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A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て建設大臣が改正した日本工業

規格である。これによって,JIS A 1417 : 1994 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正では,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格と整合した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎とした国際規格原案の提案を容易にするため,ISO 140-4 : 1998, Acoustics−

Measurement of sound insulation in buildings and building elements

−Part 4 : Field measurements of airbone sound

insulation between rooms

を基礎として用いた。

この規格の目的は,住宅,ホテルなどの居室間の空気音遮断性能を現場で測定する方法を規定すること

である。

JIS A 1417

には,次に示す附属書がある。

附属書 1(規定)  音源の仕様及び設置方法

附属書 2(規定)  特定場所間音圧レベル差の測定方法

附属書 3(参考)  側路伝搬音の測定

附属書 4(参考)  基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定方法


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

目次

ページ

序文

1

1.

  適用範囲

1

2.

  引用規格

1

2.1

  日本工業規格

1

2.2

  国際規格

2

3.

  定義

2

3.1

  室内平均音圧レベル  (average sound pressure level in a room)

2

3.2

  室間音圧レベル差 (level difference)

2

3.3

  規準化音圧レベル差  (normalized level difference)

3

3.4

  標準化音圧レベル差  (standardized level difference)

3

3.5

  準音響透過損失  (apparent sound reduction index)

3

4.

  測定装置

4

5.

  測定条件

4

6.

  測定方法

4

6.1

  一般事項

4

6.2

  音源室における音の発生

4

6.3

  室内平均音圧レベルの測定

5

6.3.1

  固定マイクロホン法

5

6.3.2

  移動マイクロホン法

5

6.3.3

  平均化時間

5

6.4

  測定周波数範囲

5

6.5

  残響時間の測定及び等価吸音面積の算出

5

6.5.1

  残響時間の測定

5

6.5.2

  等価吸音面積の算出

6

6.6

  暗騒音の影響の補正

6

6.7

  室間音圧レベル差の算出

6

6.7.1

  固定マイクロホン法による場合

6

6.7.2

  移動マイクロホン法による場合

7

6.8

  規準化音圧レベル差の算出

7

6.9

  標準化音圧レベル差の算出

7

6.10

  準音響透過損失の算出

7

7.

  精度

7

8.

  測定結果の表示

7

9.

  試験報告書

8


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

(3) 

ページ

附属書 1(規定)  音源の仕様及び設置方法

9

1.

  音源スピーカの放射特性の測定及びマイクロホン位置を考慮した設置方法

9

1.1

  一般事項

9

1.2

  音圧測定点を考慮した音源スピーカの設置位置

9

1.3

  音源スピーカの放射指向特性の測定方法

9

2.

  音源位置の設定のための指針

9

附属書 2(規定)  特定場所間音圧レベル差の測定方法

11

1.

  適用範囲

11

2.

  引用規格

11

3.

  定義

11

3.1

  特定位置音圧レベル

11

3.2

  特定領域平均音圧レベル

11

3.3

  特定場所間音圧レベル差

11

4.

  測定装置

11

5.

  測定条件

11

6.

  測定方法

11

6.1

  一般事項

11

6.2

  音源室又は音源側空間における音の発生

12

6.3

  室内平均音圧レベル,特定領域平均音圧レベル及び特定位置音圧レベルの測定

12

6.4

  マイクロホンの設置方法

12

6.5

  平均化時間

12

6.6

  測定周波数範囲

12

6.7

  特定場所間音圧レベル差の算出

12

6.7.1

  固定マイクロホン法による場合

12

6.7.2

  移動マイクロホン法による場合

13

7.

  測定結果の表示

13

8.

  試験報告書

13

附属書 3(参考)  側路伝搬音の測定

14

附属書 4(参考)  基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定方法

16

1.

  適用範囲

16

2.

  引用規格

16

2.1

  日本工業規格

16

3.

  定義

16

3.1

  基準音源

16

3.2

  等価吸音面積レベル

16

4.

  測定方法

16


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

ページ

4.1

  一般事項

16

4.2

  基準音源の設置

16

4.3

  室内平均音圧レベルの測定

17

4.3.1

  固定マイクロホン法

17

4.3.2

  移動マイクロホン法

17

4.3.3

  平均化時間

17

4.4

  測定周波数範囲

17

4.5

  等価吸音面積レベルの算出

17

4.5.1

  固定マイクロホン法による場合

17

4.5.2

  移動マイクロホン法による場合

17

5.

  規準化音圧レベル差の算出

17

6.

  標準化音圧レベル差の算出

17

7.

  準音響透過損失の算出

18


日本工業規格

JIS

 A

1417

 : 2000

 (ISO

140-4

 : 1998

)

建築物の空気音遮断性能の測定方法

Acoustics

−Field measurement of

airborne sound insulation of buildings

序文  この規格は,建築物の空気音遮断性能を現場で測定する方法を規定した ISO 140-4 : 1998, Acoustics

−Measurement of sound insulation in buildings and building elements−Part 4 : Field measurements of airborne

sound insulation between rooms

を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお,この規格で点線の下線を施した“参考”は,原国際規格にはない事項である。

附属書 1(規定)は,この規格による建物の空気音遮断性能の測定に用いる音源の仕様と設置方法につい

て,原国際規格の Annex A に示されている技術的内容を変更することなく作成したものである。

附属書 2(規定)は,原国際規格では規定されていない特定場所間音圧レベル差の測定方法について,改

正前の JIS A 1417 : 1994 に基づいて改めて規定したものである。

附属書 3(参考)は,側路伝搬の測定方法について,原国際規格の Annex C に示されている技術的内容を

変更することなく作成したものである。

附属書 4(参考)は,音響パワーが校正されている基準音源を用いて受音室内の室内平均音圧レベルを測

定することによって等価吸音面積レベルを求める方法を示したものである。この附属書に示す方法は,原

国際規格及び改正前の JIS A 1417 には規定されていないが,我が国における最近の研究成果に基づいて,

参考の附属書として示した。

1.

適用範囲  この規格は,建物の二室間の壁,床,ドアなどの空気音遮断性能を拡散音場の条件で測定

する方法について規定する。対象とする室の容積は 300m

3

以下とする。

この規格によって測定される空気音遮断性能は,一般に周波数によって異なる。これを単一数値評価量

によって評価する場合には,JIS A 1419-1 に規定する方法による。

備考1.  建築部材の空気音遮断性能の実験室測定方法は,JIS A 1416に規定されている。

2.

外周壁部材及び外周壁の空気音遮断性能の測定方法は,ISO 140-5 に規定されている。ただ

し,現在のところ,この国際規格に対応する JIS はない。

2.

引用規格  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで,発行年を付記してあるものは,記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって,その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格は,その

最新版(追補を含む)を適用する。

2.1

日本工業規格

JIS A 1416

  実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

備考  原国際規格 ISO 140-4 に引用規格として記載されている ISO 140-3 : 1995, Acoustics−

Measurement of sound insulation of buildings and of building elements

−Part 3 : Laboratory

measurements of airborne sound insulation of building elements

は,

ここに記載した JIS A 1416

と同等である。

JIS A 1419-1

  建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法−第 1 部:空気音遮断性能

備考  原国際規格 ISO 140-4 に引用規格として記載されている ISO 717-1 : 1996, Acoustics−Rating of

sound insulation in buildings and of building elements

−Part 1 : Airborne sound insulation は,こ

こに記載した JIS A 1419-1 と同等である。

JIS C 1502

  普通騒音計

備考  原国際規格 ISO 140-4 に引用規格として記載された IEC 60651, Sound level meters の Type2 及

び IEC 60804, Integrating−averaging sound level meters の Type2 に関する引用事項は,こ

こに記載した JIS C 1502 の該当事項と同等である。

JIS C 1505

  精密騒音計

備考  原国際規格 ISO 140-4 に引用規格として記載された IEC 60651, Sound level meters の Type1 及

び IEC 60804, Integrating-averaging sound level meters の Type1 に関する引用事項は,ここ

に記載した JIS C 1505 の該当事項と同等である。

JIS C 1515

  音響校正器

備考  ここに記載した JIS C 1515 の該当事項は,IEC 60942 : 1988, Sound calibrators と同等である。

JIS Z 8401

  数値の丸め方

2.2

国際規格

ISO 140-2 : 1991, Acoustics

−Measurement of sound insulation in buildings and of building elements−Part

2

:Determination, verification and application of precision data

ISO 140-5 : 1998, Acoustics

−Measurement of sound insulation in buildings and of building elements−Part

5

:Field measurements of airborne sound insulation of facade elements and facades

ISO 3382 : 1997, Acoustics

−Measurement of the reverberation time of rooms with reference to other

acoustical parameters

参考  現在のところ,ISO 140-2ISO 140-5 及び ISO 3382 に対応する JIS はない。

IEC 61260

  Electroacoustics−Octave-band and fractional-octave-band filters

参考  現在のところ,この国際規格に対応する JIS はない。

3.

定義  この規格で用いる主な用語の定義は,次による。

3.1

室内平均音圧レベル  (average sound pressure level in a room) L  対象とする室内における空間的及

び時間的な平均 2 乗音圧を基準音圧の 2 乗で除した値の常用対数を 10 倍した値。単位はデシベル (dB)。

空間的な平均は,音源近傍の直接音領域,壁などの室境界の近傍音場を除いた空間全体について行う。

3.2

室間音圧レベル差 (level difference) D  音源室内,受音室内のそれぞれにおいて測定される室内平均

音圧レベルの差で,次の式で表される。単位はデシベル (dB)。

D

L

1

L

2

 (1)

ここに,

L

l

音源室内における室内平均音圧レベル (dB)

L

2

受音室内における室内平均音圧レベル (dB)


3

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

3.3

規準化音圧レベル差  (normalized level difference) D

n

  室間音圧レベル差の値から受音室の等価吸音

面積  (A)  と規準化のための等価吸音面積  (A

0

)

の比の常用対数を 10 倍した値を差し引いた値で,次の式で

与えられる。単位はデシベル (dB)。

0

10

log

10

A

A

D

D

n

=

 (2)

ここに,

A

0

=10m

2

とする。

3.4

標準化音圧レベル差 (standardized level difference) D

nT

  室間音圧レベル差に受音室の残響時間  (T)

と基準の残響時間  (T

0

)

の比の常用対数を 10 倍した値を加えた値で,次の式で与えられる。単位はデシベ

ル (dB)。

0

10

log

10

T

T

D

D

nT

+

=

 (3)

ここに,  住宅の居室については T

0

=0.5s とする。

備考1.  一般的な住宅居室における残響時間が室容積,周波数によらず0.5秒に近いことから,残響時

間に関する標準化における基準の残響時間を0.5秒とする。

2.

基準の残響時間を 0.5 秒として標準化することは,次の式で示される値を基準の等価吸音面

積 (m

2

)

として規準化することと等価である。

A

0

=0.32V

ここに,  は室容積 (m

3

)

である。

3.5

準音響透過損失 (apparent sound reduction index) R'  測定対象の壁又は床を透過する音響パワー

(W

2

)

以外に,側路伝搬又はその他の影響による透過パワー  (W

3

)

の影響が無視できない場合,透過パワー

全体  (W

2

W

3

)

に対する測定対象の壁又は床に入射する音響パワー  (W

1

)

の比の常用対数の 10 倍で,次の

式で与えられる。単位はデシベル (dB)。

÷÷ø

ö

ççè

æ

+

=

3

2

1

10

log

10

W

W

W

R

 (4)

一般に,受音室に透過する音響パワーは,測定対象の壁又は床を直接透過するパワーだけでなく,側路

伝搬によるパワーなども含まれる。そのような場合にも,音源室,受音室ともに拡散音場であると仮定し

て,次の式によって準音響透過損失を算出する。

A

S

D

R

10

log

10

+

=

 (5)

ここに,

D

室間音圧レベル差 (dB)

S

測定対象の壁又は床の面積 (m

2

)

A

受音室の等価吸音面積 (m

2

)

ドアを対象とする場合には,はドア(枠を含む)を取り付ける開口部の面積とする。その場合,ドア

以外の周辺部の壁を通しての音の透過が無視できる程度に小さいことを確認しておく必要がある。

平面的又は断面的に二室が千鳥状の配置となっている場合には,は両室に共通の壁又は床の面積とす

る。共通の部分の面積が 10m

2

未満の場合には,試験報告書にその旨を記述する。このような場合,V/7.5

の値を とする。ただし,は受音室の容積 (m

3

)

で,受音室は必ず容積が小さいほうの室とする。

備考1.  現場における測定結果と実験室における測定結果の比較は,共通部分の面積 が10m

2

に近い

場合にだけ行うべきである。

2.

準音響透過損失を求める場合,実際の音の透過条件によらず,二室に共通の壁又は床の部分

に入射する音響パワーによって受音室に透過する音響パワーが決まると仮定している。


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

音源室,受音室の両方で拡散音場の仮定が成り立つ場合には,準音響透過損失は測定の方向にはよらな

い。

4.

測定装置  測定には,6.で述べる測定方法に適したものを用いる。

音圧レベルの測定には,JIS C 1502 に規定する普通騒音計又は JIS C 1505 に規定する精密騒音計を用い

る。測定に先立って,JIS C 1515 に規定する音響校正器を用いてマイクロホンを含めた測定装置全体の感

度を校正する。平面進行波音場における測定用に校正されている騒音計を用いる場合には,拡散音場補正

を行う必要がある。

周波数分析には,IEC 61260 に規定するオクターブ又は 1/3 オクターブバンドフィルタを用いる。

備考  JIS C 1502 又は JIS C 1505 及び IEC 61260 の規定に適合するリアルタイム型周波数分析器を使

用してもよい。

残響時間の測定に用いる装置は,ISO 3382 の規定による。

音源装置に必要とされる要件は,6.2 及び

附属書 に述べる。

5.

測定条件  同じ形状・寸法をもつ音源室及び受音室で家具・じゅう(什)器などが全く置かれていな

い状態で測定を行う場合には,それぞれの室に拡散体(家具や板状材料など)を設置することが望ましい。

拡散体としては,1m

2

以上の面積をもつものを 3∼4 個用いればよい。

6.

測定方法

6.1

一般事項  測定は,オクターブバンド又は 1/3 オクターブバンドごとに行う。これのうち,いずれに

よるかは測定の目的に応じて事前に決定する。

6.2

音源室における音の発生  音源室内で発生する音は,定常で測定対象周波数範囲の全体にわたって

連続的なスペクトルをもつものとする。音源側にフィルタを用いる場合には,オクターブバンド測定又は

1/3

オクターブバンド測定の別に,オクターブバンド又は 1/3 オクターブバンドフィルタを使用する。ホワ

イトノイズなどの広帯域ノイズを用いる場合には,受音室内で高音域において十分な信号対雑音比が確保

されるようにスペクトルを調整する方法をとってもよい。いずれの場合にも,音源室における音圧のスペ

クトル特性として,隣り合う周波数帯域のレベル差が 6dB 以上となってはならない。

音源の音響パワーは,すべての周波数帯域で受音室内の音圧レベルが暗騒音のレベルよりも 10dB 以上

大きくなるように設定する。この条件が実現できない場合には,6.6 で述べる補正を行う。

音源は,

附属書 で述べる方法によって放射特性が均一で全指向性となるようにする。複数のスピーカ

ユニットからなる音源を用いる場合には,すべてのスピーカユニットを同相で駆動する。複数の音源を用

いる場合には,同じ型のものを使用し,それぞれに同種で無相関の信号を入力し,同一レベルで駆動する。

音源室と受音室の容積が異なる場合,標準化音圧レベル差を求めるためには,容積が大きい室を音源室と

することが望ましい。準音響透過損失を求める場合には,容積が大きいほうの室を音源室として音源位置

を少なくとも 2 か所以上として測定する,又は音源室と受音室を逆にして 1 か所又はそれ以上の音源位置

で測定を繰り返す方法をとる。

音源スピーカは,音場ができるだけ拡散性となるように,また,音の透過に大きな影響を与える測定対

象の部位及び側路伝搬の原因となる箇所に強い直接音が入射しないような場所に設置する。音源室及び受

音室の音場は,音源のタイプ及び位置に大きく依存する。音源スピーカの特性の測定及び設置は,

附属書

1

の規定に従って行う。


5

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

6.3

室内平均音圧レベルの測定  次に示すいずれかの方法によって,音源室及び受音室内の室内平均音

圧レベルを測定する。

6.3.1

固定マイクロホン法  音源室及び受音室内で,室境界,拡散体などから 0.5m 以上離れ,更に音源

室の場合には音源から 1m 以上離れた空間内に,互いに 0.7m 以上離れた 5 点以上の測定点を空間的に均等

に分布させる。

6.3.2

移動マイクロホン法  音源室及び受音室内で,0.7m 以上の回転半径をもつマイクロホン移動装置

を用いて測定を行う。その場合,室境界,拡散体などから 0.5m 以上離れ,更に音源室の場合には音源か

ら 1m 以上離れた空間内でマイクロホンを連続的に回転させる。その回転面は床面に対して傾斜させ,ま

た,各壁面に対しても 10°以上の角度となるようにする。回転周期は 15 秒以上とする。

6.3.3

平均化時間

a)

固定マイクロホン法による場合  各マイクロホン設置位置における音圧レベルの平均化時間は,6.4

に示す測定周波数帯域において,オクターブバンド測定の場合には中心周波数が 250Hz 以下の周波数

帯域では 3 秒以上,500Hz 以上の周波数帯域では 2 秒以上,1/3 オクターブバンド測定の場合には,中

心周波数が 400Hz 以下の周波数帯域では 6 秒以上,500Hz 以上の周波数帯域では 4 秒以上とし,その

間の

等価音圧レベルを測定する。

備考  等価音圧レベルとは,各周波数帯域ごとの音圧レベルの平均化時間にわたるエネルギー平均値

で,騒音計の積分平均機能を利用することによって自動的に測定することができる。積分平均

機能を備えていない騒音計を用いる場合には,指示値の平均を読み取る。

b)

移動マイクロホン法による場合  平均化時間は,マイクロホン移動装置の周期以上かつ 30 秒以上とし,

回転周期の整数倍とする。

備考  この方法による場合,必ず積分平均機能を備えた騒音計を用いて平均化時間における等価音圧

レベルを測定する。

6.4

測定周波数範囲  室内平均音圧レベルの測定は,次の中心周波数の周波数帯域について行う。

オクターブバンド測定: 125Hz,250Hz,500Hz,1 000Hz 及び 2 000Hz

1/3

オクターブバンド測定: 100Hz,125Hz,160Hz,200Hz,250Hz,315Hz,400Hz,500Hz,

630Hz

,800Hz,1 000Hz,1 250Hz,1 600Hz,2 000Hz,2 500Hz 及

び 3 150Hz

備考1.  オクターブバンド測定の場合には中心周波数4 000Hz の帯域,1/3オクターブバンド測定の場

合には中心周波数4 000Hz 及び5 000Hz の帯域についても測定しておくことが望ましい。

2.

低周波数域の測定が必要な場合には,オクターブバンド測定による場合は中心周波数 63Hz

の帯域,1/3 オクターブバンド測定による場合は中心周波数 50Hz,63Hz 及び 80Hz の帯域に

ついて測定を追加する。

6.5

残響時間の測定及び等価吸音面積の算出

6.5.1

残響時間の測定

a)

受音室内の 1 点に音源スピーカを設置し,

室内に均等な分布となるように 3 点以上の測定点を設ける。

すべての測定点は,音源スピーカ,壁などの室の境界面から 1m 以上離す。

b)

  ISO 3382

に規定するノイズ断続法 (interrupted noise method) 又はインパルス応答積分法 (integrated

impulse response method)

によって,オクターブバンド又は 1/3 オクターブバンドごとに残響減衰曲線

を求める。測定周波数帯域ごとの測定回数は,ノイズ断続法による場合には各測定点において 3 回以

上とする。


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

c)

測定された残響減衰曲線の傾きから残響時間を読み取る。その際,残響減衰曲線の初期レベルに対し

て−5dB から少なくとも−25dB までの減衰に最小 2 乗法による直線回帰などの手法を適用して残響時

間を求める。

備考  残響時間 (s) は,小数点以下 2 けた目を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けたまで表す。

6.5.2

等価吸音面積の算出  受音室の等価吸音面積は,残響時間の測定結果の平均値を用いて次の式によ

って算出する。

T

V

A

16

.

0

=

 (6)

ここに,

A

等価吸音面積

 (m

2

)

V

受音室の容積

 (m

3

)

T

受音室の残響時間

 (s)

備考

等価吸音面積は,

小数点以下

2

けた目を JIS Z 8401 によって丸め,

小数点以下

1

けたまで表す。

6.6

暗騒音の影響の補正  受音室における測定結果に対して,室外からの騒音,受音システムにおける

電気的ノイズ,音源室と受音室間の電気的なクロストークなどが影響していないことを確認するために,

必ず暗騒音のレベルを測定する。

暗騒音のレベルが測定信号に暗騒音が加わったレベルに対して,少なくとも

6dB

以上(

10dB

以上が望

ましい)低くなるようにする。この差が

6dB

以上の場合には,暗騒音の影響を除去した音圧レベルを次の

式によって求める。その差が

6dB

よりも小さい場合には,この補正計算を行わず,音圧レベルの測定結果

は参考値として記録する。

(

)

10

/

10

/

10

10

10

log

10

b

sb

L

L

L

=

 (7)

ここに,

L

補正された音圧レベル

 (dB)

L

sb

暗騒音の影響を含む音圧レベルの測定値

 (dB)

L

b

暗騒音の音圧レベル

 (dB)

備考

暗騒音の影響の補正は,次の式によって行ってもよい。

L

L

sb

L

C

 (8)

ここに,

  L

C

は暗騒音補正値(正の値)で,

表 によって与えられる。

表 1  暗騒音補正値 L

C

 (dB)

L

sb

L

b

(dB)

0.0 0.1

0.2

0.3

0.4

0.5

0.6

0.7

0.8 0.9

6.0

1.3 1.2

1.2

1.2

1.1

1.1

1.1

1.0

1.0 1.0

7.0

1.0 0.9

0.9

0.9

0.9

0.9

0.8

0.8

0.8 0.8

8.0

0.7 0.7

0.7

0.7

0.7

0.7

0.6

0.6

0.6 0.6

9.0

0.6 0.6

0.6

0.5

0.5

0.5

0.5

0.5

0.5 0.5

10.0

0.5 0.4

0.4

0.4

0.4

0.4

0.4

0.4

0.4 0.4

11.0

0.4 0.4

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3 0.3

12.0

0.3 0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.2

0.2

0.2 0.2

13.0

0.2 0.2

0.2

0.2

0.2

0.2

0.2

0.2

0.2 0.2

14.0

0.2 0.2

0.2

0.2

0.2

0.2

0.2

0.1

0.1 0.1

15.0dB

以上

補正なし

6.7

室間音圧レベル差の算出

6.7.1

固定マイクロホン法による場合  音源の設置位置ごとに,音源室,受音室のそれぞれについて,測

定周波数帯域ごとに,すべての測定点において測定された音圧レベルのエネルギー平均値

  (L)

を次の式に

よって計算する。


7

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

å

=

n

i

L

i

n

L

1

10

/

10

10

1

log

10

 (9)

ここに,

L

i

i

番目の固定測定点における音圧レベルの測定値 (dB)

n

固定測定点の数

上記の方法で求められた音源室及び受音室についての室内平均音圧レベル L

1

及び L

2

の差を求め,室間

音圧レベル差  (D)  とする[式(1)参照]

。音源を 2 か所以上に移して測定を行った場合には,音源位置ごと

に以上の計算を行い,その結果の算術平均値を室間音圧レベル差とする。

6.7.2

移動マイクロホン法による場合  マイクロホンを移動することによって測定された音源室及び受

音室についての室内平均音圧レベル L

1

及び L

2

の差を求め,室間音圧レベル差  (D)  とする[式(1)参照]

音源を 2 か所以上に移して測定を行った場合には,音源位置ごとに以上の計算を行い,その結果の算術平

均値を室間音圧レベル差とする。

備考  室間音圧レベル差は,小数点以下 2 けた目を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けたまで

表す。

6.8

規準化音圧レベル差の算出  6.5.2 によって求められた受音室の等価吸音面積(A)と 6.7 によって求め

られた室間音圧レベル差  (D)  から,式(2)によって規準化音圧レベル差  (D

n

)

を計算する。

備考1.  規準化音圧レベル差は,附属書4に示す基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定の結果か

ら算出することもできる。

2.

規準化音圧レベル差は,小数点以下 2 けた目を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けた

まで表す。

6.9

標準化音圧レベル差の算出  残響時間の測定結果  (T)  と 6.7 によって求められた室間音圧レベル差

(D)

から,式(3)によって標準化音圧レベル差  (D

nT

)

を計算する。

備考1.  標準化音圧レベル差は,附属書4に示す基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定の結果か

ら算出することもできる。

2.

標準化音圧レベル差は,小数点以下 2 けた目を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けた

まで表す。

6.10

準音響透過損失の算出  6.5.2 によって求められた受音室の等価吸音面積  (A)  と 6.7 によって求めら

れた室間音圧レベル差  (D)  から,式(5)によって準音響透過損失  (R')  を計算する。

備考1.  準音響透過損失は,附属書4に示す基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定の結果から算

出することもできる。

2.

準音響透過損失は,小数点以下 2 けた目を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 けたまで

表す。

7.

精度  測定方法は ISO 140-2 の規定に適合するように十分な反復性をもたなければならない。測定の

手順や測定装置を変更した場合には,ISO 140-2 に従って測定精度を確認する必要がある。

8.

測定結果の表示  室間音圧レベル差 D,規準化音圧レベル差 D

n

,標準化音圧レベル差 D

nT

,準音響透

過損失値 R'の測定結果は,図及び表で示す。図の目盛は,オクターブの幅が 15mm(1/3 オクターブの幅が

5mm

,10dB が 20mm となるようにとる。各周波数ごとの測定結果は点で示し,順次,直線で結ぶ。

備考 1/3 オクターブバンド測定による結果からオクターブバンドごとの値を計算する場合には,次の


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

各式による。

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

=

å

=

3

1

,

10

1

/

1

3

10

log

10

10

/

3

/

1

j

j

D

D

 (10)

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

=

å

=

3

1

,

3

/

1

,

10

1

/

1

,

3

10

log

10

10

/

j

j

D

n

n

D

 (11)

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

=

å

=

3

1

,

3

/

1

,

10

1

/

1

,

3

10

log

10

10

/

j

j

D

nT

nT

D

 (12)

ú

ú
û

ù

ê

ê
ë

é

=

å

=

3

1

,

3

/

1

10

1

/

1

3

10

log

10

10

/

j

j

R

R

 (13)

ここに,  添字の 1/1,1/3 は,それぞれオクターブバンド,1/3 オクターブバンド

を示す。

R'

の測定で,1 条件の音源室−受音室の関係,又はその方向を逆転させて測定を繰り返した場合には,

各周波数帯域におけるすべての測定結果の算術平均値を求める。

9.

試験報告書  試験結果の報告書には,測定結果とともに,次の事項を記載する。

a)

測定はこの規格によったこと。

b)

測定機関名

c)

測定依頼者の名称及び住所

d)

測定実施年月日

e)

建物の構造(平面図,断面図,室内仕上げなど)及び測定条件(音源室−受音室の関係,音源の位置

及び向き,測定点配置など)の説明

f)

音源室及び受音室の容積

g)

室間音圧レベル差 D,規準化音圧レベル差 D

n

,標準化音圧レベル差 D

nT

,準音響透過損失値 R'の測定

結果のうちの必要とされるもの。

h)

  R'

を求めた場合には,計算に用いた面積  (S)  

i)

測定方法及び装置の説明

j)

測定結果が暗騒音(電気的ノイズも含む)の影響を受けている場合には,DD

n

D

nT

又は R'≧…dB

のように,測定限界を示す。

k)

附属書 に基づいて側路伝搬の測定を行った場合には,R'と同じ表し方でその結果を示す。どのよう

な経路の透過パワーが側路伝搬測定に含まれているかをできるだけ明確に記述する。

l)

その他の参考事項(開口部の条件,測定時に音漏れが感じられた場合には,その位置,室内の調度の

状況など)


9

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

附属書 1(規定)  音源の仕様及び設置方法

1.

音源スピーカの放射特性の測定及びマイクロホン位置を考慮した設置方法

1.1

一般事項  この附属書では,マイクロホンで音圧分布を測定する音源室内の音場をできるだけ拡散

性にするための方法について述べる。音源室内の音圧測定点を音源からの直接音が卓越する範囲外に設定

できるように,また,音の透過に大きく寄与する壁・床・天井などの面に音源からの直接音が卓越しない

ようにするためには,音源スピーカの指向特性及びその設置位置について十分考慮する必要がある。

音源スピーカの放射指向特性に関する条件は,音源室の寸法によって異なる。この附属書の 1.3 に規定

する均一な全指向性放射特性の条件を満たす音源を用いれば,

本体の 6.3 に規定するマイクロホン間隔に

関する条件を満たすことができる。

1.2

音圧測定点を考慮した音源スピーカの設置位置  音源からの直接音が卓越する領域の外に音圧測定

点を設定する必要がある。すなわち,音源から離れるにしたがって音圧レベルが大きく減衰するような領

域(直接音領域)の外にマイクロホンを設置しなければならない。

移動マイクロホン法による場合,音源の近傍をマイクロホンが通過する際に測定される音圧レベルが増

大するようなことがあってはならない。

1.3

音源スピーカの放射指向特性の測定方法  室内のいずれの位置で使用する場合にも,音源スピーカ

は複数のスピーカユニットを一つの密閉型エンクロージャに取り付けたものとし,すべてのスピーカユニ

ットは同相で駆動する。

多面体(正 12 面体が望ましい)の各面にスピーカを取り付けることによって,全指向性の放射指向性を

近似的に実現することができる。また,半球状の多面体音源スピーカを床面に設置することによっても,

床上の半空間において全指向性の放射特性が得られる。

音源スピーカの指向特性を測定する方法としては,自由音場内に音源を置き,それから 1.5m 離れた円

周上の音圧レベルを測定する。その場合,音源信号としては広帯域ノイズを用い,音圧測定は 1/3 オクタ

ーブバンドごとに行う。指向特性を表す指標 (DI

i

)

としては,円周上の音圧レベルの 360°についてのエ

ネルギー平均値  (L

360

)

と 30°ごとのエネルギー平均値  (L

30, i

)

との差を求める。すなわち,

DI

i

L

360

L

30, i

100Hz

∼630Hz の周波数範囲で DI

i

の値が±2dB 以内であれば,音源は全指向性の放射特性をもつとして

よい。630Hz∼1 000Hz の範囲では,この許容限界を±2dB∼±8dB まで直線的に増加させて判断する。1

000Hz

∼5 000Hz では,許容限界を±8dB とする。

最も厳しい条件についても調べておくために,一つ以上の断面について上述の測定を行う。ただし,多

面体の音源については,測定断面は一つでよい。

2.

音源位置の設定のための指針  最適な音源位置は,マイクロホン配置(移動マイクロホン法による場

合にはその経路)の条件だけでなく,音源の放射指向特性によっても異なる。

音源位置を複数とする場合には,個々の位置の間隔は 0.7m 以上とする。そのうち,少なくとも 2 か所

の間隔は 1.4m 以上とする。

音源の設置位置は,音源の中心と室の境界面との距離が 0.5m 以上となるようにする。その場合,室の

境界面の細かい凹凸は無視してもよい。


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

室の境界面と平行な面内に二つ以上の音源位置を配置してはならない。

特に容積が小さい室では,音源室の隅に音源を設置するとよい。音源位置の設定に当たっては,側路伝

搬が生じないように,また,音源室内における空間的なレベルの変動が大きくならないように十分注意す

る必要がある。


11

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

附属書 2(規定)  特定場所間音圧レベル差の測定方法

1.

適用範囲  この附属書は,この規格の本体で規定されていない建物の壁,床,天井,ドアなどを介し

た特定の場所の間の空気音遮断性能を測定する方法について規定する。

2.

引用規格  本体の 2.と同じ。

3.

定義  この附属書で用いる主な用語の定義は,本体の 3.によるほか,次による。

3.1

特定位置音圧レベル  音源側又は受音側の空間の特定の位置における音圧レベル。単位はデシベル

(dB)

3.2

特定領域平均音圧レベル  音源側又は受音側の空間の特定の領域における音圧レベルの空間平均値。

単位はデシベル (dB)

3.3

特定場所間音圧レベル差  D

p

  音源側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室内平均

音圧レベルと受音側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室内平均音圧レベルとの差で,

次の式で与えられる。単位はデシベル (dB)

D

p

L

1

L

2

 (1)

ここに,

L

1

:  音源側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室

内平均音圧レベル (dB)

L

2

:  受音側の特定位置音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は室

内平均音圧レベル (dB)

備考  音源室の室内音圧レベルと受音室の室内平均音圧レベルの差(室間平均音圧レベル差)につい

ては,本体によることとし,この附属書では対象としない。

4.

測定装置  本体の 4.と同じ。

5.

測定条件  測定対象の室は,通常の使用状態とする。ドア,シャッターなどの開閉部位を対象とする

場合には,測定の前に 5 回以上の開閉を行う。

6.

測定方法

6.1

一般事項  測定は,オクターブバンド又は 1/3 オクターブバンドごとに行う。これらのうち,いずれ

によるかは測定の目的に応じて事前に決定する。性能を単一数値評価量で表示する際には,いずれによっ

たかを明記する。


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

6.2

音源室又は音源側空間における音の発生  音源室内又は音源側空間で発生する音は,定常で測定対

象周波数範囲の全体にわたって連続的なスペクトルをもつものとする。音源側にフィルタを用いる場合に

は,オクターブバンド測定又は 1/3 オクターブバンド測定の別に,オクターブバンド又は 1/3 オクターブ

バンドフィルタを使用する。ホワイトノイズなどの広帯域ノイズを用いる場合には,受音側の空間で高音

域において十分な信号対雑音比が確保されるようにスペクトルを調整する方法をとってもよい。いずれの

場合にも,音源室における音圧のスペクトル特性として,隣り合う周波数帯域のレベル差が 6dB 以上とな

ってはならない。

音源の音響パワーは,すべての周波数帯域で受音室側の空間における音圧レベルが暗騒音のレベルより

も 10dB 以上大きくなるように設定する。この条件が実現できない場合には,

本体の 6.6 で示した補正を行

う。

複数のスピーカからなる音源を用いる場合には,すべてのスピーカを同相で駆動する,又は

附属書 

示した方法によって放射特性が均一で全指向性となるようにする。複数の音源を用いる場合には,同じ型

のものを使用し,それぞれに同種で無相関の信号を入力し,同一レベルで駆動する。

音源スピーカは,測定の対象とする音場ができるだけ拡散性となるように,また,音の透過に大きな影

響を与える測定対象の部位及び側路伝搬の原因となる箇所に強い直接音が入射しないような場所に設置す

る。音源スピーカの特性の測定及び設置は,

附属書 の規定に従って行う。

6.3

室内平均音圧レベル,特定領域平均音圧レベル及び特定位置音圧レベルの測定  測定の目的に応じ

て,音源側及び受音側の空間において室内平均音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は特定位置音圧レ

ベルを測定する。その方法は,次による。

6.4

マイクロホンの設置方法  音源室又は受音室内における室内平均音圧レベルを測定する場合には,

本体の 6.3 による。

音源側空間又は受音側空間における特定領域平均音圧レベルを測定する場合には,対象とする領域内に

その大きさに応じて複数の固定測定点を均等な分布となるように設定する。対象とする領域が 3 次元的に

ある程度の広がりをもつ場合には,移動マイクロホン法によってもよい(

本体の 6.3.2 参照)。

ドアなどの開口部部材の空気音遮断性能を調べる場合には,音源側及び受音側において対象とする部材

から 1m 離れた面上に 3∼5 点の固定測定点を設ける。自動又は手動による 2 次元的な移動マイクロホン法

によって,対象とする面上でマイクロホンを移動する方法を用いてもよい。

6.5

平均化時間  本体の 6.3.3 による。

6.6

測定周波数範囲  本体の 6.4 による。

6.7

特定場所間音圧レベル差の算出

6.7.1

固定マイクロホン法による場合  音源側空間,受音側空間のそれぞれについて,測定周波数帯域ご

とに,すべての測定点において測定された音圧レベルのエネルギー平均値  (L)  を次の式によって計算する。

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

å

=

n

i

L

i

n

L

1

10

/

10

10

1

log

10

 (2)

ここに,

L

i

i

番目の固定測定点における音圧レベルの測定値 (dB)

n

固定測定点の数

計算された音源側空間,受音側空間の室内平均音圧レベル,特定領域平均音圧レベル又は特定位置音圧

レベルの差を求め,特定場所間音圧レベル差  (D

p

)

とする[式(1)参照]


13

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

6.7.2

移動マイクロホン法による場合  音源側空間又は受音側空間でマイクロホンを移動することによ

って測定された特定領域平均音圧レベルを用いて,特定場所間音圧レベル差  (D

p

)

を求める[式(1)参照]。

備考  特定場所間音圧レベル差は,小数点以下 2 けた目を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下 1 け

たまで表す。

7.

測定結果の表示  特定場所間音圧レベル差 D

P

の測定結果は,図及び表で示す。図の目盛は,オクター

ブの幅が 15mm(1/3 オクターブの幅が 5mm)

,10dB が 20mm となるようにとる。

1/3

オクターブバンド測定による結果からオクターブバンドごとの値を計算する場合には,次の式によ

る。

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

å

=

3

1

,

3

/

1

,

10

1

/

1

,

3

10

log

10

10

/

j

j

D

P

p

D

 (3)

ここに,  添字の 1/1,1/3 は,それぞれオクターブバンド,1/3 オクターブバンド

を示す。

8.

試験報告書  試験結果の報告書には,測定結果とともに,次の事項を記載する。

a)

測定はこの附属書によったこと。

b)

測定機関名

c)

測定依頼者の名称及び住所

d)

測定実施年月日

e)

建物の構造(平面図,断面図,室内仕上げなど)及び測定条件(音源室又は音源側空間−受音室又は

受音側空間の関係,音源の位置及び向き,測定点配置など)の説明

f)

音源室及び受音室の容積

g)

特定場所間音圧レベル差 D

P

の測定結果

備考  次の例のように,特定場所間音圧レベル差の測定結果には必ず音源側,受音側の順序で測定を

行った室,室内の特定の領域又は特定の場所を明記し,音の伝搬方向を矢印で示す。

1.  会議室→事務室内のデスク A 近傍

2.  機械室内の隔壁近傍→監視室制御デスク近傍

3.  宴会場 A の可動間仕切り壁近傍(距離1m)→宴会場 B の可動間仕切り壁近傍(距離1m)

4.  ホテル客室の廊下側ドア近傍→客室内ドア近傍

h)

測定方法及び装置の説明

i)

測定結果が暗騒音(電気的ノイズも含む)の影響を受けている場合には,D

p

≧…dB のように測定限界

を示す。

j)

その他の参考事項(開口部の条件,測定時に音漏れが感じられた場合にはその位置,室内の調度の状

況など)


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

附属書 3(参考)  側路伝搬音の測定

音源室から受音室に透過する音響パワーは,次のような経路の伝搬音が合成されたものと考えることが

できる。

W

Dd

:測定対象の隔壁に入射し,それから直接放射されるパワー

W

Df

:測定対象の隔壁に入射し,側路伝搬経路となる構造を伝わって放射されるパワー

W

Fd

:側路伝搬経路となる構造に入射し,測定対象の隔壁から放射されるパワー

W

Ff

:側路伝搬経路となる構造に入射し,それから放射されるパワー

W

leak

:すき間や空調ダクトなどを通して(空気音として)透過するパワー

側路伝搬を測定する必要がある場合は,次の方法のいずれかによる。

a)

隔壁部材の両側の面を厚さ 13mm のせっこうボードなどの板状材料で覆う。その場合,その材料の枠

は測定対象の隔壁から振動的に絶縁し,板と空気層で構成される系の共振周波数は対象とする測定周

波数範囲よりも十分に低くなるようにする必要がある。また,空気層には吸音材料を挿入する。これ

によって,W

Dd

W

Df

及び W

Fd

を小さくすることができ,この状態で測定される準音響透過損失は,

W

leak

が十分に小さいとすれば W

Ff

が支配的となる。さらに,側路伝搬経路となりそうな面を同様な方

法で覆うことによって,主要な側路伝搬経路を見つけることもできる。

b)

測定対象の隔壁の表面及び受音室内で側路伝搬が生じている面の平均振動速度を測定する。測定対象

の隔壁の表面の平均振動速度レベルは,次の式で計算する。

÷

÷

ø

ö

ç

ç

è

æ

+

+

+

=

2

0

2

2

2

2

1

10

...

log

10

v

n

v

v

v

L

n

v

 (1)

ここに,

  v

1

v

2

,…

v

n

: 測定対象の隔壁面上の

n

個の測定点における垂直方

向の振動速度の実効値

v

0

基準の振動速度

 (10

9

m/s)

備考

上式の基準の振動速度の値は,ISO 1683 

: 1983 Acoustics

Preferred reference quantities for

acoustic levels

による。建築音響の分野では,

5

×

10

8

m/s

が基準の振動速度として用いられるこ

ともある。したがって,式

(1)

によって計算する場合には,必ず基準の振動速度を付記する必要

がある。

振動ピックアップは,質量インピーダンスが試料面の駆動点インピーダンスに比べて十分小さいものを

使用し,試料表面にしっかり固定する。

試料又は側路伝搬経路となる構造のコインシデンス限界周波数が測定対象周波数に比べて低い場合には,

受音室内の面積が

S

k

の特定の要素

k

から放射される音響パワー

W

k

は,次の式で求められる。

k

k

k

k

v

cS

W

σ

ρ

2

=

 (2)

ここに,

2

k

v

表面に垂直方向の振動速度の

2

乗平均値の空間平均値

σ

k

放射効率(コインシデンス限界周波数以上では

1

としてよい。

ρ

c

空気の特性インピーダンス

以上のような方法で側路伝搬経路となる構造から放射されるパワーが求められる場合には,準音響透過

損失

 (dB)

は,次の式で推定することができる。


15

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

+

=

+

Ff

Df

Ff

Df

W

W

W

R

1

10

log

10

 (3)

備考

以上に述べた方法で信頼性の高い結果を得るために必要とされる種々の条件が満たされる場合

には,音響インテンシティ測定法を用いることによって側路伝搬成分を直接測定することがで

きる。この方法によった場合には,試験報告書にその旨を記載する。


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

附属書 4(参考)  基準音源を用いた等価吸音面積レベルの測定方法

1.

適用範囲  この附属書は,建築物及び建築部材の空気音遮断性能の測定の際に必要となる受音室の等

価吸音面積のレベル表示値を基準音源を用いて測定する方法を示す。

2.

引用規格  本体の 2.によるほか,次による。

2.1

日本工業規格

JIS Z 8732

  音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−無響室及び半無響室による

精密方法

備考

ISO 3745

, Acoustics

Determination of sound power leves of noise sources using sound pressure

Precision methods for anechoic and hemi-anechoic rooms

がここに記載した JIS Z 8732 と一

致している。

JIS Z 8734

  音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−残響室における精密方法

備考

ISO 3741

, Acoustics

Determination of sound power leves of noise sources using sound pressure

Precision methods for reverberation rooms

がここに記載した JIS Z 8734 と一致している。

JIS Z 8736-1

  音響−音響インテンシティによる騒音源の音響パワーレベルの測定方法−第

1

部:離散

点による測定

備考

ISO 9614-1

, Acoustics

Determination of sound power levels of noise sources using sound intensity

Part 1 : Measurement at discrete points

がここに記載した JIS Z 8736-1 と一致している。

3.

定義  この附属書で用いる主な用語の定義は,本体の 3.によるほか,次による。

3.1

基準音源  附属書 の 1.3 に規定する要件を満たす音源で,本体の 6.4 に規定する測定周波数帯域ご

との音響パワーレベルが校正されているもの。

備考

基準音源の音響パワーレベルの校正は,JIS Z 8732JIS Z 8734 又は JIS Z 8736-1 に規定されて

いる精密級の測定方法によって行う。音響パワーレベルの校正は定期的に行う必要がある。

3.2

等価吸音面積レベル  L

abs

:室の等価吸音面積の基準の面積に対する比の常用対数の

10

倍で,次の

式で表される。単位はデシベル

 (dB)

0

10

log

10

a

A

L

abs

=

 (1)

ここに,

A

等価吸音面積

 (m

2

)

a

0

基準の面積

 (1m

2

)

4.

測定方法

4.1

一般事項  本体の規定による測定に合わせて,オクターブバンド又は

1/3

オクターブバンドごとに,

受音室内で基準音源を作動させたときの室内平均音圧レベルを次の方法で測定する。

4.2

基準音源の設置  全指向性をもつ基準音源を使用する場合には,受音室内で壁・床・天井などの面,

家具などの反射物から

1m

以上離れた位置に設置する。床置型の基準音源を使用する場合には,壁,家具

などの反射物から

1m

以上離して床上に設置する。


17

A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

4.3

室内平均音圧レベルの測定  次に示すいずれかの方法によって,基準音源を作動させたときの受音

室内の室内平均音圧レベルを測定する。

4.3.1

固定マイクロホン法  基準音源から

1m

以上離れ,かつ,室境界,拡散体などから

0.5m

以上離れ

た空間内に,互いに

0.7m

以上離れた

5

点以上の測定点を空間的に均一に分布させる。

4.3.2

移動マイクロホン法

0.7m

以上の回転半径をもつマイクロホン移動装置を用いて測定を行う。そ

の場合,基準音源から

1m

以上離れ,かつ,室境界,拡散体などから

0.5m

以上離れた空間内でマイクロホ

ンを連続的に回転させる。その回転面は,床面に対して傾斜させ,また,各壁面に対しても

10

°以上の角

度となるようにする。回転周期は

15

秒以上とする。

4.3.3

平均化時間  本体の 6.3.3 による。

4.4

測定周波数範囲  本体の 6.4 による。

4.5

等価吸音面積レベルの算出

4.5.1

固定マイクロホン法による場合  測定周波数帯域ごとに,すべての測定点において測定された音圧

レベルのエネルギー平均値

  (L)

を,次の式によって計算する。

÷

÷
ø

ö

ç

ç
è

æ

=

å

=

n

i

L

i

n

L

1

10

/

10

10

1

log

10

 (2)

ここに,

L

i

i

番目の固定測定点における音圧レベルの測定値

 (dB)

n

固定測定点の数

計算された室内平均音圧レベル

  (L)

と基準音源の音響パワーレベルの校正値

  (L

w

)

から,測定周波数帯

域ごとに,次の式によって等価吸音面積レベル

  (L

abs

)

を算出する。

6

8

1

log

10

10

+

÷

ø

ö

ç

è

æ

+

=

V

S

L

L

L

r

W

abs

λ

 (3)

ここに,

S

r

受音室の室内総表面積

 (m

2

)

λ

測定周波数帯域の中心周波数の音の波長

 (m)

V

受音室の容積

 (m

3

)

4.5.2

移動マイクロホン法による場合  マイクロホンを移動することによって測定された室内平均音圧

レベル

  (L)

と基準音源の音響パワーレベルの校正値

  (L

w

)

から,測定周波数帯域ごとに,式

(3)

によって等

価吸音面積レベル

  (L

abs

)

を算出する。

備考

等価吸音面積レベルは,小数点以下

2

けた目を JIS Z 8401 によって丸め,小数点以下

1

けたま

で表す。

5.

規準化音圧レベル差の算出  この規格の本体の 6.7 に規定する方法で求められた室間音圧レベル差

(D)

とこの附属書の 4.5 に示す方法で求められた受音室の等価吸音面積レベル

  (L

abs

)

から,次の式によっ

て規準化音圧レベル差

  (D

n

)

を算出する。

D

n

D

L

abs

10  (4)

6.

標準化音圧レベル差の算出  この規格の本体の 6.7 に規定する方法で求められた室間音圧レベル差

(D)

とこの附属書の 4.5 に示す方法で求められた受音室の等価吸音面積レベル

  (L

abs

)

から,次の式によっ

て標準化音圧レベル差

  (D

nT

)

を算出する。

0

32

.

0

log

10

V

V

L

D

D

abs

nT

+

=

 (5)


A 1417 : 2000 (ISO 140-4 : 1998)

ここに,

V

受音室の容積

 (m

3

)

V

0

基準の容積

 (1m

3

)

7.

準音響透過損失の算出  この規格の本体の 6.7 に規定する方法で求められた室間音圧レベル差

  (D)

この附属書の 4.5 に示す方法で求められた受音室の等価吸音面積レベル

  (L

abs

)

から,次の式によって準音

響透過損失を算出する。

0

10

'

log

10

a

S

L

D

R

abs

+

=

 (6)

ここに,

S

測定対象の壁又は床の面積

 (m

2

)

a

0

基準の面積

 (1m

2

)

建築音響

JIS

国際整合化調査研究委員会

改正原案調査作成本委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

橘      秀  樹

東京大学生産技術研究所

(委員)

安  藤      啓

鹿島建設株式会社技術研究所

井  上  勝  夫

日本大学理工学部

大  嶋  清  治

通商産業省工業技術院標準部材料規格課

大  川  平一郎

株式会社音環境研究所

木  村      翔

日本大学理工学部

子  安      勝

千葉工業大学

田  中      洪

日本板硝子環境アメニティ株式会社竜ヶ崎研究所

十  倉      毅

財団法人日本建築総合試験所

平  松  友  孝

大成建設株式会社技術研究所

福  島  寛  和

建設省建築研究所

杉  山  義  孝

建設省住宅局住宅生産課

(松  野      仁

建設省住宅局住宅生産課)

安  岡  博  人

三井建設株式会社技術研究所

安  岡  正  人

東京理科大学工学部

山  口  道  征

株式会社ブリヂストン

吉  村  純  一

財団法人小林理学研究所

米  澤  房  雄

財団法人建材試験センター中央試験所

(事務局)

後  藤  健  次

社団法人日本音響学会