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A 1215

:2013

(1) 

目  次

ページ

序文  

1

1

  適用範囲  

1

2

  用語及び定義  

1

3

  試験装置及び器具  

1

4

  試験方法  

2

5

  記録及び整理  

2

6

  報告 

3


A 1215

:2013

(2) 

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,公益社団法人地盤

工学会(JGS)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調

査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 1215: 2001 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。


   

日本工業規格

JIS

 A

1215

:2013

道路の平板載荷試験方法

Method for plate load test on soil for road

序文 

この規格は,1953 年に制定され,その後 7 回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は 2001 年に

行われたが,その後の表記内容の変更及び規格票様式の改正(JIS Z 8301:2011)に対応するために改正し

た。

なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

適用範囲 

この規格は,道路の路床,道路の路盤などの地盤反力係数を求めるための平板載荷試験方法について規

定する。

用語及び定義 

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

2.1 

道路の路床 

原則的に原地盤を用いて構築され,構造上,舗装全体を支持する層。

2.2 

道路の路盤 

道路路床の上に設けられ表層からの荷重を分散させて路床に伝える役割をもつ層。

2.3 

地盤反力係数 

地盤面上に加えられた載荷圧力とそれによる地盤面の変形量との比。

2.4 

平板載荷試験 

剛な載荷板を介して,原地盤に荷重を与え,地盤の変形,強さなどを測定する試験。

試験装置及び器具 

試験装置及び器具は,次による。

a)

載荷板  載荷板は,厚さ 22 mm 以上の鋼製円板で,直径がそれぞれ 300 mm,400 mm 及び 750 mm の

ものとする。

b)

ジャッキ  ジャッキは,50∼400 kN の載荷能力と,沈下に追随できる十分なストロークをもつものと

する。


2

A 1215

:2013

   

c)

荷重計  荷重計は,ジャッキによる載荷重を測定するもので,載荷重に対し十分な容量をもち載荷能

力の 1/100 程度の荷重が測定できるもの又はこれと同等以上の性能をもつものを用いることができる。

d)

変位計  変位計は,最小目盛が 1/100 mm 以下で,20 mm 以上測定できるダイヤルゲージ又はこれと

同等の性能をもつ電気式変位計を用いることができる。

e)

沈下量測定装置  沈下量測定装置は,載荷板の沈下量を測る装置で,変位計取付け装置を備えた長さ

3 m

以上の支持ばりとその支持脚とからなり,支持脚の位置を載荷板及び反力装置の支持点(自動車

又はトレーラーの場合はその車輪)から 1 m 以上離して置くことができるものとする。

f)

反力装置  反力装置は,載荷重に見合う反力の大きさが得られる装置で,その支持点を載荷板の外側

から 1 m 以上離して置くことができるものとする。

自動車又はトレーラーなどを用いることができる。

g)

ストップウォッチ又は時計

h)

乾燥砂

試験方法 

試験方法は,次による。

なお,1 地点(載荷板設置地点)における試験回数は,1 回とする。

a)

試験の準備を次の順序で行う。

1)

地盤を水平にならし,必要があれば乾燥砂を薄く敷きならす。

2)

この上に試験に用いる直径の載荷板を据えるが,より小さい直径の載荷板が残っている場合には,

これらも中心を合わせて順次積み上げる。

3)

載荷板の上にジャッキを置き,反力装置と組み合わせて載荷重に見合う反力の大きさが得られるよ

うにする。その際,反力装置の支持点は,載荷板の外側端から 1 m 以上離して配置しなければなら

ない。

4)

沈下量測定装置の支持脚の位置を載荷板及び反力装置の支持点から 1 m 以上離して配置し,載荷板

の沈下量が測れるように変位計を 2 個以上等分点で載荷板に取り付ける。

5)

載荷板を安定させるため,あらかじめ載荷圧力 35 kN/m

2

相当の荷重をかけてから零に除荷し,変位

計の読みを取り,沈下の原点とする。

b)

載荷圧力が 35 kN/m

2

刻みになるように荷重を段階的に増加していき,荷重を上げるごとにその荷重に

よる沈下の進行が止まる

1)

のを待って荷重計と変位計の読みを取る。

1)

1

分間の沈下量の増分が,その載荷圧力における沈下量の増分の 1 %以下になれば,沈下の

進行が止まったと認めてもよい。 

c)

沈下量が 15 mm に達するか,載荷圧力が現場で予想される最も大きい接地圧力の大きさ又は地盤の降

伏点を超えれば試験を終了してもよい。

記録及び整理 

試験結果の記録及び整理は,次による。

なお,載荷圧力は 1 kN/m

2

単位,沈下量は 0.01 mm 単位,地盤反力係数は 1 MN/m

3

単位で表示する。ま

た,数値の丸め方は四捨五入とする。

a)

試験結果は,

表 に例示するように記録し,載荷圧力(kN/m

2

)と沈下量(mm)との関係を求める。

b)

載荷圧力(kN/m

2

)と沈下量(mm)の関係は,a)の結果を用いて

図 のように描く。

c)

地盤反力係数(MN/m

3

)は,載荷圧力(kN/m

2

)と沈下量(mm)の関係からある沈下量(mm)のと


3

A 1215

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きの載荷圧力(kN/m

2

)を求め,次の式(1)によって算出する。

S

p

K

s

  (1)

ここに,

K

s

地盤反力係数(MN/m

3

p

載荷圧力(kN/m

2

S

沈下量(mm)

報告 

試験結果については,次の事項を報告する。

なお,*が付いているものについては,必須の記録事項である。その他のものについては,必要に応じて

記録を行えばよい。

a)  *

地点番号

b)  *

試験日

c)

*

試験者

d)  *

載荷板の直径(mm)

e)

*

測定記録[載荷圧力(kN/m

2

)と沈下量(mm)

f)

*

載荷圧力(kN/m

2

)と沈下量(mm)の関係を示す図

g)  *

計算に用いた沈下量(mm)

h)  *

地盤反力係数(MN/m

3

i)

使用したジャッキの最大載荷能力及び最大ストローク

j)

使用した荷重計の容量及び最小目盛

k)

使用した変位計の容量及び最小目盛

l)

載荷板と沈下量測定装置の支持脚及び反力装置の支持点の位置関係が分かる図

m)

支持ばりの長さ

n)

反力装置の種類又は実荷重の大きさ

o)

その他特記すべき事項


4

A 1215

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表 1−平板載荷試験測定記録の例(変位計が 個の場合) 

                              載荷板の直径  300 mm        測定年月日 
                              載荷板の面積  70 650 mm

2

    試験番号

時間

min-s

荷重

沈下

荷重計

の読み

全荷重

kN

載荷圧力

kN/m

2

変位計の読み

mm

沈下量

mm

平均

0-00

5-05

10-03

14-58

18-42

22-30

26-02

29-15

31-45

35-10

38-30

0

13

26

40

53

66

79

93

106

119

132

0

2.5

5.0

7.4

9.9

12.4

14.8

17.3

19.8

22.3

24.7

0

35

70

105

140

175

210

245

280

315

350

0.05

0.30

0.60

0.85

1.19

1.48

1.77

2.04

2.36

2.68

3.05

0.07

0.28

0.52

0.80

1.09

1.32

1.61

1.84

2.16

2.46

2.77

0.06

0.29

0.56

0.83

1.14

1.40

1.69

1.94

2.26

2.57

2.91

0.00

0.23

0.50

0.77

1.08

1.34

1.63

1.88

2.20

2.51

2.85

図 1−載荷圧力と沈下量の関係図の例