A 1435：2013
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 試験の種類 ······················································································································ 1
3 試験方法························································································································· 1
3.1 水中凍結水中融解法 ······································································································· 1
3.2 気中凍結気中融解法 ······································································································· 3
3.3 気中凍結水中融解法 ······································································································· 5
3.4 片面吸水凍結融解法 ······································································································· 6
4 試験結果の評価 ················································································································ 7
5 報告事項························································································································· 9
附属書A（参考）技術上重要な改正に関する新旧対照表 ····························································· 10
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（2）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般財団法人建材
試験センター（JTCCM）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規
格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規
格である。
これによって，JIS A 1435:1991は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
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建築用外装材料の凍結融解試験方法
Method of test for resistance of exterior materials of
buildings to freezing and thawing
序文
この規格は，1991年に外壁材料に適用することを意図して制定され，これまで改正されずに，今回の改
正に至っている。今回の改正は，その後の屋根材への用途拡大，引用規格の廃止（予定）に伴う試験方法
の一部見直しなどに対応するために改正した。また，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を附属書
Aに示す。
なお，対応国際規格は現時点で制定されていない。
1
適用範囲
この規格は，建築物の外装に使用される材料（以下，外装材料という。）のうち，工場で板状に成形製造
した無機質材料の凍結融解作用に対する抵抗性を試験する方法について規定する。
2
試験の種類
試験の種類は，試験片に対する凍結条件，融解条件及び水の供給方法によって表1のとおり区分する。
表1−試験の種類
試験の種類
凍結条件
融解条件
水の供給
方法
想定する環境条件の例
水中凍結水中融解法
水中
水中
全面
土台回り，水切り部など比較的長く水に接
触される状態で使用される場合
気中凍結気中融解法
気中
気中
全面
雨がかりのあるところで使用される場合
気中凍結水中融解法
気中
水中
全面
片面吸水凍結融解法
気中
気中
片面
外装材料の結露などによる影響が大きい
ところで使用される場合
3
試験方法
3.1
水中凍結水中融解法
3.1.1
試験装置 凍結融解試験装置は，凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却・加熱装置，試験槽，
温度測定装置及び制御装置から構成する。
3.1.1.1
冷却・加熱装置 温度管理用試験片の中心部温度を所定時間内に凍結時−20±2 ℃，融解時10
±2 ℃にすることができ，かつ，試験槽内の冷媒温度を＋20 ℃〜−25 ℃の範囲に制御できる能力をもつ
もの。
3.1.1.2
試験槽 槽内の温度分布を均一にするための循環装置をもつもの。
2
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3.1.1.3
温度測定装置 温度管理用試験片の中心部温度を±1 ℃以内の精度で測定でき，連続して記録で
きるもの。
3.1.1.4
凍結融解サイクルの試験装置 凍結融解の切替え及び温度管理を自動的に制御できるもの。
3.1.1.5
試験片容器 内面に突起部をもつゴム製のもの（又は，それと同等の機能をもつもの）。容器の
例を図1に示す。
単位 mm
t：試験片の厚さ
図1−試験片容器の断面（例）
3.1.2
試験片
試験片は，次による。
a) 試験片の寸法は，長さ×幅を200 mm×100 mm又は400 mm×100 mmとし，厚さは製品の厚さとする。
試験片が前記寸法未満の場合は，製品の寸法とする。
b) 試験片の表面，裏面及び小口面の処理は行わない。
c) 試験片の数量は，5個とする。
3.1.3
試験方法
試験方法は，次による。
a) 凍結融解試験に先立ち，試験片を48時間水中に浸せきさせる。
b) 凍結融解中，試験片は常に約3 mm厚さの水で全面が覆われていなければならない。
c) 試験中の温度管理は，試験片と同じ種類の温度管理用試験片の中心部温度で行う。試験片中心部温度
と試験片表面温度との関係が明確な場合は，試験片表面温度で管理してもよい。
d) 凍結融解の条件は，試験片の中心部温度が冷却時の最低温度で−20±2 ℃，融解時の最高温度で10±
2 ℃とする。
なお，試験開始直後の1サイクル及び試験中断後の最初の1サイクルは，室温から開始する。
e) 凍結融解の1サイクルに要する時間は，3時間以上5時間以内とし，融解に要する時間を1サイクル
の25 %以上とする。d)の条件を満足できない場合，1サイクルに要する時間の延長はしてもよいが短
縮はできない。
f)
試験槽内の冷媒の温度は，＋20 ℃〜−25 ℃の範囲を超えてはならない。
g) 凍結融解サイクル数は，各対象材料ごとに定める。また，測定サイクルごとに試験片の上下左右を入
れ換える。
h) 試験を中断する場合は，試験片を−10 ℃以下の凍結状態で保存する。
3
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3.2
気中凍結気中融解法
3.2.1
試験装置 凍結融解試験装置は，試験片に所定の凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却装置，
試験槽，水槽，散水装置，温度測定装置及び制御装置から構成する。
なお，試験装置の一例を図2に，また，試験片保持籠の一例を図3に示す。
3.2.1.1
冷却装置 負荷時に，試験片の中心部温度が80分以内に−20±2 ℃に達する能力をもつもの。
3.2.1.2
試験槽 送風機を装備し，槽内温度分布が可能な限り均一にできるもの。
3.2.1.3
水槽 融解に必要な十分な容量をもち，30±2 ℃の水温を維持できる加熱装置をもつもので，融
解時の散水でもこの温度が保てるもの。
3.2.1.4
散水装置 全ての凍結した試験片に水をまんべんなく散布し，融解できる機構をもつもの。
3.2.1.5
温度測定装置 ±1 ℃以内の精度で測定でき，凍結融解サイクル中の温度変化を連続して記録す
ることが可能であるもの。
3.2.1.6
凍結融解サイクルの試験装置 凍結融解の切替え及び温度管理を自動的に制御できるもの。
3.2.1.7
試験片保持籠 試験片の立て置きができ，冷気及び融解するための水の流れを妨げないよう確実
に保持できる構造をもつもの。
単位 mm
図2−試験装置の一例
4
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単位 mm
図3−試験片保持籠の一例
3.2.2
試験片
試験片は，次による。
a) 試験片の寸法は，長さ×幅を200 mm×100 mmとし，厚さは製品の厚さとする。また，前記寸法未満
の試験片は，製品の寸法とする。
b) 試験片の表面，裏面及び小口面の処理は行わない。
c) 試験片の数量は，5個以上とする。
3.2.3
試験方法
試験方法は，次による。
a) 試験片は，凍結融解試験に先立ち，24時間水中に浸せきさせる。
b) 試験片を，所定の試験片保持籠を用いて立て置きした後，試験槽内に設置する。
なお，凍結融解を妨げないよう試験片と試験片の間は1 cm以上離しておく。
c) 試験中の温度管理は，試験片の中心部温度で行う。ただし，試験片の中心部と試験片の表面又は試験
槽雰囲気との関係が明確である場合は，試験片の表面又は試験槽の雰囲気温度で管理してもよい。
d) 凍結融解の条件は，試験片の中心部温度が冷却時の最低温度で−20±2 ℃，融解（散水）時において
＋10 ℃〜30 ℃とする。
なお，試験開始直後の1サイクル及び試験中断後の最初の1サイクルは室温から開始する。
e) 凍結融解1サイクルの所要時間は100分とし，冷却時間は80分，融解時間は20分とする。
なお，それぞれの時間内に所定温度に達するものとする。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
f)
凍結融解サイクル数は，各対象材料ごとに定める。また，原則として所定サイクルごとに試験片の位
置を上下左右入れ換える。
g) 8時間以上試験を中断するときは，試験片を水中に保存しておく。ただし，水中に保存すると含水率
が高くなるおそれのある場合は，封かん状態で保存する。
3.3
気中凍結水中融解法
3.3.1
試験装置 凍結融解試験装置は，試験片に所定の凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却装置，
水槽，温度測定装置，凍結融解サイクルの制御装置，試験槽及びその附属機器から構成する。
なお，試験装置の一例を図4に示す。
3.3.1.1
冷却装置 冷却時間内に，試験片の中心部温度が−20±2 ℃に達する能力をもつもので，0 ℃か
ら−20 ℃までの冷却を30 ℃/h〜50 ℃/hでできるもの，かつ，霜取りのための加熱装置をもつもの。
3.3.1.2
水槽 融解に十分な容量をもち，融解水の温度を20 ℃以下の一定温度に維持できる加熱装置及
び冷却装置をもつもの。
3.3.1.3
温度測定装置 ±1 ℃以内の精度で測定でき，凍結融解サイクル中の温度変化を連続して記録す
ることが可能であるもの。
3.3.1.4
凍結融解サイクルの制御装置 凍結融解の切替え及び温度管理を自動的に制御できるもの。
3.3.1.5
試験槽 送風機を装備し，槽内温度分布を可能な限り均一にできるもの。また，融解水を15分
以内で満たすことができるもの。
図4−気中凍結水中融解試験装置の一例
3.3.2
試験片
試験片は，次による。
a) 試験片の寸法は，長さ×幅を200 mm×100 mmとし，厚さは製品の厚さとする。ただし，前記寸法未
満の試験片は，製品の寸法とする。
b) 試験片の表面，裏面及び小口面の処理は行わない。
c) 試験片の数量は，5個とする。
3.3.3
試験方法
試験方法は，次による。
a) 試験片は，凍結融解試験に先立ち，48時間水中に浸せきさせる。
6
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) 試験片は，長手方向を水平にこば立てして，試験槽と試験片及び各試験片間は3 cm以上の間隔をおい
て試験槽内に配置する。また，融解時の試験片の最頂部は，水面下3 cm〜5 cmとなるようにし，浮き
上がり防止のための処置を施す。
c) 試験中の温度管理は，試験片の中心部温度で行う。ただし，試験片の中心部と試験片の表面との関係
が明確である場合は試験片の表面温度で管理してもよい。
d) 凍結融解の条件は，試験片の中心部温度が冷却時の最低温度で−20±2 ℃，融解時の最高温度で10±
2 ℃とする。
なお，試験開始直後の1サイクル及び最初の1サイクルは，室温から開始する。
e) 凍結融解1サイクルに要する時間は，3時間以上6時間以内とし，融解に要する時間を1サイクルの
25 %以上とする。d)の条件を満足できない場合，時間の延長は可能であるが短縮はできない。
f)
融解水の温度は，20 ℃以下とする。
g) 凍結融解サイクル数は，各対象材料ごとに定める。また，原則として所定サイクルごとに試験片の位
置を上下左右入れ換える。
h) 試験を中断する場合は，試験片を水中に保存しておく。ただし，水中に保存すると含水率が高くなる
おそれがある場合は，封かん状態で保存する。
3.4
片面吸水凍結融解法
3.4.1
試験装置 凍結融解試験装置は，試験片に所定の凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却・加熱
装置，試験槽，温度測定装置及び片面吸水用容器から構成する。
3.4.1.1
冷却・加熱装置 1サイクルの所定時間内に，温度管理用試験片の表面温度を冷却時−20±2 ℃，
融解時10±2 ℃にすることができ，かつ，試験槽内の雰囲気温度を−25 ℃から40 ℃までの範囲以内に制
御できる能力をもつもの。
3.4.1.2
試験槽 送風機を装備し，槽内温度を可能な限り均一にできるもの。
3.4.1.3
温度測定装置 槽内雰囲気温度及び温度管理用試験片表面温度を±1 ℃以内の精度で測定でき，
連続して記録することが可能であるもの。
3.4.1.4
片面吸水用容器 ステンレス製とし，大きさが試験槽底面の80 %以下で，深さ20 mm以上のも
の。
3.4.1.5
吸水材 3.4.3を満たすことが可能なフェルト又は布。
3.4.2
試験片
a) 試験片の寸法は，長さ×幅を160 mm×40 mmとし，厚さは製品の厚さとする。また，前記寸法未満
の試験片は，製品の寸法とする。
b) 試験片の表面，裏面及び小口面の処理は行わない。
c) 試験片の数量は，5個とする。
3.4.3
試験方法
a) 試験片は，凍結融解試験に先立ち，24時間水中に浸せきさせる。
b) 片面吸水用容器の底に，ほぼ容器一杯の大きさで厚さ10 mmの吸水材を置き，水位観察用の空間を設
ける。吸水材の面積は，試験片の占める面積の3倍以上とし，吸水材上面から2 mm〜7 mm下の水位
となるように容器に水を満たす。また，吸水材上面から水が蒸発するのを防ぐために，試験片の位置
を切り抜いたアルミニウムはくでカバーする。
なお，図5に片面吸水用容器と試験片の位置関係の一例を示す。
7
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図5−片面吸水用容器と試験片の位置関係の一例
c) 24時間水中に浸せきした試験片を表面が吸水材と接するようにして置き，24時間室内に静置させてか
ら凍結融解試験を開始する。
d) 試験中の温度管理は，試験片表面（吸水材と接する面）の中央部温度で行う。ただし，試験片表面の
中央部と試験槽雰囲気温度との関係が明確である場合は，試験槽雰囲気温度で管理してもよい。
e) 凍結融解の条件は，試験片表面の中央部の温度が冷却時の最低温度で−20±2 ℃，融解時の最高温度
で10±2 ℃とする。
なお，試験開始直後の1サイクル及び試験中断後の最初の1サイクルは，室温から開始する。
f)
試験槽の雰囲気温度は，−25 ℃〜40 ℃の範囲を超えてはならない。
g) 凍結融解1サイクルに要する時間は，4時間以上6時間以内を原則とし，融解に要する時間を1サイ
クルの25 %以上とする。e)の条件を満足できない場合，1サイクルに要する時間の延長はしてもよい
が短縮はできない。
h) 片面吸水用容器の水位は，吸水材上面から2 mm〜7 mm下となるように管理する。
i)
凍結融解サイクル数は，各対象材料ごとに定める。また，原則として所定サイクルごとに試験片の位
置を上下左右入れ換える。
j)
試験を一時中断するときは，試験片を置いた容器のまま，容器内の水位を吸水材上面から2 mm〜7 mm
下の範囲内に保ちながら保存する。
4
試験結果の評価
試験結果の評価は，次のa)〜f)に示す中から対象材料に適した項目を選び，各種対象材料の製品規格に
従って行い，記録する。
a) 外観観察 融解状態の試験片に発生する割れ，ひび割れ，膨れ，剝離などの有無及びその程度を目視
によって観察し，記録する。欠点の発生した試験片は，必要に応じて写真撮影を行う。
b) 質量変化率 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の質量及び凍結融解試験の所定サイクル
（n）終了直後の試験片の質量を測定し，次の式を用いて質量変化率を求める。
8
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100
0
0×
∆
M
M
M
M
n−
＝
ここに，
ΔM： 質量変化率（%）
M0： 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の質量（g）
Mn： 凍結融解試験の所定サイクル（n）終了直後の試験片の質量
（g）
c) 厚さ変化率 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の厚さ及び凍結融解試験の所定サイクル
（n）終了直後の試験片の厚さを0.05 mm以上の精度をもつ測定器で0.05 mmまで測定し，次の式を
用いて厚さ変化率を求める。
100
0
0×
∆
t
t
t
t
n−
＝
ここに，
Δt： 厚さ変化率（%）
t0： 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の厚さ（mm）
tn： 凍結融解試験の所定サイクル（n）終了直後の試験片の質量
（mm）
d) 長さ変化率 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の長さ及び凍結融解試験の所定サイクル
（n）終了直後の試験片の長さを0.05 mm以上の精度をもつ測定器で0.05 mmまで測定し，次の式を
用いて長さ変化率を求める。
100
0
0×
∆
l
l
l
l
n−
＝
ここに，
Δl： 長さ変化率（%）
l0： 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の長さ（mm）
ln： 凍結融解試験の所定サイクル（n）終了直後の試験片の長さ
（mm）
e) 体積変化率 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の質量及び水中における見掛けの質量を
測定する。また，凍結融解試験の所定サイクル（n）終了直後の試験片の表面に付着している剝離片な
どを取り除き，水洗いした後表面の水を拭き取る。この状態の試験片の質量及び水中における見掛け
の質量を測定し，次の式を用いて体積変化率を求める。
(
)(
)
(
)
100
0
0
0
0
×
∆
w
s
w
s
wn
sn
M
M
M
M
M
M
V
−
−
−
−
＝
ここに，
ΔV： 体積変化率（%）
Ms0： 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の質量（g）
Msn： 凍結融解試験の所定サイクル（n）終了直後の試験片の質量
（g）
Mw0： 凍結融解試験前の水中浸せきが終了した試験片の水中質量
（g）
M wn： 凍結融解試験の所定サイクル（n）終了直後の試験片の水中
質量（g）
f)
強度変化率 凍結融解試験の所定サイクル（n）終了後の試験片の強度及び凍結融解試験前の水中浸せ
きと同様の処理を行った凍結融解試験を行わない試験片の強度を測定し，次の式を用いて強度変化率
を求める。
100
0
0×
∆
f
f
f
f
n−
＝
ここに，
Δf： 強度変化率（%）
f0： 凍結融解試験を行わない試験片の強度
9
A 1435：2013
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fn： nサイクル後の試験片の強度
5
報告事項
次の項目の中で必要なものを記載し報告する。
a) 試験片の名称及び種類
b) 試験の種類
c) 試験片の寸法
d) 凍結融解のサイクル数
e) 外観観察結果
f)
凍結融解試験後の質量変化率
g) 凍結融解試験後の厚さ変化率
h) 凍結融解試験後の長さ変化率
i)
凍結融解試験後の体積変化率
j)
凍結融解試験後の強度変化率
k) その他必要事項
10
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附属書A
（参考）
技術上重要な改正に関する新旧対照表
現行規格（JIS A 1435:2013）
旧規格（JIS A 1435:1991）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
規格名称
建築用外装材料の凍結融解試験方法
規格名称
建築用外壁材料の耐凍害性試験方法（凍
結融解法）
外壁材料以外の屋根材に関する耐凍害性を把握
する際にも使われていることから，従来の外壁
材料に加え屋根材を網羅するよう“建築用外装
材料”に変更した。また，制定当時は試験の拡
大を想定し，試験方法名を括弧書きで規定して
いた。しかし，これまで制定されていないこと，
また関連規格のJIS A 1148との整合を図り，
“凍結融解試験方法”に変更した。
1 適用範囲
この規格は，建築物の外装に使用される
材料（以下，外装材料という。）のうち，
工場で板状に成形製造した無機質材料
の凍結融解作用に対する抵抗性を試験
する方法について規定する。
1. 適用範囲
この規格は，建築物に使用する外壁材料
の耐凍害性試験方法（凍結融解法）につ
いて規定する。
備考1. この規格は，建築物の外壁仕上
げに使用される工場で板状に成
形製造された無機質材料で，厚
さ30 mm以下のものに適用す
る。
2. この規格の引用を，次に示す。
JIS L 3201 羊毛長尺フェル
ト
規格名称の変更と同様に，屋根材が含まれるよ
うに適用範囲を変更した。備考は，JIS Z
8301:2011に従い削除し，これまで備考1.に記載
されていた内容の一部を本文に盛り込んだ。
なお，試験片の厚さに関する規定については，
関連業界からの要望によって削除した。
3.1.2 試験片
a)
試験片の寸法について，長さ×幅を“200
mm×100 mm又は400 mm×100 mm”と
規定。
3.1.2 試験片
(1)
試験片の寸法について，長さ×幅を“400
mm×100 mm”と規定。
試験片の寸法を規格内で統一するため，“200
mm×100 mm”の寸法を追加した。
3.2.2 試験片
c)
試験片の数量は，“5個以上”と規定。
3.2.2 試験片
(3)
試験片の数量は，“10個”と規定。
試験片の個数を規格内で統一するため，変更し
た。
2
A
1
4
3
5
：
2
0
1
3
11
A 1435：2013
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
現行規格（JIS A 1435:2013）
旧規格（JIS A 1435:1991）
改正理由
箇条番号
及び題名
内容
箇条番号
及び題名
内容
図4 気中凍結水
中融解試験装置
の一例
試験槽内における試験片の設置（例）に
関して，試験片の最頂部が水面下3 cm〜
5 cmとなるよう修正。
図4 気中凍
結水中融解
試験装置の
一例
試験槽内における試験片の設置（例）に
関して，3段の装置を図示。
3.3.3 b) の規定内容に整合させるため，変更し
た。
3.4.1.5 吸水材
3.4.3を満たすことが可能なフェルト又
は布。
−
−
フェルトに関する引用規格（JIS L 3201）の廃止
が予定されていることに伴い，フェルトの代替
材に関する規定を追加した。
3.4.2 試験片
a)
試験片の厚さについて，“厚さは製品の
厚さとする。また，前記寸法未満の試験
片は，製品の寸法とする”と規定。
3.4.2 試験片
(1)
試験片の厚さについて，“厚さは製品の
厚さとする。ただし，厚さ20 mmを超え
るものには適用しない。また，前記寸法
未満の試験片は，製品の寸法とする”と
規定。
適用範囲で規定している厚さに関する規定とそ
ごを来さないよう，変更した。
3.4.3
b)
c)
d)
h)
j)
図5
吸水材
3.4.3
(2)
(3)
(4)
(8)
(10)
図5
フェルト
3.4.1.5と同様に，JIS L 3201の廃止が予定され
ていることに伴い，代替材に変更した。
4
c) 厚さ変化率
試験片の厚さ変化に関する測定につい
て，“0.05 mm以上の精度をもつ測定器”
を用いる。
4.
(3) 厚さ変
化率
試験片の厚さ変化に関する測定につい
て，“ダイヤルゲージ”を用いる。
試験体によって表面形状が異なるため，測定方
法をダイヤルゲージに限定せず，測定器の性能
で規定した。
4
d) 長さ変化率
試験片の長さ変化に関する測定につい
て，“0.05 mm以上の精度をもつ測定器”
を用いる。
4.
(4) 長さ変
化率
試験片の長さ変化に関する測定につい
て，“ダイヤルゲージ”を用いる。
箇条4 c) に同じ。
4
f) 強度変化率
f0：凍結融解試験を行わない試験片の強
度
fn：nサイクル後の試験片の強度
4.
(6) 強度変
化率
f0：凍結融解試験を行わない試験片の強
度（N/cm2）
fn：nサイクル後の試験片の強度（N/cm2）
試験結果の評価に関する他の項目では単位を規
定していないこと，また，単位を規定すること
で試験方法を限定することから，削除した。
2
A
1
4
3
5
：
2
0
1
3