>サイトトップへ >このカテゴリの一覧へ

A 1216

:2009

(1) 

目  次

ページ

序文 

1

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  用語及び定義 

1

4

  試験器具

1

5

  供試体

3

5.1

  供試体の形状及び寸法 

3

5.2

  供試体の作製 

3

6

  試験方法

3

7

  計算

4

8

  報告

5


A 1216

:2009

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人地盤工学

会(JGS)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会

の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 1216:1998 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責

任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 A

1216

:2009

土の一軸圧縮試験方法

Method for unconfined compression test of soils

序文 

この規格は,1958 年に制定され,その後 5 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 1998 年に

行われたが,その後 JIS Z 8301 に基づく表記,用語の変更などに対応するために改正した。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,拘束圧を受けない状態で自立する供試体の一軸圧縮強さを求める方法について規定する。

この規格は,主として乱さない粘性土を対象とするが,練り返した試料,締め固めた土,砂質土などの自

立する供試体にも準用できる。

引用規格 

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用

規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS A 1203

  土の含水比試験方法

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

一軸圧縮強さ

拘束圧を受けない供試体の最大圧縮応力。

試験器具 

試験器具は,次による。

4.1 

一軸圧縮試験機  一軸圧縮試験機は,ひずみ制御式圧縮装置,加圧板,荷重計及び変位計から構成

され,次に示す条件を満たすものとする(

図 参照)。 

a)

供試体の高さの 15  %までの圧縮ひずみを連続的に与え得るように,一定速度で作動するものとする。

荷重計,上部加圧板,供試体,下部加圧板及び圧縮装置のそれぞれの中心軸は,同一線上にあるもの

とする。

b)

供試体の最大圧縮力の±1  %の許容差で圧縮力が測定できるものとする。荷重計は,プルービングリ

ング又は電気的に荷重を指示できるもので,容量の異なるもの 0.2 kN∼2 kN を複数用意しておき,予

想される一軸圧縮強さに応じて使い分ける。


2

A 1216

:2009

   

c)

供試体の高さの±0.1  %の許容差で圧縮量が測定できるものとする。変位計は,測定範囲が 20 mm 以

上で,最小目盛が 1/100 mm の変位計又はこれと同等以上の性能をもつ電気式変位計とする。

図 1−ひずみ制御式一軸圧縮試験機の例

4.2 

供試体作製器具  供試体作製器具は,次のとおりとする(図 参照)。 

a)

トリマー

b)

マイターボックス  マイターボックスは,二つ割りにできて,その内径が供試体の直径よりわずかに

大きいものとし,両端が平行で,かつ,軸方向に対して直角なものとする。

c)

ワイヤソー及び直ナイフ  ワイヤソーに使用する鋼線の直径は,0.2 mm∼0.3 mm 程度とする。直ナイ

フは,鋼製で片刃の付いた長さ 25 cm 以上のものとする。

①  トリマー 
②  マイターボックス

③  ワイヤソー 
④  直ナイフ

図 2−供試体作製器具の例

4.3 

その他の器具  その他の器具は,次のとおりとする。 

a)

ノギス

b)

ストップウォッチ又は時計

c)

はかり  はかりは,0.1 g まではかることができるものとする。


3

A 1216

:2009

d)

含水比測定器具  含水比測定器具は,JIS A 1203 に規定するものとする。

供試体 

5.1 

供試体の形状及び寸法 

供試体の形状は,円柱とする。その直径は,通常 3.5 cm 又は 5.0 cm とし,高さは直径の 1.8 倍∼2.5 倍

とする。

なお,供試体の寸法は,試料の状態に応じて,試料を代表する試験を行える寸法を選ぶ。

注記  土の種類と試料の状態とによっては,サンプリングチューブから取り出した試料を,そのまま

の直径で端面の整形を行い供試体としてもよい。

5.2 

供試体の作製 

供試体の作製は,a)f)  の手順に従って,試料の含水比を変化させないように手際よく行う。また,試

料に乱れを与えないように十分に注意しなければならない。

a)

試料は,サンプリングなどによって乱された部分を取り除き,供試体の直径及び高さより余裕をもっ

た大きさのものを用意する。

b)

供試体側面は,規定の直径の円柱になるように,トリマー,ワイヤソー,直ナイフなどを用いて成形

する。トリマーを用いて成形する場合,試料にねじれ又は圧縮力を与えないように注意する。供試体

の作製は,通常,ワイヤソーを用いて試料を削り取るが,試料が硬い場合には直ナイフを用いる。

c)

供試体の端面は,両端面が平行で,かつ,軸方向と直角になるよう,マイターボックス,ワイヤソー,

直ナイフなどを用いて整形する。

d)

供試体の平均の高さ H

0

(cm)及び平均直径 D

0

(cm)を求める。供試体の高さ及び直径は,複数箇所

をノギスなどで最小読取値 0.1 mm まではかり,それぞれの平均値とする。

e)

供試体の質量 m(g)をはかる。

f)

供試体の作製の際に,

削り取った土の中から代表的試料を取り,含水比を求め供試体の含水比とする。

圧縮後の供試体を炉乾燥して含水比を求める場合,削り取った土の測定は省略してもよい。

試験方法 

試験は,次の手順に従って行う。この場合,供試体の作製後,できるだけ速やかに試験を開始する。

a)

供試体を一軸圧縮試験機に設置する。供試体を下部加圧板の中央に置き,供試体に圧縮が加わらない

ように上部加圧板を密着させる。その後,変位計及び荷重計の原点を調整する。

b)

毎分 1  %の圧縮ひずみが生じる割合を標準として,連続的に供試体を圧縮する。

c)

圧縮中は,圧縮量 ΔH(cm)と圧縮力 P(N)とを測定する。圧縮量と圧縮力との測定間隔は,応力−

ひずみ曲線を滑らかに描くことができる程度とする。連続記録をしない場合は,圧縮力の最大値まで

は圧縮量 0.2 mm,それ以降は 0.5 mm を超えない間隔が望ましい。

d)

圧縮力が最大となってから,引き続きひずみが 2  %以上生じるか,圧縮力が最大値の 2/3 程度に減少

するか,又は圧縮ひずみが 15  %に達したら圧縮を終了する。

e)

供試体の変形,破壊状況などを観察し,記録する。圧縮終了後の供試体の変形・破壊の状況は,それ

らの状態が最も顕著に見える方向から観察し,記録する。また,すべり面が見られる場合は,その傾

きが最も急に見える方向から観察を行い,おおよその角度が読み取れる程度に記録する。供試体の不

均質状況,異物の混入状況などについても,観察し,記録する。


4

A 1216

:2009

   

計算 

計算は,次のとおり行う。

a)

供試体の圧縮ひずみは,次の式によって算出する。

100

0

×

=

H

Η

Δ

ε

ここに,

ε

供試体の圧縮ひずみ(%)

ΔH

圧縮量(

cm

H

0

圧縮する前の供試体高さ(

cm

b)

圧縮ひずみが

ε

のときの圧縮応力は,次の式によって算出する。

10

100

1

0

×

×

=

ε

σ

A

P

4

2

0

0

D

A

π

=

ここに,

σ: 圧縮応力(kN/m

2

P: 圧縮ひずみが ε のときに供試体に加えられた圧縮力(N)

A

0

圧縮する前の供試体の断面積(cm

2

D

0

圧縮する前の供試体の直径(cm)

c)

圧縮ひずみを横軸に,圧縮応力を縦軸にとって応力−ひずみ曲線を図示する。

d)

圧縮ひずみが 15  %に達するまでの圧縮応力の最大値を応力−ひずみ曲線から求めて一軸圧縮強さ q

u

(kN/m

2

)とし,そのときのひずみを破壊ひずみ(%)とする。応力−ひずみ曲線の初期の部分に

図 3

のような変曲点が生じる場合は,変曲点以降の直線部分を延長し,横軸との交点を破壊ひずみの算出

の修正原点とする。

図 3−応力ひずみ曲線の初期の部分に変曲点が生じる場合の補正方法 

注記  変形係数 E

50

(MN/m

2

)の算出方法を,次に示す。 

10

1

2

50

u

50

×

=

ε

q

E

ここに,

E

50

変形係数(

MN/m

2

q

u

一軸圧縮強さ(

kN/m

2

ε

50

圧縮応力

σ

q

u

/2

のときの圧縮ひずみ(%)

。応力−ひずみ曲

線の初期の部分に

図 のような変曲点が生じる場合は,箇条 

d)

と同様の補正を行う。


5

A 1216

:2009

報告 

試験結果には,次の事項を報告する。

a)

供試体の直径(

cm

,高さ(

cm

,質量(

g

)及び含水比(%)

b)

供試体の破壊状況

c)

応力−ひずみ曲線

d)

一軸圧縮強さ(

kN/m

2

)及び破壊ひずみ(%)

e)

その他報告事項

関連規格:JIS Z 8301  規格票の様式及び作成方法