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A 1129-2

:2010

(1)

目  次

ページ

1

  適用範囲

1

2

  引用規格

1

3

  器具

1

3.1

  ゲージプラグ

1

3.2

  測定器

2

4

  供試体

2

4.1

  供試体の寸法

2

4.2

  供試体の個数

2

4.3

  供試体の保存

2

5

  測定方法

3

5.1

  基長

3

5.2

  ゲージプラグの取付方法

3

5.3

  測長方法

3

6

  計算

4

7

  報告

4

附属書 A(参考)モルタル及びコンクリートの乾燥による自由収縮ひずみ試験方法

5


A 1129-2

:2010

(2)

まえがき

この規格は,工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき,社団法人日本コン

クリート工学協会(JCI)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業

標準調査会の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格である。

これによって,JIS A 1129-2:2001 は改正され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に

抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許

権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に係る確認について,責任は

もたない。


  

日本工業規格

JIS

 A

1129-2

:2010

モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法−

第 2 部:コンタクトゲージ方法

Methods of measurement for length change of mortar and concrete

Part 2:Method with contact-type strain gauge

1

適用範囲

この規格は,モルタル又はコンクリートの供試体の側面の長さ変化をコンタクトストレインゲージを用

いて測定する方法について規定する。

注記  参考として附属書 に,モルタル及びコンクリートの乾燥による自由収縮ひずみ試験方法につ

いて示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用

規格は,その最新版(追補を含む。

)を適用する。

JIS B 7503

  ダイヤルゲージ

3

器具

3.1

  ゲージプラグ  ゲージプラグは,供試体には(貼)り付け又は埋め込んで供試体の長さ変化を測定す

るための標点となるもので,さびを生じない金属製のものとする。

なお,埋め込み用ゲージプラグは,供試体の表面まで埋め込むものとする。

ゲージプラグの例を,

図 に示す。

単位  mm

図 1−コンタクトゲージ方法用のゲージプラグの例


2

A 1129-2

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3.2

  測定器  測定器は,これをゲージプラグに押し付けて附属のダイヤルゲージの目盛を読み取れる構造

のもので,次の条件を備えていなければならない。

a)

測定を繰り返して行う場合に,常に一定の状態で測定することができる。

b)

各供試体のゲージプラグ間の距離の変化を容易に測定できるような測定範囲をもっている。

c)

附属のダイヤルゲージは,JIS B 7503 の規定に適合するもの,又はこれと同等のデジタル表示のもの。

d)

熱膨張率の小さい標準尺を備えている。標準尺は,インバー鋼を用いるのが望ましい。

測定器の一例を,

図 に示す。

図 2−コンタクトゲージ方法の測定器の一例

4

供試体

4.1

供試体の寸法

供試体の寸法は,モルタルの場合 40×40×160 mm,コンクリートの場合断面を正方形とし,断面の一

辺は粗骨材の最大寸法の 3 倍以上,長さは断面の一辺の 3.5 倍以上とするのが望ましい。粗骨材の最大寸

法が 25 mm 以下の場合 100×100×400 mm(又は 500 mm)とするのが望ましい。

4.2

供試体の個数

供試体の個数は,試験ごとに定めた個数とする。特に個数を定めないときは,同一条件の試験に対して

3

個とする。

4.3

供試体の保存

供試体は,試験期間中にその試験ごとに定めた温度及び湿度となるように保存する。特に温度及び湿度

を定めないときは,温度 20±2  ℃,相対湿度(60±5)%とする。保存時は,ゲージプラグを損傷しない

よう,また,供試体周辺の環境条件が均等で供試体個々の保存条件も等しくなるように保存する。

各供試体を支持する箇所の位置は,供試体を 2 か所で支持したとき,供試体の自重によって供試体に生

じる正負の最大曲げモーメントがほぼ等しくなるようにする。

なお,支持する箇所は,モルタル供試体の場合は供試体の両端から約 30 mm,コンクリートの 100×100


3

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×400 mm 供試体の場合は供試体の両端から約 80 mm とする。

5

測定方法

5.1

基長

基長の定め方は,次による。

a)

あらかじめ設定した標点間の距離を基長という。

b)

基長は,測定器の測定範囲,標準尺の長さ,ダイヤルゲージの目量又は最小表示量,粗骨材の最大寸

法を考慮して定める。

c)

コンクリートの場合,基長は粗骨材の最大寸法の 4 倍以上とする。

d)

基長は,ダイヤルゲージの目量又は最小表示量が 0.001 mm の場合 100 mm

1) 

以上,目量又は最小表示

量が 0.01 mm の場合 200 mm

2) 

以上とする。

注記  基長の定め方は,一般に標準尺に設けられた標点間の距離を基長とするのが便利である。

1)

目量又は最小表示量が,長さ変化率で 10×10

6

以下に相当する。

2)

目量又は最小表示量が,長さ変化率で 50×10

6

以下に相当する。

5.2

ゲージプラグの取付方法

ゲージプラグは,供試体の側面又は上面の中心線上で,それぞれの標点間の距離がほぼ基長となるよう

に取り付ける。

なお,標点から供試体端面までの距離は,モルタル供試体の場合 8 mm 以上,コンクリート供試体の場

合 25 mm 以上となるように取り付ける。

供試体の側面にはり付ける形式のゲージプラグは,接着剤を用いて動かないようにはり付ける。供試体

に埋め込む形式のものは,供試体を成形するとき,コンクリートの打込み面の中心線上に標点間隔が変わ

らないように仮押さえ金具などを用いて止め付けておいて埋め込むか,又は供試体が硬化した後,側面に

ドリルなどを用いて小さい穴をあけ,接着剤を用いて埋め込む。

仮押さえ金具の一例を,

図 に示す。

図 3−仮押さえ金具の一例

5.3

測長方法

測長方法は,次による。

a)

測定器,

標準尺及び供試体は,

測定時にその試験ごとに定めた温度になるようにしなければならない。

特に温度を定めないときは,20±2  ℃とする。


4

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b)

供試体の測長に先立ち,ゲージプラグに付着している異物をきれいにふき取っておく。

c)

標準尺を水平な台の上に置き,標準尺のゲージプラグにコンタクトゲージの測点を押し当て,ダイヤ

ルゲージの目盛を読む。次に,コンタクトゲージの左右を逆にして同様の操作を行い,ダイヤルゲー

ジの目盛を読む。この 2 回の平均値を求め,これを X

i1

とする。

d)

供試体をゲージプラグに取り付けてある面を上にして水平な台の上に置き,供試体のゲージプラグに

コンタクトゲージを押し当て,ダイヤルゲージの目盛を読む。次に,コンタクトゲージの左右を逆に

して同様の操作を行い,ダイヤルゲージの目盛を読む。この 2 回の平均値を求め,これを X

i2

とする。

e)

必要に応じて,供試体の質量を測定する。はかりは,モルタルの場合ひょう量 1 kg 以上,目量が 0.2 g

又はこれより小さいもの,コンクリートの場合ひょう量 15 kg 以上,目量が 2 g 又はこれより小さいも

のを用いるとよい。

6

計算

長さ変化率は,次の式によって算出し,四捨五入によって,有効数字 3 けたに丸める。

(

) (

)

0

2

1

02

01

L

X

X

X

X

i

i

=

ε

ここに,

ε

長さ変化率(×10

6

又は  %)

L

0

基長

X

01

X

02

それぞれ基準とした時点における標準尺及び供試体の測

定値

X

i1

X

i2

それぞれ時点 における標準尺及び供試体の測定値

ただし,L

0

X

01

X

02

X

i1

X

i2

の長さの単位は,同一とする。

7

報告

報告は,次の事項について行う。

a)

必ず報告する事項  必ず報告する事項は,次による。

1)

試験方法の種類及び測定器の目量又は最小表示量

2)

供試体の番号,形状寸法及び基長

3)

基長の測定のために基準とした日時及び材齢

4)

測定時の日時及び材齢

5)

各測定時の長さ変化率

6)

基長の測定のために基準とした日時までの養生方法

b)

必要に応じて報告する事項  必要に応じて報告する事項は,次による。

1)

使用材料

2)

配合

3)

供試体の作製方法

4)

乾燥期間中の供試体の置き方

5)

温度及び湿度

6)

各測定時の供試体質量


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附属書 A

参考)

モルタル及びコンクリートの乾燥による自由収縮ひずみ試験方法

序文

この附属書は,モルタル又はコンクリート供試体の側面の乾燥による自由収縮ひずみ測定試験方法につ

いて記載したものであって,規定の一部ではない。

A.1

器具

A.1.1

型枠  モルタル供試体作製用型枠は,JIS R 5201 に規定する 40×40×160 mm 供試体用型枠とし,

コンクリート供試体作製用型枠は,JIS A 1132 に規定する供試体用型枠とする。

A.1.2

測定器  3.2 による。

A.1.3

はかり  はかりは,モルタルの場合ひょう量 1 kg 以上で目量が 0.2 g 又はこれより小さいもの,コ

ンクリートの場合ひょう量 15 kg 以上で目量が 2 g 又はこれより小さいものとする。

A.2

供試体

A.2.1

供試体の寸法

4.1

による。

A.2.2

供試体の個数

4.2

による。

A.2.3

成形方法

成形方法は,次による。

a)

モルタル供試体は,JIS R 5201 の 10.(強さ試験)に規定する強さ試験用の供試体の作り方によって成

形し,成形後は型枠のまま 20±2  ℃の室内で湿潤状態に保ち,成形後約 24 時間で脱型する。

b)

コンクリート供試体は,JIS A 1132 の 5.(曲げ強度試験用供試体)に規定する供試体の作り方によっ

て成形し,成形後は型枠のまま 20±2  ℃の室内で湿潤状態に保ち,成形後約 24 時間で脱型する。

A.2.4

供試体の養生

供試体は脱型後 20±2  ℃の水中に浸せきし,材齢が 7 日になるまで養生する。

A.2.5

供試体の保存

材齢 7 日後の供試体は,4.3 に従って静置し,周辺の温度を 20±2  ℃,湿度を(60±5)%に保つ。また,

乾燥期間中の各供試体は,モルタルの場合 10 mm 以上,コンクリートの場合 25 mm 以上の間隔をあけ,

かつ,供試体下面からの乾燥を妨げないように保存する。

A.3

測定方法

A.3.1

基長

5.1

による。

A.3.2

ゲージプラグの取付方法

5.2

による。

A.3.3

測長方法


6

A 1129-2

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5.3

による。

A.3.4

質量測定

測長時に,供試体の質量を測定する。

A.3.5

測定材齢

測定材齢は,次による。

a)

供試体脱型後直ちに第 1 回目の測定を行う。

b)

供試体が材齢 7 日になったときに第 2 回目の測定を行い,この時点を基準とする。

c)

第 2 回目の測定後,A.2.5 に示す条件で保存し,保存期間が 1 週,4 週及び 8 週並びに 3 か月,6 か月,

9

か月及び 12 か月になったとき,それぞれ測定を行う。

A.4

計算

箇条 による。

A.5

報告

箇条 による。

参考文献  JIS A 1132  コンクリート強度試験用供試体の作り方

JIS R 5201

  セメントの物理試験方法