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日本工業規格

JIS

 A

0015

-1976

住宅用配管ユニットの

モデュール呼び寸法

Modular Co-ordinating Sizes of Piping Unit for Dwellings

1.

適用範囲  この規格は,住宅に使用される配管(

1

)

ユニット(

2

)

(以下,ユニットという。

)のモデュール

呼び寸法(

3

)

について規定する。

(

1

)

配管とは,空気用ダクト,給水管,排水管,通気管,ガス管,電線管等の総称をいう。

(

2

)

配管ユニットとは,建築部材に取り付けられるように前加工された配管群又は建築部材と配管

を組み合わせたものをいう。

(

3

)

この規格でモデュール呼び寸法とは,3.2 の規定による対向する構成材基準面間の距離をいう。

関連規格:JIS A 0001  建築モデュール

JIS A 0002

  建築モデュール用語

JIS A 0003

  建築構成材の基本公差

JIS A 0004

  建築のモデュール割りの原則

2.

種類  ユニットの種類は,表 のとおりとする。

表 1

区分

種類

摘要

建築の部位に

よる区分

天井

床部材と組み合わせるユニット

壁部材と組み合わせるユニット

天井部材と組み合わせるユニット

配管単独形

(以下,単独形という。

独自のフレーム等に組み込まれて

いる配管群

建築部材

取り付け形

建築部材に配管を取り付けている

もの

ユニットの構

成による区分

配管と建築部

材の複合形

埋め込み形

配管を埋め込んでいる建築部材

備考  種類を 2 つ以上並べた場合の呼び方は,次の例によるものとする。

例:床用単独形配管ユニット 
    壁取り付け形配管ユニット

    床埋め込み形配管ユニット


2

A 0015-1976

3.

寸法

3.1

モデュール呼び寸法  ユニットのモデュール呼び寸法は,次のとおりとする。

3.1.1

単独形のモデュール呼び寸法  水平方向及び鉛直方向のモデュール呼び寸法は,表 のとおりとす

る。ただし,ユニットの仕上げ厚さ 又はく体の厚さ t(仕上げを含む)を併記するものとする(

付図 

照)

表 2

単位 mm

部位

方向

モデュール呼び寸法

水平方向

n

×150

鉛直方向

50

  60   70   80   90   100   120   130   150   200   250   300

350

400

  450  500  550  600  700  800  900

水平方向

n

×150

鉛直方向

400

  450  600  800  900  1000  1200  1350  1400  1600

1800

  2400  2400+t  4800+t  4800+2t  7200+2t  7200+3t

水平方向

n

×150

天井

鉛直方向

n

×150

備考  表中の は正の整数とする。

3.1.2

複合形のモデュール呼び寸法  水平方向及び鉛直方向のモデュール呼び寸法は,表 のとおりとす

る。ただし,ユニットの一部であるく体の仕上げを含めた厚さ t'又はく体の厚さ を併記するものとする

付図 参照)

3.2

構成材基準面と最大外形面  ユニットの構成材基準面とユニットの最大外形面との間の関係及び距

離は,次の各項によるものとする。

3.2.1

最大外形面は,構成材基準面の内側に設けるものとする。ただし,ユニットのすえ付け又はそう入

及び他のユニット又は他の部材との接合に当たって,工事上支障のない部分は,構成材基準面を超えても

よい。

備考  ユニットのすえ付け又はそう入及び他のユニット又は他の部材との接合に当たって,工事上支

障のない部分とは次のようなものをいい,いずれも突出部の寸法が表示されているものでなけ

ればならない。

(a)

ユニットのすえ付け又はそう入方向に設けてある突出部分(

付図 参照)。

(b)

そう入方向以外の方向については,ユニットのすえ付け又はそう入に際し,一時取り外して,

すえ付けた後支障なく原形に復することができる部分。ただし,可とう性のある材質で押さ

え込みなどが可能なためユニットのすえ付けに支障なく構成材基準面内に納めることのでき

る部分等も含む(

付図 及び付図 参照)。

(c)

他構成材と取り合いのない面(廊下など)に突出する軽微な突出部(

付図 参照)。

(d) 

その他,あらかじめ取り決めがなされている部分。

3.2.2

構成材基準面と最大外形面との間の距離 (m) は,

表 によるものとする(図参照)。ただし,モデ

ュール呼び寸法が最大外形面の外周に設けてある保守,保安などに必要な空間を含んで定められている場

合には,この限りでない。


3

A 0015-1976

表 3(付図 参照)

単位 mm

区分

構成材基準面と最大外形面

との間の距離の推奨値 (m)

仕上げをもつ側の距離 0

水平方向

仕上げをもつ側以外の距離

15

又は 0

仕上げをもつ側の距離 0

鉛直方向

仕上げをもつ側以外の距離

15

又は 0

付図 1

付図 2


4

A 0015-1976

付図 3  すえ付け・そう入方向にある突出部分(例)

付図 4  取り付け・取り外しの可能な部分(例え

ば固定用部材)

付図 5  押さえ込みなどにより基準面内に 

納めることのできる部分(例)

付図 6  軽微な突出部(例)


5

A 0015-1976

付図 7  (例)

建築部会  建築設備モデュール呼び寸法専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

藤  井  正  一

芝浦工業大学

斉  藤  平  蔵

東京大学工学部

内  田  祥  哉

東京大学工学部

池  辺      陽

東京大学生産技術研究所

小  原  二  郎

千葉大学工学部

渡  辺  覚  一

日本住宅公団総合試験場

兵  頭  美代子

主婦連合会

山  下  茂  男

松下電工株式会社

菅  原  武  司

日本鋼管株式会社

梅  原  秀一郎

東芝住宅産業株式会社

菊  地      禮

松下電器産業株式会社

清  沢      洋

東陶機器株式会社

木  俣  信  行

鹿島建設株式会社

高  島  秀  文

日立化成工業株式会社

豊  中  俊  之

環境システム株式会社

小  池  知  寿

財団法人日本燃焼器具検査協会

江  夏      弘

社団法人日本住宅設備システム協会

林      文  明

シャープ設備機器株式会社

松  谷  蒼一郎

建設省住宅局

緒  方  謙二郎

通商産業省生活産業局

帆  足  万  里

工業技術院標準部

(事務局)

田  村  尹  行

工業技術院標準部材料規格課

米  倉  久  明

工業技術院標準部材料規格課

下  原  昭  三

工業技術院標準部材料規格課

田  仲  信  夫

工業技術院標準部材料規格課