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A 0003 : 1999 (ISO 3443-5 : 1982)

(1) 

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって JIS A 0003 : 1963 は改正され,この規格に置き換えられる。

今回の改正によって,この規格の本体は,ISO 3443-5 : 1982, Building construction−Tolerances for building

−Part 5 : Series of values to be used for specification of tolerances に一致するものとなった。


日本工業規格

JIS

 A

0003

 : 1999

 (ISO

3443-5

 : 1982

)

建築公差

Tolerances for building

序文  この規格は,1982 年に第 1 版として発行された ISO 3443-5,Building construction−Tolerances for

building

−Part 5 : Series of values to be used for specification of tolerances を翻訳し,技術的内容及び規格票の

様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

1.

適用範囲  この規格は,建築構成材及び建築構法の寸法仕様における公差を選定するための数値のシ

リーズについて規定する。

備考  この規格の対応国際規格を,次に示す。

ISO 3443-5, Building construction

−Tolerances for building−

Part 5 : Series of values to be used for specification of tolerances

2.

公差の数値のシリーズ 1)  公差の数値(公差幅)(単位:mm)は,次のシリーズから選ぶ。

主要値:....  10  −  16  −  24  −  40  −  60  −  100....

中間値:....    12  −  20  −  30  −  50  −  80....

シリーズは選択した単位に従って,項に(Term“数列を組み立てる要素となる数”

)10 の整数べきを乗

じることによって拡張してもよい。

決定した公差がこれらの数の中間にある場合,技術的,経済的な条件を考慮し,このシリーズの近傍の

サイズを選ぶこととする。

                                                       

1)

ここで示す公差の値は,公差幅である。例えば主要シリーズの 24 は通常±12 と書かれる。

備考  基本交差の配分  公差はプラス側の許容差とマイナス側の許容差とに配分する。次の a)又は b

による。

a)

プラス側の許容量とマイナス側の許容差との数値を等しくする。

例:  ±15

b)

プラス側の許容差とマイナス側の許容差との数値は等しくない。

例:  +20


2

A 0003 : 1999 (ISO 3443-5 : 1982)

建築モデュール等 JIS 改正原案作成委員会  構成表

氏名

所属

(委員長)

真  鍋  恒  博

東京理科大学工学部

(幹事)

奥  田  宗  幸

東京理科大学理工学部

安  藤  正  雄

千葉大学工学部

居  合  献  弥

建設省住宅局

石  井      守

住宅・都市整備公団建築技術試験所

岩  井  一  幸

東京家政学院大学人文学部工芸文化学科

大  嶋  清  治

工業技術院標準部

大  山      認

トステム株式会社ビル技術統轄部

勝  又  英  明

武蔵工業大学工学部

古  瀬      敏

建設省建築研究所

小  鑓  隆  史

通商産業省生活産業局住宅産業課

杉  山  義  孝

建設省住宅局

俵  谷  莞  三

株式会社梓設計

橋  本  繁  晴

財団法人日本規格協会

深  尾  精  一

東京都立大学工学部

福  水  健  文

通商産業省生活産業局

百  瀬      深

社団法人プレハブ建築協会

吉  田  公  人

建設大臣官房官庁営繕部