A 0017 : 1998
(1)
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによって JIS A 0017-1992 は改正され，この規格に置き換えられる。
日本工業規格
JIS
A 0017
: 1998
キッチン設備の寸法
Kitchen equipment
−Coordinating sizes
序文 この規格は，1985 年に第 1 版として発行された IS0 3055, Kitchen equipment−Coordinating sizes, 1978
年に第 1 版として発行された ISO 5731, Kitchen equipment−Limit of size，及び 1978 年に第 1 版として発行
された ISO 5732, Kitchen equipment−Sizes of openings for built-in appliances を元に作成した日本工業規格で
ある。ただし，元になった国際規格は，統合案 (ISO/CD 3055 : 1996) が既に提案されているので，この規
格は機器の組込みのための開口部寸法の一部の寸法を除いて，この統合案 (ISO/CD 3055 : 1996) の技術的
内容を変更することなく作成している。
1.
適用範囲 この規格は，主として住宅で使用するキッチン設備(
1
)
の寸法(
2
)
について規定する。
注(
1
)
調理作業に必要なワークトップ，シンク，ユニット類及び機器類で構成された設備。ここでい
うユニットとは，キャビネットをいう。
(
2
)
建物とキッチン設備間の調整，キッチン設備相互間及びキッチン設備の機能を保持するための
標準寸法。
備考 この規格の対応国際規格を次に示す。
ISO 3055
Kitchen equipment−Coordinating sizes(
3
)
ISO 5731
Kitchen equipment−Limit of size
ISO 5732
Kitchen equipment−Sizes of openings for built-in appliances
注(
3
) 1996
年に改正案が提案されており，ISO 3055, ISO 5731及び ISO 5732の統合案を図る内容となっ
ている。
2.
用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。
a)
フロアーユニット 床の上に置くワークトップの下に位置するユニット。
b)
ウォールユニット 壁面に取り付けられるユニット。
c)
トールユニット 床の上に置く背の高いユニット。
d)
ワークトップ 調理などの作業をする面を構成する部材。
e)
シンク 調理用水槽。
3.
寸法 キッチンの高さ，奥行き及び間口寸法は，表 1 及び図 1 による。
また，給排水，ガスなどの配管の空間を設ける場合（以下，サービスゾーンという。
）は，
表 2 及び図 2
による。
2
A 0017 : 1998
表 1 各部の寸法
記号
名称
寸法
A
ワークトップの高さ
8M
，8.5M，9M，9.5M
B
台輪の高さ 100mm
(8M
， 8.5M) ， 150mm (9M) ， 200mm
(9.5M)
C
床からウォールユニットの下端までの高さの呼び寸
法
n
×M
，
ただし，最小寸法は 13M とする
D
トールユニット及びウォールユニットの上端までの
高さの呼び寸法
n
×M，ただし，最小寸法は 19M，優先寸法は 21M
とする
E
ワークトップ，フロアーユニット及びトールユニッ
トの奥行きの呼び寸法
6M
以上
F
ウォールユニットの奥行きの呼び寸法 400mm 以下
L
台輪のけこみの深さ 50mm 以上
備考1. M は，100mm とし，n は正の整数とする。
2.
ユニットの間口の呼び寸法は，n×M とする。間口各部の優先寸法は次のとおりとする。機器は，6M，
ユニットは，3M，4M，5M，6M，8M とする。シンクユニットは，6M，8M，9M，12M，15M，18M と
する。
3.
ワークトップの高さ寸法 8M の場合，台輪の高さは当分の間 50mm としてもよい。
図 1 寸法に関する記号
表 2 サービスゾーンの寸法
名称
寸法
摘要
サービスゾーンの高さ 100mm 以上
サービスゾーンの奥行き 70mm 以上
この部分には取り外し又は開けること
のできるふた（蓋）などを設けること
3
A 0017 : 1998
図 2 サービスゾーンの例図
4.
機器の組み込みのための開口部寸法 機器の組み込みのための開口部寸法は，次による。
a)
機器をユニットに組み込む場合の寸法は，
表 3 及び図 3 による。
表 3 機器をユニットに組み込む場合の寸法
記号
名称
寸法
E
ユニットの奥行きの呼び寸法
表 1 による。
H
ユニットに機器を組み込むための開口部
の高さの呼び寸法
n
×M
J
ユニットの開口の呼び寸法
n
×M
e
ユニットに機器を組み込むための開口部
の奥行寸法
E-40mm
を最小とする。
h
ユニットに機器を組み込むための開口部
の高さ寸法
H-20mm
を最小とする。
j
ユニットに機器を組み込むための開口部
の間口寸法
J-50mm
を最小とする。
4
A 0017 : 1998
図 3 機器をユニットに組み込む場合の寸法記号
b)
機器をワークトップの下に組み込む場合の寸法は，
表 4 及び図 4 による。
表 4 機器をワ−クトップの下に組み込む場合の寸法
記号
名称
寸法
A
ワークトップの高さ
8M
，8.5M，9M，9.5M
P
機器を組み込むための高さ寸法
770mm (8M)
，820mm (8.5M) ，870mm
(9M)
，920mm (9.5M)
K
ワークトップの厚さ 30mm（優先寸法）
図 4 機器をワークトップの下に組み込む場合の寸法記号
c)
機器をワークトップに落とし込んで組み込む場合の開口部の寸法は，
表 5 及び図 5 による。
5
A 0017 : 1998
表 5 機器を落とし込んで組み込む場合の間口寸法
記号
名称
寸法
w
2
機器を落とし込んで組み込むためのワークトップ
の開口の呼び寸法
n
×M
m
機器を落とし込んで組み込むためのワークトップ
の開口部の奥行寸法
4
0
460
+
mm
，
4
0
500
+
mm
w
1
機器を落とし込んで組み込むためのワークトップ
の開口部の開口寸法
(n
×M−40)
4
0
+
mm
，(n×M−50)
4
0
+
mm
P
機器を落とし込んで組み込むための深さ寸法
2
0
150
+
mm
，
5
0
220
+
mm
，
5
0
270
+
mm
図 5 機器をワークトップに落とし込んで組み
込む場合の間口寸法の記号
6
A 0017 : 1998
JIS A 0017
（キッチン設備の寸法）改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
坂 田 種 男
坂田研究室
沖 田 富美子
日本女子大学家政学部住居学科
岩 井 一 幸
東京家政学院大学人文学部
奥 田 宗 幸
東京理科大学理工学部建築学科
田 山 茂 夫
千葉大学工学部建築学科
宮 本 俊 次
建設省住宅局住宅生産課
遠 藤 善 久
通商産業省生活産業局日用品課
高 橋 武 秀
通商産業省生活産業局住宅産業課
鎌 田 環
国民生活センター商品テスト部
天 野 徹
工業技術院標準部材料規格課
吉 留 一 馬
社団法人プレハブ建築協会
和 田 直 江
主婦連合会
田 村 悠紀子
消費科学連合会
菱 木 純 子
全国地域婦人団体連絡協議会
内 田 正 寿
住宅・都市整備公団建築部
栗 田 幸 雄
松下電工株式会社住建 R&D 総括部
重 谷 雄 三
サンウェーブ工業株式会社営業企画部
石 川 弘 道
株式会社岡村製作所ホームインテリア事業部
武 田 直 己
クリナップ株式会社研究開発本部
在 川 眞
松下電器産業株式会社キッチンシステム事業部
小 池 國 昭
ナスステンレス株式会社製品開発部
（事務局）
肥 塚 忠 雄
社団法人日本住宅設備システム協会