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日本工業規格

JIS

 A

0005

-1966

建築用開口部構成材の

標準モデュール呼び寸法

Standard Nominal Size of Opening Components for Buildings

1.

適用範囲  この規格は,一般建築用開口部構成材(木製建具,金属製サッシおよびドアーなど)の標

準となるモデュール呼び寸法について規定する。

2.

開口部構成材の種類  開口部構成材は,つぎの 2 種類に分類する。

(1)  1

種開口部構成材  あらかじめわくと建具が製作,調整されており,現場取付けの際,1 個の構成材と

して扱うことができるものをいう。

参考1

現場取付け以前に組立てられる連窓や段窓などは1個の構成材である。

2

現場取付けの際に必要な方立,無目などの接合用部材を,異種の構成材として扱うことがで

きる(

例 参照)。

(2)  2

種開口部構成材  すでに現場に取付けられているわくにかわる機能をもつ他の構成材などに,現場

で調整することにより直接取付けられる建具類をいう。

参考3

ここで,わくにかわる機能をもつ構成材などとは,通常柱,敷居,かもいなどの場合が多い。

3.

開口部構成材の基準面

3.1

1

種開口部構成材の基準面は,わくが他の構成材との接合に要する調整面に対して,JIS A 0004(建

築のモデュール割りの原則)の 5.に規定する位置公差 P,構成材の寸法公差 t,構成材の組み合わせに必要

な部分の寸法 を考慮して,つぎのように設定する。

(1)

水平方向の接合に関する両側の調整面に対して,それぞれ基準面を定める。

(2)

垂直方向の接合に関する上下の調整面に対して,それぞれ基準面を定める。

(3)

見込方向の接合に関する両側の調整面に対して,それぞれ基準面を定める。

(4)

基準面と調整面の位置関係は,JIS A 0004 の 3.2 の分類により,原則として

表 のようにする。

表1

接合の方向

JIS A 0004

の 3.2 の分類

備考

水平方向 (1)

垂直方向 (1)

(3)

見込方向 (2)

g

=0 としてよい。

参考4

JIS A 0004

3.2の抜すい。

基準面と調整面の関係は大別すると,つぎの 3 種類がある。


2

A 0005-1966

(5)

調整面は普通最大外形における面であるが,接合に関係のない水切,雨仕舞,開閉作動などのための

突出部は除外する(

例 参照)。

(6)

接合の方式の必要によっては,最大外形面以外のところに調整面をとることができる(

例 参照)。

(7)

見込方向の接合に関する調整面が片側だけにある場合は,基準面も片側にだけ定めてよい。

1

(巻末添付)

2

(巻末添付)

3

(巻末添付)

4

(巻末添付)

5

(巻末添付)

3.2

2

種開口部構成材の基準面は,1 個または 1 組の建具類が他の構成材との建付けに要する調整面に対

して,つぎのように定める。

(1)

基準面を設定すべき調整面は,3.1 に準ずる。

(2)

基準面と調整面の位置関係は,原則として JIS A 0004 の 3.2 の分類により

表 のようにする(3.1 の参

考 参照)。 

表 2

建具類の形式

接合の方向

JIS A 0004

の 3.2 の分類

備考

水平方向 (2)

(3)

P

=0

g

=0

としてよい

垂直方向 (1)

(3)

P

=0

引き戸類

見込方向 (1)

(2)

P

=0  としてよい

水平方向 (1)

垂直方向 (1)

開き戸類

見込方向 (1)

(2)

g

=0  としてよい

6

(巻末添付)

3.3

基準面間には,5.に示すモデュール呼び寸法を適用する。ただし,2 種開口部構成材については,わ

くにかわる構成材を明確に指示する場合に限り,周囲の構成材を含めて組立基準線を設けて,それにモデ

ュール呼び寸法を適用することができる(

例 参照)。

3.4

1

種開口部構成材における JIS A 0004 の 5.に規定する ptは,原則としてつぎのように定める。

P

=公差 2mm    t=公差 4mm    g=公差 5mm

この場合,モデュール呼び寸法に対する最大減少値 Dmax,最小減少値 Dmin はつぎのとおりとする。

Dmax

=10mm    Dmin=6mm


3

A 0005-1966

備考  を 5mm 以外の寸法にする場合は,明示しなければならない。

3.5

開口部構成材の組立位置の指示は,接合方向に対し 1 個の基準面により行なう。

4.

寸法の表示  開口部構成材の寸法は,つぎにより表示しなければならない。

(1)

モデュール呼び寸法  水平方向 W,垂直方向 H,見込方向 T

(2)

モデュール呼び寸法に対する最大および最小減少値  (Dmax, Dmin)

(3)

取付けに必要な最小寸法  (g)

5.

標準モデュール呼び寸法  開口部構成材の標準モデュール呼び寸法は,表 のとおりとする。


4

A 0005-1966

例 1  ワク付建具(鋼製引違い窓) 


5

A 0005-1966

例 2  ワク付建具(軽金属製引違い戸)

備考  abを明示しなければならない。


6

A 0005-1966

例 3  ワク付建具(軽金属製片引窓) 

備考  を明示しなければならない。


7

A 0005-1966

例 4  ワク付建具(軽金属製片開き窓) 

備考  を明示しなければならない。


8

A 0005-1966

例 5  ワク付建具(木製片開き戸) 

備考  を明示しなければならない。


9

A 0005-1966

例 6  ワク無し建具(木製引違い戸) 

備考  abを明示しなけれはならない。


10

A 0005-1966

表 

備考1.  図中,標準寸法は

内のみ。

2.

図中の番号は適用対象になるゾーンを示すもので,開口部の方式(たとえば引違いサッシ)その他,開口部構

成材を一つのグループに分類して,その寸法の適用範囲を指示する際に用いるものである。


11

A 0005-1966

建築部会  建築用開口部構成材の標準寸法専門委員会  構成表

氏名

所属

(委員会長)

池  辺      陽

東京大学生産技術研究所

図  師  嘉  彦

図師建築事務所

酒  井      勉

武蔵工業大学建築学科

波多野  一  郎

千葉大学工学部建築学科

内  田  祥  哉

東京大学工学部建築学科

寺  田  秀  夫

現代建築研究所

広  瀬  鎌  二

広瀬建築事務所

横  山  正  彦

建設省営繕局建築課

三  宅  俊  治

建設省住宅局建築指導課

青  江  喜  一

文部省教育施設部工営課

本  間  正  直

建設省関東地方建設局

樋  田      力

大成建設株式会社

田  中  正  孝

日本電信電話公社施工課

津  川  正

日本住宅公団設計課

中  川  友  夫

日本住宅公団量産試験場

小  松  茂  雄

日本サッシ協会

森  田  静  泓

軽金属協会

(事務局)

田  村  尹  行

工業技術院標準部材料規格課

藤  田  富  男

工業技術院標準部材料規格課