験に使用する摩耗試験装置は,

図 12 に示すように散布砂を落下させつつ,摩擦鋼板,摩擦ブ

ラシ及び打撃びょうの順序で,回転円盤上に設置した試験体の摩耗を行うものとする。


27

A 1454

:2016

単位  mm

図 12−摩耗試験装置

2

)

回転円盤は,

8

個の試験体の試験面が同一平面上に水平に取り付け得るものとし,かつ,

図 15 の打

撃びょうの落下高さを正確に保つように試験体の高さを調節できる装置をもち,また,回転円盤の

回転中心を中心とする半径

113 mm

の円に試験体の上底が外接するよう試験体を固定させる装置を

もつものとする。

3

)

回転円盤の回転数は,毎分

1

回とする。

4

)

摩擦鋼板の材質は,JIS G 4053 に規定する

SNC631

とし,

図 13 に示すように,摩擦面が直径

38 mm

の平たんな円形で,摩擦鋼板及び摩擦ブラシを回転装置によって回転円盤が回転すると同時に

図 12

に示す軸を中心として毎分

6

回,試験体の試験面上において回転円盤と同方向の回転をするものと

する。


28

A 1454

:2016

単位  mm

図 13−摩擦鋼板

5

)

摩擦ブラシは,

図 14 に示すように,直径

50 mm

の範囲に

30

孔があり,

l

78

本の JIS G 3522 に規

定する線径

0.5 mm

のピアノ線を長さ

20 mm

に密に植え込んだものとし,18.2 a

)

 4

)

の摩擦鋼板と同

様の回転を,試験体の試験面上で行うものとする。

r

1

r

2

r

3

の円周上の孔は,重ならないよう位置をずらして配置する。

6

)

摩擦鋼板及び摩擦ブラシは,

図 12 に示すように,回転円盤の軸心から

250 mm

の距離にある軸を中

心として,摩擦鋼板及び摩擦ブラシを回転装置によって,回転半径

100 mm

で回転円盤の回転方向

に毎分

18

11

2

回の回転をするものとする。

単位  mm

図 14−摩擦ブラシ(例)

7

)

打撃びょう部分の材質は,JIS G 4053 に規定する

SNC631

とし,

図 15 に示すように,先端に直径

5

mm

,長さ

5 mm

の円形びょう

3

個をもつ直径

21 mm

の中空円筒

27

個からなり,各々の中空円筒の

内部には鋼球を詰め,それぞれの鋼球を詰めた中空円筒の質量を

310

±

15 g

に調節する。打撃びょ

うは,試験面から

20 mm

の高さから毎分

48

33

16

回の割合で各試験面に落下し,回転円盤

10

回転の間

に試験面を均等に打撃できるものとする。


29

A 1454

:2016

単位  mm

図 15−打撃びょう部分の例

8

)

散布砂は,密度

2.65

2.75

JIS Z 8801-1 に規定する試験用ふるい

600 μm

を通過し

300  μm

に止ま

るもので,乾燥天然けい砂から雑物を除き去ったものとし,散布装置は,

l

分間に約

10 g

の割合で

散布砂を試験面に一様に散布できるものとする。

b

)

厚さ測定機器  JIS B 7503 に規定する精度が

0.01 mm

以上のダイヤルゲージを用いる。

18.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

60

±

20

%

の試験室で行う。

18.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

試験体の準備  試験体の準備は,次による。

1

)

試験体は,3

)

に規定する下地材に試験片を JIS A 5536 に規定するエポキシ樹脂系接着剤を用いて接

着し,18.3 に規定した試験室内で

168

時間以上静置する。

2

)

試験体は,

図 16 に示すように,試験片を上底

93 mm

,下底

300 mm

,高さ

250 mm

の台形に切断す

る。

なお,厚さは,3

)

に規定する下地材を含めて

10

30 mm

とする。

3

)

下地材は,JIS G 3101 に規定する一般構造用圧延鋼材の鋼板,JIS A 5430 に規定するスレートボー

ド,又は JIS R 5201 の 11.5.1(モルタルの配合)に規定するモルタル配合によって作製したモルタ

ル板(材令

28

日以上)のいずれかとする。


30

A 1454

:2016

単位  mm

図 16−試験体

b

)

試験前の試験体厚さの測定  図 17 に示す試験体の

5 mm

間隔の

39

点を 18.2 b

)

に規定した厚さ測定機

器を用いて試験体の厚さを測定し,その平均値を試験前の試験体の厚さ(

D

1

)とする。下地材を用い

た試験体の場合は,下地材を含めた厚さを測定する。試験前の試験体の厚さ(

D

1

)の平均値は,ミリ

メートル(

mm

)単位で四捨五入によって小数点第

2

位に丸めて記載する。

単位  mm

図 17−測定点

c

)

摩耗試験機の駆動  次の条件で摩耗試験装置の回転円盤を

1 000

回転駆動する。

1

)

a

)

によって準備した試験体を

図 12 の回転円盤上の 18.2 a

)

 2

)

に規定した位置に,

試験面が水平,

かつ,

18.2 a

)

 7

)

に規定した打撃びょうの落下高さが

20 mm

となるよう堅固に取り付ける。

2

)

摩擦鋼板は,摩擦面に対して

71.5 N

の力が加わるようにする。

3

)

摩擦ブラシは,摩擦面に対して

14.7 N

の力が加わるようにする。

4

)

新しい摩擦ブラシは,この装置で

8

個の JIS A 5430 に規定するスレートボードを試験片としたもの

に回転円盤を

60

回転数分摩擦させた後,試験に用いるものとする。

5

)

摩擦鋼板及び摩擦ブラシは,耐摩耗性試験

1

回ごとに新しくする。

6

)

打撃びょう先端の直径が

5.5 mm

以上となったものは用いない。

7

)

摩擦砂は,回転円盤

1

回転ごとに,はけ又は適切な吸引装置を用いて取り除く。


31

A 1454

:2016

d

)

試験後の試験体厚さの測定  回転円盤

1 000

回転後,試験体を回転円盤から取り外し,b

)

と同様な方

法で試験後の試験体の厚さ(

D

2

)を測定する。

18.5

試験結果の計算及び試験結果の報告

18.5.1

試験結果の計算

摩耗量は,式

(6)

によって計算する。

2

1

D

D

D

=

  (6)

ここに,

D

摩耗量(

mm

D

1

試験前の試験体の厚さ(

mm

D

2

試験後の試験体の厚さ(

mm

18.5.2

試験結果の報告

耐摩耗性試験の結果は,各試験体の計算結果を平均して,ミリメートル(

mm

)単位で四捨五入によっ

て小数点第

2

位に丸めて記載する。

なお,

1 000

回転に至る前に下地材が露出した場合は,下地材露出時の回転数を併せて記載し,JIS A 1453

又は JIS K 7204 で実施した場合は,その規格番号を記載する。


32

A 1454

:2016

図 18−摩耗試験装置(例)

19

難燃性試験

19.1

一般事項

この箇条では,床材の難燃性試験について規定する。

1

回転円盤

2

試験体

3

ワイヤブラシ

4

摩擦鋼板

5

打撃びょう

6

摩耗砂タンク

7

カム

8

砂吸引装置

9

試験体台

10  調整装置 
11  調整装置 
12  おもり 
13  モータ 
14  減速機 
15  スプロケット


33

A 1454

:2016

19.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

燃焼試験箱  燃焼試験箱は,図 19 による。

単位  mm

図 19−燃焼試験箱

b

)

試験片押さえ枠及びけい酸カルシウム板  試験片押さえ枠(以下,押さえ枠という。)は,JIS G 4305

に規定する厚さ

2 mm

のステンレス鋼製とし,その寸法は,

図 20 a

)

による。けい酸カルシウム板は,

JIS A 5430

に規定する厚さ

8 mm

とし,その寸法は,

図 20

b

)

とする。

c

)

恒温乾燥器

50

±

2

℃に調節できるもの。

d

)

火源  火源は図 21 によるものとし,燃料は,JIS K 2240 に規定する液化石油ガス

2

4

号を用い,ガ

ス圧は

4 kPa

とし,炎の長さは

24 mm

とする。

e

)

シリカゲル  JIS Z 0701 に規定する

A

形のシリカゲル乾燥剤。

f

)

ストップウォッチ

0.1

秒の測定精度をもつストップウォッチ。

g

)

寸法測定機器  JIS B 7516 に規定する最小目盛が

1 mm

の金属製直尺。


34

A 1454

:2016

単位  mm

a)

  押さえ枠

b)

  けい酸カルシウム板

図 20−試験片押さえ枠及びけい酸カルシウム板

単位  mm

図 21−火源


35

A 1454

:2016

19.3

試験片の採取及び調整

220 mm

×

400 mm

の大きさの試験片を,長さ方向及び幅方向にそれぞれ

3

枚採取し,

50

±

2

℃の恒温乾

燥器内に

24

時間以上放置する。次にシリカゲル入りデシケーター内に

2

時間以上放置する。

19.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

試験片の設置  試験片を

1

枚ずつデシケーターから取り出し,19.2 b

)

に規定したけい酸カルシウム板

の上に置き,19.2 b

)

に規定した押さえ枠で動かないように周囲を押さえ,19.2 a

)

に規定した燃焼試験

箱に固定する。

b

)

残炎時間の測定  水平にした 19.2 d

)

に規定した火源装置のバーナの先端を試験片の表面から

1 mm

して置き,19.2 d

)

に規定した火源装置のバーナを垂直にし,炎の長さが垂直にされた状態で

24 mm

なるように調節した後,19.2 d

)

に規定した火源装置のバーナを水平にして

30

秒間燃焼する。その後,

19.2 d

)

に規定した火源装置のバーナを止め,残炎時間を 19.2 f

)

に規定したストップウォッチを用いて

測定する。測定は,長さ方向及び幅方向それぞれ

3

枚ずつ行う。

c

)

炭化長の測定  試験片を,19.2 b

)

に規定した押さえ枠から外し,炭化長を 19.2 g

)

に規定した寸法測定

機器を用いて

1 mm

単位で測定する。測定は,長さ方向及び幅方向それぞれ

3

枚ずつ行う。

19.5

試験結果の報告

結果は,次の

2

項目について,試験体全てについて報告する。

a

)

残炎時間  長さ方向及び幅方向の残炎時間の測定値を,秒単位で小数点第

1

位を切り上げて記載する。

b

)

炭化長  長さ方向及び幅方向の炭化長の測定値を,ミリメートル(

mm

)単位の整数で記載する。

20

層間剝離強度試験

20.1

一般事項

この箇条では,床シートの層間剝離強度試験について規定する。

20.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

引張試験機  剝離力に適したロードセルをもち,引張速度

200

±

20 mm/min

,又は引張速度

100

±

5

mm/min

で,試験片を剝離するときに,

図 22 のような剝離方向に引っ張ることができるもの。

b

)

自動記録計  a

)

に規定する引張試験機の力及び変位を記録できるもの。

20.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室で行う。

20.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

試験片の剝離  試験片に,図 22 のように

3

本の標線を付け,20.2 a

)

に規定する引張試験機を用いて約

20 mm

の位置までシート層間

2)

を剝がす。このとき,剝離を容易にするために溶剤を使用した場合は,

60

±

2

℃のオーブンに

2

時間静置し,その後

表 の条件で養生を行う。


36

A 1454

:2016

単位  mm

図 22−剝離強度試験片の寸法及び標線(例)

2)

シート層間とは,表層,中間層及び裏打ち層の間で,剝離する最もぜい(脆)弱な箇所をい

う。

b

)

平均剝離力  20.2 b

)

に規定した自動記録計で記録した

図 23 に示す剝離力曲線に試験中の標線間

75

mm

に相当する部分に線を引き,更にその間を

3

本の線で等間隔に分割し,剝離力曲線との交点をそ

れぞれ

P

1

P

2

P

3

P

4

及び

P

5

とする。交点

P

1

P

5

の剝離力を剝離力曲線から求め,それぞれ

p

1

N

p

2

N

p

3

N

p

4

N

)及び

p

5

N

)とする。

平均剝離力(

W

)は,式

(7)

によって算出する。

5

5

4

3

2

1

p

p

p

p

p

W

+

+

+

+

=

  (7)

ここに,

W

平均剝離力(

N

p

1

交点

P

1

の剝離力(

N

p

2

交点

P

2

の剝離力(

N

p

3

交点

P

3

の剝離力(

N

p

4

交点

P

4

の剝離力(

N

p

5

交点

P

5

の剝離力(

N

図 23−剝離力曲線(例)

20.5

試験結果の計算及び試験結果の報告

20.5.1

試験結果の計算

剝離強度(

F

)は,式

(8)

によって算出する。

b

W

F

=

  (8)


37

A 1454

:2016

ここに,

F

剝離強度(

N/mm

W

平均剝離力(

N

b

試験片の幅(

mm

20.5.2

試験結果の報告

試験結果の報告は,次による。

a

)

剝離強度は,引張速度が,

200 mm/min

又は

100 mm/min

のいずれかを用いたかを,明記する。

b

)

剝離強度は,長さ方向及び幅方向の試験片について計算し,それぞれの各試験片の計算結果を平均し

て,

N/mm

単位で四捨五入によって整数に丸めて記載する。

21

耐キャスター性試験

21.1

一般事項

この箇条では,床材の耐キャスター性試験

A

法及び耐キャスター性試験

B

法について規定する。

21.2

耐キャスター性試験 

21.2.1

一般事項

耐キャスター性試験

A

法は,

A-1

法(荷重

250 N

)及び

A-2

法(荷重

2 000 N

)の

2

方法を規定する。

なお,耐キャスター性試験

A

法は,

図 24 に示すようなスウィブル軌跡を描く試験方法である。

単位  mm

a)

  A-1 法の場合 

b)

  A-2 法の場合 

図 24−スウィブル軌跡(例)

21.2.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

耐キャスター性試験装置  耐キャスター性試験装置は,次による。

1

)

試験装置の概要  図 25 に試験装置の概要を示す。


38

A 1454

:2016

図 25−耐キャスター性試験装置(例)

2

)

試験装置本体  試験装置本体は,試験体を載せる載台及び載台を直角方向及び平行方向に作動させ

る駆動装置から構成し,力,ストロークの長さ及びその速度は,次に示す能力をもつものとする。

なお,試験装置本体は,力,ストロークの長さ及びその速度が同一ならば,試験体を載せる載台

を平行方向に作動させる駆動装置及びその載台と直角方向に動く旋回式キャスターを作動させる駆

動装置の構成でもよい。

2.1

)

A-1

法  力は

250

±

3 N

,直角方向のストロークは

210

±

2 mm

で,その速度は

23.6

±

0.8

回/分,

平行方向のストロークは

150

±

2 mm

で,その速度は

5.8

±

0.2

回/分,直角方向と平行方向との速

度比率は,

4.07

±

0.03

とする。

2.2

)

A-2

法  力は

2 000

±

10 N

,直角方向のストロークは

390

±

2 mm

,その速度は

7

±

0.4

回/分,平行

方向のストロークは

260

±

2 mm

で,その速度は

1.72

±

0.1

回/分,直角方向と平行方向との速度比

率は,

4.07

±

0.03

とする。

3

)

旋回式キャスター  旋回式キャスターの寸法及び材質は,次による。

3.1

) A-1

法に使用する旋回式キャスターは,外径が

46

±

2 mm

,幅が

20

±

1 mm

のポリアミド製のもの。

3.2

) A-2

法に使用する旋回式キャスターは,外径が

110

±

3 mm

,幅が

50

±

1 mm

のスチール製のもの。

4

)

回数計  2.1

)

及び 2.2

)

に規定したストロークの回数を読み取ることができるもの。

b

)

時計

1

秒単位の測定精度をもつもの。

21.2.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室で行う。

なお,受渡当事者間の協定による温度及び湿度が決まっている場合は,その温度及び湿度による。

21.2.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

図 25 に示すように試験体に継目ができるように試験片を切断して設置し,JIS A 5430 に規定する厚さ

10 mm

のスレート(ボード)に,床材の製造業者が指定する接着剤を用いて張り付け,床材の製造業

者が指定する時間静置する。

なお,床シートの試験体の場合,継目に,製造業者が指定する床目地材を使用して一体化する。

b

)

a

)

に規定した試験体に,21.2.2 a

)

 3

)

に規定した旋回式キャスターが,

図 24 のような軌跡を描くように

21.2.2 a

)

 2

)

に規定した試験装置本体を駆動させる。旋回式キャスターの駆動時間は,

A-1

法では,

8

間又は受渡当事者間の協定がある場合は,その時間とし,

A-2

法では

24

時間又は受渡当事者間の協定

がある場合は,その時間とする。試験片の継目で破壊又は膨れが生じたときはそこで試験を中止し,


39

A 1454

:2016

そのときの旋回式キャスター駆動時間を記録する。

21.3

耐キャスター性試験 

21.3.1

一般事項

耐キャスター性試験

B

法は,

図 26 に示すキャスターの軌跡を描くように試験を行う。

図 26−耐キャスター性試験 法のキャスターの軌跡

21.3.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

耐キャスター性試験装置の概要  図 27 に試験装置の例を示す。

1

おもり

2

駆動プレート

3

キャスター

4

チェーン

5

吸引装置

6

試験片

7

スレートボード

8

試験台

図 27−耐キャスター性試験装置(例)

b

)

耐キャスター性試験装置  試験装置は,次の各部からなる。

1

)

試験台  図 27 

8

の試験台は,直径

800

±

5 mm

の円形で,駆動装置によって回転し,その回転数

19

回/分で

3

分間ごとに反転するものとする。

2

)

キャスター部  回転数が

50

回/分の能力をもつ

図 27 

2

の駆動プレートに,取付角度

120

°で取

り付けた

3

個の旋回式キャスターを装備しているもの。旋回式キャスターの種類は,次による。

2.1

)

ハードキャスター  外径が

50

±

2 mm

,幅が

20

±

2 mm

のポリアミド製のもの。

2.2

)

ソフトキャスター  外径が

50

±

2 mm

,幅が

20

±

2 mm

のポリウレタン製のもの。


40

A 1454

:2016

なお,旋回式キャスターの種類の選択は,床材の製造業者が選定するか,又は受渡当事者間の協定

がある場合は,その協定による。

3

)

おもり  質量は

90 kg

とし,

3

個の旋回式キャスターに均等に力がかかるもの。

4

)

吸引装置  吸引能力が

25

30 L/s

のもの。

5

)

回数計  図 26 に示した軌跡の回数を読み取ることができるもの。

21.3.3

試験室の温度及び湿度

21.2.3

の規定による。

21.3.4

試験手順

試験手順は,次による。

a

)

試験体の作製  耐キャスター性試験

B

法に用いる試験体の作製は,次による。

1

)

試験片の継目  床タイルの試験片は,図 28 に示すように旋回式キャスターの軌跡で交差する継目を

2

か所以上設ける。床シートの試験片は切断して,

図 28 に示すように旋回式キャスターの軌跡に

1

か所以上継目を設ける。

なお,継目は,床材の製造業者が指定する床目地材を使用して一体化する。

単位  mm

1

床シートの継目及び床タイルの最初の継目

2

床タイルの二つ目の継目

図 28−継目の位置(例)

2

)

試験体  試験片を,JIS A 5430 に規定する厚さ

10 mm

のスレート(ボード)に,床材の製造業者が

指定する接着剤で張り付け,床材の製造業者が指定する時間静置したものを試験体とする。

b

)

耐キャスター性試験 法の手順  a

)

によって作製した試験体を,

21.3.2 b

)

 1

)

に規定した試験台に置き,

21.3.2 b

)

 2

)

に規定した旋回式キャスターを用いて,21.3.2 b

)

に規定した耐キャスター性試験装置によっ

図 26 に示す軌跡を描かせ,床材製造業者が指定する所定回数又は受渡当事者間の協定がある場合は,

その所定回数繰り返す。試験片の継目で破壊又は膨れが生じているかを確認する。

なお,所定回数到達前に試験片の継目で破壊又は膨れが生じたときはそこで試験を中止し,そのと

きの回数を 21.3.2 b

)

 5

)

に規定した回数計を用いて記録する。

21.4

試験結果の報告

試験結果の報告は,次による。

a

)

耐キャスター性試験

A

法の場合は,

A-1

法又は

A-2

法の別を明記する。また,耐キャスター性試験

B


41

A 1454

:2016

法を用いた場合は,使用した旋回式キャスターの種類も明記する。

b

)

耐キャスター性試験

A

法は,21.2.4 b

)

に規定した時間で異常がない場合は,異常なしと記載する。異

常があった場合には,試験体の異常な状態(破壊,膨れなど)及び異常が生じたときの旋回式キャス

ターの駆動時間を記載する。

c

)

耐キャスター性試験

B

法は,21.3.4 b

)

に規定した所定回数において異常なしと記載するか,又は試験

体の破壊及び膨れの生じた回数を記載する。

22

柔軟性試験

22.1

一般事項

この箇条では,床材の柔軟性試験について規定する。

22.2

測定機器

この試験には,

図 29 に示すように,直径が,

10 mm

20 mm

30 mm

40 mm

50 mm

60 mm

70 mm

80 mm

90 mm

100 mm

110 mm

及び

120 mm

で幅

60 mm

以上の円筒形マンドレルを水平に固定した装

置を用いる。

図 29−柔軟性試験装置(例)

22.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室及び温度

5

±

2

℃の試験室で行う。

22.4

試験手順

22.4.1

試験片の試験室での静置時間

試験片は,22.3 に規定した試験室で

12

時間以上静置する。

22.4.2

柔軟性試験の手順

試験手順は,次による。

なお,柔軟性試験は,床材の表面及び裏面の両方について試験しなければならない。

a

)

試験片を 22.2 に規定した柔軟性試験装置の直径

120 mm

のマンドレルから,直径が

10 mm

のマンドレ

ルの順に主軸に対して直角に当て,マンドレルに沿うように約

180

°巻き付け一定時間(

3

5

秒間)

保持する。

b

)

巻き付けた試験片の表面にひび割れが発生しない最小のマンドレルの直径を記録する。

22.5

試験結果の報告

試験結果は,試験片の表面又は裏面にひび割れが発生しない最小のマンドレルの直径及びその時の試験

室温度を記載する。


42

A 1454

:2016

23

電気的特性試験

23.1

一般事項

この箇条では,電気的特性試験について規定する。

23.2

帯電防止性能試験

23.2.1

測定機器

この試験に用いる測定機器は,JIS A 1455 の 5.(測定装置)の規定による。

23.2.2

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

25

±

3

%

の試験室で行う。

23.2.3

試験手順

試験手順は,JIS A 1455 の 8.1(床材の測定)の規定による。

23.2.4

試験結果の計算及び試験結果の報告

試験結果の計算及び試験結果の報告は,次による。

a

)

試験結果の計算  帯電防止性能評価値は,JIS A 1455 の 9.(性能評価)による。

b

)

試験結果の報告  帯電防止性能評価値の報告は,JIS A 1455 の 9.4(有効数字)による。

23.3

表面電気抵抗試験

23.3.1

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

絶縁抵抗計  JIS C 1302 の規定による。

b

)

電極  直径

60

±

5 mm

,質量

2.0

±

0.3 kg

で平滑な接触面をもつ金属円柱とする。

c

)

絶縁板  絶縁板の寸法は,試験片の四辺(端部)より

20 mm

以上大きいポリメチルメタクリレート製,

ポリエチレンテレフタレート製,シリコーン製,ゴム製などのもので,23.4 によって測定したときの

体積電気抵抗値が

1

×

10

13

 Ω

以上のものとする。

d

)

緩衝板  直径

60

±

5 mm

で平滑な接触面をもつ金属製又はゴム製とし,電極と緩衝板との合成抵抗が

10 Ω

以下のものとする。

23.3.2

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

25

±

3

%

の試験室で行う。

23.3.3

試験手順

試験の手順は,次による。

a

)

試験片の設置  図 30 に示すように,23.3.1 c

)

に規定した絶縁板の上に試験片の表を測定面として設置

する。

b

)

電極及び緩衝板の設置  電極は,試験片の対角線の交点を中心とした直径

150 mm

の接線上に,電極

間距離が

150 mm

となるよう設置する。緩衝板を使用する場合は,試験片の表面と密着するように,

電極の下に挟む(

図 30 参照)。

c

)

表面電気抵抗値の測定  絶縁抵抗計から,電極間に電圧

500 V

30

秒間印加し,絶縁抵抗計指示値を

読み取る。測定は,試験片

3

個の長さ方向及び幅方向それぞれ行う。


43

A 1454

:2016

図 30−表面電気抵抗測定(例)

23.3.4

試験結果の計算及び試験結果の報告

a

)

試験結果の計算  表面電気抵抗値の計算は,それぞれの測定値を平均して算出する。

b

)

試験結果の報告  表面電気抵抗値の報告は,a

)

によって算出した平均値をオーム(

)単位で四捨五

入によって有効数字

2

桁に丸めて記載する。

報告例:

1.5

×

10

8

オーム(

23.4

体積電気抵抗試験

23.4.1

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

絶縁抵抗計  23.3.1 a

)

に規定した絶縁抵抗計とする。

b

)

電極  23.3.1 b

)

に規定した電極とする。

c

)

金属板  金属板は,試験片の端部より

100 mm

以上大きく,表面が平滑で厚さが

1

3 mm

のものとす

る。金属板の電気抵抗は,

1 Ω

以下の金属板とする。

d

)

緩衝板  23.3.1 d

)

に規定した絶縁板とする。

23.4.2

試験室の温度及び湿度

23.3.2

の規定による。

23.4.3

試験手順

a

)

試験片の設置  図 31 に示すように 23.4.1 c

)

に規定した金属板の上に試験片の表を測定面として設置す

る。

b

)

電極の設置  試験片の表面中央部と金属板の上に 23.4.1 b

)

に規定した電極を設置する。

緩衝板を使用する場合は,試験片の表面と密着するように,電極の下に挟む(

図 31 参照)。


44

A 1454

:2016

図 31−体積電気抵抗測定(例)

c

)

体積電気抵抗値の測定  絶縁抵抗計から,電極間に電圧

500 V

30

秒間印加し,絶縁抵抗計指示値を

読み取る。測定は,各試験片について

1

回行う。

23.4.4

試験結果の計算及び試験結果の報告

a

)

試験結果の計算  体積電気抵抗値の計算は,試験片

3

個の測定値を平均して算出する。

b

)

試験結果の報告  体積電気抵抗値の報告は,a

)

によって算出した平均値をオーム(

)単位で四捨五

入によって有効数字

2

桁に丸めて記載する。

報告例:

1.5

×

10

8

オーム(

24

揮発性有機化合物(VOC)試験

24.1

一般事項

この箇条では,床材の

VOC

試験について規定する。

24.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,JIS A 1901 の 6.2(チャンバー)を用いる[JIS A 1901 

附属書 JA[チ

ャンバーの例(

20 L

]参照]

24.3

測定環境条件

この試験の測定環境条件は,JIS A 1901 の箇条 7(試験条件)による。

24.4

試験手順

試験手順は,JIS A 1901 の箇条 9(チャンバーの準備)∼箇条 12(分析方法)による。

試験片の準備は,JIS A 1902-1 による。

24.5

放散速度の算出及び試験結果の報告

24.5.1

放散速度の算出

放散速度の算出は,JIS A 1901 の箇条 13(放散速度の算出及び結果の表現方法)による。

24.5.2

試験結果の報告

試験結果の報告は,JIS A 1901 の箇条 13 による。

25

密度

25.1

一般事項

この箇条では,床材の密度測定

A

法及び密度測定

B

法について規定する。


45

A 1454

:2016

25.2

床材の密度測定 

25.2.1

一般事項

床材の密度を,水中に浸せきして測定する方法について規定する。

25.2.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

はかり

0.01 g

の測定精度をもつもの。

b

)

針金  外径

0.125 mm

以下のもの。

c

)

ビーカ  容量

200 mL

のガラス製のもの。

25.2.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室で行う。

25.2.4

測定手順

測定手順は,次による。

a

)

試験片の質量  試験片の質量は,はかりを用いて試験片をつ(吊)るした針金を含む質量を測定し,

試験片の初期質量(

m

1

)とする。

b

)

試験片の浸せき  試験片は,針金でつるした状態のまま,湿潤剤が

0.1 %

以下で水温

23

±

2

℃の蒸留

水が入ったビーカに浸せきする。

c

)

浸せきした試験片の質量  浸せきした試験片の質量(

m

2

)は,はかりを用いで測定する。

なお,試験片が水中に完全に沈まないときは,試験片におもりを針金で巻き付けて,水中に完全に

沈むようにし,おもりがついた試験片の質量(

m

3

)をはかりを用いて測定する。

25.3

床材の密度測定 

25.3.1

一般事項

床材の密度を,大気中で測定する方法について規定する。

25.3.2

測定機器

この試験に用いる測定機器は,次による。

a

)

はかり

0.1 g

の測定精度をもつもの。

b

)

厚さ測定機器  JIS B 7502 に規定する最小目盛が

0.01 mm

のマイクロメータ,又は JIS B 7503 に規定

する最小目盛が

0.01 mm

のダイヤルゲージを利用した厚さ測定機器。

c

)

長さ及び幅測定機器  JIS B 7507 に規定する最小目盛が

0.05 mm

のノギス。

25.3.3

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度

23

±

2

℃,湿度(

50

±

10

%

の試験室で行う。

25.3.4

測定手順

測定手順は,次による。

a

)

試験片の体積  試験片の厚さは,厚さ測定機器を用いて測定する。

試験片の長さ及び幅は,長さ及び幅測定機器を用いて測定する。試験片の体積(

V

)は,測定した

厚さ,長さ及び幅を用いて計算によって求める。

b

)

試験片の質量  試験片の質量(

M

)は,はかりを用いて測定する。

25.4

試験結果の計算及び試験結果の報告

25.4.1

試験結果の計算

試験結果の計算は,次による。

a

)

密度測定 法の試験結果の計算  密度

ρ

kg/m

3

)は,式

(9)

,又は式

(10)

及び

(11)

による。


46

A 1454

:2016

2

1

2

1

O

H
m

m

ρ

m

ρ

×

=

   (9)

ここに,

ρ: 床材の密度(kg/m

3

m

1

試験片の初期質量(g)

m

2

浸せきした試験片の質量(g)

ρH

2

O: 水の密度(23  ℃の場合,997.5 kg/m

3

)

Δ

(

O

H

3

1

2

1

m

m

m

ρ

m

ρ

×

=

   (10)

w

2

w

w

O

H

Δ

ρ

ρ

m

m

m

×

=

  (11)

ここに,

ρ: 床材の密度(kg/m

3

m

1

試験片の初期質量(g)

m

3

おもりがついた試験片の質量(g)

ρH

2

O: 水の密度(23  ℃の場合,997.5 kg/m

3

m

w

おもりの質量(g)

ρ

w

おもりの密度(kg/m

3

b

)

密度測定 法の試験結果の計算

  密度 ρ(kg/m

3

)は,式(12)による。

6

10

×

=

V

M

ρ

  (12)

ここに,

ρ: 床材の密度(kg/m

3

M: 試験片の質量(g)

V: 試験片の体積(mm

3

25.4.2

試験結果の報告

試験結果の報告は,次による。

a

)  密度は,用いた試験方法が密度測定 A 法によるか,密度測定 B 法によるかを,明記する。

b

)  密度の試験結果は,各試験片の計算結果を平均して,kg/m

3

単位で四捨五入によって有効数字 2 桁に

丸めて記載する。

26

抗菌性試験

26.1

一般事項

この箇条では,床材の抗菌性試験について規定する。

26.2

測定機器

この試験に用いる薬品,材料,器具及び装置は,

JIS Z 2801

5.2

(薬品,材料,器具及び装置)を用い

る。

26.3

測定環境条件

この試験の測定環境条件は,

JIS Z 2801

5.3

(殺菌方法)∼

5.5

(細菌の保存)による。

26.4

試験手順

試験手順は,

JIS Z 2801

の箇条

5

(試験方法)によって,無加工試験片はフィルムから切り取ったもの

とする。

なお,試験に用いる細菌は,

JIS Z 2801

5.1

(試験に用いる細菌)による細菌について試験を行うほか

は,受渡当事者間の協定がある場合,その協定による。また,試験片に表裏がある場合は,表面への試験

を行うものとする。


47

A 1454

:2016

26.5

試験結果

26.5.1

生菌数の計算

生菌数の計算は,

JIS Z 2801

5.7

(生菌数の計算)による。

26.5.2

試験結果

試験結果は,

JIS Z 2801

5.8

(試験結果)

a

)(試験成立条件の判定)によって有効性を判定し,有効の

場合,

b

)(抗菌活性値の計算)によって算出する。

26.5.3

試験結果の報告

試験結果は,

JIS Z 2801

の箇条

6

(試験結果の記録)によって必要事項を記載する。

27

外観

27.1

一般事項

この箇条では,床材の外観試験について規定する。

27.2

試験室の温度及び湿度

この試験は,温度 3∼43  ℃,湿度 30∼90 %の室内で行う。

27.3

試験手順

試験手順は,次による。

a

)  床タイル及び床シートの外観は,欠点区分 a の欠点項目について,目視によってその有無を判定する。

b

)  欠点区分 b の欠点項目については,標準見本

3)

又は限度見本

4)

と目視によって比較対照し,目立つも

のの有無を判定する。

3)

  標準見本は,一般的に初回生産時などにおいて標準的な製品サンプルから作製し,定期的に

又は必要な場合に見直すことが必要である。

4)

  限度見本は,生産の機会が増えた段階で,それまでの製品の中から,ばらつきの限度を示す

ものを選定し,作製する。定期的に見直すことが必要である。

なお,汚れ・きず・異物などの混入については,その度合いを管理できる標本も限度見本

として扱い,検査に引用してもよい。

27.4

試験結果の報告

試験結果は,

表 6

のように報告する。

表 6

外観

欠点

区分

欠点の種類

結果の判定

結果の報告

a)

a

欠け(裂けた箇所及び切断箇所を含む。

ひび割れ,折れしわ,穴,剝離

いずれの欠点も目立つもの

として確認されない

なし

b

光沢及び色調の不ぞろい,汚れ,きず,
異物の混入

いずれの欠点も目立つもの
として確認されない

なし

a)

  欠点があった場合,その状態を記載する。

28

試験報告書

試験報告書には,次の事項を記載する。

a

)  試験年月日

b

)  試験した床材の名称


48

A 1454

:2016

c

)  試験した床材の種類又は記号,及び寸法

d

)  試験項目

e

)  試験時の温度(℃)及び/又は湿度(%)

f

)  試験の結果

g

)  試験機関名

h

)  その他試験に関して必要な事項


49

A 1454

:2016

附属書 JA

参考)

JIS

と対応国際規格との対比表

JIS A 1454:2016

  高分子系張り床材試験方法

国際規格の番号,年号及び名称は,

注記 に示す。

(I)JIS の規定

(II)国際

規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評

価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差

異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

1  適用範囲

この規格は,主と
して建築物の床に

使用するビニル系

床材,リノリウム
系床材,ゴム系床

材,オレフィン系

床材などの高分子
系張り床材の試験

方法について規定

する。

注記 全て 1

JIS

とほぼ同じ。 追加

国際規格は,14 規格に分割。JIS は,ISO
規格にはない次の試験方法を追加した。

・吸水による長さ及び幅変化試験

・熱膨張率試験 
・反り試験

・滑り性試験

・耐摩耗性試験 
・難燃性試験

・電気的特性試験

・抗菌性試験 
・外観

高分子系張り床材の評価を行う
者の便宜を考慮して,試験方法を

一つの JIS にまとめた。また,品

質管理・製品開発などに有用と考
えられる従来 JIS にある試験方

法を追加した。対応国際規格は内

容に変更ないことを確認し,最新
版を記載した。

2  引用規格

3  用 語 及 び
定義

ISO 23999

ISO 24343-1

ISO 24343-2

ISO 24343-3

ISO 24344

ISO 24345

ISO 24346

ISO 4918

ISO 10580

ISO 23996

ISO 105-B02


 
 
 
 
 
 

 
 
4

JIS

とほぼ同じ。 追加

 
削除

ISO

規格にない試験規定を追加したため

用語及び定義に追加した。

規定内容から定義が明白な用語はこの規
格から削除した。

実質上の差異はなく,ISO 規格の

見直し時に報告することを検討

する。

49

A

 1

454


20
16


50

A 1454

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

4  試験項目

注記 全て

追加

試験方法を一つの JIS にまとめ 22 の試験

項目及び適用試験箇条を一覧表示した。

高分子系張り床材の評価を行う

者の便宜を考慮したものであり
実質上の差異はなく,ISO 規格の

見直し時に報告することを検討

する。

5  共通事項

追加

試験方法を一つの JIS にまとめ試験片の
寸法,試験片数,試験片の養生時間など

を規定した箇条を追加した。

6  床 タ イ ル
の寸法

6.2  測定機器

ISO 24346

ISO 24342 

4∼8

規定内容は,JIS

とほぼ同じ。

追加

JIS

では,ISO 規格に規定のない従来から

厚さ測定機器として使用しているマイク
ロメータを厚さ測定機器として追加し,

また,

使用する測定機器に JIS を引用する

ことで明確化した。

ISO

規格に対する追加及び変更

は従来から JIS で用いているも
のであり品質上の問題がないこ

とによって決定したものである。

特に,湿度条件は,基本的に品質
性能が湿度に影響しないことも

あり,変更した。ISO 規格の見直

し時に報告することを検討する。

 6.3

試 験 室 の 温 度

及び湿度

変更

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し
旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 

格を変更した。 

 6.6

長 さ 及 び 幅 測

定 B 法の測定手順

追加

JIS

では,測定に用いるブロックゲージに

JIS

を引用して明確化した。 

削除

JIS

では,ISO 規格の直角度の規定をこの

箇条から削除し,別箇条で規定した。ま

た,辺の直線性は,この試験項目として

は,なじまないと判断し削除した。JIS 
は,測定時の圧力については,引用 JIS

に規定しており,削除した。 

7  床 タ イ ル
の直角度

7.2  測定機器

ISO 24342 

4∼8

規定内容は,JIS

と ほ ぼ 同 じ だ
が,ダイヤルゲ

ージ法を規定し

ている。

追加

JIS

では,使用する測定機器に JIS を引用

することで明確化した。

ダイヤルゲージ法での測定実績

を ISO に確認する。

7.3  試 験 室 の 温 度
及び湿度

変更

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し

旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 

格を変更した。 

7.5  測 定 結 果 の 報

追加

JIS

では,測定結果の報告を具体的に規定

した。 

削除

ISO

規格で規定しているダイヤルゲージ

法を測定実績がないので削除した。 

50

A

 1

454


20
16


51

A 1454

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

8  床 シ ー ト
の寸法

8.2  測定機器

ISO 24346 

4∼8

規定内容は,JIS

とほぼ同じ。

追加

JIS

では,ISO 規格に規定のない従来から

厚さ測定機器として使用しているマイク
ロメータを厚さ測定機器として追加し,

また,

使用する測定機器に JIS を引用する

ことで明確化した。

ISO

規格に対する追加及び変更

は従来から JIS で用いているも
のであり品質上の問題がないこ

とによって決定したものである。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

 8.3

測 定 時 の 室 内

の温度及び湿度

変更

温湿度条件は,我が国の気候条件を考慮

し旧規格に近い条件で適正と判断し ISO

規格を変更した。 

 8.4.1

測定箇所

追加

JIS

では,長さの測定箇所を具体的に規定

した。 

 8.5

測 定 結 果 の 報

追加

JIS

では,測定結果の報告を明確に規定し

た。 

 8.4.2

測定手順

ISO 24341 

3∼7

規定内容は,JIS

と ほ ぼ 同 じ だ
が,直線性(蛇

行)の測定方法

を 規 定 し て い
る。

削除

JIS

では,

ISO

規格に規定された直線性

(蛇

行)の測定方法は,この試験項目として
は,なじまないと判断し,削除した。ま

た,回転距離計によって巻き戻して測定

する方法は,測定の精度に関しての規定
内容が,十分ではないと判断し,削除し

た。 

9  へ こ み 試

ISO 24343-3

削除

JIS

では,ISO 規格に規定されている載荷

時間(10 分)を従来実績から削除した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

10  残留へこ
み試験

ISO 24343-1

ISO 24343-2

規定内容は,JIS
とほぼ同じ。

変更

JIS

では,ISO 規格に規定された力,載荷

時間及び鋼棒の先端の形状を従来実績か

ら変更した。

使用する測定機器に JIS を引用すること
で明確化した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

51

A

 1

454


20
16


52

A 1454

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

11  加熱によ
る 長 さ 及 び
幅変化試験

11.2  測定機器

ISO 23999 

4∼8

規定内容は,JIS

と ほ ぼ 同 じ だ
が,非接触形光

学台座を用いた

測定方法を規定
している。また,

加熱後の反りの

測定方法を規定
している。

追加

使用する測定機器に JIS を引用すること

で明確化した。また,恒温機器の寸法を
具体的に規定した。

11.3  試験室の温度
及び湿度

変更

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し

旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 
格を変更した。

11.4 a)  測定箇所

変更

JIS

では,試験片の測定箇所を従来実績か

ら変更した。

測定箇所及び加熱後の放冷時間

の変更については,試験方法とし
て確立しているものであり実質

上の差異はなく,ISO 規格の見直

し時に報告することを検討する。

11.4 d)  試験片の放

変更

試験片の加熱後の放冷時間を従来実績か

ら変更した。

11.5.2  試験結果の
報告

追加

測定結果に使用した測定機器を明記する

規定を追加した。また,試験結果の表示

を明確化した。

削除

JIS

では,ISO 規格で規定している反りの

測定を,従来の実績より接着剤を用いて

施工する床材については必要ないと判断
し削除した。

寸法測定では,非接触形光学台座を用い

る測定方法は,測定実績がないため削除
した。

反りの測定方法の削除について

は,接着形タイル及び接着剤で張

り付ける床シートについては,こ
れまでの実績から反りの測定は,

削除してもよいと判断した。

ISO

規格で規定している非接触

形光学台座を用いる測定方法に

よる測定実績を ISO に確認する。

12  吸水によ
る 長 さ 及 び
幅変化試験

追加

ISO

規格はないが JIS では,従来から品質

管理及び製品開発を行う上で重要な試験
方法なので追加した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

13  熱膨張率
試験

14  反り試験

52

A

 1

454


20
16


53

A 1454

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

15  耐汚染性
試験

15.2 b)  汚染物質

ISO 26987 

3∼7

規定内容は,JIS

とほぼ同じ。

変更

JIS

では,汚染物質として主要なものだけ

を規定しその他は受渡当事者間の協定に
よるとし ISO 規格を変更した。

汚染物質は,使用者によって大き

く異なるので受渡当事者間の協
定によることが適切と判断した。

汚染時間及び照度については従

来からの実績があるため ISO 
格を変更した。

15.2 c)  照明機器

変更

照度については従来から JIS で採用して

いる規定とし ISO 規格を変更した。 

15.3  試験室の温度
及び湿度

変更

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し

旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 

格を変更した。 

15.4 b)  試験手順

追加

使用する繊維強化セメント板の JIS を引

用した。 

15.4 f)  試験手順

変更

汚染時間は,これまでの実績から,ISO
規格を変更した。 

15.5  試験結果の報

変更

試験結果の報告については ISO 規格の表

現が曖昧なので表現方法を変更した。 

試験結果の報告に関する ISO 規格

の表現は誤解を招くおそれがあ
るため表現方法を変更した。実質

上の差異はなく,ISO 規格の見直

し時に報告することを検討する。

16  耐光性試

ブルースケール法
及びグレースケー

ル法を規定

ISO 105-B02

4∼8

ブルースケール
法を規定。

追加

JIS

では,従来から実績のあるグレースケ

ール法を規定として追加した。

従来 JIS にあり品質管理及び製
品開発を行う上で必要と思われ

る試験方法を追加した。

変更

JIS

では,照射照度を従来実績から変更し

た。

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し

旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 
格を変更した。 

変更した条件については,実質上
の差異はなく,ISO 規格の見直し

時に報告することを検討する。

17  滑り性試

追加

ISO

規格はないが JIS では,従来から品質

管理及び製品開発を行う上で重要な試験

方法なので追加した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

18  耐摩耗性
試験

追加

19  難燃性試

追加

53

A

 1

454


20
16


54

A 1454

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

20  層間剝離
強度試験

20.2 a)  引張試験機  ISO 24345 

4∼8

規定内容は,JIS

とほぼ同じ。

選択

JIS

では,従来から実績のある剝離速度

200 mm/ min に,ISO 規格の剝離速度 100 
mm/min を追加し,どちらかを選択するこ
ととした。

剝離速度 200 mm/ min でのデー
タ蓄積があり,剝離速度 200 mm/ 
min を JIS では規定したが,最終
的には,ISO 規格の規定値に集約

する方向で検討する。

20.3  試験室の温度
及び湿度 

変更

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し

旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 

格を変更した。 

20.4 a)  試験片の剝
 

追加

JIS

では,試験片を剝離する長さを具体的

に規定した。 

20.5.2  試験結果の
報告 

追加

JIS

では,試験に用いた引張速度を明記す

る規定を追加した。 

21  耐キャス
ター性試験

ISO 4918 

5∼11 試験の回数を規

変更

JIS

では,高荷重性試験が,従来から品質

管理及び製品開発を行う上で重要な試験

方法なので追加した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

54

A

 1

454


20
16


55

A 1454

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

22  柔軟性試

22.2  測定機器

ISO 24344 

4∼8

規定内容は,JIS

と ほ ぼ 同 じ だ
が,たわみ性の

測 定 方 法 を 規

定。

変更

JIS

では,柔軟性測定用マンドレルの直径

を 10 mm から 120 mm までの 12 種類に従
来実績から ISO 規格の規定を変更した。

柔軟性測定用マンドレルの直径

の変更は,これまでの実績から判
断して変更した。

22.3  試験室の温度
及び湿度

変更

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し

旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 

格を変更した。 

温度,湿度及び静置時間について

もこれまでの実績から判断して

変更した。

22.4.1  試験片の試
験室での静置時間

変更

試験室の温度条件及び試験片の試験室で

の静置時間については,性能への影響度

を試験し,また,これまでの実績から判
断し,使用者の利便性を考慮して ISO 

格を変更した。 

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

削除

JIS

では,ISO 規格で規定しているたわみ

性の試験を従来実績から試験する必要が

ないと判断し削除した。

ISO

規格から削除した,たわみ性

の試験は,これまでの実績から,

たわみ性が品質性能として問題

になったことがなく,柔軟性の性
能評価で十分であると判断した

こと,及び使用段階での品質に影

響する性能項目ではないと判断
し削除した。

23  電気的特
性試験

追加

ISO

規格はないが JIS では,従来から品質

管理及び製品開発を行う上で重要な試験

方法なので追加した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

24  揮発性有
機 化 合 物

(VOC)試験

ISO 10580 

5∼14 規定内容は,JIS

とほぼ同じ。

変更

試料負荷率は,我が国で普及している 20 
L チャンバーを考慮し,適正と判断し ISO
規格を変更した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

55

A

 1

454


20
16


56

A 1454

:2016

(I)JIS の規定

(II)国際 
規格番号

(III)国際規格の規定

(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごとの評
価及びその内容

(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策

箇条番号

及び題名

内容

箇条

番号

内容

箇条ごと

の評価

技術的差異の内容

25  密度 25.2.4

c)

測定手順

25.4.1a)  試 験 結 果
の計算

ISO 23996 

4∼8

規定内容は,JIS

とほぼ同じ。

変更

JIS

では,密度測定 A 法で,試験片が水中

に浸せきしない試験片の測定が可能とす
るため及びそのことに伴い手順及び結果

の計算方法を変更した。

ISO

規格を変更したのは,密度が

水より低い高分子系張り床材へ
の適用の必要があり密度測定 A

法の手順及び結果の計算方法を

変更した。

25.3.2 b) 厚さ測定
機器 

追加

JIS

では,測定に用いる測定機器に JIS 

引用し明確化した。 

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。 

25.3.3  試験室の温
度及び湿度 

変更

湿度条件は,我が国の気候条件を考慮し
旧規格に近い条件で適正と判断し ISO 

格を変更した。 

湿度条件は,基本的に品質性能が
湿度に影響しないこともあり,変

更した。 

25.4.2  試験結果の
報告 

変更

試験結果の報告を明確化した。 

26  抗菌性試

追加

ISO

規格はないが JIS では,従来から品質

管理及び製品開発を行う上で重要な試験

方法なので追加した。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

27  外観

28 試験報告

ISO 105-B02

ISO 4918

ISO 10580

ISO 23996

ISO 23999

ISO 24341

ISO 24342

ISO 24343-1

ISO 24343-2

ISO 24343-3

ISO 24344

ISO 24345

ISO 24346

ISO 26987 

10 
12 
15 

10 

10 
10 
10 
10 

10 
10 
8

規定内容は,JIS

とほぼ同じ。

追加

高分子系張り床材の評価を行う者の便宜

を考慮して,試験報告書の項目を一つの
箇条にまとめた。

ISO

規格の見直し時に報告する

ことを検討する。

56

A

 1

454


20
16


57

A 1454

:2016

JIS

と国際規格との対応の程度の全体評価:

ISO 105-B02:2014,ISO 4918:2009,ISO 10580:2010,ISO 23996:2007,ISO 23999:2008,ISO 24341:2006,ISO 24342:2007

及び Amendment 1:2012,ISO 24343-1:2007,ISO 24343-2:2011,ISO 24343-3:2011,ISO 24344:2008,ISO 24345:2006,ISO 24346:2006 及び ISO 26987:2008,MOD)

注記 1  箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。

−  削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

−  追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
−  変更  国際規格の規定内容を変更している。

−  選択  国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し,それらのいずれかを選択するとしている。

注記 2  JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。

− MOD

国際規格を修正している。

注記 3  国際規格の番号,年号及び名称

ISO 105-B02:2014

,Textiles−Tests for colour fastness−Part B02: Colour fastness to artificial light: Xenon arc fading lamp test

ISO 4918:2009

,Resilient, textile and laminate floor coverings−Castor chair test

ISO 10580:2010

,Resilient, textile and laminate floor coverings−Test method for volatile organic compound (VOC) emissions

ISO 23996:2007

,Resilient floor coverings−Determination of density

ISO 23999:2008

,Resilient floor coverings−Determination of dimensional stability and curling after exposure to heat

ISO 24341:2006

,Resilient and textile floor coverings−Determination of length, width and straightness of sheet

ISO 24342:2007

,Resilient and textile floor-coverings−Determination of side length, edge straightness and squareness of tiles 及び Amd 1:2012

ISO 24343-1:2007

,Resilient and laminate floor coverings−Determination of indentation and residual indentation−Part 1: Residual indentation

ISO 24343-2:2011

,Resilient and laminate floor coverings−Determination of indentation and residual indentation−Part 2: Short-term residual indentation of resilient floor

covering

ISO 24343-3:2011

,Resilient and laminate floor coverings−Determination of indentation and residual indentation−Part 3: Indentation of resilient semi-flexible/vinyl composition

tiles

ISO 24344:2008

,Resilient floor coverings−Determination of flexibility and deflection

ISO 24345:2006

,Resilient floor coverings−Determination of peel resistance

ISO 24346:2006

,Resilient floor coverings−Determination of overall thickness

ISO 26987:2008

,Resilient floor coverings−Determination of staining and resistance to chemicals

57

A

 1

454


20
16


58

A 1454

:2016

附属書 JB

参考)

技術上重要な改正に関する新旧対照表

現行規格(JIS A 1454:2016)

旧規格(JIS A 1454:2010)

改正理由

箇条番号

及び題名

内容

箇条番号

及び題名

内容

4

試験項目

変更した内容は,次のとおり。

16

試験方法の名称を変更

退色性試験方法を耐光性試験方法に変更

19

試験方法の名称を変更

防炎性試験方法を難燃性試験方法に変更

26

抗菌性試験を追加した。

27

外観を追加した。

4

試験項目

16

退色性試験を規定

19

防炎性試験を規定

・  抗菌性試験の規定なし。

・  外観の規定なし。

a)  JIS A 5705

の 3.4(安定剤)で定義してい

る語句と整合性を図るために,試験名称を

耐光性に変更した。

b)  JIS A 5705

の難燃性の表示と整合させるた

め,試験名称を難燃性に変更した。

c)

ビニル系床材の機能として抗菌性床材が

あり,試験項目に抗菌性試験を追加した。

d)

外観を追加した。

5.2.2

試 験

片の採取

a)

床タイルの試験片(へこみ,残留へこみ,耐

汚染性,耐光性及び密度)の採取位置の

図 2 a)

を追加し,

表 に試験片の寸法及び試験片の

数量を規定

図 2  a)  床タイルの試験片の採取位置 

5.2.2

試 験

片の採取

a)

床タイルの試験片の採取位置の

図がない。

a)

床タイルの試験片の採取の位置,試験片の

寸法及び数量を明確化した。

58

A

 1

454


20
16


59

A 1454

:2016

現行規格(JIS A 1454:2016)

旧規格(JIS A 1454:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

b)

床シートの試験片(へこみ,残留へこみ,加

熱・吸水による長さ及び幅変化,耐汚染性,

耐光性及び密度)の採取位置の

図 2 b)を追加

し,

表 に試験片の寸法及び試験片の数量を

規定

図 2  b)  床シートの試験片の採取位置 

b)

床シートの試験片の採取位置の

図がない。

b)

床シートの試験片の採取の位置,試験片の

寸法及び数量を明確化した。

5.2.3

試 験

片の養生

表 に試験片の養生条件を規定 
a)

床タイルの寸法及び床タイルの直角度の養

生時間を 2 時間以上と規定

b)

床シートの寸法を,温度 3∼43  ℃,湿度 30
∼90 %と規定

c)

耐摩耗性試験の湿度を 40∼80 %と規定

d)

難燃性試験の養生時間を 24 時間以上と規定

e)

抗菌性試験の養生条件は JIS Z 2801 による。

f)

外観として温度 3∼43  ℃,湿度 30∼90 %と

規定

5.2.3

試 験

片の養生

表 に試験片の養生条件を規定。 
a)

床タイルの寸法及び床タイルの

直角度の養生時間を 12 時間以上

と規定

b)

床 シ ー ト の 寸 法 を 温 度 23 ±
20  ℃,湿度(65±25)%と規定

c)

耐摩耗性試験の湿度を(60±20)%
と規定

d)

防炎性試験の養生時間を 12 時間
以上と規定

e)

抗菌性試験の規定なし。

f)

外観の規定なし。

a)

床タイルの寸法及び床タイルの直角度の
養生時間について短縮できることを確認

し,養生時間を 2 時間以上とした。

b)

我が国の冬期において湿度が 30 %近くに
下がることを確認し,湿度を 30∼90 %に

変更した。

c)

湿度条件(60±20)%を 40∼80 %とした。

d)

難燃性試験の養生時間を変更した。

e)

抗菌性試験の養生条件は JIS Z 2801 によ

る。

f)

外観として温度 3∼43  ℃,湿度 30∼90 %

とした。

59

A

 1

454


20
16


60

A 1454

:2016

現行規格(JIS A 1454:2016)

旧規格(JIS A 1454:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

6.4

厚 さ 測

定手順

a)

床タイルの厚さは,a)に規定した測定箇所 4

か所の平均値を試験片 1 個の厚さとし,試験

片 3 個以上の厚さを平均した値を試料の厚さ
と規定

6.4

厚 さ 測

定手順

a)

床タイルの厚さは,6.3 に規定し

た試験室で 6.2 a)  に規定した測

定器を用いて a)に規定した測定
箇所を測定し,それを平均した値

を試験片の測定値と規定

a)

床タイルの厚さの測定手順及び厚さの測

定値について明確化した。

6.5

長 さ 及

び幅測定 A
法の測定手

a)

長さ及び幅は,a)に規定した測定箇所 3 か所

の平均値を試験片 1 個の長さ又は幅とし,試
験片 3 個以上の値を平均した値をそれぞれ試

料の長さ及び幅と規定

6.5

長 さ 及

び幅測定 A
法の測定手

a)

長さ及び幅は,6.3 に規定した試

験室で,6.2 b)に規定した測定器
を用いて a)に規定した測定箇所

を測定し,それを平均した値を試

験片の測定値とする。

a)

床タイルの長さ及び幅の測定手順及び長

さ及び幅の測定値について明確化した。

6.6

長 さ 及

び幅測定 B

法の測定手

a)

長さ及び幅は,測定箇所 3 か所の平均値を試
験片 1 個の長さ又は幅とし,試験片 3 個以上

の値を平均した値をそれぞれ試料の長さ及

び幅と規定

6.6

長 さ 及

び幅測定 B

法の測定手

a)

長さ及び幅は,各測定箇所の測定
値を平均した値とする。

a)

床タイルの長さ及び幅の測定手順及び長
さ及び幅の測定値について明確化した。

8.3

測 定 時

の室内の温

度及び湿度

a)

床シートの寸法測定時の温度 3∼43  ℃,湿度
30∼90 %と規定

8.3

測 定 時

の室内の温

度及び湿度

a)

床シートの寸法測定時の温度 23
±20  ℃,湿度(65±25)%と規定

a)

冬期において湿度が 30 %近くに下がるこ
とから湿度 30∼90 %とした。

9.3

へ こ み

試験 B 法

a)

温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%,又は温度
45±2  ℃,湿度(50±10)%の試験室で行う
と規定

9.3

へ こ み

試験 B 法

a)

温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%

の試験室で行うと規定

a)

水の影響を受けるリノリウムの測定を考

慮し,温度 23±2  ℃,湿度(50±10)%に
加え温度 45±2  ℃,湿度(50±10)%の条

件を付け加えた。

10.2

残 留

へこみ試験
A 法

10.2.2

  測定機器

厚さ測定機器として JIS B 7502 に規定する最小
目盛が 0.01 mm のマイクロメータを追加

10.2

残 留

へこみ試験
A 法

10.2.2

  測定機器

最小目盛が 0.01 mm のダイヤルゲー
ジを用いて行うよう規定

a) A

法での測定において,マイクロメータで

の測定も可能とした。

15

耐 汚 染

性試験

15.2

機器など

a)

工業用アルコールに注釈を加えた。

15.5

試験結果の報告

結果の報告として,影響がない場合は,影響なし

と記載し,影響があった場合は,その状態を記載

すると規定

15

耐 汚 染

性試験

15.2

器具など

a)

工業用アルコールの注釈なし

15.5

試験結果の表示

a)

影響がない場合は,0 と表示し,

影響があった場合には,1 と表示

すると規定

a)

“工業用アルコールはエチルアルコール,

変性アルコールなどをいう”を追加した。

a)

耐汚染性試験に関し JIS A 5705 と整合を
とった。

60

A

 1

454


20
16


61

A 1454

:2016

現行規格(JIS A 1454:2016)

旧規格(JIS A 1454:2010)

改正理由

箇条番号 
及び題名

内容

箇条番号 
及び題名

内容

19

難 燃 性

試験

a)

難燃性試験

b)

図 19  燃焼試験箱  詳細図追記

c)

測定機器  恒温乾燥器追加

d)

火源  条件を追記

e)

図 20  けい酸カルシウム板追記

f)

図 21  火源  詳細図追記

g)

試験片の採取及び調整  試験室を追加

h)

残炎時間の測定  詳細を明記

19

防 炎 性

試験

a)

防炎性試験

b)

図 19  燃焼試験箱

c)

測定機器

d)

火源装置

e)

図 20  押さえ枠

f)

図 21  火源装置

g)

h)

残炎時間の測定

・  消防法に準拠し,詳細を追加した

a)

名称変更

b)

燃焼試験箱  詳細図追記

c)

試験片養生用に恒温乾燥器を追加

d)

火源条件を追記

e)

けい酸カルシウム板追記

f)

火源  詳細図追記

g)

試験片の採取及び調整  試験条件を追加

h)

残炎時間の測定詳細を明記

23

電 気 的

特性試験

a)

表面電気抵抗試験を追加した。

23

電 気 的

特性試験

a)

表面電気抵抗試験の規定なし。

a)

表面電気抵抗試験を追加した。

26

抗 菌 性

試験

a)

抗菌性試験を追加した。

a)

抗菌性試験の規定なし。

a)  JIS Z 2801

を引用し追加した。

27

外観

a)

外観を追加した。

欠点

区分

欠点の種類

結果の判定

結果の

報告

a)

a

欠け(裂けた箇

所 及 び 切 断 箇
所を含む。

,ひ

び割れ,折れし

わ,穴,剝離

い ず れ の 欠

点 も 目 立 つ
も の と し て

確 認 さ れ な

なし

b

光 沢 及 び 色 調
の不ぞろい,汚

れ,きず,異物

の混入

い ず れ の 欠
点 も 目 立 つ

も の と し て

確 認 さ れ な

なし

a)

  欠点があった場合,その状態を記載する。

a)

外観の規定なし。

a)  JIS A 5705

を引用し追加した。

61

A

 1

454


20
16